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がんや認知症を防ぐ生活習慣、40万人調査で探る
国立６医療機関
2017/7/14 12:31
日本経済新聞 電子版
国立がん研究センターなど国の６つの専門医療機関はがん、心筋梗塞、脳卒中の三大疾病と認知症などになりにくい生活習慣を探る研究プロジェクトを始めた。約40万人を追跡調査し、病気になった人がどんな食生活や運動習慣だったかなどを調べる。自立した生活ができる「健康寿命」を延ばすための生活指針を2020年度にもまとめる。医療費抑制に役立つほか、健康増進サービスの拡大にもつながりそうだ。
食生活などは国ごとに異なるため、生活習慣と健康寿命の関係を知るには日本独自の総合的なデータが重要だ。患者が多く医療費増大に影響する三大疾病と認知症などを対象とする。国は初年度の17年度に約４億5000万円の予算を充てた。
国立がん研究センターのほか、国立循環器病研究センター、国立国際医療研究センター、国立長寿医療研究センター、国立精神・神経医療研究センター、国立成育医療研究センターが研究に加わる。約23万人分を持つがんセンターを中心に、それぞれ実施してきた調査データを持ち寄る。
17年度は各機関が続けてきた調査票や患者の通院時のデータなどを活用する準備に入る。その後は共通の検査項目で、約40万人の健康状態を将来にわたり見守る。血液検査も活用する方針だ。データは提供者の同意を得て利用し、個人が特定されないようにする。
新たな研究では様々な病気のリスクを考え、どんな生活を送ると日本人で発症が少なくなるのかを総合的に探る。各機関はこれまでもデータを蓄積してきたが、心筋梗塞やがんなどの病気ごとに生活習慣などの影響を調べていた。
医療や介護に依存しない健康寿命を延ばせる最適な暮らしを明らかにする。追跡で病気になった人とならなかった人の食生活、運動習慣、飲酒や喫煙の有無や量、肥満度などの関係を解析する。例えば、少量の飲酒は心筋梗塞や脳卒中のリスクを減らすとされるが、がんなどを含め総合的に発症リスクを減らす飲酒の習慣を解明したい考え。
20年度をめどに健康寿命を延ばすための指針の提言を目指す。30年度までに政策に反映できるだけの十分なデータを集める計画だ。
欧米でも数十万人規模で健康状態を追跡する研究はあるが、遺伝子の特徴と病気のなりやすさを探るなど調査対象を絞り込む例が多いという。
健康寿命を延ばす運動や食生活の内容が科学研究で裏付けられれば、健康を指南する民間サービスにも追い風になる。体の動きを常に測れる装着型センサーや食事指導などの普及が期待される。
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● 既に家森氏が、WHOの支援を得て、大々的に世界中で検査を行い、その分析結果を
出しています。世界の常識です。お金（予算）欲しさの二番煎じでしょう。
二番煎じの結果も出せればよいが、とても期待できません。
● 香森氏は、世界中を回り、尿と血液を集めての分析です。これに勝る疫学調査は
少し無理では？ まずは彼の本でも読んで勉強する事です。
● いずれにしろ、アスベストなどの汚染とヒューマンパピローマウイルスの関与は
既にDR.大村恵昭の研究でもわかっています。家森氏の調査は、必然的に
DR.大村恵昭の研究を支持する結果となっています。
● つまり、タウリンとビタミンＤ の摂取が十分かどうかと云うことに落ち着くのです。
そうして権力者(エリート)としての義務や責任を果たさずに、自分たちのの身分(安富歩氏の言う自身の立場)や組織とそこから得られる金(アガリ)、いわゆる利権を守ろうとするようになる。その結果軍事や経済などの行政が停滞する、失敗を繰り返すようになる。今の日本の高級(エリート)官僚どもや平安末期の藤原一族がその見本です。
分かりやすい例では、予算欲しさに「満蒙は日本の生命線である。」とウソを言って地政学の理論を無視して暴走した帝国陸軍。
最新の例では、政策秘書を「このハゲーーー」などと罵倒した豊田真由子代議士、東大卒(笑)。
この東大医学部を卒業したであろうエリート医学者どもも豊田真由子の同類でしょう。こいつらが実際にやっていることは、癌患者の殺害なのですから。