神は死んだ。ニーチェも既に言ったではありませんか。資本主義では神はその他の一人でしかありません。神は知恵者独裁の世界で活躍しています。ロシア・東欧・アラブの世界で。

●　やがて来る、世界戦国時代は、神が殺される時です。すでに中共では神は死んでいます。西欧の神は飛んで

　　火（中共）に入るのです。しかし、心配ご無用、日本では神はあと100年間は殺されません。

 

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https://www.epochtimes.jp/p/2020/09/62530.html

米国務長官、バチカンに警戒促す「中国共産党は神を従わせようとしている」

2020年09月23日 16時40分

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ポンペオ米国務長官、バチカンに警戒を促す。写真は2019年12月、中国浙江省の教会で執り行われたミサの一幕（GettyImages）

マイク・ポンペオ米国務長官は9月18日、バチカンのローマ法王庁に対し、米国と協力して信教の自由を保護し、中国のカトリック教徒や香港の人々とともに立ち上がるよう呼びかけた。米国の民間非営利団体（NPO）が運営する信仰と教育のメディア「ファースト・シングス（First Things）」の寄稿文でその考えを示した。

中国とキリスト教カトリックの総本山バチカン（ローマ法王庁）の司教任命権をめぐり双方の協議が続いている。このなかで、ポンペオ国務長官は「神を党に従わせて、習近平氏を超俗的な神としてまつりあげようとする中国共産党の下で、信教の自由などありえない」と指摘した。

バチカンの外交官は現在、中国のカトリック司教を任命するために結んだ2018年の秘密協定を再交渉するために、中国当局と会談している。

中国共産党は神を党に従わせて、習近平氏を超俗的な神にまつりあげようとしている

 

「ファースト・シングス」は、1989年に設立した超党派のNPO「宗教と公共生活研究所」により創刊されている。ポンペオ氏による「中国のカトリック教徒と教会による道徳の証言」と題した寄稿文は18日に発表された。

ポンペオ氏は、「習近平氏の権威主義的な統治の下で、中国の人権状況はかなり悪化しており、特に宗教信者にとっては非常に深刻な状態だ」とし、中国の信仰者は今まで以上にバチカンの道徳の証言と権威を精神支援のために必要としていると語った。

「信頼できる報道によると、中国共産党は新疆イスラム教徒に対しては強制絶育化と堕胎政策を実施し、またカトリック司祭や修道者への迫害、プロテスタントの教会を攻撃している」「これらはすべて、神を党に従わせて、習近平氏を超俗的な神として祭り上げようとする『中国化（Chinalization；Sinicization）』運動の一部である」

「バチカンの当初の意図は、司教の任命について共産党と合意に達することで中国のカトリック教徒の状況を改善しようというものだ。しかし、現実は正反対だ」「2年経った今、中国とバチカンの合意が共産党の略奪からカトリック教徒を救えないことは明らかだ。キリスト教徒、チベット仏教徒、法輪功学習者および他の宗教の信者に対する党の残酷な扱いは言うまでもない」とポンペオ氏は指摘した。

ポンペオ氏は、「中国当局が香港で『国安法』を強行する時も香港のカトリック教徒を威嚇および鎮圧した」とし、「香港人の尊厳と人権を最も声高に主張する人は通常はカトリック教徒で、例えば香港民主主義の父と呼ばれる李柱銘（マーティン・リー）氏や、民主主義を推進するメディア王の黎智英（ジミー・ライ）氏などのカトリック教徒は、香港の基本的な権利を守るために中国共産党に逮捕され、監視され、嫌がらせを受けた」と書いた。

「私は個人的に二人とも知っており、彼らの善良と誠実さを証明できる。彼らは神や、神の子どもたち、そして一つの平和と自由、繁栄した中国への貢献は多大なものだ」と同氏は述べた。

バチカンは「イエスの教え」に耳を傾けなければならない

 

ポンペオ氏はさらに、「昨年、中国共産党による新疆ウイグル族の少数民族への大規模な拘束を非難する書簡を22カ国が共同で国連人権委員会に送付した」ことについても言及した。米国は、他の多くの国々と同じで、中国共産党による信教の自由を含む人権侵害の加速に対して憤慨の意を表明すると述べた。

同氏は「20世紀後半、教会の道徳的証言の力は、共産主義から解放された中欧や東欧の人々、またラテンアメリカと東アジアの独裁政権や権威主義体制に挑戦した人々を奮い立たせた」

「バチカンには人権侵害の問題へ世界の注意を向けられる独特な能力と責任を持っており、特に北京のような全体主義体制による人権侵害を阻止する責任がある」とし、「今日、中国共産党に直面して、（バチカンは）同じ道徳的な証言の力を使うべきだ」と指摘した。

ポンペオ氏はまた、「全体主義は暗闇と沈黙の中でしか存在できないことを、歴史が教えてくれた。（そこでは）その罪と残酷な行為が注目と重視を得られなかったからだ」とし、「もし中国共産党がカトリック教会や他の宗教団体を屈服させることに成功すれば、人権を無視する（他の）体制はより大胆になるだろう。そして、独裁者ではなく神を崇拝する勇敢な信者にとっては、専制暴政に抵抗するための代価が増加するだけだ」と述べた。

「中国共産党に対処するとき、バチカンや神聖なる光が生命を照らすと信じているすべての人々がヨハネの福音書にあるイエスの言葉『真理がわれらを自由にする』に耳を傾けることを祈る」と同氏は締めくくった。

（大紀元日本語ウェブ）

地球温暖化詐欺・の行き着く先は、2030年の世界大恐慌に飲み込まれて・元の木阿弥。

●　1万年から続く、間氷期の温暖化を、人間の仕業と自惚れる・又は金儲けに利用使用とする詐欺師たち。

　　地球の歴史を見れば、本当の温暖化とは、北極や南極に氷のない世界を言うのです。今は極に

　　膨大な氷があるので、氷河期と言うのです。

 

●　今は、氷河期と氷河期の間のひと時（1万年前後）の間氷期です。そしてその1万年がやがて終わろうとする時の

　　ほんの一瞬の温暖化が現在いう温暖化です。次に来るのはもっとひどい本当の氷河期です。地球が冷えて

　　農作物が造れず、多くの動物が飢えて滅びてゆく真の氷河期が来るのです。

 

●　氷河期が怖いのであり、温暖化は農作物の大繁栄の時ですから、もし本当に温暖化が来るなら、人類にとっては

　　大万歳です。それでも恐竜が繁茂した本当の温暖化とは比較にもなりません。地球の歴史を知らない

　　無知・文系が、物理の法則を知らずに、詐欺師にころっと騙されるのです。

 

●　この詐欺行為は、産業では東洋に敵わなくなった、西欧の最後のあがき=詐欺行為です。それが分からないところに

　　舶来信仰が生まれるのです。もう少しすれば、私の言っている意味が分かります。地球気候大変動➡地球寒冷化と

　　同時に、西洋資本主義の大崩壊が起こります。今は1600年cycleのまさに転換期です。

 

●　西洋の世界侵略の終わりと東洋の勃興、そして東洋の世界進出開始が始まっているのです。勿論その嚆矢は日本の

　　台頭とそれに続く中共の台頭です。しかし中共は悪の台頭であり、それを許すことは東洋の恥となります。

　　かれらは、日本の正義で抑えなくてはいけません。そこにプチ独裁のトランプ氏の役割もあるのです。

 

●　西欧の悪あがき、世界の植民地を失った利権を中共で取り返そうとした行為が悪を育てていることにやっと

　　気づいた西欧の、更なる恥の上塗りが、この地球温暖化詐欺です。この破廉恥行為がばれると同時に、

　　西欧の終わりの始まりが本当に見える形でやってくるのです。

 

●　白人最後の金字塔・USA帝国が有色人種に奪われる恐怖が、今のトランプ氏の大原動力です。それ自体は歴史の反動ですが

　　反動も自然の一部です。それを利用して、悪の中共を叩くは、有色人種の大戦略と言えましょう。

　　これを有色人種の・自己修復・正義の自己修復と言うのです。日本の責任は重いぞ。

 

●　独裁国家で勉強して、独裁国家でデビューして、独裁者の意思を分析するのは、歴史的には些細な行為でしかありません。

　　独裁者と言えども、どうにもできないのでが、宇宙の法則、複雑系・エリオット波動なのです。

　　それを理解しない予測や分析は、単なる面白い話でしかありません。

 

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https://www.nikkei.com/article/DGXMZO64167940U0A920C2I00000/?n_cid=NMAIL007_20200924_A

米加州、35年にガソリン車の新規販売を禁止へ

自動車・機械

 

北米

2020/9/24 5:55

 

カリフォルニア州では温暖化ガスの5割を運輸部門が排出している（ロサンゼルス市）=AP

【シリコンバレー=白石武志】米カリフォルニア州のニューサム知事は23日、2035年に州内で販売される全ての新車を排ガスを出さない「ゼロエミッション車」にするよう義務づけると発表した。同知事は米西海岸で大きな被害を生んでいる山火事は気候変動が原因だとしており、環境への影響が大きい運輸部門の温暖化対策を急いだ格好だ。

知事の命令を受け、同州大気資源局（CARB）が段階的な規制づくりに着手する。35年以降、州内では自動車メーカーによるガソリン車やディーゼル車の新車販売が禁じられることになる。ただ、今回の命令は州民らがガソリン車を所有したり、中古車市場で販売したりするのを妨げるものではないとしている。

CARBは中大型の商用車については、可能であれば45年までに州内で走行する車両を全てゼロエミッション車にするよう義務づける方針も示した。特に大型で環境への負荷が大きいコンテナ輸送トラックについては、35年までに実施する方針だという。

州政府によると、州内で排出される温暖化ガスの50%以上は運輸部門が占めている。ニューサム知事は声明で「我々の車が山火事を悪化させ、煙のような空気が充満した日を増やすべきではない」と指摘。今回の規制については「気候変動と闘うために州ができる最もインパクトのある一歩となる」と強調した。

カリフォルニア州は1990年代に全米でいち早く自動車メーカーに一定割合のゼロエミッション車の販売を義務づける規制を取り入れ、他州の政策にも影響を与えてきた。今年6月には45年までに走行中に排ガスを出すトラックの新規販売を禁止する規制を導入している。州政府によると、世界では英国やフランスなど15の国がガソリン車の段階的な廃止を表明している。

地球温暖化に懐疑的なトランプ米政権は各州政府による独自の環境規制を禁じ、連邦政府の規制に従うよう求めている。反発するカリフォルニア州など複数の州政府は連邦政府を相手取った訴訟を起こしている。カリフォルニア州がより厳しい独自の環境規制を表明したことで、両者の対立が一段と深まる可能性がある。

嘘つきは泥棒の始まり。国家レベルが・嘘つき・泥棒・犯罪国家。 第三次内戦型世界大戦。

ある朝鮮人の告白

 

From:

• 藤井厳喜（ダイレクト出版） 

2020/9/24, Thu 06:11

Message body

昨日から公開しているビデオは
もうご覧になられましたか？


戦後たった70年で作られた、
「日本が悪い」
という歴史観から解放されるこのビデオ。


ぜひお見逃しのないようご覧ください。
↓
今すぐ見る


＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝


ある日のソウル郊外…
90歳の老人が、通りすがりの若者に撲殺された事件。


なぜそんな酷い事件が起きたのか？
その理由は、たった１つの発言。


それも、「たった１つの発言」が原因で
生じたこの殺人事件に対し、
驚くべきことに世間は賛成の声をあげた。


その発言とは…


「日本の統治時代は良かった」


というもの。


一体なぜそれほどまでに
日本は嫌われてしまったのか？


それは、韓国の教育の"嘘"が原因だったのです…
↓
＞韓国が刷り込んだウソ



P.S.
ちなみに…
日本統治時代は今から約80年前。


殺された老人はその身で日本の統治を体験し、
殺した若者はまだ生まれていない時代でした。


一体どちらが正しくて、何がウソなのか？
こちらから真実をご確認ください。
↓
今すぐ見る


ダイレクト出版　藤井厳喜事業部　薮内悠




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URL：藤井厳喜先生のダイレクト出版公式YouTubeチャンネルはこちらをクリック 
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メール：support■■prideandhistory.jp(■■を@に置き換えてください)
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ドルが調達できないなら・最後のダメ押しの一手。ドルが買えないようにする。ドルを極端に高くする。10年後は・1ドル≒160円。分かるかな？！

「宮崎正弘の国際情勢解題」　
令和２年（２０２０）９月２４日（木曜日）
　　　　　　　　　通巻第６６５０号　　
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　ドルの流動性クランチが中国企業を襲っている
　　ドル建て社債の償還は年内にまだ１０１８億ドル、返済の見通しは真っ暗
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　天津物産集団（英語名　ＴＥＷＯＯ　ＧＲＯＵＰ）がドル建て社債の債務不履行に陥ったと発表したのは２０１９年１１月２２日だった。デフォルトは１２億５０００万ドルで、過去最悪の負債額となった。同社集団は国有企業であるにもかかわらず、中国人民銀行は黙殺、中国銀行なども追加の緊急融資ができなかった。すなわちドルが手当てできないからだ。

　中国企業全体のドル建て社債の償還は年内期限だけでも、あと１０１８億ドル、金融筋によれば、この他に「隠れドル債務」が１７億ドルあるという。いずれにしても返済の見通しは真っ暗で、中国が理由とするのはコロナ禍だが、それは口実でしかなく、実態は会社管理が杜撰なうえ、財務情報に一つも透明性がないことだ。

　２０２１年のドル建て社債の償還は１１２０億ドル前後、２０２０年には１２００億ドルを超える。それなら中国の外貨準備高が３兆１０００億ドルもあるのだから、それを取り崩せば良いではないかと考えるのは素人。とうに食いつぶしており、ドルを外銀から借りているのが実態なのである。それも貸し渋りが生じており、金利が１４％というのもザラである。

　借り換えのために新規社債を起債するという妙手を思いついたが、今年８月末までの新規ドル建て起債はすでに４００億ドルに昇り、市場はドル流動性がとまり、ドル需要があっても、外銀は貸し出しをとめているから、債務不履行は時間の問題である。

　こうした危機に関して筆者は小誌でもたびたび指摘したし、田村秀男氏との共著『中国発の金融恐慌に備えよ！』（徳間書店））でも一番問題視してきた。
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