不動産の不吉なサインから数年以内に始まる、株の崩壊？

あなたは知っていますか？
日本のメディアでは大々的に報道されませんが、
アメリカの不動産業界で、
「あの時」を彷彿とさせるような
不吉なサインが見えているのを…

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アマゾン
テスラ
Google
Netflix
ゴールドマン・サックス

これらの企業に共通することは
何か、わかりますか？

正解は、

フルリモートワークの廃止を
発表した企業です。

メディアではリモートワークの終了という
記事をよく見かけますが…

世界的なパンデミックによって引き起こされた
パラダイム・シフトは、そう簡単に
戻るものではありません。

実際の数字を見てみると…

オフィスなどの空室率は19.8%を記録。
これはコロナ時期を超える
史上最悪の状態です。

それに伴い、商業用不動産の価値が
どんどん下がっています。

S&Pと並ぶ米国の格付け会社
ムーディーズによると、

2026年までに米国の全オフィススペースの
4分の1近くが空室になり、商業用不動産の
価値が約40兆円減少する、とのこと。
(参考：https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2024-06-27/SFQLM5T1UM0W00)

そうなると、
商業用不動産への融資の焦げ付きで、
地方銀行などが危機に陥る…
（すでにニューヨークの、
リパブリック・ファースト・バンクなど
経営破綻した地銀も出ています）

これを聞いて、何か思い出しませんか？

そう、16年前のリーマンショックです。

しかし、この商業用不動産の話は
氷山の一角にすぎません。

実はアメリカの抱える問題はこれだけでは
ないのです。

全ての問題が究極まで進めば、
日本への影響も避けられません。

今、アメリカで何が起こっているのか？
それによって、日本経済はどのように
影響されるのか…

特別動画をご覧ください

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ダイレクト出版　藤井厳喜事業部　菅典子



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