そろそろ軍隊のサボタージュ等を考える時でしょう

★　https://headlines.yahoo.co.jp/videonews/fnn?a=20170822-00000967-fnn-int

相次ぐ衝突　米・艦隊運用を一時停止
8/22(火) 12:50配信


Fuji News Network
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アメリカ海軍は21日、シンガポール沖でミサイル駆逐艦「ジョン・マケイン」とタンカーが衝突した事故を受け、全世界で艦隊の運用を一時停止すると発表した。

アメリカ海軍のリチャードソン作戦部長は、「ここ3カ月で、2回目の衝突事故だ。より徹底的な対策が必要」と述べた。
リチャードソン作戦部長は、駆逐艦の相次ぐ衝突事故の原因究明や安全対策の徹底のため、全世界の7つの艦隊の運用を一時停止すると発表した。
運用停止期間は、1日から2日間の予定。
また、6月に伊豆半島沖で、イージス艦「フィッツジェラルド」がコンテナ船と衝突した事故についても、イージス艦の過失について、徹底的な調査を行うとしている。
艦隊の運用一時停止は、米韓軍事演習の開始で、北朝鮮の挑発行為への懸念が強まる中、地域の抑止力低下につながりかねない事態。

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●　老化現象は、勿論軍隊にも表れます。それが時代の末期です。中東ではまともに勝ったという
　　事はありませんし、それでもしつこくアフガンにとどまるというのですから、そろそろ
　　アフガンの呪いが効いてきそうです。つまりかかわると崩壊するという呪いです。

●　勝てないのに16年もしつこく関与するとは、それこそ認知症の始まりでしょう。人間の認知症は
　　発症3年以内なら、殆ど元に戻せると、DR.大村恵昭の研究で言われていますが、
　　ベトナム以来負け戦は沢山ありますから、完全な段階の認知症と云えましょう。

●　やはり、近代資本主義に先に突入して、少し裕福になったからと自惚れて、世界を植民地化
　　してきた西欧の歴史は、ここで最後の人生の締めくくりの時期が到来したようです。
　　世界を虐殺で支配してきた西欧は、自らの多くの生贄（テロと内戦）で滅びるのです。
　　
●　勿論腕力で世界を支配してきた彼らの頼りになる軍隊が、最後はおかしくなるのです。
　　ロシア革命ではポチョムキンの反乱がありました、今回のUSAのイージス艦の事故は
　　サボタージュも考えないといけません。もうやる気が出ないのでしょう。

●　もし、サボタージュでないとすれば、イージス艦のシステムの根本的な欠陥という事になります。
　　それこそが、最も最悪の事態です。イージス艦に限界があれば、敵は徹底的にその弱点を
　　狙ってくるという事ですから、戦う何処ではありません。自惚れが恐怖に替わる時です。

●　日本をなめて、核武装をさせなかったつけが、北朝鮮の呪いとなりそうです。今からでも
　　遅くありません。日本の核武装を認めましょう。それこそがUSAが天敵の中共に支配
　　されないで生きて行ける唯一の道でしょう。プライドを捨てて日本にすがるのです。

目には目・歯には歯//彼らの掟を真似するのがテロ予防の最終手段

★https://headlines.yahoo.co.jp/videonews/ann?a=20170820-00000015-ann-int

　宗教指導者がテロ主導の可能性　容疑者らを扇動か
8/20(日) 11:51配信

　スペインのバルセロナなどで起きた連続テロで、容疑者らが通っていたイスラム教のモスクの指導者が事件を主導していた可能性が出てきました。

　今回のテロの犯行グループは12人とみられ、そのほとんどがバルセロナの北100キロほどのリポイ周辺に暮らしていました。警察は、この町のモスクのモロッコ出身の宗教指導者が事件に関わっていたとみて、19日に自宅を捜索しました。

　宗教指導者の同居人：「（Q.最後に会ったのはいつ？）（15日の）火曜日朝6時半に休暇（でモロッコ）に行くと言っていた」
　この宗教指導者はテロ直前の16日に起きた住宅の爆発で死亡した可能性があります。リポイのモスクには容疑者のうち少なくとも3人が通っていたことが確認されていて、警察はこの宗教指導者が容疑者らを扇動し、テロを主導したのではないかとみています。

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●　知恵者の時代（賢帝独裁の時代）に生きているのが、今の中東の諸国です。彼ら宗教指導者は
　　中東の支配階級の一端を形成しています。その彼らが西欧を憎むのですから、
　　テロは終わり様がありません。

●　終わらせるには、体制の変換が必要になります。北の金正恩氏に聞けば簡単な解決策を
　　示してくれるでしょう。つまり、中東の法を真似するのです。テロで国民が
　　殺されたら、犠牲者と同数か又はそれ以上の生贄をテロリストが

●　属する集団・民族・人種に求めるのです。これを繰り返せばテロはやむでしょう。
　　勿論それは超法規的行動ですから、資本主義の支配階級が元気なうちは出来ません。
　　支配階級が混乱するか、左右が内戦状態にに突入すれば起こりうることです。

●　資本主義の大崩壊は、つまり革命は、逆テロをめぐっての現資本主義支配階級と加害者の
　　対立から生まれる可能性もあります。つまり、逆テロをした犯人を逮捕しようとして、
　　逆テロの支援者と警察との対立が発火点となり、革命が起こるという事です。

●　やがて些細な事でも、国民の我慢の限界が来て、革命が起こるとも言えます。何故スペインか？　
　　それは西欧資本主義の一員という事もあるが、やはりイスラムの最盛期は、
　　スペインンもイスラム圏であったことがあるからでしょう。

●　　イスラムから見た、国土回復運動が、スペインで起こっているという事です。
　　　それを防ごうと、イスラム系住民への逆テロが起こるのです。
　　　これが、同時に内戦を誘発する可能性が大きいのです。

●　　国土の最前線は、何時の時代も振り子のように移動するのです。

擬態民主主義国家のクーデター//一歩一歩と共産主義国家に近づく韓国

★　https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20170819-00138036-diamond-int&p=1


韓国はもはや「内戦」状態…北朝鮮が全半島を支配する日
8/19(土) 6:00配信


写真：ダイヤモンド・オンライン
　5月に誕生した文在寅（ムン ジェイン）政権によって、韓国は今後、大きな方向転換をしていく可能性が高い。これにより、同国内にはかなりの混乱が引き起こされるだろう。北朝鮮をも巻き込んだこの動きは、日本にとっても他人事ではない。一体何が起きているのだろうか？　最新刊『頼るな、備えよ――論戦2017』が発売された櫻井よしこ氏が語った。

●　北朝鮮が全半島を支配する日

「韓国は革命前夜だ」と言ったら、韓国人の洪ヒョン（ホン ヒョン　※ヒョンは火火の下にわかんむりと火
）氏が「前夜ではありません。すでに内戦です」と反論した。　憲法裁判所が朴槿恵（パク クネ）大統領弾劾訴追を承認して、罷免の決定を下したのが今年3月10日だった。保守派はこの判断を合憲だとは認めず、「国民抵抗権」の旗印の下に「国民抵抗本部」を設置し、街頭に出て弾劾を弾劾すると気勢を上げる。

　憲法裁判所の判断を暴力によって覆そうとする試みを法治国家の枠組みのどこに位置づけ得るのか。洪氏はこう説明する。

　「韓国憲法は、国家が正常に機能しない場合、国民抵抗権で立ち上がることを認めています。これは韓国が北朝鮮と対峙して生まれた国家だからこそ設けられた、憲法で保証された国民の権利なのです。北朝鮮の支配下で、ルールだからといって従えば、韓国の自由や民主主義が死んでしまう。そのときに立ち上がる権利を保障したのです」

　いま国民抵抗本部に集まる人々が増えているという。組織の中心軸を構成するのが韓国の陸・海・空の退役軍人の会だ。現役の軍人を除く軍関係者が勢揃いしていることの意味は大きい。

　保守派の人々の抱く強い危機感は、5月9日の大統領選挙で文在寅（ムン ジェイン）氏が当選する可能性が高いと言われていた時点から強まっていた。そして実際、文氏は韓国の大統領になった。洪氏はかつてこう語っていた。

　「文氏が大統領になれば、大韓民国は事実上、消滅し、北朝鮮が全半島を支配するようになります」

　重要政策に関する文氏の発言を辿ると、洪氏の警告が大袈裟ではないことがわかる。

　まず文氏は北朝鮮と連邦統一政府をつくると述べている。同構想はもともと、北朝鮮の金日成（キム イルソン）主席が考えた。南北朝鮮が同等の立場で統一政府を樹立し、一定期間後に統合し、朝鮮民族は一つの国家になるという内容だ。

　かつて金正日（キム ジョンイル）総書記はこう語っていた──。

　「南北が同等の立場で連邦政府を樹立すれば、韓国側連邦議員の半分は親北朝鮮だ。わが方は全員わが共和国（北朝鮮）支持だ。すべての政策は3対1でわれわれの思いどおりになる」

　連邦政府構想は韓国を北朝鮮支配に差し出すことだと、保守派が警戒するのはもっともであろう。

韓国はもはや「内戦」状態…北朝鮮が全半島を支配する日
8/19(土) 6:00配信

●　朝鮮半島情勢の切迫は 「日本の危機」である

　文氏の、韓国よりも北朝鮮を利することが明らかな政策提言は、連邦政府構想にとどまらない。たとえば現在日米韓は、北朝鮮の弾道ミサイルを探知し追跡し撃ち落とすための協力を進めている。その柱が高高度防衛ミサイル（THAAD）の韓国配備であり、日韓の軍事情報包括保護協定（GSOMIA）締結である。

　前者は北朝鮮のミサイルに対する最新鋭の迎撃システムで、後者は日韓が安全保障分野の機密情報を有するための協定である。目的は北朝鮮によるミサイル攻撃などに効率よく素早く対処する能力を備えることだ。文氏はいずれに関しても「次期政権が決定すべきだ」「締結が適切か疑問だ」と述べて、見直しを示唆している。

　文氏は韓国の安全を担保する施策や、米国や日本との協力を緊密化する施策には消極的である。逆に、北朝鮮の主張に沿った提言を重ねて今日に至る。平たく言えば、北朝鮮の立場を尊重し、北朝鮮の主張を事実上受け入れるというわけだ。氏が「北朝鮮の手先」だと批判されるのはこうした理由であろう。

　北朝鮮勢力が韓国でさまざまな工作活動を行っているのは否定できず、そこに韓国の保守陣営の主張する国民抵抗権、街に出て抵抗するという考え方が生まれてくる。平和が当たり前の日本から見れば、受け入れられないかもしれない。しかし、私たちが韓国の保守勢力を一方的に批判することも不公平であろう。なぜなら、憲法裁判所の判断が示される前、文氏も「憲法裁判所が朴大統領弾劾を破棄すれば、次は革命しかない」と、語っていたからだ。

　左右陣営双方が絶対に譲らない構えである。当然、韓国の政治は平穏に収まりそうもない。まさに、洪氏の指摘するように「内戦」が起きているのだ。韓国情勢の切迫はわが国の危機だ。いまや危機は足下に迫っている。そのことへの備えは、日本にできているか。
櫻井よしこ

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●　私の予想通りに、韓国は日米から離れてゆきます。もともと朝鮮半島は1910年前後から武人国家と
　　思われますが、日本の富裕者の時代の武人が強すぎて韓国を併合しました。その日本の武人が
　　敗戦で滅びたので、今や彼らが尊敬できるのは中共や北の武人という事です。

●　ここまで来た以上、日本の富裕者時代（資本主義）の第二番目の支配階級（官僚機構）が
　　彼らをコントロールする事は、今の現状では出来ませんし、現実もそれを示しています。
　　核を持った北は、今や、韓国には頼りになる兄貴分となったのです。

●　従って最後は、韓国では日米派は衰退し、韓国は日米からは手の届かない国になることが
　　予想できます。しかし、国際的に孤立した今の北では、韓国統一は難しいでしょう。
　　逆に北が国際的にある程度認知された国になれば、韓国との統一は可能という事です。

●　その前提は、やはり今の金正恩体制が崩壊して、彼の親族による新政権が、国際的にソフトな
　　路線を歩む国になって初めて可能と予想できます。勿論核は放棄はしないまま、
　　　国際的に受け入れられる、仮面国家（羊の皮を被った狼）という事です。

●　一種のクーデターが北で起こり、それに呼応して南の民衆が北との統合を望むと云うことです。
　　ドイツでは旧ソ連の大崩壊で、東ドイツは西に吸収されましたが、アジアでは逆に
　　USA/大西洋先輩先進資本主義の大崩壊で、北に吸収されるという事です。

●　ヨーロッパとは逆の事が起こるのがアジアという事でしょう。日本の体制（資本主義体制1868～）は
　　中共体制（武人体制1910年）より42年間老いていますから、今後の日中の戦いは若さの分だけ
　　中共に有利です。つまり、北に有利という事です。勿論韓国が共産主義革命を
　　起こして韓国主導で北の合併もあり得ます。勿論北も共産主義革命はあり得ます。

●　ソ連は資本主義国家より先に寿命が来て、270年間の武人体制が崩壊して、ドイツは西に統合されたのです。
　　寿命とは1720年からの270年間の武人体制が1990年に尽きたことです。

●　今回はUSA/大西洋資本主義の大崩壊が2046（英米型）～2059年（仏型）の間に起こりますから、
　　中共や北が圧倒的に有利になります。今の日独がUSAの後釜になるとしても、まだまだ
　　隷属・左翼根性が身に染みていて、効果的に中韓朝に対処できるとは思えません。

●　従って論理的帰結は、北に中共主導での、クーデターが起こり、金正恩体制が崩壊して、
　　ソフト路線に転向して、南を誘って、統一が行われるでしょう。つまり、
　　共産主義勢力の大反撃が大成功するという事です。

●　生き残りをかけて、中共は擬態資本主義国家となり韓国は擬態民主主義国家となり
　　資本主義的繁栄を勝ち取った、その努力が報われる時なのです。

●　歴史にこれを求めるとなれば、村山節氏の東西文明1600年サイクルから見て取れます。
　　（私の説では、30年ｘ３³ｘ２⁼1620年）。ｘ２が出てくるのは、東西の交代に
　　に伴う数字です。東文明＋西文明＝２文明．

●　つまり、1600年前後と云えば、白村江の戦い（663年）で日本が惨敗したことです。正確には、
　　663年+1620年＝2283年ですが、その敗退の兆しが、100数十年前に起こると言えます。
　
●　日本は2138年から武人時代に入りますが、2283年と云えば、全国統一した日本の武人勢力が、
　　朝鮮半島に攻め入る事が再度あるという事なのでしょう。

●　戦前の朝鮮併合が敗戦で元の木阿弥近くになったように、今回は日米の勢力下にはいった韓国が、
　　日米から完全に離れていくという事です。武人（ヤクザ）の子はやはり武人なのです。

●　その統一過程は、形式上は朝鮮民族主導で行うという事が考えられます。
　　遅くても、USA/大西洋資本主義が大崩壊前後にそれは確定するでしょう。

●　その後、統一朝鮮は中共の走狗となって、元寇から810年後の今世紀末には日本侵略を
　　本格的に画策すると言えます。その時の体力消耗で、2138年に日本資本主義は
　　崩壊した形となり、2138年から日本は内戦状態となるのです。

●　810年前（30x3³）の、鎌倉幕府が崩壊して、全国に戦国武将がたくさん登場したようにです。

●　そして、内戦を勝ち抜き統一した武人政権が、2283年前後に朝鮮半島に仕返しをするが、
　　敗退の可能性がある（第二の白村江の戦い）という事なのです。ここまで書くと
　　妄想気味となりますが、頭の体操には最高です。

●　いずれにしろ今回は朝鮮半島はUSAが直接対決するという事ですから、前回の朝鮮戦争同様
　　日本は兵站基地としての役割に徹して、金儲けに専念すると言えます。
　　USA/大西洋資本主義の大崩壊後の日本の繁栄がここで保障されるのです。

ユダヤ人排外は何もイスラム人の性ではないのです//時代が要求する国民の排外主義なのです

★　https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20170818-00010001-agora-int

スイスのリゾート地での「出来事」 --- 長谷川 良
8/18(金) 16:23配信

スイスのリゾート地アローザ(スイス政府観光局公式サイトから)
スイス日刊紙ターゲス・アンツアイガー(15日付)によると、同国のグラウビュンデン州のリゾート地、アローザ(人口約3200人)の旅行者用アパートメントハウスでユダヤ人客向けの注意書が反ユダヤ主義だとしてイスラエル側から激しい批判を受け、経営者のホテル側が急きょ、注意書を外すなど対応に追われている。以下は、ターゲス・アンツアイガー紙の記事に基づく。

問題の注意書は英語で書かれ、「ユダヤ人ゲストへ」とわざわざ名指しで書かれている。一つは「プールに入る前と後には必ずシャワーを浴びるように」と記され、もう一つは「冷凍ボックスは決まった時間にだけ利用するように」と警告しているのだ。

同旅行者用ハウスには毎年、多くのゲストがイスラエルから訪れる。同注意書を読んだイスラエル人客が本国のテレビ局に連絡したことから、この注意書は大きな反響を呼び、英国、フランス、イタリアなどの欧州メディアでも報道される“事件”になったのだ。

イスラエルのツィピ・ホトベリ外務次官は14日、「これは明らかに最悪のタイプの反ユダヤ主義的行動だ」と激しく批判し、スイス駐在のイスラエルのヤコブ・カイダル(Jacob Keidar)大使に連絡。同大使は直ぐにスイスのディディエ・ビュルカルテ外相に事態の解明を強く要請したというのだ。ホトベリ次官は、「残念なことだが、欧州では反ユダヤ主義が広がっている。スイスの出来事はこのことを端的に物語っている」と述べている。
ちなみに、スイス国内のユダヤ人たちも「注意書の内容は容認されない」とイスラエル側の反応に同調し、スイス側に対策を求めている。

事態がスイス・イスラエル両国間の政治問題にまで発展したことに、事件発祥地のホテルはビックリ、「これは誤解だ」と弁明する一方、問題の2枚の注意書きについては、「注意書の表現が確かに良くなかった」と認め、即撤去するなどの対応に乗り出したばかりだ。

ホテル側の説明では、注意書のような事態は実際起きており、ユダヤ人ゲストがシャワーを浴びず、プールに入ったり、Tシャツでプールに入るゲストもいたことから、他のゲストから苦情があったという。冷凍ボックスの件では、本来はホテル側が管理しているもので、ゲストの使用は認めていない。ただし、ユダヤ人客だけには一定の時間、使用を認めていたという。

イスラエルからのゲストはホテル側にとっては常連客だけに、ホテル側は「今回のことで経済的ダメージが生じなければいいが……」と神経質になっているという。

スイスで2009年11月29日、イスラム寺院のミナレット(塔)建設を禁止すべきかを問う国民投票が実施され、禁止賛成約57%、反対約43%で可決された。
その後、スイス南部のティチーノ州で2013年9月22日、ブルカや二カブなど体全体を隠す服の着用禁止の是非を問う住民投票が行われ、州国民の約65%が「公共の道路、広場で顔を隠してはならない。また、性別に基づいて他者に顔を隠すように強制してはならない」というブルカ着用禁止を支持するなど、スイスではここにきて急速に外国人(他宗教)への排斥傾向が強まってきている。

欧州では2015年以来、中東・北アフリカからイスラム系難民・移民が殺到したが、彼らの多くは反ユダヤ主義の教育を受けて成長したイスラム教徒だ。それだけに、難民の欧州定着が進めば、欧州で反ユダヤ主義が拡大する、といった懸念がユダヤ人側には強い。アルプスのリゾート地での出来事は細やかなものかもしれないが、ユダヤ人がそれを黙認しないのはそれなりの理由があるわけだ。


編集部より：この記事は長谷川良氏のブログ「ウィーン発『コンフィデンシャル』」2017年8月17日の記事を転載させていただきました。オリジナル原稿を読みたい方はウィーン発『コンフィデンシャル』（http://blog.livedoor.jp/wien2006/）をご覧ください。
長谷川 良

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●　時代は世界戦国時代へと突入しますから、宗教的主張は段々と、国民からは目障りと
　　映るのです。国民投票すれば、西欧の多くの国で排外主義は明らかとなるでしょう。
　　これが時代の移行期を示すのです。

●　USAでも同様です。イスラム拒絶かと思えば、日本人も差別を受け始めているのです。
　　本格的戦国時代となれは、過去の自国の遺産を否定する過去の御破算が起こると
　　予想できます。つまり、西欧人による、西欧文明の自己否定です。

●　その戦国時代も終盤に来れば、新しい自国の文化を築くための統一へと向かうと想像できます。
　　その時に、日本の文化を植え付ける事が出来れば、武人の時代となったUSAは
　　日本の側に立ち、中共と対決するものと期待できます。

●　その意味では文化と云う、ソフトは十分な力となるでしょう。今からUSAの国民に
　　日本の文化を植え付ける努力をしましょう。既に一部では成功していると
　　思われますが、一人一人の国民も日本の文化で武装しましょう。

だから言ったでしょ・西欧資本主義が崩壊するまではテロは続くのです

★　https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20170818-00010001-newsweek-int

バルセロナで車暴走テロ、はねられて「宙に舞う」観光客
8/18(金) 15:25配信


繁華街を暴走して多数をはねたワゴン車
発生直後からISIS支持者がソーシャルメディアでニュースを拡散
観光客で賑わうバルセロナの目抜き通りを、ワゴン車が暴走して歩いていた人を次々とはねた――。スペイン・バルセロナで17日夕方に起こったテロでは、13人が死亡し、約100人が負傷した。スペイン警察はテロに関与した複数の容疑者の男を拘束して捜査している。

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テロ発生から数時間後、テロ組織ISIS（自称イスラム国）の系列とされる「アマーク通信」が犯行声明を出した。「バルセロナ攻撃を実行したのは、ISISの戦士だ」と、声明は述べている。

現地メディアによると、ワゴン車は歩行者専用となっていたバルセロナのランブラス通りを約500メートルに渡って暴走し、その間に多数の歩行者をはねた。最後は売店にぶつかって停車した。

スペインの地元紙エルパイスは、事故に遭遇した観光客の証言として「車がぶつかった歩行者や自転車に乗った人たちが次々に宙を舞った」と伝えている。

テロ専門家のマイケル・スミスは、メッセージアプリ「テレグラム」上のISIS支持者が、今回のテロ発生から1時間程度の間に「静観」から「称賛」へと反応が変化したことを指摘する。ISISのフィリピンでの活動を伝えていたメッセージを中止し、スペインテロの詳細を伝える内容へと切り替わった。

過去スペインでは、2004年に武装勢力アルカイダの関連グループが首都マドリードの地下鉄で複数の爆弾テロを実行し、192人が死亡している。しかしイスラム過激派によるテロはそれ以降は起きていなかった。

スミスは、最近になってISISがスペインを標的としていた可能性があると見ている。「ISISは、スペインやスペイン語圏の国々での支持を獲得したり強化したりするために、スペイン語のプロパガンダを作成している。その他にもISISがスペインを主要な標的としていることを示す多くの証拠がある」と、本誌の取材に答えている。

ヨーロッパ各国では最近、ISISのメンバーや活動に触発されたローンウルフ型のテロリストが、車を使って通行人を攻撃するテロが続発している。昨年7月にフランス南部のニースで大型トラックが花火見物の群衆に突っ込んだテロでは、86人の犠牲者が出ている。
トム・オコナー

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●　テロをする人たちの目的を知れば、当然のごとく今の西欧の体制が崩壊するまでは
　　テロは続くのです。その目的とは、復讐であり、イスラム教を西欧に
　　広める事です。当然これは彼らが西欧を支配する事を意味します。

●　勿論イスラムが西欧を全て支配する事は出来ないが、資本主義体制の崩壊に寄与する事は
　　確かです。そのテロを今のシステムが予防できないことは現実が示しています。
　　つまり今のシステムは、国民の生命財産をもはや守れないのです。
　　一方これは90年後の日本の未来でもあるのです。

●　生命財産を守るには、トランプ氏の何倍もの暴言実行者が出てきて初めて可能になります。
　　つまり今の自由と民主主義と云う明らかにテロリストに都合の良いシステムは
　　必然的に崩壊せざるを得ないのが、論理的結論なのです。

●　西欧の資本主義が崩壊する時は、当然西欧の住民のテロリストに対する反撃が頻発しますから、
　　イスラム系の住民が、大虐殺の被害者になることも、論理的に十分予想できます。

仏のオバマ・何もできないうちに終わるのでしょう//時代の流れは何事も押し流すのです。

★　http://www.afpbb.com/articles/-/3139236?cx_tag=pc_sns&cx_position=1#cxrecs_s

仏国民の「気持ち冷めた」、マクロン大統領就任100日直前

2017年08月15日 13:24　
発信地：パリ/フランス

テレビ討論会を控えるエマニュエル・マクロン仏大統領候補（当時、2017年4月4日撮影、資料写真）。(c)AFP/Lionel BONAVENTURE

▶ 8月15日 AFP】エマニュエル・マクロン（Emmanuel Macron）仏大統領（39）就任100日の節目が間近に迫るなか、フランス国民の間には同氏に対する失望感が広がっており、支持率の下落にも歯止めがかからない状態となっている。

　5月の大統領選で勝利した元投資銀行家のマクロン氏は、英政治・経済誌「エコノミスト（The Economist）」の6月の表紙で、水面を歩く「欧州の救世主」として描かれた。しかし、最近のある世論調査では、その支持率は36％と急落していることが示された。
　保守系の日刊紙「フィガロ（Le Figaro）」には13日、仏国民のマクロン氏への「気持ちは冷めた」との見出しが躍った。

　現職の仏大統領の人気がこれほど早くに落ちるのは、1995年のジャック・シラク（Jacques Chirac）氏以来のことだ。
　5月7日の選挙で勝利し、国内の根強い分断を克服すると約束したマクロン氏だが、就任後は労働改革や歳出削減、さらには妻ブリジット（Brigitte）さん（64）の「ファーストレディー」としての公的な地位の創設などをめぐり世論の反発に直面している。

　さらに、同国史上最年少の大統領となったマクロン氏だが、公務員の給与増に歯止めをかけると明言しているため、対象となる人々からの支持はとりわけ低い。
　仏調査会社Ifopのジェローム・フルケ（Jerome Fourquet）氏は、「（マクロン氏は）現実的に物事を考え、自身が下した決断の政治的代償を負うべきだ」とコメントしている。
　マクロン政権は、欧州連合（EU）が定める財政赤字内に収めるため、歳出から45億ユーロ（約5800億円）を削る計画を明らかにし、その一環として防衛費の削減も明言。これをめぐって先月、仏軍トップのピエール・ド・ビリエ（Pierre de Villiers）統合参謀総長と公の場で口論となった。この数日後、ビリエ氏は辞任している。
　この一件を受け、ある仏紙は「エマニュエル・マクロンと仏国民のハネムーン期間は終わった」と書いた。
　夏季休暇明けのマクロン氏には、労働改革に対する抗議が待ち受けている。複数の労働組合はストライキやデモ行進を呼び掛けており、また急進左派政党「France Unbowed」も集会を計画している。
　仏議会では今月、労働規制緩和を議会での承認を経ずに政令で規定できるとした法案が可決された。従業員との直接交渉において、企業側の要件緩和を目指すものだ。(c)AFP/Gina DOGGETT

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●　前にも書きましたが、かれの人生の選択が、失敗の影を背負っていると書きました。
　　つまりマザコン的なパートナーの選び方。子供を造らない≒何も生まない
　　生き方がそれを暗示しているのです。

●　彼の行動がそれを表しています。崩壊するEUに残るために、既存の支配階級の指示＝EUに
　　残るための条件を守るために、ママのいう事を完全に信じているので、ダメなのです。
　　今後の子供たちの為にするのが正しいのですが、なにしろ子供のいない

●　彼には、未来の方向性が見えないし・読めないのです。過去にしがみつくマザコン的
　　好みは現支配階級にとっては好都合ですが、しかし国民は今の閉塞感を
　　打破してほしいのです。子のいない彼にはしょせん無理でしょう。

●　マスコミはさんざんと救世主かのように書きましたが、私は全く逆にオバマと同じように
　　期待外れで終えると書きました。所詮ママのいう事しか聞けないマザコンなのです。
　　新しい子供の世界を生み出すことは出来ません。

生きるべきか滅びるべきか//それが問題なのです。

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◇◆◇◆◇◆◇◇◆◇◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◇◆◇◆◇◆◇◇◆◇◆◇
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「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」
平成２９年（２０１７）８月１６日(水曜日）
　　　　　　　　通巻第５３９４号　　
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気がつけば４０万人のチャイナタウンが出来ていた
　　ベネズエラ暴動で、数万人が既に逃亡、中国は鉄道建設を放棄へ
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　ベネズエラの政情不安、超猛烈インフレ率が１６００％、ブラジルなどへ海外移民、暴動の凶悪化。マオイスト国家＝ベネズエラは末期的症状だ。

　日本のメディアはあまり採り上げないが、米国のメディアをみていると、ベネズエラ問題はキューバ問題同様に、強い関心があって、率直に言えば米国の地政学からすれば、北朝鮮より身近な危機です。

それもこれも原油代金暴落がもたらした悲劇だが、チャベス前大統領以来のポピュリズム政策の惨めな破綻、同時に強気強気とベネズエラ石油鉱区に果敢に投資し、鉄道建設もしていた中国の思惑が、ばっさりと外れた。

　気がつけば、ベネズエラの首都カラカスには４０万人もの中国人コミュニティが出来上がっていた。
二十世紀初頭からの移民で、現地人と混血し地付きの人間となった中国人ファミリーも多い。そのうえに新移民が重なった。

　なにしろ中国開発銀行（ＣＤＢ）一行だけでベネズエラに３７０億ドルを貸与した（ほかの中国の銀行を含めると、推計で４５０億ドル）。ベネズエラの債務は６５０億ドル。最大の債権者は中国、デフォルトをやらかすと最大の金融災禍が中国の金融界を襲うだろう。しかもデフォルトは時間の問題だ。

　経済沸騰の頃、ベネズエラ全土で不動産開発、ビルラッシュが続き、建機、健材、セメント、トラックなどを中国が輸出し、しかもカラカスの輸入業者は中国人ときている。

これらの華僑は集中的に広東省の珠海デルタに位置する開平、江門などからやって来た同郷人で、カラカスだけで五万人もいた。開平、江門は苦力時代から労働者輸出の本場として知られる。２０１６年にあらかたの華僑は広東へ逃げ帰った。

　中国が自慢の「新幹線」プロジェクトもベネズエラでも進んでいた。総額７５億ドル、総延長４６２キロの鉄道建設だったが、２０１６年に放棄された。
　
ベネズエラの通貨は２００７年に１００ドル＝４６００ボリバスだった。いまは１００ドルが８０００００、闇市では１２０００００だ。珈琲が一杯２０００００ボリバス。誰もが喫茶の愉しみを失った。

原油高騰時代、高価なワインショップを開店した華僑もいた。ウハウハ笑いの止まらなかった時代は終わった。治安は悪化し、暴徒は商店を襲い、品物をあらいざらい奪い、火をつけ、中国人とみたら殴りかかる暴徒もいる。カラカスから８０キロ離れたマラケイ市ではことし六月に６８の華僑の店が襲われた。


　▲負の連鎖

　ベネズエラ政府は暴徒鎮圧のために、放水、催涙ガス装備の装甲車を中国から緊急に輸入したが、すでに暴動で４０人以上が死んだあとだった。マドゥロ大統領は、強権発動に踏み切り、住民投票で強引に改憲に突き進み、思案維持のために独裁政治を敷いた。この非民主的な遣り方に米国は経済制裁強化で応じた。

　連鎖は広がっている。すでにニカラグア運河は中国企業が着工し、突然、資金繰りが悪くなって工事は中断されている。

　リビアでカダフィ政権が潰えたとき、中国人労働者３６０００名が逃げ帰った。１００近い中国主導のプロジェクトは砂漠で置き去りにされ、後始末の交渉さえ始められていない。リビアは依然として無政府状態だ。

　同様にベネズエラの二の舞をやらかすのはアルジェリアとアンゴラであると予測される。いずれも中国企業が食い入っている。とくにアンゴラには五万人の中国人移民のチャイナタウンがある。
　　　　　□◇□み△□◇や□▽◎ざ□◇□き◎□◇　

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●　中国の経済の調整（暴落）は、2008年から始まっていることを書きました。その最後の
　　暴落が、世界の株式市場の暴落と重なります。世界中が暴落するのですから、
　　世界経済に取り込まれた中国が無傷という事はありません。

●　そろそろ株式市場の暴落の狼煙が見えてきましたが、それまでベネズエラの現政権が持つか
　　どうかという事なのでしょう。政権が代わってから石油の代金が上がれば、
　　現世界支配階級の仕業と思いたいでしょうが、必ずしもそうではないのです。

●　むしろ経済の変動（30年サイクル）があることを見いだせない、ベネズエラの現政権の
　　無能が齎したともいえるのです。好景気の次は不景気であることは法則ですし、
　　その為の準備をするのが、専門家の仕事ですが、その専門家が無能なのです。

●　もう少し生き延びる事が出来れば、現政権は持つでしょう。やがて原油価格が上がるからです。
　　この見えない経済のサイクルを、別の言葉では神の手と云うのです。その神の手の
　　サイクルが三回繰り返すと、90年サイクルの大暴落と世界的な戦争が起こるのです。

●　更に90年サイクルが3回起こると、体制が崩壊するのです。これは予防する事は出来ません。
　　30x3³の法則。今回の株式市場の崩壊は、西欧国家では最後の資本主義大崩壊の
　　前の崩壊ですので、これで資本主義が崩壊する事はありません。

●　同様に中共の体制（戦国独裁体制=武人の時代が）終わるという事もありません。政変が起こっても
　　それはクーデターレベルのものです。独裁体制時代が終わることはありません。
　　共産党が滅びて、民主主義国家になると思うなら、馬鹿という事です。

●　中東を見ても分かるように、時代の寿命が来ないときに、政権が崩壊すれば、同様の政権
　　またはより独裁残虐度が高い政権が誕生するまでは、混乱が続くのみです。
　　つまり、中東は今までの君主の独裁（カダフィー、フセイン等）の

●　主人公が変わるのみで、新たなフセインやカダフィーが再度誕生するという事なのです。
　　ロシア革命でもそうでした、残酷と云われたロシア皇帝の白色武人独裁を
　　滅ぼして労働者独裁の理想的な国家を作るつもりが、より残酷な

●　共産党独裁と1600万人の死者を出し、逆に皇帝の時代よりも何十倍も残酷になった
　　だけです。確かに今回の資源価格の崩壊で、多くの国の現政権が滅びるでしょうが、
　　しかし寿命（270年の体制寿命）が来てない以上、本格的革命はあり得ません。

●　せいぜいクーデターレベルです。つまり、同様の体質を持った別の独裁に替わるだけです。
　　これは中国や北朝鮮に韓国にも言える事です。韓国とは話し合いは半永久的に出来ない
　　という事です。他力本願の甘い幻想は今後はご法度です。

●　それは、北朝鮮の戦後体制の変革を求める、格調高い演説にも表れています。もはや国連は屑と化し、
　　自力で世界戦国時代を乗り切らなくてはいけないのです。北も現独裁者が変わっても
　　次の同じDNAを持った一族に替わるのみです。

●　2046年から始まる体制の大崩壊（革命）は、西欧先進資本主義国でのみ起こることなのです。
　　それはまるで、中東や南米やアジアを荒らしまくったUSAがまるで神の手による
　　ブーメランで体制が崩壊するように見えますが、本当は寿命が尽きる事です。

●　沖縄も同様です。体制が崩壊したUSAから、自動的に他力本願的に解放されますが、問題は
　　今回の経済の深い崩壊から回復して、さらに強靭化した中共の世界支配の欲望の前に、
　　核により壊滅する可能性が非常に高い事が問題なのです。

●　このように来る世界戦国時代は、今の安倍政権が優しいお兄さんであったかのような錯覚を
　　覚えるほどの、厳しい現実が待っているのです。再度戦争に巻き込まれるという
　　レベルを超えて、県民の大絶滅が予想されるのです。

●　第二次大戦でも膨大な県民が死にました。このレベルをはるかに超える大虐殺です。何しろ
　　相手は中共なのです。古き良きUSAでも、小児麻痺の偏屈大統領のルーズベルトの登場で
　　広島や長崎や沖縄で大虐殺をしたのです。中共がそのレベルでとどまる事はあり得ません。

●　県民の集団のDNA存続を願うなら、2000年以上もディアスポラで生き延びている、ユダヤ人の知恵が
　　必要かもしれません。つまり、世界中へのDNAの拡散と、それを支える沖縄教の
　　確立が必要という事です。どのようにユダヤ教に匹敵する沖縄教を造るのか？

●　これが今後の県民に残された課題と云えます。内地に逃げ延びて生き残っても、100倍の人口の
　　内地人のDNAに吸収されて、沖縄人と云う集団のDNAは残りません。それはネアンデルタール人
　　が、現代人と交配して、現人類に数パーセントのDNAを残しましたが、歴史上は

●　滅びたことと同じです。ネアンデルタール人という集団は今は生き延びていません。絶滅したのです。
　　沖縄も同様です。ネアンデルタール人のように内地人の中に数パーセントの遺伝子を残して
　　滅びるかそれとも沖縄教を造って、世界に拡散して、DNA集団を作るかの二者択一です。

　

ついに始まった極右の反撃の序章//歴史は内戦を欲している

★　http://www.nikkei.com/article/DGXLASFK13H0G_T10C17A8000000/?ap=1&dg=1


米で白人至上主義デモ　衝突とヘリ墜落で３人死亡
2017/8/13 11:44

　【ニューヨーク＝高橋里奈】米バージニア州シャーロッツビルで12日、白人至上主義者や極右団体のデモがあり、これに抗議する人たちとの間で大規模な衝突が発生した。バージニア州のマコーリフ知事は非常事態を宣言したが衝突は続き、反対派の群衆に車が突入して女性１人が死亡した。デモでは少なくとも35人が負傷。このほかパトロール中の州当局のヘリコプターが墜落してパイロットら２人が死亡した。

米南部バージニア州シャーロッツビルで開かれた白人至上主義のグループの集会に車が突っ込んだ後、周囲を警戒する警察車両（12日）＝ゲッティ共同

　デモは南北戦争で南軍を率いたロバート・リー将軍の銅像の撤去計画に反対するもので11日夜から続いていた。将軍の銅像は白人至上主義の象徴と至上主義団体からみなされている。米国では黒人差別を連想させるとの理由で、南軍を象徴するモニュメントや旗の撤去が進んでいる。７月にも白人至上主義団体のクー・クラックス・クラン（ＫＫＫ）がシャーロッツビルで抗議デモをした。

　反対派の集団に突っ込んだ車の運転者は身柄を拘束された。米メディアによるとオハイオ州出身の20歳の男だという。車の突入では32歳の女性が死亡、19人が負傷した。
　トランプ米大統領は同日午後に記者会見を開き、「様々な立場の人の言語道断の憎悪と偏見、暴力を最もひどい言葉で非難する」と訴えた。一方でマコーリフ知事は白人至上主義者や右翼団体に対し、「家に帰れ、恥を知れ」と記者会見で非難した。

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●　いくらなんでも、黒人差別を連想させるから、将軍の像を撤去するとは行き過ぎでしょう。
　　歴史はこのように、言葉狩りや連想させるから駄目だとかの極端の逆差別で
　　逆差別された側が怒りとともに反撃するのです。

●　虫ではないが、一寸の虫にも五分の魂があることを知るべきです。南北戦争直後であれば
　　撤去する理由も分かるが、何をいまさら歴史的な事をぶり返して、逆差別するのです。
　　このように、時代の末期は物事が全て極端へと動き、大衝突へと進むのです。

●　どちらも相手の存在が許せないのです。残る手段は、もう殺し合いしかないでしょう。
　　全ては数年前から私が予想した通りに進んでいます。つまり、今後の
　　大激突の繰り返しと、資本主義の大崩壊も軌道に乗っているのです。

●　数理歴史経済波動学は、予想できるのです。歴史は暗黒へと進むのです。

問題は2046年までに解放された沖縄のその後の運命です。

★　https://news.nifty.com/article/domestic/government/12145-2017081200494/

「日本の独立は神話」＝オスプレイ飛行容認を批判－沖縄知事


2017年08月12日 19時09分 時事通信

　沖縄県の翁長雄志知事は１２日、那覇市で開かれた名護市辺野古での米軍基地建設に反対する集会で、米軍の輸送機オスプレイの飛行開始を政府が容認したことについて、「米軍が運用上必要と言えばすぐに引き下がる。日本の独立は神話と言わざるを得ない」と批判した。この後、翁長氏は記者団に対し、「残念ながら（日本には）自己決定権がない。大変やるせない」と語った

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●　体制の寿命は270年ですから、戦争で負けた国は、それ相応の期間は奴隷と同じようなものと
　　言えましょう。本土でそのような雰囲気は殆ど分かりませんが、沖縄に住むと
　　その隷属状態はよくわかります。

●　従って、９９％の日本人は全く隷属しているとは思わないのです。そこが沖縄と本土の差です。
　　いくらこのように喚いても、国民の９９％の人には届かないのです。

●　人間は共感がないと相手の立場を考える事を出来ません。沖縄と内地では殆ど
　　共感できる要素はありません。従って知事が何を言っているのかさえも
　　理解できないのです。

●　全ては外から変化がやってくるのです。つまり、戦後100年目にして、USA自体が
　　変化するのです。人間で言えばあなたを奴隷にした人にも寿命がありますから
　　その人が年を取って死ねば、自動的に貴方が解放されるようなものです。

●　奴隷とは奴隷であることを自覚しないから、幸せに暮らせるのです。折角の幸せを
　　壊すものではありません。2046年まで我慢しなさい。それしか奴隷には
　　道はないのです・

●　むしろ問題は、三度目の正直で、中共に沖縄を売り渡す可能があるのが、将来の
　　大きな問題でしょう。二度あることは三度あるのですから、これは既定の
　　未来と云えましょう。

●　つまり、一度は先島を清国に譲ろうとしたこと。2度目はUSAに植民地支配を
　　許したこと。三度目はもうお判りでしょう。中共に売り渡すのです。
　　これが奴隷根性の国の未来です。

●　沖縄はあくまでも、内地人の生き残りの為の、トカゲのしっぽでしかないのです。
　　むしろ中共の核ミサイルが飛んでくる可能性を心配するべきです。
　　沖縄県民が100万人（尻尾が）消えても、だれも悲しみません。

●　死んだ人（県民）は悲しむことも文句をいう事も出来ないし、内地人は尻尾を切って世界戦国時代を、
　　生き延びたことを神に感謝するでしょうし、15億も民がいる中共は
　　そもそも100万人は数のうちには入れません。

●　何しろ動乱が起これば、4000万人単位で人が死ぬ国ですから。100万の死者は、本格的な
　　世界戦国時代に入れば、大した数ではないのです。それが沖縄の運命なのです。
　　内地には疎まれ、又中共は太平洋の出口の土地は欲しいが、県民は欲しくはないのです。

●　それでも、生き延びたいですか、貴方！？　さてどのような方法があるのでしょう？？



　　
　

鋭い金正恩の分析//世界は戦国時代へ//2046～2059年西欧資本主義は大崩壊

★　https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20170808-00137837-diamond-int&p=1

北朝鮮、武器売却情報網を通じ「地球規模の乱世」を予想し核開発か
8/8(火) 6:00配信


4月15日に行われた北朝鮮の軍事パレード　Photo:AP/AFRO
●　ロシアの大使が北朝鮮を訪問 謎多き外務次官と会談

　7月下旬、北朝鮮とロシアの間で気になる動きがあった。

　北朝鮮国営の朝鮮中央通信によれば、ロシア外務省のオレク・ブルミストロフ巡回大使が7月22～25日に平壌を訪問。申紅哲（シン・ホンチョル）外務次官と会ったという。

　ブルミストロフ大使は北朝鮮の核問題を担当しており、6ヵ国協議が再開することになればロシア次席代表となる要人である。一方、申氏は2013年2月まで駐バングラデシュ大使を務めたという以外、ほとんど経歴が知られていない謎多き人物だ。

　ただ、彼がバングラデシュに駐在していた前後、同国と北朝鮮の貿易取引は大きく増加。彼の離任後には、同国の首都ダッカが、北朝鮮の不法な外貨稼ぎの主要拠点となっていることが分かっている。

　そして2015年2月に外務次官就任が確認されて以降、申氏はシリア、赤道ギニア、アンゴラ、コンゴなど、北朝鮮との武器取引が疑われる国々を相次いで訪問。特にシリアでは、アサド大統領とも面会している。アサド氏は、北朝鮮の金正恩朝鮮労働委員長がメッセージをやり取りする、数少ない国家元首の1人だ。

　こうした申氏の“動線”を見れば、北朝鮮外務省における彼の役割が、第三世界との「秘められた関係」であることが分かる。では、そのような人物がなぜロシアの核問題担当者と会ったのか。朝鮮中央通信は会談内容をまったく伝えていないが、2人をつなぐキーワードは、おそらくイランだ。

　ブルミストロフ氏が北朝鮮を訪問していた頃、米国議会では北朝鮮とロシア、イランに対する制裁強化をひとまとめにした法案が議論されていた（8月2日に成立）。周知のとおり、シリア内戦でアサド政権を支えるロシアとイランは実質的な軍事同盟であり、北朝鮮とイランも兵器開発などで協力関係にある。

　北朝鮮とロシア、そしてイランは、米国の動きを受けて、何らかの意見調整を行う必要が生じたものと筆者は見ている。

●　中東やアフリカ諸国に 武器を売りまくり情報収集

　北朝鮮はとかく世界から孤立し、情報の流れから遮断された国と見られがちだ。しかし、その見方は正しくない。

　例えば、北朝鮮の武器商社として悪名高い朝鮮鉱業開発貿易（KOMID）は、ロシアやイラン、シリア、ナミビア、南アフリカなどに要員を置き、中東やアフリカの紛争地に兵器を売りまくってきた。

　彼らが売るのは、最新のレーダーでもなければステルス戦闘機でもない。先進国では「骨董品」と呼ばれるような旧ソ連製戦車のカスタムパーツや、荒れ地でホコリまみれになっても動作不良を起こさないシンプルな構造の機関銃の類である。今日、明日にでも戦う必要に迫られた顧客が望むのは、そのようなタフな兵器の数々なのだ。

　つまり、北朝鮮には、いつ、どこで、誰と誰が、何を理由に戦おうとしているのかといった、日本人や韓国人にはとうてい知り得ないような情報が、リアルタイムで寄せられているワケだ。

　北朝鮮が、中東やアフリカの国々とこうした関係を結ぶようになったのは、金正恩氏の祖父・金日成主席のころからだ。1973年の第4次中東戦争では、エジプトとシリアに空軍パイロットを派兵してイスラエル空軍と戦わせている。

北朝鮮、武器売却情報網を通じ「地球規模の乱世」を予想し核開発か
8/8(火) 6:00配信

　最近も朝鮮中央通信は、シリアにおけるアサド政権とロシア、イランによる「反テロ作戦」の戦果を頻繁に伝えている。また金正恩氏とアサド氏の関係を見ても、北朝鮮が今なお、この地域に対する高い関心を維持していることが分かる。

　ただ、昔と今とでは世界の環境がまるで異なる。

●　金正恩は地球規模の乱世を 予想しているのかもしれない

　金日成が中東戦争に派兵したのは東西冷戦の中、東側陣営や非同盟運動の内部で自らの地位を確保するための「損得勘定」をした上でのことだった。イスラム諸国を自らの応援団にすることで、陣営の盟主たる旧ソ連や中国にも自己主張できる“立ち位置”を狙ったわけだ。

　一方、金正恩はどうだろうか。世界のスーパーパワーが米国のみとなり、中国やロシアといえども、米国と完全に対立してしまっては繁栄を望むことはできない。そうした中で北朝鮮は、どこまで本気かは別として、米国との「対決」をうたう唯一の国になってしまった。中東やアフリカといくら友好関係を維持してみても、米国と敵対することで生じるマイナスを埋められるとは思えない。

　ただし、それは世界が今の形のまま、安定し続けることを前提とするならばだ。

　北朝鮮の李容浩（リ・ヨンホ）外相は昨年の国連総会で行った演説で、次のように述べた。

　">「世界ではテロの狂風が吹きまくり、戦乱による難民事態に席巻され、世界的なホットスポットは減るのではなく、反対に増えている。（中略）真の国際的正義を実現して世界の平和と安全を守り、国連が設定した持続開発目標を達成するためには、『正義』の看板の下で不正義が横行する古びた国際秩序を壊し、公正かつ正義の新しい国際秩序を樹立しなければならない」

　同様の表現は、ほかの演説文や国営メディアの論評にも数多く見られる。思うに金正恩は、世界の戦地に送った要員から報告される内容に触れながら、地球規模の「乱世」の到来を予想しているのではないか。

　例えば、イランとサウジアラビアが衝突したり、先進国が「核テロ」に見舞われたり…。今の状況を考えれば、そうした事態もあながちあり得ない話ではない。世界がそんな混乱の中にたたき込まれれば、「弱肉強食」の度合いが強まり、「強者」すなわち核を握る者が勝つ──。

　本当にそうした世の中が訪れるかどうかは別として、まだ30代前半で生い先長い金正恩が、このような世界観を持っていたとしても不思議ではないだろう。（フリーライター 李策）
李策

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●　私の主張する歴史経済波動説は、勿論既に書いてきたように、世界の戦国時代を論理的に
　　予想してきています。それは現場の生の情報によることはないが、しかし多くの
　　予想が当たってきていることを見れば、ほぼ信用できると言えましょう。

●　現実も素直に見れば、テロの拡散は世界的に起こっているのであり、いくら強面のトランプ大統領
　　と云えどもそれを抑える事は出来ないばかりか、逆に西欧では段々と増えつつあります。
　　
●　そのテロに対しても、もはや西欧の対応は全く効果がない事は、現実を見れば分かります。
　　テロを予防できない支配階級に対する、国民の絶望感は日増しに強まることはあっても
　　減ることは絶対ありません。西欧の崩壊≒彼らの正義をテロリストは望んでいるからです。

●　歴史的に有名な、ロマ帝国の繁栄も、紀元前後を挟んで、せいぜい800年前後です。
　　30x3³⁼810年の法則通りです。

●　ルネッサンスが起こり、西欧が世界を席巻してから、そろそろ810年の終わりが近づいています。
　　一つの体制の寿命（30x3²）もそれを表しています。英国で18世紀の中盤に始まった
　　資本主義の勃興は。そろそろその寿命を終えようとしています。

●　それは、世界の7つの海を支配した英国が、中共のお金に膝を屈した時から誰の目にも見えます。
　　永遠の大国は存在しないのです。世界一の超大国になったと自慢するUSAでさえも
　　世界の最貧国のアフガニスタンでも秩序の回復も出来ません。

●　ましてや世界的に起こっているテロの嵐をどのようにして、回復するというのです。
　　西欧自体の仲たがいが、今年から公然としてきました。もはや
　　お友達ごっこでは生き残れないのです。死ぬときは誰でも孤独です。

●　其処に、USA/大西洋先輩先進資本主義の大崩壊の兆しを見るのは、どうやら私だけではないようです。
　　既にローマ法王（知恵者代表）も、第三次大戦は始まっていると公言しました。滅びゆく
　　自らのシステムの崩壊の危機と連動して、世界の崩壊が読めるのでしょう。

●　宗教の大崩壊の危機も毎度書いてきましたが、最近、法王の側近が少年少女へのレイプの
　　の疑いで取り調べを受けた事で、ほぼ確定的と云えましょう。くる戦国時代は
　　彼ら宗教者の殉教の時代が始まるのです。

●　第一線の武人時代の代表である、殺し殺される世界に生きている北朝鮮の指導者も、
　　その戦国時代の狼煙の臭いをいち早く感じているのでしょう。
　　さすがに武人である。戦いの臭いが大好きなのです。

●　富裕者の大代表であるトランプ大統領も東欧での演説で、西欧の危機を訴えて、西欧の
　　自助努力を訴えましたが、その手始めがUSAのエネルギー資源を買うようにと
　　セールスした所に、まだまだ平和ボケが見えます。

●　ましてや、地球温暖化のデータの改ざんと、温暖化の予防を商売にすることに忙しく
　　自らの足元に迫っている危機をもものともせずに、金儲けに忙しいのは、
　　何も日本の麻生大臣に限らず、最近当選した若い仏の

●　大統領が、自国の軍事費を削っているっことからも垣間見えます。現場の将軍の危機の
　　認識を共有できない処に、仏の支配階級の平和ボケと金儲けに忙しい
　　姿が、パリ条約と重なって見えます。

●　パリ条約を離脱した、トランプ大統領のほうが、まだ危機意識は強いと言えます。
　　資本主義の崩壊が13年USAから遅れる事を思えば、当然と言えますが。
　　つまり、オバマのころのボケ認識が今の仏の認識と言う処です。

●　いずれにしろ、大国の興亡の大法則から逃れられないのは、何時の時代の超大国でも同じです。
　　永遠の超大国は存在しないのです。それを人を殺すことで権力を維持している
　　指導者は読めるというのが、歴史の皮肉なのでしょう。

●　オオカミとサメは、血の臭いに敏感という事なのです。自分の首を絞めるかもしれないロープを
　　敵に売って儲ける富裕者の平和ボケが極まっているのが、むしろ日独なのかも知れません。

　　

小三治 アルツハイマー病か///アルツハイマーや自閉症等も簡単治療

★　https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20170808-00000000-dal-ent

小三治 アルツハイマー病か　高座で自ら明かした 病院の検査で疑い、治療中
8/8(火) 4:00配信


　高座で自らアルツハイマー病の疑いがあることを明かした柳家小三治
　人間国宝の落語家・柳家小三治（７７）が、認知症の一種であるアルツハイマー病を患っている疑いがあることが７日、分かった。同日出演した東京・池袋演芸場での「８月上席」の高座で明かした。また、頸椎（けいつい）にも異常が見つかっており、今月１９日に長野県佐久市で行う「柳家小三治・柳家三三　親子会」に出演後、休養に入り、今月中に手術を行うことも明らかになった。

　人間国宝の“商売道具”に、思わぬ病が忍び寄っている可能性が浮上した。小三治はこの日、得意ネタの「小言念仏」を披露する前の枕部分で突然、「皆さんに発表してなかったかもしれませんけど、新しい病気が発見されたのは、今年になってからでしたかね…。何て言いましたっけね？忘れたな…、ああ、アルツハイマー」とさらりと明かした。

　「そんなこと、驚くことねえって言われて、驚いてもないんですけど」と続けた小三治に、あくまで冗談だと思った観客は爆笑。だが終演後、デイリースポーツなどの取材に応じた小三治は「今年に入ってから、アルツハイマーかもしれないと言われた」と、病院での検査でアルツハイマーの疑いがあると診断されたことを説明。関係者は「病名をはっきり言われているわけではないですが、年を取ってくると物忘れがひどくなるので、そこに対する治療をしている」と話した。

　この日は「小言念仏」をテンポ良く演じ切ったものの、枕部分で約３０分間、天皇家や政治についての小話を展開した際に、安倍首相の名前が出てこなくなるなど、記憶が散漫になっていた様子。「こういう風になっちゃうんだね。いいときはスッスッと出てくるんですけど、一遍ダメだなってところに落ち込むと、もうダメ。はっきり言って、今日はダメ！」とぼやいた。

　また、今春から腕などが動きにくくなる症状も現れており、頸椎に異常が見つかったことも明らかに。今月中に手術を行うとし、「大丈夫ですよ。いろいろご心配いただいていますが、元気だから」と明るく話した。

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●　前にも書きましたが、アルツハイマーや自閉症等は発症から3年以内ならば、完治の可能性が
　　あることを書きました（DR.大村恵昭の研究から）。日本のある自治体の調査でも認知症は
　　軽症ならば4割強の人が回復することも分かっています。

●　つまり、日常の何らかのちょっとした変化が回復に関与していることを示唆しています。
　　それをDR.大村恵昭は、汚染（主にアスベストを中心とした体内蓄積）と
　　それに伴うヒューマンパピローマウイルス-16の感染があることを

●　見つけています。HPV-16の感染程度から見ると、感染の濃度が高いほど癌を発症し
　　その下の段階の濃度では、アルツハイマーや自閉症等を発症する事を
　　発見しています。現代病を統一的に説明できる発見と云えます。

●　物理学でも種々の自然界の力が全て一つの数式で統一されていく過程にも似ています。
　　つまり、汚染+感染+食生活の問題の三者が相まっての現代病の発症という
　　図式です。あまりにも簡単すぎて本当かなと云う気がしますが、

●　それは日々の治療で証明されていくでしょう。それも医師に頼らずに簡単にできると
　　いうのが、彼の発見の真骨頂です。正確にはBDORTの力を必要としますが、
　　摂取するサプリが、身の回りのものなので、簡単に実験できます。

●　タウリンとビタミンDの併用治療が最も効果が高いと発表しています。勿論将来もっと
　　良い治療が出てくる可能性はありますが、今はこの組み合わせが簡単で
　　安くて効果的と云えます。

●　問題は投与量ですが、ある意味それも本質的な問題ですが、しかしBDORTが出来ない人では
　　平均量を参考にして試すしかありません。DR.大村恵昭の研究では成人の
　　平均最適投与量は、

●　タウリンで175㎎x3回/日、ビタミンDで400I.U. x3回/日と発表されています。
　　活動量に応じて加減すると良いでしょう。つまり、活発に運動や動く人
　　や代謝の高い人は摂取量を増やすべきという事です。

●　それに血流を改善する魚油（EPA/DHA）の摂取、解毒剤・コリアンダーの摂取、日常の
　　薬味（生姜やウコン等の）の使用等も効果的です。最近の研究ではビタミンDは
　　脳神経細胞の新生・再生を促すという画期的な研究もあります。

●　俯瞰的食事療法なら、沖縄の食事を参考にするとよいでしょう。勿論伝統的沖縄の食事です。
　　今のUSAのファーストに冒された今の県民の食生活ではありません。家森幸男氏の研究で
　　分かっていますので、彼の本を参考にするとよいでしょう。

●　酒は百薬の長と云われますから。その適量も効果的です。しかし飲みすぎ・食べすぎは、
　　なんでもそうですが、逆効果を齎します。生姜が良いからとご飯のように
　　山盛りで食べる馬鹿な人はいないと思いますが。

●　DR.大村恵昭の研究では、良いお酒は、養命酒、赤玉ポートワイン、CYOYAや鶯の梅酒
　　言われています。1回量は２５ｍｌ前後ですので、この量だと体は温まり
　　リラックスできますが、普通は、酔いや眠気等は起こりません。

●　くれぐれも飲みすぎないようにしましょう。

そして李嘉誠の子孫は全てを失う//世界はそんなに甘くない//

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「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」
平成２９年（２０１７）８月７日(月曜日）
　　　　　　　　　通算第５３８７号　
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　「さらば、中国」と香港財閥第一位の李嘉誠が靜かに中国から退去
　　英豪独加のエネルギー産業へ大規模投資を加速。気がつけば中国と離別していた
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　香港経済は三つの柱で成立している。第一は不動産、第二は国際金融。そして第三が観光立国、免税品の買い物天国、賭場マカオへの中継地。
　この香港経済を明らかに牽引してきたのが李嘉誠率いる長江実業とハッチソン集団、この二つの企業集団の株価だけで香港市場の時価総額の三分の一を占めたこともあった。

　李嘉誠は広東省潮州出身。放浪のあげくに香港へ流れ着き、最初は香港フラワーで当てた。不動産ビジネスに参入し、マンションの開発、分譲ビジネスでさらに当て、貿易、発電、輸送に進出し、いまや電力、ガスでも世界有数の企業となった。

　李嘉誠は天安門事件で世界に孤立した中国に、むしろ果敢に進出し、北京、広州にランドマーク的なビルを建築した。トウ小平、江沢民から深く感謝された。
この成功を見て多くの華僑が後追いし、中国のマンション、ショッピングモールの開発はあたりに当たった。

　そのピークの時（２０１２年）、李嘉誠は突如、中国大陸に保有してきたほぼ全ての不動産物件を売り払った。人民日報は「逃げるのか、李嘉誠」と批判したが、気にも留めず、「私は一インチの空地も残していない。私が建てたのはすべて価値ある不動産物件であり、高値で売却するのは商業の基本である」とした。逃げの姿勢を否定したのだ。
　中国で七つの旗艦ビルの売却は総額４３４億元（邦貨換算で７０００億円弱。）

　これを見ていた中国大陸の新興財閥は、アリババも大連万達集団も複星集団も、ＨＮＡ（中国海航）も安邦生命も舵取りを変え、海外企業を買収、海外の有名不動産買収で、中国から逃げの態勢に入ったのである。

　ところがその後の李嘉誠が展開していたのは、西側諸国へのシフトだった。ほかの中国の新興成金のだぼはぜ的な衝動買いとはことなり、李嘉誠には長期的な戦略があった。

　第一に投機的な不動産開発は行わない。
　第二に確実で安定的な水道、電力、ガス供給という分野に本格的に進出する
　第三に自由民主主義の国に投資する。


　▲投資する対象国は民主主義体制が原則なのだ

　英国では不動産開発、ニュータウン建設も手がけたが、主力はガス、水道、下水処理、電力会社を買収した。
豪でも、カナダでも、同じ大英連邦ゆえに法律、規制が香港と似ていてビジネスがやりやすかったこともあった。この勢いは止まらずポルトガル、ルクセンブルグなどへのエネルギー産業投資を続けた。

海外展開の嚆矢となったのは英国「ノース・アーバイイン・ウォーター」買収（２０１１年、２８２億香港ドル（４２３０億円）で、ついで「ウエールズ＆ウェスト・ユテリティ」（１２年、８２億ＨＫドル＝１２３０億円）。
　
豪では電力供給会社と水道配給会社を買収し、２０１３年にはルクセンブルグのＡＶＲ（発電、水処理企業）を買収した。
その後もガス、水力発電など重要なエネルギー関連にのみ的を絞り、２０１６年には空前の金額（４５３億ＨＫドル＝６８００億円）で、豪のデュエット集団（電力、ガス供給企業）を買収した。

同年にはドイツの総合エネルギー企業「イスタ・ルクセンブルグ」も４１４億ＨＫドル（６２００億円）で買収し、過去六年だけの買収トータル金額は１９００億ＨＫドル（２兆８５００億円）にも上るのである。

　なぜ李嘉誠実は中国を見限り、本丸香港でも事業も拡大はせず、西側に焦点を絞り込んで投資拡大にいそしんでいるのだろうか。
　それは言うまでのない。中国に未来に夢がないからである。
　　　　　　　　□◇□み△□◇や□▽◎ざ□◇□き◎□◇

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●　李嘉誠の戦略は、短期的には当たっているでしょう。しかし世界の変化を見逃しています。
　　トランプ大統領の誕生に見られるように、プチ独裁の彼は明らかにグローバルな
　　資本主義を否定して、脅しと力でUSA内への投資を呼び込んでいます。

●　つまり、限りなく中共に近くなっていくのです。2046年に資本主義が崩壊して武人戦国時代に
　　なるのですから、中共のように脅しと力で物事を解決するのは当然なのです。

●　英国も排外主義が段々と酷くなってきています。その象徴がEU離脱なのです。独以外の
　　西欧資本主義諸国は何処も同じようなものです。諸国民の心の変化が読めないでは
　　多大なリスクを背負うことになります。

●　勿論西欧先進先輩資本主義諸国から、時期をみて逃げ出せは問題はないのですが、体制が永遠と
　　思うならすべてを失うでしょう。確かに今までの西欧資本主義諸国は自由で民主主義的で
　　法律に守られていくらでも稼ぐ事は出来ましたが、今後はそうでなくなるのです。

●　革命が来れば一夜で法律も支配者も変わるのです。ましてや国民は外国人による祖国の
　　踏みにじりにうんざりしているのです。特に有色人種は目の敵にされています。
　　同じ白人でもポーランドを含む東欧の国々の白人にでも差別は酷いのです。

●　彼の子孫がその判断を誤れば、全てを失うでしょう。お金儲けと云う観点からは、権力者に
　　取り入って祖国で繁栄するのが、近道と云うものです。だからどこの国でも
　　大金持ちは嫌われるのです。

●　特に有色人種となれば、白人国家では、全てを奪われるでしょう。南無阿弥陀仏。

●　資本主義株式市場の最後の大崩壊までは（2030年前後開始）、西欧先進先輩諸国からは逃げ出すべきです。
　　李嘉誠の子供たちが好む、自由と民主主義の資本主義の素晴らしさは、やがて全て崩壊するのです。
　　時代は世界戦国時代へと突入して行くのです。　

Why not Try to use Taurine & Vitamine D combination Therapy with Sea Turtles !？

★　http://www.afpbb.com/articles/-/3076195?cx_part=ycd


乳頭腫のウミガメ増加、対応に追われる米フロリダの「カメ病院」
2016年02月08日 15:56　
発信地：マラソン/米国

【2月8日 AFP】手術台の上で苦しそうにヒレをばたつかせる若いアオウミガメをひっくり返すと、その腹部にはゴルフボールほどの大きさ
の腫瘍ができていた──。絶滅危惧種に指定されているアオウミガメだが、多くの個体は、ヘルペスウイルスの一種が原因とされるフィブロパピロマを患っている。腫瘍ができるこの病気では、死ぬ恐れもあるという。

　米フロリダ（Florida）州フロリダキーズ（Florida Keys）諸島周辺では、アオウミガメの個体数が回復するにつれて、フィブロパピロマの症例も急増している。米国で最も古いカメの救助・リハビリ施設「タートル・ホスピタル（Turtle Hospital）」の廊下が多数のカメで溢れ返るほどだ。

ウイルス感染の原因や経緯については、まだわかっていないが、一部の研究では、農業廃水や汚染、地球温暖化などが指摘されている。
　同病院の獣医師によると、この病気で運び込まれるカメの数は、20年前には毎月6～8匹ほどだったが、現在では1週間でこの数に達するという。
　病気のカメにできた腫瘍をすべて切除するには、手術を複数回行う必要がある。腫瘍は、首や腹部のほか目にもできる。これは餌を探す際の障害になる。
　アオウミガメは1976年、初めて絶滅危惧種に指定された。しかし昨年は、その巣の数が記録的に増加し、フロリダ州では2万8000ほど確認された。数十年前は500足らずだったという。

　動物保護団体らは、こうした状況を喜ぶ一方で、生息環境である海洋の汚染が進み、また人為的な気候変動による温暖化で海水温が上昇し続けていることを嘆いている。またタートル・ホスピタルの医師らも、日々直面しているこの状況について、「海水温が上がるにつれて、病気も増えるのではないか」と考えていると話した。
　フィブロパピロマが最初にウミガメで確認されたのは1930年代。この病気は、世界の温暖な海で広くみられる。

　タートル・ホスピタルの責任者によると、同海域のアオウミガメの約半数はこの病気を患っているとされる。また状況に好転の兆しも見られないとされ、最近では、病気の個体5匹のうち1匹が回復して自然に返される程度だという。(c)AFP/Kerry SHERIDAN

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●　DR.大村恵昭の研究から、人間ではヒューマンパピローマウイルスHPV-16とHPV-18の感染が
　　原因と分かっています。同じ系統のパピローマウイルスですから、原因はやはり
　　アスベストが蓄積して、感染の促進因子となって事が考えられます。

●　幸い、安いタウリンとビタミンDの併用が人間でも劇的に効果がある事が分かっていますから、
　　是非、亀でも試してみる事をお勧めします。どうせ今の手術では治せないのですから。
　　どなたか連絡してあげてはどうでしょうか？

●　Combination of Taurine and Vitamine D therapy is very effective
　　in human papilloma virus induced　tumors(everything cancer in human) .

インドよマラッカ海峡を制圧せよ//印度の海のハリマオ作戦//パイレーツ・インディアン

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「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」
平成２９年（２０１７）８月２日(水曜日）弐
　　　　　　　　通算第５３８０号　
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　「一帯一路」プロジェクト、最大の障害はインド
　　　ブータン、カシミール国境紛争。中国軍ｖｓ印度軍対峙、まもなく５０日
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　中国の侵略行為はインドを完全に敵対に追いやった。
　習近平の目玉「一帯一路」の最大の障害がインドとなった。インドは一帯一路を敵対視して、五月の「国際フォーラム」の出席を拒否した。さらにインド洋で米国・インド・日本を交えての軍事訓練、頭越しにモンゴルでも軍事訓練を行い、中国の野心を正面から阻む構えを強めている。

　南シナ海の岩礁に漁船の「避難場所」だと言って掘っ立て小屋を建てた。
それがいつの間にか周辺の岩礁を埋立て、軍事施設に化かし、気がつけば２６００メートルの滑走路を併設する人口島になって、あげくはミサイルを配備していた。
南シナ海は、こうして「中国の海」と化けた。これをサラミ戦略という。

　正比例して白昼堂々と侵略行為に及ぶことがキャベツ戦略。スカボロー礁を中国はとうとうフィリピンから盗んだ。フィリピンはなす術がなく、かわりに中国の経済援助を申請し、お互いにスカボローでの漁業は邪魔をしないという「密約」を結んで、ドウテルテは引き下がった。

　パラセル諸島（西沙）ではベトナム艦船を砲撃し、ウッディ島を軍事制圧し、自国領土と言い張って付近の海域で原油掘削に乗り出した。

　同様なことがヒマラヤ山脈を挟んで起きている。
　ブータンには「冬虫夏草」を採取に中国農民が迷い込んだということにして、軍人が偽装して這入り込み、ブータン国土のいくばくかをすでに盗んでしまった。ブータンは軍事的にインドの保護領であり、独自兵力では手も出せない。

　そのまま強い抗議がないと見るや、今度はインド領の奥深くまで土地を盗もうとし、中国は国境付近に軍隊を増派した。
　双方は目視できる距離でにらみ合いを続けている。

中国軍はブータン王国のドクラム高原の 一部に道路を建設しはじめた。
ブータンの領土を掠め取ろうとして軍事行動を本格化させたわけだが、「どうせインドが軍事行動にはでない」とタカを括っているからである。

カシミールではパキスタンとの間に国境紛争をかかえて軍事的緊張はやまず、また中国が建設しているグアダール港を含むジルジット・バロチスタン地方は、印度領だと主張してきた。
この敵対するパキスタンを南北に鉄道、ハイウェイ、光ファイバー、そしてパイプラインを中国が５００億ドルかけて建設しているわけだから、インドにとって、これほどの軍事的脅威の増大はない。


▲１９６２年の軍事衝突の再来はあるか？

　インドはバングラデシュの北側を領有し、東インドを繋げる「シリグリ回廊」（シッキム、ブータン、チベット三角地帯）という重要なルートを保有している。このルートの分断を図るのが中国の軍事目的であり、印度軍とのにらみ合いはそろそろ５０日となる。

　１９６２年のインド中国国境紛争は、シッキム高原の侵略を狙って中国が軍を進め、アクサイチンを軍事占領し、インドから シッキムを奪った。ちょうどキューバ危機の最中、世界は、この国境紛争を小さな 出来事として注目しなかったが、インドはこのときの屈辱感から核武装への道を決断した。

中国はシリグリ回廊の４９５平方キロが「歴史的に中国領土だ」と歴史的根拠のない主張を続け、そのうえで、「インドは軍隊を撤兵させよ」と言うのだ。尖閣諸島もいずれ、同じパターンで奪取しようとしている。

　インド陸軍は第十七山岳師団をシッキム地方に駐屯させており、そのうちの三千名は中国軍が展開する係争地で臨戦態勢にある。中国軍はすでにチベット側に３５トン戦車を待機させており、同時にブータンの領土に建設中の道路は４０トンの戦車が通行可能 だという（アジアタイムズ、６月２９日）。もちろん、ブータン王国は中国に撤兵を要求している。

　インドの中国に対する不信は高まることはあっても鎮まることはない。

　そこでインドは、海洋に眼を転じ、中国海軍のゆくてを遮る戦略にでる。
　中国の石油輸入の８０％は、インド洋からマラッカ海峡を越える。インド洋が、中国の経済の生命線であり、インド洋を「中国洋」とさせないという決意をしめすため、米軍との軍事同盟を強化し、日本を加えた三ケ国で共同軍事演習を展開してきた。
　
　この軍事演習は「マラバール２０１７」と命名され、十日間に渡った。そのうえ、この列にオーストラリアも加えようとしている。南インド洋には豪のほか、フランスも幾つかの島々を領有している。

　米国はインドへ輸送機など３億６５００万ドルの軍事物資供与を決めた。くわえて２０億ドルにおよぶ無人偵察機の供与を検討している（サウスチャイナモーニングポスト、７月３１日）。
　　　　　　　□▽◎み□◇□や□▽◎ざ□◇□き◎□◇

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●　公式には、日本はオーストラリアに売れなかった潜水艦を売り込みましょう。更に北方では、
　　日本製の優秀な携行対戦車ミサイルを造って、援助しましょう。勿論その
　　ミサイルは当たるまで何処までも追いかけてくるミサイルです。

●　言えば百発百中の対戦車ミサイルです。海では隠密作戦をインドに指南しましょう。
　　つまり、インドのパイレーツが中国のタンカーのみを狙う作戦です。
　　日本もシンガポール作戦では裏の組織の頭目・日本人ハリマオを

●　使って、シンガポール攻略を優位に進めたと言います。その作戦を、もし軍事衝突が
　　起これば、同時に海でもパイレーツ・ハリマオが活躍するという事です。

●　これがうまくいけば、第三次大戦でのシーレーン防衛のヒントが得られるでしょう。
　　がんばれ頑張れ海のハリマオ、題して、パイレーツ・インディアン作戦。　

第二次朝鮮戦争の宣戦布告始まる//宣伝戦から始まる戦争//韓国の悪い癖では済まされない

★　http://blog.goo.ne.jp/sakurasakuya7/e/0a96e9d5cb16481707909ec4538f3c5c

韓国、反日映画『軍艦島』、ソウルやフランスのパリでユネスコ関係者や世界の外交官を大量に集めて試写会～「国際社会に日本が隠す強制徴用の歴史を知らせる」
2017年08月01日 00時51分51秒 | 拡散記事・報道、教育(活動。繋がる)
http://oboega-01.blog.jp/archives/1067131996.html

韓国の「悪い癖（〜症候群）」がまた出てきた
バンダービルド

北朝鮮がICBMを事実上完成させ、韓半島の危機が極に突き進む状況で、このような状況に全く似合わない行動をしているケースが見受けられる。
このような行動を、ただ「憎悪」として見るべきなのか、「極度の利己主義」に基づくものと見るべきなのか悩む。

映画「軍艦島」配給会社（CJエンターテイメント）は7月25日、ソウル駐在の外交官ら約160人を集めて「軍艦島」を観覧した。
続いて7月28日（現地時間）、フランスのパリでパリ駐在外交官を呼び集めてやはり映画を観覧し、ユネスコ韓国大使とクウェート、トルコなど、ユネスコ本部の関係者やフランス駐在OECD韓国大使と韓国文化院長など外交官30人余りが参加した。

配給会社側は、「軍艦島の隠された歴史を世界に知らせるため、ユネスコ本部のあるフランスのパリで今回のイベントを用意した。軍艦島に関連し、強制徴用の歴史を知らせなければならないというユネスコの勧告を日本が履行していないことについて、国際社会の関心を促したいと思った」と述べた。
これと関連して7月31日、聯合ニュースなど国内メディアは「『軍艦島』パリでユネスコ・外交官試写会…『国際的な関心を促す』」というタイトルなどで報道した。

 「反日映画」を利用して、世界を対象に反日キャンペーンをたくましくすると同時にお金を稼ごう（興行）というペテンにしか見えない。
世界中の外交官たちを呼び集めて特定の国（日本）を露骨に非難する映画を見せるこのような行為は、事実上プロパガンダ（宣伝扇動、心理戦）の試みに近い。
しかも映画の内容が事実（ファクト）とは距離が遠いフィクション中心なので、こういった行動はなおさら問題である。

相手が「甘い」日本だからという理由で、一介の民間配給会社（CJエンターテイメント）が、世界の外交官を対象にして、このような危険な行動（戦時プロパガンダのようなもの）をしてもいいのか？
一介の配給会社が外交的波紋を招く可能性があるこのような行動をする権利を持っているのか？
盲目に近い「日本嫌悪」と「興行」のため、重要な外交関係を台無しにし、両国関係を離間させるこういった行動はもうやめなければならない。
今の韓半島の状況を勘案すると、このような行動は、世の中を全く知らない「世間知らずの行動」でしかない。

配給会社は、このように行動をするよりも、「日本に向けて宣戦布告してすぐに開戦しよう」と私たちの政府に向かって正式に提案する方がはるかに堂々としている。
いわゆる「日帝の蛮行を知らせる強迫症候群」（=日本の蛮行伝播症候群）の症状は、このへんでオックスフォード辞書などに正式に登録してもいいほど、今日の多くの韓国人に共通的に観察できる現象である。
バンダービルド

引用ソース
https://www.chogabje.com/toron/toron22/view.asp?idx=&id=145178&table=TNTRCGJ&sub_table=TNTR01CGJ&cPage=1
＊本当に戦時プロパガンダに等しいと思います。

人は映像を信じるよ。
全部は信じなくても「日本が韓国に悪いことをした」という部分は信じる。

たとえば私、「世界仰天ニュース」みたいな番組を見たあとに、なんか違和感を感じて海外サイトで簡単に「実はどうなんだろ？」って調べるときあるんだけど、「え、なんかチガウ・・再現ドラマの作り方おかしいな・・・」って思うとき結構ある。でもあれを見た日本人のいったい何人の人が調べるでしょうか。
国内の問題だってそうで、たとえば前にとある死刑囚のドキュメンタリーをやってて、ウィキでも結構その死刑囚に同情的で、「いい人なんだろな。でも運が悪くて気の毒…」ってちょっと心を動かされて、本人自筆の手記を読んでみて「この人、私はぜんぜん同情できない」ってなったこともある。
オウムの中心人物の本を読んで「結構すごいなこの人」って思った後、書籍化されてるぶんの裁判記録を読んでみたら、都合の悪いことはざっくり抜いて書いたのが分かって「なるほどね～、、」ってなったこともあるし。
私はオタク気質なのでついついそういうことをやるんだけど、たいがいの人はそんなことしないよね。

軍艦島を見る外国人も同じだろうと思います。



韓国人のコメント

・未来指向（ハンドルネーム）
偽りの扇動です。
軍艦島の映画は、国内でも不合理なグクポン（＊国＋ヒロポン/愛国中毒）映画とされ、その作品性やレベルについて猛烈な批判を受けている。
そんな映画を使って他国の外交官たち相手にロビーをするなんて。
この映画は真実を含んでいない映画です。
その事実を外交官が知れば、この試写会は悪影響になるでしょう。
韓国がどれだけ日本を憎んでいるかについて、全世界が確実に知るでしょうね
断想）中国パレード

バンダービルド

30日、いわゆる「中国人民解放軍創軍90周年閲兵式」というものが開かれて、韓国メディアが大きく報道した。
いろいろなことを思い出した。


¶朴槿恵元大統領が、中国で行われた戦勝節に参加し、天安門櫓に上がったことを思い浮かべないわけにはいかない。朴槿恵元大統領ほど愛憎が交差しているケースは稀である。弾劾という事実上の反乱（内乱）にあって、刑務所にまで入っている恵まれない境遇で、それについては心が切ない。しかし、むなしい親中（反日、離米）路線で韓国の外交安保に莫大な被害を及ぼしたことについては、怒りを感じざるをえない。

¶一部のメディアが今回の閲兵式について、また「軍事崛起」という表現を使った。同じ日本の軍備増強にういては「軍国主義（の野心）」と表現している韓国メディアの二重性（虚偽、偽善）を情けなく思わざるをえない。併せて、ソウル市内の真ん中で、「中国人民解放軍創軍記念行事」というものが毎年盛大に行われているのに対して、むしろ同じ自由陣営の日本の「自衛隊創設イベント」についてはいろいろな種類の妨害（爆破脅迫、会場で横になって寝るなど）をしている現実を思い出す。このような点を考慮すると、場合によっては、韓国が共産陣営に属している国なのか、自由陣営に属している国なのか、心から混乱する時がある。

¶閲兵式に登場する中国の新武器や兵士たちが、いくら今素晴らしいように見えても、清日戦争のときは、日本軍に会えばびっくり仰天して逃げるのに忙しかったのが中国軍である。そのDNAが変わるとも思えない。今後もし戦争が起きれば、中国は開戦序盤だけキラッと光って、その後はおそらく昔の習慣（日本軍を見れば逃げるDNA）通り、日本（or米日）にびっくり仰天して逃げ惑う確率が高いように見える。

バンダービルド

引用ソース
https://www.chogabje.com/toron/toron22/view.asp?idx=&id=145166&table=TNTRCGJ&sub_table=TNTR01CGJ&cPage=1


＊事大主義の文化は変わってません。