エボラ出血熱の治療・ORTー乳酸菌・ナチュラルキラー活性化・

★　http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%8A%E3%83%81%E3%83%A5%E3%83%A9%E3%83%AB%E3%82%AD%E3%83%A9%E3%83%BC%E7%B4%B0%E8%83%9E

ナチュラルキラー細胞

ナチュラルキラー細胞（ナチュラルキラーさいぼう、NK細胞）は、自然免疫の主要因子として働く細胞傷害性リンパ球の1種であり、特に腫瘍細胞やウイルス感染細胞の拒絶に重要である。細胞を殺すのにT細胞とは異なり事前に感作させておく必要がないということから、生まれつき（natural）の細胞傷害性細胞（killer cell）という意味で名付けられた。形態的特徴から大形顆粒リンパ球と呼ばれることもある。
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NK細胞は定常状態でも活性化した細胞傷害性リンパ球に特徴的な形態（大きなサイズ、小胞体に富む細胞質、顆粒など）をしており、新たなタンパク質合成や再構成をほとんどせずに、そのままで細胞傷害性を示す。したがって迅速に応答できる。

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missing-self説[編集]

NK細胞が抗原を認識せずに細胞を殺すといっても、正常な自己の細胞は攻撃しない。では何を認識しているのかが問題になるが、1986年にKarreらが提唱したのがmissing-self説である。これは、NK細胞はMHCクラスI分子の発現レベルが低い細胞を認識するというものである。MHCクラスI分子は自己のマーカーであり、すべての体細胞表面に発現しているはずのものである。そこでMHCクラスI分子がない細胞があれば、それは自己性を喪失（missing self）した異常な細胞であると見なして攻撃しても良いと考えられる。

実際に腫瘍やウイルスに感染した細胞などでは、MHCクラスI分子の発現が低下していることがある。これは、細胞傷害性T細胞（キラーT細胞）の抗原認識にMHCクラスI分子が必要なことと関係がある。MHCクラスI分子を発現している腫瘍細胞はキラーT細胞によって攻撃されるが、もし遺伝子異常によりMHCクラスI分子の発現が低下するとキラーT細胞の攻撃から逃れることができる。そこでキラーT細胞から逃れた細胞をNK細胞が攻撃するという相補的な関係にあると考えられた。

この説はその後、MHCクラスI分子を認識する抑制性受容体が発見されたことで、大まかには正しいことが示された。

活性化機構[編集]

NK細胞は強い細胞傷害能があり、また自己を攻撃する可能性があることから、その活動は厳密に制御されている。NK細胞は様々な形の活性化シグナルを受けなければならないが、中でも次に示すものが最も重要である。
サイトカインIFNα/βがNK細胞の活性化に必須である。これらはストレス分子であり、ウイルス感染細胞から放出されるため、NK細胞にとってはウイルス性の病原体の存在を示すシグナルとなる。遍在的な活性化因子であるIL-2やIFNγもNK細胞を活性化することができる。Fc受容体NK細胞はマクロファージやその他の細胞種と同様、Fc受容体（抗体のFc部位が結合する活性化受容体）を発現している。これにより、NK細胞は、液性免疫により感作された細胞を標的にした抗体依存性細胞傷害（ADCC）を行う。活性化受容体・抑制性受容体NK細胞はFc受容体以外にも、細胞傷害活性を活性化したり抑制したりする様々な受容体を発現している。これらは標的細胞上の様々なリガンドに結合し、NK細胞の応答を制御するのに重要である。

NK細胞がサイトカインに応答することで、感染を排除できる抗原特異的な細胞傷害性T細胞が獲得免疫応答により生じるまでの間、ウイルス感染をコントロールするのに役立つ。NK細胞を欠く患者はヘルペスウイルス感染の初期に高感受性を示す。

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細胞傷害機構[編集]

NK細胞の細胞質の顆粒には、パーフォリンやグランザイムなどのタンパク質が含まれており、これが細胞傷害活性の中心的な役割を担う。パーフォリンは傷害する細胞のごく近くで放出され、細胞膜に孔を開けてグランザイムや関連分子が中に入れるようにする。

グランザイムはセリンプロテアーゼであり、標的細胞の細胞質でアポトーシスを誘導する。免疫学においてアポトーシスと細胞溶解の区別は重要である。ウイルスに感染した細胞を溶解するとウイルス粒子が放出されてしまうが、

アポトーシスならば内部のウイルスを破壊することができるからである。


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●　まとめると、ナチュラルキラー細胞＝NKは、事前に感作されなくても、ウイルスや腫瘍細胞を
　　攻撃し、アポトーシスを誘発して、ウイルスを破壊し、抗体のできるまでの間
　　生体を感染から守るという事である。

●　ウイルスの感染を受けると、抗体が出来るまでには時間が必要です。エボラはその時間の
　　余裕を与えないことに問題があります。

●　従って前もって、NKを強化しておけば、感染力を抑えて、生存者の仲間入りを果たすことが
　　あり得ると思われます。

●　実際私もこのNK細胞活性化を積極的に使います。今までは定期的に風邪のウイルスに感染して
　　のどがイガイガして、鼻汁が出て、やがて頭痛が起こり，痰がからみ、咳が出たものです。
　　特に人ごみの中に出ると、定期的に必ず感染したものです。

●　酷いときは、２週間から１ケ月は激しい症状が続いたものです。多分インフルエンザでしょう。
　　このような事は、特に５０歳台に入ってから頻発して、老化と体力の衰えを感じたものです。

●　６３歳になり、ORT-乳酸菌を処方してもらってからは、これら呼吸器の感染は殆ど起こらなくなりました。
　　それでも頻繁に外出や人ごみの中に出ると、軽い症状は出ます。その時は帰宅してから
　　多めのORT乳酸菌（普段の倍程）を服用すると、寝ている間に治ってしまいます。
　　つまり翌日まで残る事は殆どなくなりました。

●　正に感染の初期の段階で、ウイルスをコントロール・排除しているのが実感できます。

●　エボラから生還出来る人は、そのような自然免疫（NK）が強いと予想できます。
　　これは大きな参考になるでしょう。従って現在考えられる特別な治療は
　　以下を推奨します。もちろん❷と❸は既に使用されています。

　　　➊　ORT－乳酸菌の効果的な大量使用。
　　❷　エボラ熱から回復した人の血清の使用（抗体が含まれる）
　　❸　抗ウイルス剤の使用。ウイルスの合成阻害剤等（富士フィイルムホールデングのファビピラビル等）

　　等を組み合わせると、効果の倍増が期待できます。

●　特にエボラから生還した人の免疫機構を調べれば、NKとの関連も分かるはずです。

●　乳酸菌エンテロコッカス・フェカーリスの効果は使用してみれば分かります。
　　強力にウイルス感染を防いでいると言うのが判ります。百聞は一体験に如かず。

●　一般的に、患者を診る病院関係者は、ORT乳酸菌を飲みながらの治療を推奨します。

経済的包囲網の一環・親韓勢力の一掃とカジノと警察官僚

★　http://blog.goo.ne.jp/akaminekazu/e/da002eba336842a69b1135d99543b49d　から転載

カジノ議連は親韓勢力の新たな利権構造か

10月8日の参議院予算委員会で、安倍総理が「カジノ議連最高顧問」を辞任するというニューズが話題になりました。情報筋のお話を伺いますと「総理はカジノ計画にはもともとあまり乗り気ではなかった」ということですから、あっさりと辞任したのでしょう。

ところで、カジノ議連について調べていきますと、パチンコの換金化を促進する議員（親韓派）とカジノ議連が重なるように思えました。

まずは、マスコミ報道から。
安倍首相：「カジノ議連最高顧問」辞任の方針－兼務は問題との追及で　10月8日（ブルームバーグ）

安倍晋三首相は参院予算委員会で、カジノ議員連盟（国際観光産業振興議員連盟）の最高顧問を辞任する考えを明らかにした。首相との兼務は問題ではないのか、と問われたことについての答弁で語った。８日午後の予算委で大門実紀史氏（共産）が安倍首相に、多重債務問題や依存症対策の総責任者が総理大臣と議連最高顧問を務めるのは相反すると質問した。これに対して首相は「ご指摘はごもっともかもしれない」として「最高顧問は辞めさせていただきたい」と述べた。大門氏は他の閣僚にも同様の追及を行い、下村文科相は顧問を辞めるつもりはないとの考えを示した。塩崎厚労相は自らを「平メンバー、肩書もないので現状でいく」と答弁した。


この共産党の質問は、共産党を秘かに支援している在日韓国人社会には動揺を与えるものになりました。パチンコ業界は大半が在日韓国人による経営だからです。

パチンコ業界と政治家は明らかに癒着しています。また、本来パチンコ業界を違法ギャンブルとして取り締まるべき警察も業界と癒着しています。むしろ従属しているといってもいいかもしれません。警察官の天下り先の一つにパチンコ業があるからです。朝日新聞にこういう記事が出ていました。


パチンコで換金、警察庁「存ぜぬ」　課税狙う議員は反発　朝日新聞　2014年8月25日

日本オリジナルの大衆娯楽・パチンコに換金行為はあるのか、ないのか。そんな議論が今、政治の世界で熱く交わされている。
「パチンコで換金が行われているなど、まったく存じあげないことでございまして」と警察庁の担当官。「建前論はやめましょう」。うんざり顔の議員ら。高村正彦・副総裁、野田聖子・総務会長、野田毅・税調会長ら大物議員が発起人に名を連ねる自民党の「時代に適した風営法を求める会」で、そんな堂々巡りが続いている。


パチンコ業界のさまざまな事件や、脱税が大きな問題とならない理由は、業界と警察の癒着に関係があるようです。

さて、警察を目の敵にしている日本共産党の機関紙「しんぶん赤旗」にはこういう記事があります。
きょうの潮流　しんぶん赤旗　2014年8月23日

【途中から】▼いま全国には１万２千弱のパチンコ・パチスロ店があります。店舗数は年々減っていますが、４００万をこえる台数はそう変わらず、店の大型化が進んでいます。短時間で万札が消え、勝てば換金するパチンコはギャンブルそのものです▼賭博が禁じられている日本で、パチンコは警察が管理する「遊技」。取り締まるどころか、警察公認で業界団体には警察ＯＢが大挙して天下りしています。どこでも、いつでも、簡単に賭博に興じられる。ギャンブル大国と日本が呼ばれるゆえんです【中略】▼新たな賭博場で儲（もう）けるのはゼネコンや巨大なカジノ資本、利権をむさぼる官僚や政治家。一方で確実に苦しむのは庶民です（『カジノ狂騒曲』）。健やかな社会をつくっていくためにも、多くの人びとを食い物にするカジノなんかいらない。


最後の結論部分はどうもちがっているようなのです。カジノで利益を貪ろうとしている「巨大なカジノ資本」とは、実は、在日韓国人が独占するパチンコ業界のようなのです。

現在、自民党のパチンコに関する国会議員連盟は「時代に適した風営法を求める議員連盟」という名称で、「パチンコ／パチスロにおける換金の法制化」をめざしています。

主要メンバーは（ウィキペディア）、会長：保岡興治、副会長：望月義夫、幹事：田中和徳、事務局長：平沢勝栄、事務局次長：葉梨康弘の各氏となっています。野田毅、高村正彦、野田聖子、松島みどり各氏らの名前もみえます。

また、民主党には「民主党娯楽産業健全育成研究会」という「パチンコ業界の風営法適用範囲からの除外」と「自民党との協力を視野に入れ換金行為の完全な合法化」を目的にした議員連盟があります。

主要メンバーは（ウィキペディア）、前田武志、古川元久、小川勝也、安住淳、海江田万里の各氏がおります。

一方、国会議員連盟と対応するパチンコ業界には、「パチンコチェーンストア協会」というのが存在し、議員連盟に所属する国会議員を「政治分野アドバイザー」と位置づけております。そして、当然のことではありますが、「政治分野アドバイザー」と自民党の「時代に適した風営法を求める議員連盟」や民主党の「民主党娯楽産業健全育成研究会」メンバーと重なります。

ですから、パチンコ産業は、与野党問わず政治家と密接な関係があり、また、政治家は親韓派に近い人たちであると考えられます。

さて、それではカジノ議連について考えて見ます。

「国際観光産業振興議員連盟」が正式名称で、社民党、共産党を除く日本の超党派国会議員連盟です。略称はIR議連。2010年4月14日に発足し、現在135名規模のようです。「カジノの合法化による観光産業の振興を行うと同時に、パチンコの換金合法化を目的」としています。
主要メンバーは（ウィキペディア）細田博之、下村博文、野田聖子、岩屋毅、鈴木克昌、小沢鋭仁、亀井静香、中川正春、古川元久の各氏で、最高顧問には、麻生太郎、石原慎太郎、小沢一郎、各氏の名前もみえます。

ここでも、パチンコ業界の「政治分野アドバイザー」と自民党、民主党のパチンコ関連議員連盟のメンバーと重なります。これから考えられることは、パチンコ業界はカジノを新たな資金源として開拓しようとして進出するもののようです。

パチンコ業界は、在日韓国人の支配下にあり、警察をも取り込んで治外法権に近い形で犯罪の温床となっているからです。とくに、脱税に関しては常態化している業種ですから、日本の闇の存在だと言えます。

さらに問題となるのは、カジノ産業というのはマネーロンダリングのために存在するといわれております。「マカオやシンガポールのカジノの驚異的な収益は、中国本土から押し寄せる大口顧客によるもの」といわれているそうです。

その方面の詳しい方の話では「全ての大口客が毎晩200万円程度を負けるためにカジノに来ているわけではない」という点に注目しなければならないそうです。つまり、中国人の金持ちがマネーロンダリングをしないと、カジノ産業は成り立たないということのようです　

ここに手を染めることになれば、昨日の話の、犯罪に関与したとみられる「疑わしい取引」を監視する「犯罪収益移転防止法」に抵触し、これを見逃せば、国際社会から激しい非難を浴びることになります。

すでに、パチンコ業界大手の、マルハン、ダイナム、ガイアなどは、「パチンコの換金合法化」とともにカジノ利権を手に入れようと画策し、自民党のみならず、民主党や帰化国会議員に手を回している現状には注意が必要だと思います。

したがって、このカジノの推進に関しては徹底した監視が必要です。

ただし、2016年1月からマイナンバー制度がはじまりますが、これにより銀行の口座利用状況や納税状況が完全に把握されることになります。税務は７年にわたってチェックされますから、帰化した元韓国人にとっては脱税だけでなく、過激派や在日暴力組織との付き合いなども口座を照会することによって明るみに出る可能性もあります。それらの悪しき行為が発覚した場合、カジノ推進どころではなくなります。

カジノの推進という行為は極めて危険な存在です。

『国際テロリスト財産凍結法案』、『犯罪収益移転防止法改正案』、『テロ資金提供処罰法改正案』と、次世代の党が提起したパチンコの出玉の換金を禁止する「風営法改正案」の成立推進と併せて日本の闇を消していかなければならないと思います。



最後に識者からのご意見をいただきます。


・安倍総理が共産党議員の質問に耳を傾け、非は非として改める姿勢は高く評価すべきです。

・今後の国会においては、与野党を問わず、頑なな対決姿勢ではなく、このような柔軟な姿勢で臨む時代が来ているようです。

・国民は、与野党対立だけの国会にはうんざりしているからです。


・日本でのカジノの開設については、多くの国民は「なぜカジノなのか？」と違和感を感じています。

・カジノ、パチンコ、競馬、競輪、競艇、宝くじなど、すべて賭博です。

・ギャンブルには常に闇が付きまとっています。

・ギャンブルにより、その人の経済的基盤が不安定になったり、家族や周辺の人との人間関係が破たんしたり、さまざまな弊害を生んでいます。

・そのために、日本の法律では賭博は禁じられているはずです。


・現行の公営ギャンブルは、自治体の収入のために暫定的に設置したものですが、その役割はすでに終わっています。

・人々の文化の向上とともに、公営ギャンブルが斜陽化し、競馬や競輪人口が急減しています。

・また競艇に頼っていた日本財団なども機能の縮小を図っています。

・つまり、戦後長らく続いていた利権体質の事業がことごとく終わろうとしているのです。


・カジノを推進したり、パチンコの換金を合法化しようとしている人たちは、そのことが人の心を毒することにつながっていないかどうかをしっかりと検証していただきたいと願っています。

去る者は追わず・去る者がヤクザや詐欺師ならむしろ大歓迎でしょう

★　http://www.sankei.com/politics/news/141017/plt1410170008-n1.html

日韓“遠退く隣国”　ＡＳＥＭ首脳会議、前回会議から一変して遠くの席に

　【ミラノ＝杉本康士】イタリアで１６日午後（日本時間同日夜）に開幕した、アジア欧州会議（ＡＳＥＭ）首脳会議に出席している安倍晋三首相と韓国の朴槿恵大統領。これまで国際会議で隣同士になることが多かったが、今回ははるか離れた席に。冷え込む日韓関係を象徴するような光景となった。

　日韓両国は通常、「Ｊａｐａｎ」「Ｋｏｒｅａ」と表記するため、前回のＡＳＥＭやアジア太平洋経済協力会議（ＡＰＥＣ）首脳会議などでアルファベット順で隣同士になり、首脳同士が言葉を交わすことも多かった。ところが、今回のは正式な国名を採用。大韓民国は「Ｒｅｐｕｂｌｉｃ　ｏｆ　Ｋｏｒｅａ」と表記するため、日韓両国はほぼ対面の位置に陣取った。

　席順を決める国名が変わったことについて、日本外務省担当者は「なぜだか分からない…」としているが、安倍首相は日本を出発する直前の１５日、記者団に「中国、韓国については、こうしたマルチ（多国間）の機会を通じて話す機会があれば良い」と語ったばかり。日韓首脳の対話実現はまた遠退いた？


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●　残念ながら、空気が読めないのは韓国の大統領のみならず、日本の害務省や安倍首相も
　　同じようです。あれほど近くによられるのを毛嫌いされているのに、
　　まだ未練がましく、双方とも醜いものです。

●　男は決断が必要な時は、断固として行うものです。日本国民を愚弄する輩ににじり寄る
　　のは、国民への背信行為とも言えます。直ちに絶交を告げるのが最も良いのです。

●　相手は日本の首相等はもともと、眼中にないのです。どうせすぐに辞めさせられると
　　読んでいるのでしょう。次は小沢さんが首相になった時の為にと笑顔を
　　とって置いているのでしょう。

●　在日都知事の出現や在日や反日や赤による民主党の支配等を通して、もはや日本は自分たちの
　　手に入ったも同然と、錯覚しているのでしょう。全く空気の読めない人達です。



●　そもそも、日本の歴代の総理や共産党のかしら等の出身地である山口県の一地方は朝鮮系と
　　いう噂があります。武人国家で右も左も独裁大統領の韓国と似たようなものです。
　　右も左も朝鮮系という事です。

●　これでは、朝鮮の親玉が日本を自分たちのものと誤解しても不思議ではありません。
　　国家自体の禊ぎが必要なのは、中韓だけでなく、
　　日本も必要なのでしょう。

悪徳の擬態民主主義・韓国の恐怖の実態

★　http://kkmyo.blog70.fc2.com/　から転載

韓国新世代の反日感情　　　　10月15日（水）

「産経新聞のソウル支局長が名誉毀損で在宅起訴された」事について政治家
も有識者も一斉に当然のごとく「言論弾圧」「言論封殺」「韓国はまともな民主
主義国ではない」「先進国でもない」「子供っぽい恥ずかしい行為の極みだ」
など一様に批判や怒りの声を上げています。

83年に来日し、多くの韓国に関する書籍まで出版している拓殖大教授である
呉善花氏までが、今回の朴槿恵大統領の名誉毀損について「国際社会におけ
る国家の威信より大統領個人の威信を守ることが大事」とか「反日に対しては、
右も左もない、朴政権が一番恐れているのは支持率の下落だ」　など日本の
評論家と変わらない感覚で論評しています。

しかしなぜ韓国では、権力や社会の監視役であるはずのメディアや司法が暴
走するのかを日本のメデイアは過去にさかのぼって検証しなければならない。
そうでなければ現在起こっている荒唐無稽な反日感情を理解することはでき
ない。

1997年アジア通貨危機が起こり韓国は輸入決済のドルが枯渇し、決済ができ
なくなった。そこで1997年12月、韓国はIMFから援助資金を受ける代わ
りに、経済の主権をIMFに渡してしまった。韓国社会はまるで国権を奪われ
たような羞恥心と危機意識を感じた。

1998年大統領選挙で民主主義の旗印を立て、経済の事はよく知っていると
豪語した金大中に韓国国民は、国の命運を掛けました。ところが金大中大統
領は日本では民主化の象徴とされていますが、実際は利己主義によって国を
支配し、言論弾圧を展開し、腐敗政治、無茶苦茶な経済政策、身内による不
正など、目を覆いたくなる悪政を行ってきました。

そして太陽政策と称して、韓国を左傾化していき、北朝鮮の韓国併合に道を
開く政策を取り続けました。金大中の考えは南が北に統一されることを考え
ていました。つまり朝鮮半島を社会主義国家に変える方がベターだと考えて
いたようです。

その証拠に金大中、盧武鉉両政権下の2期10年によって韓国国内に多くの
左翼連中が育っています。彼らは政府内、マスコミ、大学、司法等でその影
響力を強め、もっとも非効率的なシステムである社会主義国家体制へと転換
しつつあります。まさに金大中がやってきたことは、言葉だけの民主主義、
言葉だけの市場経済だったのです。

それでは何故、韓国のマスコミは北のおぞましい真実を隠して金大中に協力
したのか、当時の韓国日刊紙は、多くの企業が倒産したために広告収入が以
前の半分にもならない状況に陥っていました。テレビ局も同じような状況で
した。

金大中はこれらの言論機関に巨額の公的資金を注入して助けています。そし
て各機関の幹部に金大中政権の息の掛かった人たちを送り込んで人事権を
握り言論を統制したのです。

一部の韓国言論人が、金大中大統領の無能さと邪悪な意図を国民に伝えよう
と勇気を奮って発言しますが、金大中政権は政権批判をする言論人や知識人
を、訴訟という手段で経済的に追い詰めていきます。

韓国の大統領は強大な権力を持ち、役人の末端にまで人事権を持っています。
それ故逆らったら最後、明日からの生活ができなくなります。つまり金大中
政権以降、韓国メディアや司法まで、時の政権に強く逆らえなくなった。

その最たる例が盧武鉉時代の「親日罪」です。要約すると日韓併合時に日本
と協力した人の財産を子孫から没収するとんでもない法律です。先進国では、
新しく作った法律で過去の事例を裁けないというのが原則です。

この辺りから韓国は常軌を逸し始めた。慰安婦像をソウルの日本大使館に不
法に設置（ウイーン条約に違反）、戦時中に日本で徴用された韓国人に対して、
ソウル高裁が新日鉄に賠償を命じた（日韓基本条約で解決済み）。対馬市の寺
から盗まれた仏像の返還差止めなど、世界中の誰が考えても異常としか言い
ようがないことを平気でやるようになってきました。

つまり現在韓国では、反日心理を根本から覆す地殻変動が起きてきたのです。
その地殻変動を起こしているのは韓国の知識層の世代交代です。古い知識層
とは主に70歳以上の保守層を指しています。

彼らが政治や司法、メディアの中心にいた時代は同じ反日でも得るものを得
ると、にっこり笑って握手をしてきた。仮に政府が反日をあおったとしても
最悪の状態は避けるという、理性や遠慮や常識がはたらいていた。

しかし、これまで日本との関係に一定の配慮ができた層が表舞台から去り、
急進的な世代があらゆる分野で中核を占め始めた。この新世代の力をもった
上層部の多くは、金大中・盧武鉉が育てた左翼思想に染まった人たちです。

そしてこれら新世代の人たちは捏造された歴史教育によって幼児段階から
反日洗脳教育で対日憎悪心の植え付けと恨み心を植え付けられてきました。

李承晩が始めた反日洗脳教育は現在に至るまで韓国教育界によって強力に
実行されてきましたが、日韓併合時代を少しは知っている8５歳代以上の親た
ちが存命中は、日韓併合によって朝鮮は多大な発展を遂げ、近代社会へと変
貌したことを子供たちに話していた。だから親の話を少しは信じていた政治
の中心にいた古い知識層は最悪の状態を避ける知恵が働いた。しかし新世
代の認識は違います、捏造された韓国の歴史を100％信じています。

ほとんどの日本人は韓国の反日洗脳教育の中身を知らない。もし朴殷植の
書いた「朝鮮独立運動の血史」という歴史本を読めばたちどころに気分が悪く
なります。彼はこの本の中で「日本では母子が性交する」とか「日本は国や
個人財産に至るまで、みな狡猾と暴力によって奪った」とか、さらに「日本
はその野蛮な習慣を我が民族に強制し、倫理を冒涜した」とかそのあまりの
日本侮辱にとても許せるものではありません。

しかし韓国ではこのとんでもない本を正式な歴史書として取り上げています。
そこに書かれた「野蛮な日本による虐殺物語」が史実として学校で教えてい
ます。金完燮氏は「戦後の反日教育を推し進める上でこれほど都合の良い本
はない」と看破しています。

教科書によって日本人は冷酷非情な「悪魔」として描かれ、近代日本は朝鮮
に対して「殺戮と収奪のみ」をしたと教育されれば、それを信じた韓国人は
100％日本を憎む事になります。

この反日洗脳教育を100％信じてしまったのが朴槿恵大統領です。反日で
鳴らした盧武鉉元大統領もしっぽを巻いて逃げ出すくらい、反日・嫌日・
侮蔑発言の数々、反日教育で育った朴槿恵大統領は筋金入りの反日思想の
持ち主に育ったのです。つまり彼女にとって反日は政治的パフォーマンス
だけでなく本音なのです。
このような朴槿恵と同じような大嘘の教科書で育った急進的な世代が、あら
ゆる分野で中核を占め始めたのです。韓国の反日の世代交代は確実に進ん
でいます。

日韓併合の真実を教えてくれる親たちはもう既にいない、この状況で韓国の
対日世論は異次元のものに変わろうとしています。

日本の政治家は経済崩壊に陥った韓国はいずれ折れてくると高をくくってい
ますが、相変わらず甘い、韓国の中核をなす「急進派」たちは対日戦略を
次のステージへと動かし始めています。

（続きは次回にて）

次回は韓国新世代の急進派が推し進めるとんでもない対日戦略を考察
したいと思います。

チャイナ・プラス・ワン・最後はマイナスチャイナ・これこそ日本式包囲網

★　http://www.sankei.com/west/news/141016/wst1410160005-n1.html

【新戦力はベトナム人（上）】

中国リスク避けシフト…「親日」「勤勉」が魅力、経営幹部は日本で育てる

ベトナム人社員を指導する中農製作所の西島大輔社長（左）＝大阪府東大阪市（勝田康三撮影）


　日本国内でベトナム人を雇用し、日本流のビジネス感覚を学ばせた上で、現地幹部としてベトナムに送り出す大阪の中小企業が増えているという。日本国内の労働力不足を補うだけでなく、事業拡大のための本格的な海外進出につながる一石二鳥の試み。苦しむ中小企業の活性化の“妙手”となるか。（勝田康三）


研修生を正社員雇用し、現地へ送り込む

　ベトナム人エンジニアら正社員８人を雇用する大阪府東大阪市の精密部品メーカー「中（なか）農（の）製作所」は今年５月、ベトナム人２人を派遣し、南部のホーチミン市に駐在事務所を立ち上げた。同社は自動車のエンジン部品や油圧機器のシリンダーなど精密部品を製造し、三菱重工業やヤンマー農機製造などに納入している。

　大手企業が海外進出すれば、中小企業もその現地に進出するケースは多い。部品調達が現地で行えれば必然的に取引量が増えるからだ。中農製作所がベトナムに進出したのは、こうした国内の取引先がベトナムに進出したためだ。

　同社は平成１６年に初めてベトナム人４人を研修生として受け入れた。受け入れ当初は、日本人から敬遠されがちな部品加工などの単純作業が主な仕事だったが、研修生のベトナム人は真面目にこれをこなした。期間は３年間。計８人を受け入れた。

　仕事も正確で、生産性の向上にもつながったといい、西島大輔社長（３５）は「研修期間を終えて全員が帰国したが、何かもったいない」と感じた。そこで研修後も滞在が可能な方法でもある「外国人労働者受け入れ制度」活用を考えた。この制度を利用すれば研修生ではなく、エンジニアの資格を持ったベトナム人を雇用できる。そして２０年には面接の末に４人を雇用した。

西島社長は「意欲があり、日本に永住したい、帰国して経営者になりたいと将来の設計が明確だったので採用を決断した」。同社にとって自社工場での就労のため雇用したベトナム人が、逆に現地派遣の切り札となる構想はここから生まれた。


商談の早さで他社をリードできる…

　「言葉や文化、商習慣の壁を越えて商談が早くなる。そこで他社を一歩リードできる」

　西島社長はベトナム人社員の派遣メリットについてこう話すが、確かに、日本式の仕事の経験を積めば、現地では、本社の姿勢を理解しつつビジネスを展開できる。つまり即戦力として活用できる。

　同社のベトナム人は現在、全社員４５人のうち、アルバイト２人を含む１０人が在籍している。今年５月に現地事務所を開設した際、その責任者として白羽の矢が立ったのが、ホー・ダン・ナムさん（３２）とグェン・コン・リーさん（２９）の２人。ナムさんは高い技術とリーダーシップ、一方のリーさんは温厚で社交性が評価された。

　当面は現地企業に依頼した加工品を日本に輸入し国内で販売する手法をとって利益を出し、１年後には自社工場を操業させ、直接ベトナムや中国、タイに進出した日本企業の工場に出荷する計画だが、西島社長の寄せる期待は高い。


「チャイナ・プラス・ワン」という効果

　中小企業が、ベトナムなどの東南アジアを目指すには、あるひとつの理由がある。いわゆる「チャイナ・プラス・ワン」がそれだ。製造拠点が中国に集中することによって抱えるリスクを回避するために、中国以外に分散投資をする戦略のことだ。

　同じく中堅企業で、平成１８年創業の金型製造会社「テクノグローバル」（大阪府八尾市）は、すでにホーチミン市に現地法人を設立し、１０月には生産工場を操業する。

　高田弘之社長（５３）によると、同社は２２年に中国進出をうかがったが、強い反日感情と上昇し続ける人件費などから断念。台湾や韓国、タイやミャンマーなども検討し、最終的にベトナムに絞った。

　初期投資は約１千万円。小型の金型パーツを製造し日本へ輸入する予定だ。ベトナム側も日本企業からの技術習得と雇用創出のチャンスとみており、協力的だといい、テクノ社は地元大学から５人を採用。ベトナム人社員の人脈で、ベトナム政府も許認可手続きをスムーズに進めてくれたという。

　高田社長は「現地で本格的に動き出して２カ月ほどで準備が整った。ベトナム人の勤勉さと親日が、速度を上げた」とみている。

　外国人を教育し低コストで現地進出を目指し、軌道に乗れば事業を拡大する。中農製作所やテクノグローバルの試みは、中小企業が海外進出によって事業拡大を図る“妙手”となる可能性を秘めている。


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●　以前にブログで、東南アジアは親日的だと書いたところ、ベトナムはそうでもないと
　　書いた読者がいました。上記の様に親日的であることは昔から分かっている事です。
　　特に最近は中国との対抗上から、日本に歩み寄っていることもありますから、
　　当分は事はスムーズに運ぶと思われます。早い者勝ちでしょう。

●　小国なのに、仏と世界最強のUSAの侵略から独立を果たしたことは、彼らの大きな大きな
　　自信と誇りにつながりますから、このような真摯な人や国家は貴重です。

●　嘘とねつ造で他国を貶めたり、ゆすりタカリや陰謀などをする必要性は、彼らには
　　少ないでしょう。悪徳国家の繁栄を終わらせるためにも、このような国は
　　経済的のみならず、政治的にも、人類の進歩の為にも重要です。

●　経済的な結びつきが強くなれば、かの国からの大量移民も考慮に入れるべきです。

●　正しリスクは有りますから、常にそれを考慮に入れる事です。国民というよりも
　　国家のあり方≒共産党一党独裁が問題になります。中国と同じ武人の時代と
　　思われますので、その官僚制と不自由さはそのうち段々と明らかになると
　　思われます。国民も暴力を行使しうる体質であることは、中国との
　　緊張時に暴動と死者が出たことから分かります。

●　戦国武将と付き合うつもりの真摯な態度が必要でしょうし、又共産党への人脈も必要でしょう。
　　その意味での早いもの勝ちなのです。彼らがある程度自信がつけば、企業への抑圧が
　　起こり得る事は、一党独裁であることから、今後は当然予想されることです。

●　それを知りつつ、付き合う事が望まれます。特に現地に派遣する職員の異性関係には注意が
　　必要です。一党独裁の共産主義国家という事を忘れてはいけません。西欧の様に、
　　ホモ・レズや自由恋愛が自由と錯覚してはいけません。

次は小児性愛者の牧師を！・すべては神の御心のままに！

★　http://cjcskj.exblog.jp/7125372/

◎カナダで初、同性愛者の牧師誕生へ

　【ＣＪＣ＝東京】カナダ・トロントの聖十字福音ルーテル教会は５月１６日、
同性結婚をしている同性愛者の男性ライオネル・ケトラ氏を副牧師に任命した。

　教会は、この任命が「ホモセクシャルを公言し実践している」人物は聖職者か
ら除外するという同派の差別的教義に反するとしながらも、ケトラさんを採用す
る方針を強調した。

　報道によると、同性愛者の牧師の叙任は隣国米国では１０例以上報じられてい
るが、カナダでは初めて。□

※参考
ライオネル・ケトラ＝Lionel Ketola

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●　自然の現象はすべて、神が決めた事ですから、これは当然の権利なのでしょう。
　　生まれつきの性癖は、これもすべて神の御心の表れです。

●　次は多くの聖職者がそうであると言われている、小児性愛者も当然のごとく権利はあるのです。
　　小児性愛者と公言している人を、牧師に選びましょう。
　　性癖は本人には変えられないのです。

●　これでこそ、せいおうセイキ末の宗教に相応しい出来事です。
　　

神を恐れぬユダヤ人・アインシュタイン

★　http://cjcskj.exblog.jp/7125372/

◎アインシュタインの手紙競売、「宗教は“子供じみた迷信”」

　【ＣＪＣ＝東京】神への信仰は「子どもじみた迷信」、ユダヤ人は「選ばれし
民」ではない――ドイツ生まれのユダヤ人理論物理学者アルバート・アインシュ
タインが書き記した手紙が５月１５日、ロンドンで競売にかけられた。

　古書類競売業者ブルームズベリーがＡＦＰ通信に１３日明らかにしたところに
よると、アインシュタインは「神という言葉はわたしにとって言葉以上のもので
なく、人間の弱さが作り出したものにすぎない。聖書は、高潔だが原始的な言い
伝えをまとめたもので、やはり子どもじみている」「どんなに素晴らしい解釈が
登場しようと、この考えは変わらない」などと述べている。

　また、ユダヤ人が神に選ばれた民だという思想についても、「わたしにとって
ユダヤ教は、ほかの宗教と同じく子供じみた迷信の権化だ」「ユダヤ人であるこ
とを光栄に思っているし、強い親近感を抱いていているが、わたしにとってはほ
かの民族と変わらない」と述べ、否定している。

　英紙ガーディアンによると、この手紙は１９５４年１月３日に哲学者のエリッ
ク・グートキンドあてにドイツ語で書かれた。これまで個人コレクションとして
所有されていたという。□

※参考
アルバート・アインシュタイン＝Albert Einstein
ブルームズベリー＝Bloomsbury
エリック・グートキンド＝Eric Gutkind



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レッドパージ・スパイ狩りが必要な日本/Professional Camp Followers of Poor Korean

★　http://blog.goo.ne.jp/inoribito_001/e/aee135b939f4284453ba5f5d55004efe から転載

朝日新聞がいかなる理由でか、従軍慰安婦の誤報（実体は捏造）を
認めたのはいいのですが、韓国はむろん、国連も無視の構えです。

それどころか、日本のテレビ（テレビ朝日がとりわけ酷い）は
いわゆる識者を使って、強制性がなかったからといって
慰安婦の存在を肯定してはならない、と論点を根こそぎ
すり替えてきています。

これは「朝まで生テレビ」でも同じことでした。

敵は国内あり、という状況もまだ変わらぬまま、闘いはまだまだ続きます。

以下は、英文の拡散板で、精読はしていないのですが、よく出来ていると思いました。

拡散の場を持っている人は、どうぞよろしくお願いします。

http://www.howitzer.jp/korea/page03.html

WHOの知の崩壊・くだらない論争・空気接触も皮膚接触も同じもの

★　http://kaleido11.blog.fc2.com/

エボラ・ウィルスは本当に空気感染しないのか 20141013-5.jpg

迷走する米国疾病対策センター(CDC)の声明、真っ二つに割れる世界保健機関（WHO）の見解と火消し行為。
つまり、エボラには次の展開(シナリオ)が用意されているということです。んっ？　戒厳令への道程？
対岸の火事と、決してあなどってはいけない。


削除された「ヒトへの空気感染・・・」という文言

エボラ出血熱の広がりは、アメリカ、ヨーロッパの人々を脅かしています。
それは、この一ヵ月で感染による死者が、一気に倍の4000人を超えたからです。

国際機関は、この指数関数的な急激な死者数の増加を、いかにパニックを誘発することなく整合性のある説明をしようかと頭を悩ましています。ただし、表面上は。

というのは、グローバリストの闇金機関、世界銀行が、逆にここぞとばかり恐怖を煽っているからです。
「経済損失は３兆５千億円の恐れ　世銀総裁、対策強化を訴える」だと。

世界銀行が、このように言うときは、人道支援のため、いくらでもお金をお貸ししますよ、と甘言を弄して、その国や自治体を借金のカタに入れようとするときだからです。後で、厳しい取り立てによって、支払えなくなると、公有資産を自分たちのオトモダチの多国籍企業に叩き売るのです。世界銀行は、銀行業の本質を堂々と見せてくれている点で、ほんの少し存在価値があります。

一方、世界保健機関（WHO）は、6日、「エボラ熱、空気感染せず＝ウイルス変異は臆測」との声明を出しました。
ハフィントン・ポストも、「エボラ空気感染説はデマである」として、徹底的に否定しています。

その反対に、英紙・デイリーメールは、「エボラ・ウイルスが突然変異すると、空気感染する可能性がある。そうなれば、感染力はずっと高くなる」という悪夢のような見通しを、国連のエボラ対策チーフが提起している、と報じています。

つまり、本当のところは、「何とも言えない」ということです。
いや、正確に言えば、世界の保健機関が「空気感染はしない」と言っているが、どうせ、ある日突然、「やっぱり空気感染することが分かりました。ごめんなさい」と言い出しそうで、常に用心深く監視していなければならない、ということです。

日本人にとって、今回も対岸の火事とばかり、アフリカでの致死率90％の伝染病に関心が薄いようです。
まずは、公的機関として、分かりやすく手身近にまとめてある福岡県保健環境研究所のサイトを読んでください。
興味深い一文があります。
「また、空気感染もないと考えられています」。

「空気感染はない」と断言できない「曖昧さ」が含まれているのがエボラです。

では、本当のところはどうなのか。

まず、カナダの公衆衛生当局から始めます。
同局は、今年8月6日頃、このように公式に述べていました。

「エボラは、まだ確定的ではないが、研究室レベルでは、微小粒子のエアロゾルを介して感染が霊長類において起こることが実証されている。
また、ヒトへの空気感染も強く疑われる。感染ルートは、分かっていないが、劣悪な衛生環境では、ウィルスの感染を助けることになる」。
初期の頃は、「ヒトへの空気感染もありうる」と発表していたのです。

ここから、最近になって、「ヒトへの空気感染が疑われる」という文言が削除されています。
現在は、下の囲みのような表現に書き換えられています。

《原文》
“In laboratory settings, non-human primates exposed to aerosolized ebolavirus from pigs have become infected, however, airborne transmission has not been demonstrated between non-human primates.
Viral shedding has been observed in nasopharyngeal secretions and rectal swabs of pigs following experimental inoculation.”

《訳》
実験室では、ブタからアエロゾル化したエボラ・ウィルスに晒された非ヒト霊長類には感染した。
しかし、空気感染は、非ヒト霊長類の間では実証されていない。

ウイルスの放出は、実験的にエボラ・ウィルスを摂取したブタの鼻咽頭の分泌物と直腸スワブ(綿棒でブタの腸壁をすくう)で観察されている。

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ナンセンスな議論　　　　　　　

●　何をもって空気感染とか接触感染の違いを言っているのか分からないが、分類自体が
　　ナンセンスである。ウイルスの立場から見れば、接触で隣りに行こうが、空気中の
　　エアロゾルやチリや微粒子や唾や埃等に乗って隣に行こうが、
　　それこそウイルスの勝手でしょう”というものです。

●　ウイルスや細菌や花粉やチリや埃やP2.5だろうと、中国から大空のジェット気流に乗って
　　日本や沖縄にやってくるご時世です。それこそP2.5の勝手でしょうと言うものです。

●　接触感染や空気感染と分類することがナンセンスであり、空気感染を何か特別のものであるように
　　誤解させています。感染力があれば、何であれ接触であれ空気であれ、ジェット気流であれ
　　すべて同じことです。

●　昔日本軍が、そのジェット気流に乗せた風船爆弾をUSAまで飛ばしたことは、有名です。
　　アフリカから飛んできても不思議ではないのです。世界は飛行機や船などで
　　交流は盛んです。特に男女間の交流は止められないのですから、
　　昔の北米の梅毒が、あっという間に世界に広がったのは
　　あまりにも有名です。

●　風邪のウイルス一つも抑えきれないのに、ましてやエイズのウイルスも抑えきれないのに、
　　何を誤解したのか，欧米の医師や聖職者は平然と国をまたいでウイルスを拡散しています。
　　前にも警告しましたが、わざと意図的に拡散している事も明白です。

●　少女のをマタグだけでは足りずに、世界を跨いでウイルスを拡散する聖職者等は人類の
　　風上にも置けない連中です。ハルマゲドンの準備でもしたいのでしょうか？

●　彼らを人類の風上に置けば，風＝空気でウイルスが飛んできて、風下の人類を
　　恐怖のどん底に陥れるのは、最早決まったようなものです。

この様に、貴方の細胞に接触すれば、ウイルスは難なく侵入するのです。

ドイツのトップの知的退廃・白人の傲慢さはヒットラー時代と同じ

★　http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20141013-00000007-rcdc-cn


「日中には友好国がいない」ドイツ元首相の指摘に、海外の反応さまざま「傲慢な意見だ」「日本にはたくさんいる」

Record China 10月13日(月)9時19分配信

「日中には友好国がいない」ドイツ元首相の指摘に、海外の反応さまざま「傲慢な意見だ」「日本にはたくさんいる」


10日、ドイツ元首相が日本と中国はどちらも友好国を持たないと語ったことについて、海外のネットユーザーがコメントを寄せている。

ドイツのヘルムート・シュミット元首相は中国の学者との対談で、日本にも中国にも近隣に友好国がいないことを指摘。中国は単独でも経済大国として独り立ちできるため、その必要さえ感じていない。そのため、アジアがEUのように統一されるのは難しいだろうと述べている。この対談内容に、海外のネットユーザーからもコメントが書き込まれている。

「台湾は日本の偉大な友達よ」
「インドと日本はお互いに偉大な友達だ。アジア諸国は中国に対する不信を共通して持っている」
「日本はアジアに友好国がいないなんて、シュミットさんは間違っている。第二次世界大戦で支配されていた過去があっても、日本とベトナムはいい関係だ」

「日本と中国の精神性を理解していると思っているヨーロッパの政治家がここにいる。傲慢だ」
「国というのは友人を持たない。似た利害関係を持った国が提携するものだ。人間は友人を持つけれどもね」

「ヘルムート・シュミットさん。日本はアジアに友達がいなくて、中国にもいないだって？冗談はやめてほしい。どちらの国にも友好国はいる」
「日本の今の政権指導者は戦争に責任があるわけではないだろう。でも戦犯がまつられている靖国神社を参拝し、過去をごまかそうとしている。友好関係を発展させたいなら、そういうことはやめるべきだ」
「日本も中国も友好国を持たない。ずっとそうだったよ」



髭を付ければ。ヒットラーそっくり。
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●　西欧の白人の無知と傲慢さを典型的に表しています。有色人種に対する無知と興味の
　　なさが、暴露されたという事でしょう。ヒットーラーの時代のアーリア人が
　　世界一優秀だと言う自惚れと無知から抜けきれないようです。又は
　　彼は年齢から認知症であっても不思議ではないが。

●　いずれにしろ、社会主義者≒共産主義者と言うのは、世界や世間や人間に対する無知が良く見られます。
　　多分自分の信条以外は興味がないのでしょう。

●　独は、EUを作ってその名主に納まってから、むしろ自惚れは酷くなっているのかも知れません。
　　逆に日本はマゾ的体質が抜けないのが問題ですが。

●　2046年～2059年の英米仏型資本主義が崩壊すれば、ますます自惚れは酷くなるでしょうが、
　　その高慢ちきな鼻をへし折るのは、まさにEUなのです。つまり英仏が崩壊すれば
　　当然の事として、EUも崩壊しますし、ドイツ以外の国は自国防衛の為に
　　独立し、更に経済も閉鎖経済へと移行するのは想像できます。

●　そして移民排撃と近隣窮乏化政策をとるのは当然でしょうから、ドイツへの強力なボディー
　　ブローとなるでしょう。排撃された移民の流入と、経済の落ち込みのダブルパンチで
　　悲惨になる事が想像できます。

●　最も日本も同様なカタストロフィーに巻き込まれるのは、同じことですが。問題は陸続きの国が
　　崩壊すれば、激しい騒乱に巻き込まれると予想されることです。南無阿弥陀仏。

●　アジアではEUのような統合が出来ないのは当然なのです。国の発展段階が違い過ぎますし、
　　東洋の勃興は初期段階ですから、争い事も初期段階でしょう。つまりこれからアジア内
　　での本格的な戦争が起こるという事です。ヤクザとは仲良くは成れないのと同じです。

通貨安競争≒近隣窮乏化政策≒通貨戦略

★　http://jp.reuters.com/article/topNews/idJPKCN0HZ2C620141010

　１０月１０日、ルー米財務長官（写真）は世界の需要押し上げに注力するよう世界各国の首脳に求めた。７日撮影（２０１４年　ロイター/Jonathan Ernst ）

［ワシントン　１０日　ロイター］ - ルー米財務長官は１０日、世界の需要押し上げに注力するよう世界各国の首脳に求めた。さらに、景気や財政状況が堅調な国々に対し、成長支援に向け一段の措置を講じるよう要請した。また為替相場について、主要国は競争的な通貨切り下げを回避するという合意を順守する必要があると訴えた。

ルー長官は国際通貨金融委員会（ＩＭＦＣ）への声明で 「弱い需要の伸びは、多くの国で見られる慢性的な経済不振の元凶だ」と指摘した。

そのうえで、成長支援は「とりわけ、対外収支が黒字で、財政が世界の調整を支援できる柔軟な状況である国に課された義務だ」と強調した。ドイツを念頭に置いた発言とみられる。

その一方で「より力強い成長を実現するために需要と供給面の改革を同時に進める必要がある」として、欧州の国々は経済の生産性を改善する必要があると指摘した。

日本については、日銀がデフレサイクルを解消しつつあり、日本は慎重に財政健全化のペースを調整する必要があるとの見解を示した。

また、中国は市場が決定する為替相場への移行と金融部門リスクへの対処が不可欠と語った。

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避けられない通貨戦争

●　通貨安戦争≒近隣窮乏化戦略≒通貨政策は、これは不景気の時の生き残り戦略です。
　　又金融政策の主な戦略は通貨の増発≒量的緩和であり、不景気には避けられない
　　戦略です。それを止めろとは、不景気に人を雇えと言っている事と　　
　　同じく、全く不可能な事です。

●　2000年から始まった先進諸国の不景気はそのサイクルがまだ終わっていないことは常識です。
　　反対に資源高で資源国は比較的好景気ですから、サイクルの反対側にいる事を
　　意味します。豪の豊かさを見れば分かります。

●　その不景気はサイクルの循環の一部なのです。問題なのは好景気の時に（USAでは1982～2000年の間）
　　資産運用で儲けた人たちがおり、それが庶民に還元されないところに問題の一部があるのです。
　　最大の問題は、資産運用≒博ちを極大化して破裂させ、後始末を税金で行った事です。

●　その税金は直接庶民に使うべきだったのです。

●　グリーンスパンを初めとする、支配階級の取り巻き連中の悪徳によるのです。庶民のお金を
　　一部の大富豪に集中する、資本主義の最後の金融帝国主義の特徴でしょう。
　　従って、需要を喚起すると言ってもその効果は知れています。
　　財政政策も同様です。

●　だからドイツは金融緩和に慎重なのです。その為に本来は自国のお金を刷って通貨安政策を
　　取りたいEUの各国は、ドイツを除いて困難に直面しているのです。つまり
　　ユーロ紙幣を勝手に増刷出来ない国家連合形態の矛盾が観られるのです。

●　EUから離れて自国の紙幣を刷れば良いのに、その勇気のなさが仇となっているのです。
　　ドイツが主導権を握っている間は、EUの大規模な財政出動は限られるでしょうから、
　　需要の喚起は限定的でしょう。

再帰性＝サイクルを無視した、政策の矛盾

●　又需要がないのに、経済の生産性を高めよとは、全くの矛盾です。買う人がいないのに、
　　生産性を高めてどうするのです？　誰に売りつけるのです？

●　この様に平気で矛盾したことを言うのが、政治家の役割なのでしょう。本当は癌で死ぬ運命
　　にあるのに、大丈夫僕が治してあげる”と嘘も方便で慰めているようなものです。

●　日本の消費税も同様です。景気が少し良くなりやっと先が見えたと言うのに、８％への増税で景気の腰を
　　折って需要を減らして、その副作用も分からない人達が、需要を増やせと言うのはナンセンスです。

●　アクセルとブレーキを同時に踏みなさいと言うようなものです。アクセルをもっと踏んでスピードが
　　出過ぎたら踏むのが、ブレーキなのです。その基本を分からないのがやはり政治家なのでしょう。
　　又は経済法則を分からない政治家的日銀・財務相なのでしょう。反日日銀の独立などは、
　　100年早いのです。同時に反日官僚もいるのが大きな問題なのです。

●　自分たちでバブルの饗宴をしておきながら、その後始末で庶民に負担を（≒増税や格差の増大）
　　かけておきながら、もっともっと消費をして下さいと言うのは、あまりにも庶民を
　　侮っています。

●　去年の12月の末の、16300円台まで上がってから日経はどんどん下がっています。14000円～14500円まで
　　下がる事が予想されます。もしこのような事態になれば、今年の➊月から第（❹）波が始まっている
　　可能性が有りますから、追加緩和がない限り、今年の日経225は、
　　17000円以上はないと予想できます。

●　つまり、最後の第（❺）波は来年以降と言う可能性が高いと予想できます。逆の観点からは、
　　貴金属の底は、ソロそろ　という事です。

●　ましてや増税の決定は不可能でしょう。既に税金は３％、５％、８％と三回も済んでいるのです。
　　波動理論は３回が一つの節目ですから、当分は増税は出来ない事を暗示します。
　　やるなら５%から１０％まで一気に上げて、あとは増税は有りませんと
　　安心させたのが良かったと思いますが、後の祭りです。

●　まだ増税があるのか”と言う心理が経済を萎縮させるのです。税金は上げるときは一気に上げるのが
　　良いと言うのは既に発表されている専門家の理論です。つまり、徐々に上げるのが経済には
　　ダメージが大きいという事です。勿論初めから上げないのが最も良いのです。

　　

人権派弁護士は売国奴

★　http://kkmyo.blog70.fc2.com/　　から転載

人権派弁護士は売国奴　　　　10月8日（水）

朝日新聞が虚偽の報道をした慰安婦問題について、朝日と連動した売国奴
たちがいます、それは「人権派弁護士」と言われている人たちです。

朝日新聞と共同歩調をとったのが人権派弁護士と称していた戸塚悦郎弁護士、
高木健一弁護士、後に社民党の議員になった福島瑞穂弁護士、等の面々です。

日本政府を相手取った慰安婦による賠償訴訟で弁護団の一員だった福島瑞穂
は「従軍慰安婦問題を考える会」を発足させ、マスコミに対して慰安婦の売
り込みを盛んにやっていました。

1991年元慰安婦として証言した金額順さんは最初の会見では14歳でキー
センに売られた」　と語っていたにもかかわらず、その後福島瑞穂が弁護人を
務めた裁判の中で金さんは　「軍人に無理やり連れて行かれた」と証言を変え
ています。

このように福島、高木、戸塚などの人権派弁護士は金学順の証言を、訴状と
は異なるものにかえさせています。証言を捏造することは、法廷侮辱罪に
当たり、弁護士資格を剥奪できるはずです。

人権派弁護士と連動している朝日新聞は元慰安婦（金学順）の証言を「女子
挺身隊の名で戦場に連行された」　とのスクープ記事を発表しています（植村
隆記者）、朝日にすれば　「母に売られ、養父に慰安所に連れて行かれた」
という話よりも「国家権力による連行」　という記事のほうが、日本政府により
打撃を与えることができます。

つまり福島瑞穂がシナリオを書き朝日新聞が問題を広げた。ところが金さん
がうかつにも再びキーセンに売られたことを暴露してしまったために、強制
連行を取り下げ、「慰安での支払いが「軍票」で行われた、敗戦によって無
効になった軍票分を支払ってくれ」　に切り替えています。

金さんは自分がキーセンに売られたことを暴露したのを聞いて評論家が福島
ら弁護団に「強制連行されたって触れ込みだったけど、全く違うじゃないか」
と質問すると　、「次は、もっとまともなものを探してきますね」　と言った。
ということはウソが露呈していることを白状したようなものです。

この慰安婦問題を国連に売り込んだのも、やはり人権派弁護士である戸塚
悦郎です。1996年のクマラスワミ報告に始まる「性奴隷」を糾弾する報告
書です。そのために国際的常識となって世界中に広まってしまいました。

朝日新聞が吉田証言を虚偽と認めた今も、クマラスワミは河野談話をたてに
「明らかに大部分で強制性があった」と言い、変えるつもりはないようです。

このように韓国政府と日本の人権派弁護士と朝日新聞が連携して「強制連
行」を国際社会に広め日本政府を貶めた事を、決して忘れてはいけない。

人権派弁護士の人権とは、日本人の人権ではない、朝鮮人の人権の事です。
彼らは決して、チベット、ウイグル、ベトナムのライダイハンの人権につ
いて一言も抗議しない。唯、ひたすら日本だけを限りなく侮蔑し、卑しめ、
貶め、罵るという態度をとっています。

つまりこの人達は日本国を愛していないということです。自分が生をうけて
育てられ守られている自分の国を重んじるのは、最も自然な人間の道である
のに、そのかけがえのない自分の国を、こともあろうことに悪しざまに罵り
罵倒し、それを外国に向かって宣伝するとは、絶対に日本人ではない。

昔、石原慎太郎氏が福島瑞穂のことを　「在日朝鮮人だろう」　と言った時、
福島瑞穂は名誉毀損で訴えると息巻いていたが、結局何もしなかった。

朝日新聞の慰安婦を含め多くの捏造問題について多くの雑誌では取り上げ
ていますが、テレビの報道があまりにも少ない、テレビ局が在日朝鮮人に
乗っ取られている証拠です。

メディア、国会議員、地方議員、日教組、弁護士に在日朝鮮人がいっぱい
いますが、日本人に帰化した以上は何故日本国を愛することができないの
ですか？

あなた達は日本人に帰化することによって、地位も名誉も、豊かな生活も
手に入れたのではありませんか、日本国を壊せばブーメランのごとく自分
に帰って来ることがわからないのですか？

帰化は単なる手段で心は朝鮮人ですか、日本人の仮面を被って日本を破壊
したいのですか？

日本国を北朝鮮や韓国のようなめちゃくちゃな国家にしたいのですか？
あなた達は間違いなく精神を患っています。自分の国に帰ることをおす
すめします。

天才を育てる環境整備が必要・闘う男・中村修二教授

★　http://business.nikkeibp.co.jp/article/topics/20141009/272365/?P=1


ノーベル賞、4人に1人が「移民」　　　中村修二教授の受賞が示した米国の磁力　　2014年10月10日（金）

今年のノーベル物理学賞受賞を伝える米ニューヨークタイムズ紙（電子版）

[画像クリックで拡大表示]

　「2 Japanese and 1 American Share Nobel in Physics（日本人2人と米国人1人がノーベル物理学賞を分け合った）」。米ニューヨークタイムズ紙の記事の見出しはこうだった。英経済紙のフィナンシャルタイムズも次のように書き出している。「Two Japanese scientists and a Japanese-American have won the 2014 Nobel Prize for Physics（日本人2人と日系アメリカ人1人が2014年のノーベル物理学賞を受賞した）」。

ノーベル物理学賞、日本人は「3人」ではなく「2人」

　青色LEDの研究で3人の「日本人」がノーベル物理学賞に決まったことを受けて、様々なニュースが流れた。3人のうち特に話題になったのが、中村修二・米カリフォルニア大学サンタバーバラ校教授ではないだろうか。日亜化学工業時代の開発の対価を巡って会社と裁判を争った経緯が再び取り上げられたこともあるが、受賞後のインタビューで本人が述べているように、米国籍を取得していたからだ。それゆえ欧米メディアでは「日本人2人」という表記になったわけだ。

　日本は二重国籍を認めていない。よって文部科学省がノーベル賞受賞者を国別で数える場合、中村教授は日本人に含まれない。だから今回の日本人受賞者は、国の記録としても2人ということになる。2008年にシカゴ大学の南部陽一郎・名誉教授がノーベル物理学賞を受賞したときと同じ扱いだ。

　ネット上では、日本に対する辛辣な言動も相まって、日本より米国を選んだ中村教授に批判的な意見も少なくない。だが、考えるべきは中村教授によって、またリストに1人の受賞者を加えた米国の強みではないだろうか。

2000年以降も移民の受賞比率変わらず

　たまたまではあるが、10月8日に米連邦準備理事会（FRB）のベン・バーナンキ前議長の講演を聞く機会があった。バーナンキ氏は、米国は経済成長を続けるとの考えを示し、その理由の1つとして「移民の流入があること」を挙げていた。中村教授もその米国に流入した「移民」の1人ということになる。

　そこで思いついたのが、米国では移民によるノーベル賞受賞数がどのくらいあるのかということだ。ウィキペディア（英語版）で調べてみた。

10月8日の化学賞発表時点までのノーベル賞を数えると米国は353。これは日本で流布されている数字とは異なるかもしれない。まず、二重国籍の受賞者をどうカウントするかで違いがあるのだろう。また、根岸英一・米パデュー大学特別教授（2010年に化学賞）や下村脩・米ボストン大学名誉教授（2008年に化学賞）という日本国籍の研究者もリストに見受けられるから、若干いい加減な資料であることは考慮に入れる必要がある。その点、あらかじめ断っておく。

　リストでは、外国生まれの受賞者には「born in（ 国名・地域名）」と注釈がついている。これを数えると90人となった。全体のおよそ4人に1人が移民ということだ。イスラエル、南アフリカ共和国、オーストリア、ドイツ、カナダ、インド、中国、ロシア、エジプト、メキシコ、ハンガリー…、出身は様々だ。もちろん日本もある。中村教授と南部教授がこれに該当する。

　もっとも、そもそもが移民でできた国である。そこで最近の傾向を見るために、2000年以降に絞って数えてみた。対象期間の受賞者は99人。うち25人に「born in ～」とある。前述したように、これには根岸教授、下村名誉教授が含まれるので、実際はここから少なくなるが、おおむね4人に1人が移民という傾向は変わらない。移民が原動力の1つなのは健在だということになる。

　ノーベル賞の国別受賞者総数には、政治的な色彩の濃い平和賞や地域間の持ち回りとも揶揄される文学賞も含まれるので、必ずしもその国に対する学術的な評価と一致するとは限らない。それでも外国出身の研究者がどれだけ受賞するかは、優秀な研究者を引きつける磁力があるかどうかを示しているだろう。

「誰も来ない国」でいいのか

　筆者は昨年、米国に活動の場を移している中村教授に、「日本が有能な人材を引きつけるには何が必要か」というテーマでインタビューした（前編、後編）。

　「日本は規制天国ですな」
　「一回完全に沈没して古いシステムをがらっと変えないといかんでしょう」
　「司法制度、教育制度、ありとあらゆるシステムをすべて壊して今の時代にあったシステムにしないと存在していけない」

　こう日本をなで切りにした。インタビューの趣旨に対する結論としては、「日本が海外の人材の引きつけるのは無理」ということだ。

　移民問題へのアレルギーもあるので難しいのかもしれないが、日本がなすべきことは、ノーベル賞候補となれる日本人を育てると同時に、外国生まれの研究者が日本で活動しやすい環境を整備することではないか。

　中村教授が言う「誰も来ない国」でいいのか。2008年の南部教授に続く“日系アメリカ人”によるノーベル賞受賞は、日本の課題を映し出している。

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●　むしろ国の体制の違いによる、受賞者の比較が面白いのではないだろうか？　又日本は英米仏等の
　　先行する資本主義国に、資本主義体制としては１００年前後遅れていることを書きました。
　　従って、１００年前の欧米の受賞者数と比較するのも良いでしょう。

●　中村教授の怒りは最もです。ノーベル賞級の開発をしたというのに、またこれで会社には膨大な
　　収益を齎したというのに、彼を冷遇して退職まで追い込んでいます。そして利益は会社が
　　収奪して、彼を追い出したのです。

●　そこに目を付けたのが、USAの大学です。彼を優遇して、USAへと引き付けたのです。これで済めば
　　まだ良かったのですが、疑心暗鬼の会社はUSAまでスパイを送り込み、家族に恐怖を与えたのです。

●　この時点で中村教授は会社と戦う事を決めて、その後の会社との裁判闘争が始まったのです。
　　個人主義が徹底しているUSAでは、もちろん周囲は勇気を出して戦った彼を支援しています。

●　１会社の性格と言えばそうでしょうが、会社が虐める相手を間違えたのです。会社・社長の虐めにも
　　　拘わらず、断固として青色ダイオードを開発した頑固者の彼です。更にノーベル賞の
　　　候補としてUSAに優遇されて国を去った彼です。

●　この様な男の家族をも巻き込んで、USAまで虐めに来れば、普通の男なら誰でも戦士へと変身します。
　　そのような人間・男の性格を知らない会社は、それこそ馬鹿の見本でしょう。

〇　資本主義の目が肥えているUSAです。又相手の弱点を突くのがうまい国です。これが成熟国家の
　　特徴でしょう。その意味では日本は、特に天才を育てるという意味では、成熟度が
　　足りないのでしょう。しかしその日本でもいつかは日本式に成熟するのです。

〇　それは何時か？　今の日本を見ていると、また中村教授の目からは、可能性は限りなく０でしょう。
　　全てを破壊して、１から出直して、体制を作り直す”、これは革命そのものです。

〇　それでは日本は永遠に不可能なのか？　見落としているのが、日本では黒船を利用するというやり方です。
　　黒船を利用しての革命や革命もどきは、日本近代の特徴です。先輩の見本＝黒船がいるのですから
　　当然です。又１００年位相がずれている以上やむを得ない事かも知れません。

〇　では教育革命や司法革命を起こす黒舟はいつ来るのか？　

◆　黒船ですから、これはいつも言うようにUSAが関与するでしょう。つまり、2029年から最後の株式市場の
　　崩壊が起こり、2046年に資本主義崩壊が起これば、USAは磁石で引き付けるのではなく、逆に
　　磁力で知識人を跳ね返す、武人国家へと変身するのです。

◆　屁理屈の知恵者が嫌いなのは、武人国家・共産主義国家の歴史を見れば分かります。
　　最近でも中共の習近平主席は、その知恵者嫌いの本性を現しています。

◆　欧米から逃げてくる、知恵者の避難先は何処でしょうか？　これはいつも書いているように
　　資本主義の波動が2138年まである日本と独であることは言うまでもありません。

◆　一部は旧ソ連や君主国家のアラブ等に逃げるとは思いますが、お金はもらえても、自由の少ない
　　国々ですので、大半は資本主義国家の優等生・日独に逃げてくることが考えられます。

◆　2029～2046年以降は、巨大な歴史のカタストロフィーが来ることを予想していますから、日本の
　　今の教育や司法体制が、コロッと変わるのは容易に想像できます。制度の細かい事で
　　喧嘩している世界情勢ではないのです。

◆　何しろ1610年ぶりの、歴史の断層がやってくるのです。生き残りをかけて世界は大激動の時代に
　　突入するのです。黒舟が来ればコロッと変わりえる日本人です。期待できます。

◆　逆の見方をすれば、あと20～30年前後も待たされるという事です。日本の知恵者・官僚が権力を
　　握っている以上あり得る事です。従って、中村教授が今逃げ出したのは正解なのです。

◇　しかし将来は、2046年以降～2138年までは、日本の天下です。
　　ノーベル賞も日本人が独占しているでしょう。
　　待てば海路の日和あり。

　

自然の糖に勝るものなし・現代栄養学の嘘・儲け主義の怖さ

★　http://www.natureasia.com/ja-jp/nature/highlights/56804


微生物学： 人工甘味料の有害な影響ブックマーク　　Nature 514, 7521 　　　　2014年10月9日

　ノンカロリー人工甘味料は100年以上にわたって使用されてきた。食品業界は現在、いわゆる「ダイエット」食品にますます多量の人工甘味料を使用しており、減量に対して、また耐糖能異常や2型糖尿病の患者に対して、その使用が推奨されている。

今回E Elinavたちは、最も広く使用されている3種の人工甘味料（サッカリン、スクラロースおよびアスパルテーム）の摂取が、
マウスで肥満傾向や耐糖能異常傾向を直接引き起こすことを示した。これらの影響には、
腸内微生物相の構成や機能の変化が関与している。代謝に対するこうした有害な影響は、人工甘味料を摂取させたマウスの糞便を無菌マウスに移植することで移転可能であり、また、抗生物質の投与で解消できた。著者たちは、人工甘味料が健康なヒト被験者でディスバイオーシス（腸内微生物相のバランス異常）や耐糖能異常を引き起こし得ることを実証し、個人および腸内微生物相の多様性に合わせた新しい栄養摂取戦略の開発が必要なのではないかと提案している。



News & Views p.176
doi: 10.1038/nature13752 | 日本語要約 | Full Text

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●　ダイエットや糖尿病のために開発されたものが、肥満や糖尿病を誘発するとは、全くの
　　ブラックジョークである。

●　前回もアスパラテーム・人工甘味料の危険性・経験による危険性を書きましたが、
　　今回は科学者の研究です。このような研究は企業から嫌がらせなどを受けると
　　思いますが、よくぞ研究し・発表してくれたものです。

●　外国では、アスパラテームをアリを殺す殺虫剤代わりに使うとも言われます。毒ガスを
　　研究中に偶然見つけたと言われますから、ある意味当然でしょう。

●　私も最近経験があります。女性にはお菓子等甘いものが欠かせません。これは女性らしさを
　　作る皮下脂肪の為であることは常識です。つまり、脂肪を作るために甘いものが
　　欲しくなるのです。又脂肪は脳以外の組織では、主なエネルギー源です。

●　大きなプラスチックの容器に入ったクッキーを買いました。当然すぐに飽きますから殆どは
　　食べずに放置していました。容器の密封性は確実で、容器も丈夫なものでしたから、
　　当然アリや虫などには問題ないと思っていました。

●　ある日ふと菓子容器の周囲を見ると、大量のアリが体を曲げて死んでいました。よく見ると
　　容器の壁に穴をあけた大型のアリが出入りしているのです。
　　中を確認するとアリの大軍です。

●　アリが大量に死ぬという事は、もちろんクッキーに問題がある事を意味します。直ちに説明書き
　　に書いてある内容成分を見ても、全く人工甘味料や保存料の事は全く書いてありません。

●　国によっては人工甘味料や保存料成分の内容を書くことは、義務でない可能性があるのでしょう。
　　いずれにしろ、アリが近くで死ぬという事は、かなり強力な毒素を含んでいることを
　　現します。直ちに捨てたことは言うまでもありません。

●　カンパニーの食べ物は信用できないとはこのことです。スイートが欲しければ、タップリ砂糖を
　　使って、自家製の物を作るのが安全というものです。誰が砂糖は駄目などと言ったのです。

●　野生の動物たちも、全て甘い自然の果物が大好きなのです。自然の甘さは薬ともいえるでしょう。
　　毒なのは人工甘味料という事なのです。

●　最近は、赤ん坊の時から、昔なかった様々な病気や異常が見つかります。豊かになって
　　誰でも買えるようになった、美味しそうな店に並ぶお菓子などがもし犯人なら、
　　これこそ現代資本主義が嫌われるのは、当然の事なのでしょう

。

ヤクザ・詐欺国家が悪いのか・それとも臆病な貢ぎ国家が悪いのか？

★　http://www.sankei.com/world/news/141008/wor1410080046-n1.html

【本紙前ソウル支局長起訴】
ケント・ギルバート氏「韓国の未熟さ、世界にさらした」　　ケント・ギルバート氏

【産経新聞号外】本紙前支局長の起訴強行　ソウル地検、名誉毀損で［PDF］


　朴槿恵（パク・クネ）韓国大統領に関する産経新聞のコラムをめぐり、ソウル中央地検が情報通信網法における名誉毀損で産経新聞の前ソウル支局長（４８）を在宅起訴したことを受け、米カリフォルニア州弁護士でタレントのケント・ギルバート氏（６２）は「言論の自由に対するすごい弾圧。長すぎる出国禁止はいわば監禁だし、在宅起訴なんて完全にやりすぎだよ。これはひどい」と処分に疑問を呈した。

　そのうえで、「言論弾圧は、発展途上国や独裁政権のやり方。民主主義ではやらない。韓国の政治の未熟さを全世界にさらしているようなもの。きっと自分たちに自信がないのだろう。怒りを収められないのだろうけど子供っぽい。恥ずかしい行為の極み。産経新聞社は徹底的に抗議すべきだと思う」と批判した。

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★　ヤクザや詐欺が繁栄するのは、それに負ける相手がいるからです。前からも言っているように
　　武人国家・擬態資本主義国家に対応するのはヤクザ等への対応と同じと書きました。

★　毅然と対応して、全く妥協をしないことを示さないと、いつまでも絡みつくのがヤクザ等です。
　　むしろ段々とエスカレートするのは、現実のヤクザも同じです。韓国はUSAや国連、
　　教皇等を巻き込み、世界的に悪徳を重ねていることは今や常識です。

★　従ってここで毅然としないと永遠の貢君にされるのです。ここで一番の犯人は自民党内に
　　巣食っている韓国利権の政治家たちです。勿論そこには反日や在日やスパイなどが
　　いる事は常識として考えられます。その自民党内の韓国利権を潰さない
　　事には問題は解決しないでしょう。

★　その意味では今の政権は危険すぎます。国民の監視と追及が必要です。自民党内の悪徳の
　　輩が日本人の尊厳を傷つけているのです。獅子身中の虫をまず初めに退治すべきです。

★　韓国を民主主義国家＝近代資本主義国家との誤解が、判断を過てるのです。戦後は独裁政権が
　　続いた事を完全に忘れているようです。選挙で大統領を選んでも、どの大統領も
　　右でも左でも、在任中は独裁的であることは見れば分かる事です。

★　そして退任すれば、残酷な仕打ちが待っているのです。典型的な武人国家=独裁国家の姿が
　　垣間見れます。本来は武人の時代なのに、民主主義国家の影響を受けて選挙制度を
　　取り入れましたが、本質は独裁的国家であることはその国民性にも見られます。

★　怒りを納められない韓国の問題は、これは又別の人間性が関与していると思われます。
　　つまり、韓国特有の病気・火病です。怒りや感情を抑えきれずに、感情が爆発的に
　　発露されることは、世界中が知っている事です。つまり感情の抑制に
　　欠陥があると言われます。

★　その大きな原因が、唐辛子・キムチの食べ過ぎではないかと言われています。感情を抑えるのは
　　勿論脳のある部分の作用ですが、その脳の扁桃の一部が唐辛子で萎縮するのが研究で
　　分かっています。体を温めるキムチは美味しいですが、その取り過ぎは
　　脳の扁桃の一部の萎縮を齎し、感情抑制に異常をきたすのです。

★　ここが韓国人が一般的な世界の人と異なり、すぐに感情を爆発させて、悪徳の行動に走らせるという事は
　　常識的に考えられることです。食べ物が原因の一部であることは、科学的な考察です。

★　この歴史と科学を韓国人に突き付けて、北朝鮮に吸収合併させて、一つの朝鮮にするのも一つの策でしょう。
　　韓国との交流は最低限にするのが望ましいのです。ヤクザや詐欺は友人としては不適切です。