東日本大震災以降にたびたび発せられた「想定外」という言葉。
東京電力関係者や、専門家の口からも
「想定外の津波」「想定外の全電源喪失」が多用された。
東日本大震災から約１年が経とうとしている。
一時期の「想定外」という言葉に代えて、
最近では「予知」の使用頻度が高まっている。
例えば、東大地震研究所は
4年以内にマグニチュード（M）7級の「首都圏直下型地震」が
70％の確率で起きると発表した。
ネットでも１月下旬の特定日に
「東海地震」が発生することがネット上で話題になっていた。
国際地震予知研究会は、アウターライズ、
日本海溝より外側(アウター)の海底の隆起している部分(ライズ)で発生する可能性が高いことが発表してもいる。
これらは簡単に言えば、近々、
大地震がおきるという想定外でない「想定の公表」であろう。
東京に住み、東海地方にある実家にたびたび帰省し、
日光にある書庫を訪れる私は普通以上に大地震に遭遇する可能性が高いに違いない。
さて、震災後の東北地方の地域経済はどうなっているのだろうか？
がれき撤去業者、建築業者は公共工事の受注で東北が潤っているということを耳にした。
多くの土木作業員たちは、
週に一度夜の街にくり出し、
繁華街は震災以前よりも景気が良いということも耳にした。
しかしながら、風光明媚な海岸沿いの観光地の復興はまだまだのようだ。
旅行業者の営業マンがこんなことを言っていた。
観光を産業の柱としている観光地は大打撃をうけたままであるということだ。
がれき処理の為に、
現地にボランティアに入っている人々はホテルに泊まらない。
それらのボランティアは土産物も買わないのである。
簡単に言えば、
観光産業が地域経済の柱である地域にお金が落ちないのである。
そのような実態を聞いて、
ホテル等の宿泊先が壊滅的な打撃をうけていないのならば
被災地に観光にいくことは不謹慎なことではなく、
現地の立ち直りの一助となりえるということだ。
日本赤十字等を経由して寄付をすることも必要だった。
地元自治体を経由して物品を寄付することも求められていた。
いま、旅行に行くことで復興を駆動することができるはずである。
学校に勤務している者として思うことがある。
それは研修を目的に現地に行く（研修旅行）ことだ。
震災から１年後の現地の今を見ることは、
生徒の学びにもなり被災地の復興にも役立つのだ。
長崎、広島、沖縄の戦争の悲惨さの「語り部」のように
３１１の「あの日のこと」、
そしてその後を現地で語ってもらいたい。
しかしながら、
冒頭に述べたような地震の恐怖が権威ある組織から発表されている。
さらに、宮城、福島と聞いただけで「放射能」が心配という声が真っ先に聞かれる。
東北研修旅行の今後については、このページで語るつもりである。
