歴史と経済と医療の未来予測・歴史経済波動学

フラクタルと歴史経済波動学で予測
 未来の世界と経済と医療の行方
貴方はいくつの真実を見つけられるか!

グルテンフリーで・毎日・魚・肉・卵等動物性タンパク質を十分取れば、そもそも痛みとは無縁でしょう。枝葉末節の医学論文。

2022年05月18日 16時42分15秒 | 健康・医療

妊娠中の痛み、産後うつ予測のサインの一つ 高知大など研究結果

高知大医学部麻酔科学・集中治療医学講座の重松ロカテッリ万里恵助教=本人提供

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世界には、ウイルスと本気になって戦うバカな指導者ばかり。

2022年05月18日 16時34分14秒 | 健康・医療

正恩氏「危機対応未熟」と批判 新たな発熱23万人超 北朝鮮

配信

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歴史経済波動学からは、2大陣営の分裂と対立は必然です。13年前から予測していました。問題なのは、第三次内戦型世界大戦後の自由主義陣営の分裂解体なのです。

2022年05月18日 16時16分53秒 | USA/大西洋資本主義の大崩壊



// 編集部からのお知らせ //

“私は財務省にいた頃、
プリンストン大学へ留学したのですが、

よく講義の中で、
日本銀行はバカだと言われていたんです”

これは、28年間財務省官僚として務めた
数量政策学者 高橋洋一氏が、

元FRB議長(米国の日銀総裁にあたる)の下で
研究をしていた頃の話…

なぜ世界的な金融のプロから見ても、
日銀は“愚か”だと言われてしまうのか?…

国民の生活をかえりみない日銀の実態を、
高橋先生が明かしています…

>動画を視聴する

=============

こんにちは、
ダイレクト出版政経部門の神田です。

5/12、日本政府は
ロシアに対する追加の
経済制裁を発動しました。

政府は、ロシア企業に向けた
10%以上の新規投資を禁止。

さらに、
資産凍結の対象も広げるなど、

米国や欧州各国と協調し、
ウクライナ侵攻を続ける
ロシアへの圧力を強めています。

実は、これらの経済制裁は
ロシアだけではなく、
世界経済全体を大きく変えてしまう
可能性があるそうです…

本日は、世界経済の未来について
国際政治学者・藤井厳喜先生に
詳しく解説していただきます。

***

From:国際政治学者・藤井厳喜

チャイナとロシアの経済が
一体化してきました。


これは、当然の流れだと思います。

理由の1つは、
ロシアを擁護するチャイナが、
EU市場をだんだん失い始めていること。

これは、第2次制裁とでもいうのでしょうか。

EUは、経済制裁を科しているロシアを
助ける国とは仲良くできない
ということです。

この他にも、
中露一体化と考えられる理由には
金融の動きがあります。

5/5、ロシアの国営メディアによると、
チャイナとロシアは
このような話をしたそうです。

「チャイナ・ロシアの
2国間の貿易を増やしていこう。

そのために、
双方の国有決済システムを
有効に活用しよう。」


実は、今年2月にも
チャイナの国有決済システムである
「ユニオンペイ:銀聯(ぎんれん)」
の利用を、両国の中央銀行が協議し、
進める発表をしていました。

これにより、今、ロシア国民には
海外との決済を行うために
残された数少ない選択肢として、

ロシアの国有決済システム「ミール」と
チャイナの「ユニオンペイ」
の2つがあります。

中露一体化の流れを見ると、
やはり人民元が優勢ですよね。

これは、人民元経済圏に
ロシアが飲み込まれていくのだと思います。


そして、チャイナは再社会主義化、
いわゆる鎖国経済化の道を歩んでいます。

これは、ロシアもやむを得ず
鎖国経済化にならざるを得ません。

とはいえ、中露が合わさると
相互補完性が強いのです。

チャイナは、穀物を輸入しています。
食料輸入国で、エネルギーも欲しいですし、
14億人の人口を養わないといけません。

その点、ロシアは
食料もエネルギーも輸出国ですよね。

そして、欧米がロシア産のエネルギーを
買わないように方向転換しているので、
輸出先に困っているのです。

つまり、ロシアの今後の輸出先はチャイナ。
ドルではなく、お互いの通貨で
直接取引しましょう、となると思います。

そうなると、経済規模は
ロシアよりチャイナがはるかに大きいので、
人民元決済でやりましょう、という形になり…

だんだんと、ロシア経済が
チャイナ経済圏に引き込まれると思います。

そうなればなるほど、
欧米からますます孤立化した
中露経済圏
というものができます。

そこに、シリアやベラルーシ、
キューバ、ベネズエラ、北朝鮮などが加わり、
1つの経済圏になるのではないか、と思います。

そうなると、我々の方では
自由な民主国家による
本当に自由な金融と貿易を行う
新しい国際体制を再構築しなければなりません。


過去30年間、チャイナやロシアに
良いように自由貿易を利用されて、
彼らが経済力をつけることに
力を貸してしまいました。

しかし、ウクライナ侵攻で
基本的なルールは守らない国だと
はっきりしたのです。

国際的な侵略戦争まで平気で行う国です。

チャイナも同じで、
今のウクライナに相当するのが
1950年のチベットだと言えます。

このような国際ルールを守らない国に
自由貿易圏を利用させないために、

グローバリズムを考え直す、
日米欧のようなルールを守る国だけが
新しい自由貿易体制を作っていくことが
重要だと思います。



国際政治学者・藤井厳喜


****

本日のメルマガはいかがでしたか?

執筆の励みになりますので、
ご意見・ご感想・リクエストがあれば
ぜひこちらより教えてください。

https://forms.gle/V5YeycqZQNFYMyYA6

*****


<メルマガ著者紹介>


国際政治学者・藤井 厳喜



国内外の大企業・投資家からも
信頼される国際政治学者


ハーバード大学大学院博士課程修了。
日本のマスメディアでは決して報道されない、
欧米政府が扱うレベルの政治・経済の動向。

そして市民レベルの情報も踏まえて、
文化、思想、宗教など多方面から分析し
未来を的確に見抜く予測力は、
内外の専門家から高く評価されている。

著書は第1作の『世界経済大予言』(1984年)以来、
年間数冊のペースで出版され、70冊を上回る。

また、秘匿性の高い、
年間20万円の会員制レポートは
35年間毎月発行され、
「正確な情報が命」とも言える、
旧三井信託銀行、旧日興証券などの
金融機関や大手企業・個人投資家を中心に
「世界情勢を読み解くバイブル」として
支持されている。

また、国連集会に派遣団として参加したり、
1999年には米ブッシュ政権との架け橋として、
リチャード・アーミテージ元米国務副長官、
ロバート・ゼーリック世界銀行総裁
(共に当時は民間人)らに掛け合い、
外交の裏側を取り仕切るなどの
国際的・政治的な活動も行ってきた。


藤井 厳喜先生について、もっと知りたい方は、
こちらの特別インタビューをご覧ください。

「藤井厳喜という生き方」前編:
https://www.youtube.com/watch?v=55wB2-PD10w

「藤井厳喜という生き方」後編:
https://www.youtube.com/watch?v=zxeAbtKovwo


*****

<藤井厳喜の講演録・書籍紹介>


【4.5万部突破『トランプの真実』】

トランプがアメリカに
起こした「反エリート旋風」

その正体が分かれば、
今のアメリカで起きていることが、
よりくっきりとわかる。

3,278円の書籍が、
公式サイトからは2,178円…

しかも、、、
100%返金保証付きで
お読みいただけます。

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*****


【藤井厳喜解説:小説『1984』の予言】

20世紀を代表する一冊・
70年前の“予言書”から読み解く
「世界の未来予想図」とは?

>内容を見る


*****


【講演録:米中対立と日本消耗】

TVが報じない、
米中対決の裏の流れが
スッキリとわかります。

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【書籍:台湾を見れば世界がわかる】

米中対立の最前線・関ヶ原となる台湾。
台湾を知らずして、
今後の世界情勢は正しく読めない?

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「日本人が悪かった」と信じ込まされてきた
太平洋戦争とは真逆の姿、
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~先人の叡智を未来に繋げる~
Renaissance(ルネサンス)刊行にあたって 

Renaissance(ルネサンス)とは、
14世紀にイタリアで始まった
「文化の再生・復興」運動を指します。

当時、疫病の大流行や飢饉。
百年戦争などの戦乱で人口は激減。

社会全体が危機的な状況に置かれる中、
人々は生と死について深く考え、
いかに生きるべきかを強く
意識するようになったといいます。

そこで彼らが手本にしたのが、
ギリシアとローマの優れた
古典文化でした。

その運動は大きなうねり
となってヨーロッパ全土に広がり、
より優れた中心的価値観の誕生とともに、
新しい時代を切り開いていったのです。

これというのは、年代や場所、
起きている事象は違えど、まさに
今の日本と重なる状況ではないでしょうか。

長引くデフレ、迷走する政治、
少子高齢化、深刻ないじめ問題、
過労死、過疎化、企業の不正や
無差別殺人など…

高度経済成長以降、
明確な中心的価値観を
見失った日本は、いつしか
暗いムードに覆われ、
長い停滞から抜け出せずにいます。

もはやこれまでの延長線上で、
同じような価値観・行動を
繰り返していては修復できない状態です。

そんな中、令和という
新たな時代を迎えた日本を、
再び明るく輝かせたい。

次の世代を生きる人たちが、
誇りを持って生きられる
日本を遺したい。

そのような想いを込めて、
新たな情報誌を発行する
運びとなりました。

「Renaissance」では、
感情や主観に偏ることなく、
世界各国の歴史や政治、
経済についてのデータや成功事例など。

明確な事実をベースに、
先人の叡智に学ぶことのできる紙面を、
Webと連動しつつお届けしていきます。

新たな試みではございますが、
多くの日本人に届いていきますよう、
何卒、末長く応援していただけますと幸いです。


=======================================================
発行者情報:ダイレクト出版・ルネサンス編集部
運営:ダイレクト出版株式会社
住所:〒541-0052 大阪府大阪市中央区安土町2丁目3-13 大阪国際ビルディング13F

*このEメールは送信専用アドレスより送信しています。
ご返信いただきましても対応いたしかねます。
お問い合わせはこちらからどうぞ。

>https://dpub.jp/contact_forms/input

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2013年時点の予測。西欧資本主義の大崩壊

2022年05月18日 11時26分47秒 | USA/大西洋資本主義の大崩壊
 
 
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予測❶ はマルクスの予言とサーカー氏の予言と私の予言が始まった事を意味します。

2022年05月18日 11時17分55秒 | USA/大西洋資本主義の大崩壊

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予測❶、もし西欧資本主義が終わったとするなら、暫くは軽く調整するが、その後来年には150〜160円を目指す。

2022年05月18日 10時53分25秒 | USA/大西洋資本主義の大崩壊
150〜160円/$がUSA $のピークであり、今回の、270年USAスーパーサイクルの崩壊は、2050年前後には、40〜50円/ドルを目指す。

つまり、USAの株は、2050年前後には、99%の価値が消えゆくのです。

言い換えれば、この第三次内戦型世界大戦は、日本は一人勝ちということです。

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https://gentosha-go.com/articles/-/42058?utm_source=headlines.yahoo.co.jp&utm_medium=referral&utm_campaign=relatedLink

家計には大きなダメージだが…「安いニッポン」が莫大な国益を生むワケ
武者 陵司2022.4.9日本経済円安円高

(写真はイメージです/PIXTA)
本連載は、武者リサーチが2022年4月1日に公開したレポートを転載したものです。
【関連記事】「米ドル/円」乱高下も「120~125円」で落ち着くといえる理由
円独歩の急落…市場参加者の意表を突く
円を巡るパーセプション(認識)の「根本的転換」
 
3月の3週間(3/10 115円/ドル→3/28 125円/ドル)でドル円レートは10円の急落となった。
 
①米国の金融引き締めによる金利差拡大、②日本の貿易赤字転落、③膨大な資金流出(米株投資、債券投資、グローバル直接投資M&A)など、円安要因が山積しており、120~130円への円安予想は方向としては当社の想定通り、しかしこれほどの急激な円安は意外であった。
 
米国長期金利の2.0% (3/10)までの上昇に対してドル円レートは動かなかったが、以降堰を切ったような円安となった。円はすべての通貨に対しての独歩安であること、「有事の円買い」が起きなかったことなど、円を巡るパーセプション(認識)の根本的転換が起きている可能性がある。
 
[図表1]ドル円レートと日米長期金利差/[図表2]日本の経常収支と貿易収支推移出所:ブルームバーグ、武者リサーチ/出所:財務省、ブルームバーグ、武者リサーチ

 
[図表3]主要通貨の対円レート推移出所:ブルームバーグ、武者リサーチ

 
予想以上…購買力平価からのマイナス乖離率
 
人々が円安進行を甘く見ていたのは、購買力平価を重視したからである。為替レートは基本的に2国間の景況感格差、インフレ格差、金利格差によって循環変動する。そして為替のレベルはおおむね購買力平価に収れんすると考えられている。
 
日本円の購買力平価(OECD)は2021年で97円、2022年には95円程度とみられている。過去5年ほどの購買力平価からの乖離率は5%程度であったから、円安にも限界がある、乖離率10%とみて110円弱というのが昨年の市場関係者の観測であった。しかし、今回その常識が破られ、マイナス乖離率が20%(116円)~30%(126円)に達した。
 
購買力平価という水準メドが使えなくなると円安がどこで止まるかがみえなくなってしまう。金利格差とインフレ格差は拡大、貿易収支は悪化と、それぞれ一方向に進んでいく。さらに今後円安が進むとの見通しが優勢となれば、日本からの資本流出が加速する。
 
唯一の円安阻止要素は日銀の金融引き締め政策のみということになる。突如として円安マグマがたまっていたことが露呈したといえる。
 
[図表4]購買力平価とドル円レートの推移-内外価格差と逆内外価格差出所:OECD、武者リサーチ

 



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