歴史と経済と医療の未来予測・歴史経済波動学

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もっと大きく歴史の流れをみよう。一言“世界支配のためにはジャパンが邪魔だった。

2023年11月22日 08時44分18秒 | 第三次大戦



“今にも日米戦争が始まりそうだ”

これは、
『日米戦うべきか』に掲載された記事の一部…

日米開戦の9年前、
日本とアメリカの戦争が起こる
可能性についての議論が
すでにされていました。

この記事を書いたのは、
東京朝日新聞の町田梓楼(しろう)という人物。

外報部長として諸外国へ派遣され、
その情報を日本に伝えていた人物です。

彼は日米戦争の可能性について、
いったいどのように
書いていたのでしょうか?

続きをご覧ください。

“いずれの国と国との
関係にしても同じであるが、
戦争というものはそう
無造作にできるものじゃない。


必ず理由があって起こるのだ。

 
戦をしたいからと言って、
無闇に戦争が始まるものではない。
 
それと同時に、戦争をしたくないとしても、
戦争が避けられないようになることも
あることを忘れてはならない。
 
(中略)
 
いかなる場合に戦うか?

してみると、日本の側から考えて

米国と戦わねばならぬ場合があるとすれば、
どうしても〇〇において、
重大なる利害の衝突が
起こった時のみに限られているのだ...”

( 出典:『日米戦うべきか』、
ダイレクト出版 刊、2023年、p.77 )
 

このように、町田氏は戦争が起きるとすれば、
「〇〇で利害の衝突が起こった場合 “のみ” 」
と断定していたのです。

日米衝突の要因となる場所として挙げられた「〇〇」…

いったいこの「〇〇」とは、
どこだったのでしょうか?

>書籍を読んで答えを確認する

p.s.

この記事が掲載された
『日米戦うべきか』という雑誌増刊号は、

下記のような、各分野を代表する
そうそうたる14人のエリートたちが
寄稿していました。

・海軍大佐
・陸軍中将
・東京帝大教授
・時事新報経済部長
・前ホノルル総領事
・サンフランシスコ総領事 
・会社役員 など…

彼らの立場、専門分野は
それぞれ違っていますが…

興味深いことに、
「日米衝突の要因は〇〇である」
という意見が一致していたのです。

たとえば…
中日実業会社副総裁 高木陸郎は
「米国の〇〇発展政策は転じて、
日本の勢力排除に向けられるに至った」
と語り、

国際問題評論家 稲原勝治は
「〇〇事件を契機として、
日米の〇〇争奪戦は、
またもや開展されたのである」
と語っていました。

日米戦争が起こる可能性のある場所として、
寄稿者たちが指摘したこの「〇〇」とは
いったいどこなのでしょうか?

その答えは
ぜひ書籍を読んでご確認ください。

>書籍を確認する


NEW HISTORY事務局
榎 友也

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1 コメント

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英米支配層(deep state)の計算違い (kashin)
2023-11-23 17:09:52
英米支配層(deep state)は第二次世界大戦(WW2)開戦前には、日本の実力を過小評価していた。だからチャーチルはその回顧録で、「日本の対米宣戦布告とアメリカの対日対独宣戦の報を聞いて、私は勝利を確信し安心して眠りに就くことが出来た。」「プリンスオブウェールズと戦艦レパルスの撃沈こそが、戦争中に受けた最大の衝撃(shock)だった」と述べている。あるドイツ人の戦略家は「対日戦争が三年八か月の長期に渡ることになると、F.D.ルースベルトが事前に知っていたら対日戦争をあきらめていただろう」と述べている。
無条件降伏などせずに、さんざんアメリカや西欧諸国を苦しめてボロボロした上で負けたおかげで、西欧は弱体化したし、アメリカも直接対決を怖がるようになった。
小牧長久手の戦いと言う直接対決で勝つには勝ったが、予想以上の損害に家康との直接対決を恐れるようになった秀吉と同じだ。敗れたりとはいえ、メリットもあった。ボクシングでも1RTKO負けと、相手を散々苦しめ、傷(ダメージ)を負わせての判定負けでは大きく違う物だ。
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