歴史と経済と医療の未来予測・歴史経済波動学

フラクタルと歴史経済波動学で予測
 未来の世界と経済と医療の行方
貴方はいくつの真実を見つけられるか!

偏頭痛の原因は・グルテン。治療も簡単・遺伝子組み換えの小麦を断てば良い。それでもだめなら・全ての麦を断てばよい。

2021年10月23日 19時15分02秒 | USA/大西洋資本主義の大崩壊

頭の片側がズキズキ…片頭痛の新薬、続々と登場 痛み予防する効果

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読売新聞社

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新時代の独裁の形態。歴史は又繰り返す。西欧は新たなる中世へと向かう。じたばたしても同じです。

2021年10月23日 18時33分39秒 | USA/大西洋資本主義の大崩壊

 

メルマガ2)ダボス会議の正体


【10月26日(火)より
 河添恵子と馬渕睦夫がタックを組んだ
 新講座の予約販売開始!】



「9割の日本人が知らない共産主義の正体
 世界統治計画編」

解禁までお楽しみに!

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河添恵子氏の新講座の予約販売を記念して、
本日より1週間、メルマガ形式で
新講座の内容の一部ををお届けいたします。


<新講座記念メルマガ4通目>



欧州のディープステートの
中枢にいると考えられる
ジャック・アタリさんは、
2020年の3月頃ですが、

まだコロナ禍が
どうなっていくのか分からない、
そのような状況のなかで、

「コロナは世界秩序を完全に変えるだろう。
 経済は全く新しい方向に設定し直す必要があります」

というふうに断言しているわけです。

さらにアメリカのディープステートの
中枢であり大御所のキッシンジャーさん。

ヘンリー・キッシンジャー元国務長官は
どう言っているかというと、

「現実はコロナウイルス後の世界が
 同じになることは決してありません」

と勝手に決めつけて言っているわけです。


そして、
コロナ禍より前に
アフター・コロナの統治計画が
大枠で整っていたのだということが分かるのが、

このダボス会議で
2018年1月に発表された論文です。

ダボス会議というのは
世界経済フォーラムのことです。

ここでは、簡単にいいますと、
「高度なテクノロジーを最大限活用した
 新しい統治形態と管理システムでいく
 ということが書かれています。

 そして、ビッグデータ、
 AI、ロボット、
 そしてブロックチェーンなどの
 先端的なITテクノロジーを
 徹底的に駆使して、

 社会問題が発生する前にそれらを予期し、
 事前に対処する体制だ」

というふうに言っているわけです。

これは監視して、
そしてコロナになる前にワクチンを打つとか、
政治犯になる前に刑務所に
突っ込むという意味ではないかと
考えるわけですが…

このようにダボス会議、
世界経済フォーラムが
論文をだしているんですが、

世界経済フォーラムは、
欧州のDS、世界のDSの
非常に重要な実行部隊として
動いていると考えていいと思います。

(中略)


そして、
そういったなかで当然ですが、
日本はあたふたするわけですが、

この「ザ・グレートリセット」の
流れだというふうに考えられるのが、
自民党の新国際秩序創造戦略本部、
甘利明議員が座長を務めているんですが、
これが2020年12月に提言をまとめています。

もう1つは
デジタル庁というのができているわけです。

それから河野太郎氏の行政改革・規制改革、
この分野というのが
世界のグレートリセットの分野、
それをそうしていこうとする人たちと
連動する省庁であったりとかする
というふうに考えられます。











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大統領自ら・売国奴を買って出る・USA. 米中戦争は中共の勝ち。ただし親分の仇は・日本がとる。

2021年10月23日 08時43分38秒 | USA/大西洋資本主義の大崩壊


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「宮崎正弘の国際情勢解題」 
令和三年(2021)10月23日(土曜日)弐
通巻第7091号  
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 バイデン、対中輸出規制を大幅に緩和
  またも中国へハイテク輸出を連続して許可
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 米国のメーカーが中国の輸出に際して、商務省がブラックリストに掲載した相手先には逐一の許可が必要だった。
 トランプ前政権が中国を締め上げるための政治的な措置だったが、バイデン政権になって、この許可件数は鰻登りとなり、法は大きなザルのような「抜け穴」だったことが判明した。

 米国の半導体企業などに米商務省はファーウェイ向け輸出案件で申請のあった113件の輸出許可を与え、610億ドルのビジネスを展開していた。(2020年11月〜2021年4月速報)。
 SMIC向けには188件、420億ドル(同)。

 しかもファーウェイは米国グーグルと組んで、海外でHONOR50シリーズの生産を海外で行うと発表している。

 9月24日にファーウェイの副社長兼CFOの孟晩舟がカナダから釈放となり、深センに凱旋帰国した。バイデンはトランプ政権の「引き渡し」を忘れたかのように、「これはカナダの司法の独立である」として一切の追加措置を講じなかった。背景に米国実業界の親中派の商行為があったことになる。

 実際には米国司法省が、カナダの頭越しに中国との司法取引に応じ、またカナダは中国で人質となっていたカナダ国籍の二人の釈放との交換という条件に応じた。つまり中国の人質外交が成功したことになる。
     ○△□◇み◎○△□や○△□◇ざ◎○△□き△□◇◎ 

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