歴史と経済と医療の未来予測・歴史経済波動学

フラクタルと歴史経済波動学で予測
 未来の世界と経済と医療の行方
貴方はいくつの真実を見つけられるか!

黄昏西洋の最後の詐欺。

2021年07月05日 12時21分51秒 | USA/大西洋資本主義の大崩壊

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期間限定で、
有料会員限定講義の一部を
無料公開
しています。

<地球温暖化はウソだった?>

・シロクマは増えている
・北極の氷は溶けていない
・海面の上昇は加速していない
などなど…

常識を覆す、衝撃的な
“真実”の数々に迫ります。

動画の公開は7月6日(火)までですので、
お見逃しのないようご注意ください。

今すぐ確認する


===

「地球温暖化」

1970年代から問題視され、
今なお、数多くのメディアや企業が
対策を叫んでいる、
我々人類の大きな問題です。

先日も、
日米会談で菅総理が
温室効果ガス排出削減を約束。

小泉環境大臣も、
「CO2を46%削減する」と宣言しました。

しかし、、
東京大学・名誉教授
環境科学を専門とする
渡辺正先生は

「地球温暖化による報道は
そのほとんどがデタラメである」

と断言します。

にわかには信じがたいこの話。

しかし、そこには研究データが示す、
確かな根拠がありました…

詳しくはこちら


PS.
衝撃的な事実を語る、渡辺先生。

実は、もともと
国から地球温暖化の対策費を
もらう立場の人間だったといいます…

しかし、
地球温暖化の真実を知り

「税金の無駄遣いは許せない。
そんなお金があるなら教育や福祉、
国防に使えばいい」

という正義感から告発を決意し、
本を出版して戦っています。

科学的な根拠を持って
通説に反論する渡辺先生。

「地球温暖化」という
“世界規模の茶番劇”の真実
ぜひ、あなたも知ってください。

詳しくはこちら



ダイレクト出版・政経部門 井上彩花


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~先人の叡智を未来に繋げる~
Renaissance(ルネサンス)刊行にあたって 

Renaissance(ルネサンス)とは、
14世紀にイタリアで始まった
「文化の再生・復興」運動を指します。

当時、疫病の大流行や飢饉。
百年戦争などの戦乱で人口は激減。

社会全体が危機的な状況に置かれる中、
人々は生と死について深く考え、
いかに生きるべきかを強く
意識するようになったといいます。

そこで彼らが手本にしたのが、
ギリシアとローマの優れた
古典文化でした。

その運動は大きなうねり
となってヨーロッパ全土に広がり、
より優れた中心的価値観の誕生とともに、
新しい時代を切り開いていったのです。

これというのは、年代や場所、
起きている事象は違えど、まさに
今の日本と重なる状況ではないでしょうか。

長引くデフレ、迷走する政治、
少子高齢化、深刻ないじめ問題、
過労死、過疎化、企業の不正や
無差別殺人など…

高度経済成長以降、
明確な中心的価値観を
見失った日本は、いつしか
暗いムードに覆われ、
長い停滞から抜け出せずにいます。

もはやこれまでの延長線上で、
同じような価値観・行動を
繰り返していては修復できない状態です。

そんな中、令和という
新たな時代を迎えた日本を、
再び明るく輝かせたい。

次の世代を生きる人たちが、
誇りを持って生きられる
日本を遺したい。

そのような想いを込めて、
新たな情報誌を発行する
運びとなりました。

「Renaissance」では、
感情や主観に偏ることなく、
世界各国の歴史や政治、
経済についてのデータや成功事例など。

明確な事実をベースに、
先人の叡智に学ぶことのできる紙面を、
Webと連動しつつお届けしていきます。

新たな試みではございますが、
多くの日本人に届いていきますよう、
何卒、末長く応援していただけますと幸いです。



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嘘は大きければ大きいほど良い。ヒットラー“我が闘争”大好き左派。

2021年07月05日 12時17分01秒 | USA/大西洋資本主義の大崩壊

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地球温暖化による
「海面上昇」はなかった?

メディアが報道できない、
衝撃の事実に迫ります…

詳しくはこちら

===

地球温暖化による海面上昇で
沈みかけている島国、「ツバル」



NHKスペシャルでも取り上げられ、
「腰の位置まで海水があり、
全部水没してしまい大変だ」
という様子が流されました。

しかし、この通説が今、
真っ向から覆ろうとしています。

実は、ツバルは現在、
沈むどころか、国土が拡大している
というのです‥

東京大学名誉教授、
渡辺正先生は、こう語ります。
===

「地球温暖化が進むと、
温まった海水が膨張し、海面がじわじわ上がる…」
という話は、今や教科書にも載っています。

NHK でも、温暖化による
海面上昇で「ツバル」という島が
水没するという番組を報道していました。

「地球温暖化がツバルを水没させる」
イメージを視聴者の心に
浸み込ませたんですね。

実はあれ、ウソです。

NHKがツバルを訪れた2006年2月は、
数十年に一度の大満潮のタイミング。

そのピンポイントのタイミングで訪れ、
大袈裟な映像を撮ったんです。

実際には、ツバルの潮位データは
観測開始から30年ほど
横ばいで推移しています。


しかも、ツバル周辺は
全部サンゴ礁の島なのですが、

近年の 報告では、
そのエリアにある島の半分以上は
面積が増加傾向にあるそうです。

===

にも関わらず、
小池百合子氏をはじめとした
歴代の環境大臣は、

ツバルに行って
日本の税金をプレゼントする
約束をしているといいます…

なぜ、このような
「地球温暖化の大嘘」が
まかり通っているのでしょうか?

そこには、温暖化によって
莫大な利益を得る、
巨大組織の陰謀がありました…


続きを確認する


PS.
今回ご紹介した、
地球温暖化に関わる衝撃的な事実。

実は、
メディアやYoutubeでは、この様な
地球温暖化を否定する内容は
タブーとされており、
取り扱うことができません。

だからこそ、
ルネサンスアカデミアの会員限定で、
今回の講義録をご提供しています。

この機会に、
ほとんどの人が騙されている
地球温暖化問題の本質

ぜひ、あなたも知ってください。

詳しくはこちら




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百年戦争などの戦乱で人口は激減。

社会全体が危機的な状況に置かれる中、
人々は生と死について深く考え、
いかに生きるべきかを強く
意識するようになったといいます。

そこで彼らが手本にしたのが、
ギリシアとローマの優れた
古典文化でした。

その運動は大きなうねり
となってヨーロッパ全土に広がり、
より優れた中心的価値観の誕生とともに、
新しい時代を切り開いていったのです。

これというのは、年代や場所、
起きている事象は違えど、まさに
今の日本と重なる状況ではないでしょうか。

長引くデフレ、迷走する政治、
少子高齢化、深刻ないじめ問題、
過労死、過疎化、企業の不正や
無差別殺人など…

高度経済成長以降、
明確な中心的価値観を
見失った日本は、いつしか
暗いムードに覆われ、
長い停滞から抜け出せずにいます。

もはやこれまでの延長線上で、
同じような価値観・行動を
繰り返していては修復できない状態です。

そんな中、令和という
新たな時代を迎えた日本を、
再び明るく輝かせたい。

次の世代を生きる人たちが、
誇りを持って生きられる
日本を遺したい。

そのような想いを込めて、
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世界各国の歴史や政治、
経済についてのデータや成功事例など。

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CHINAの戦士戦国時代(独裁戦国時代)は1910~2180年迄。ただしいつでも寝首を掻かれる。次の100年は世界戦国時代。

2021年07月03日 09時12分19秒 | USA/大西洋資本主義の大崩壊

「宮崎正弘の国際情勢解題」 
令和三年(2021)7月3日(土曜日)
通巻第6972号
〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜  

 習近平演説「中国、つぎの百年」は何を意味するのか
  中国共産党王朝は、建国72年だが、まだ命脈を保つ?
****************************************

 中国の各王朝史の寿命を見ると(百年以上続いた王朝に限る)、前漢が214年間。間に「新」を挟み、後漢が197年である。ついで隋と替わっての唐は289年、北宋が167年、南宋が149年、(モンゴルの元の92年を挟んで)明が276年、清が同じく276年、そしていまの王朝(中国共産党支配を「共産党王朝」と考える)は、現時点までに72年となっている。
最長寿命を誇ったのは唐王朝で、実に?川幕府よりも長い289年、しかし漢王朝は前漢と後漢をあわせると411年間である。

 2021年7月1日、中国を支配する全体主義独裁の中国共産党創設百周年を迎えて盛大な式典が行われた。この日は、香港返還24年(中国は「香港回収」と呼ぶ)、そして香港国家安全法施行から一年である。

 天安門の楼上に立って習近平は長い演説を繰り出したが、その中に「百年」という言葉は十数回も出てくる。なかでも、「中国共産党の百年の亘る奮闘の輝かしい歴史を振り返れば、中華民族の偉大な復興の明るい未来が展望できる」として、「小康社会を構築し、貧困問題を解決した。次の百年は『社会主義現代化強国の全面的な実現』という次の百年に向けて意気盛んに邁進するという奮闘目標を厳かに宣言する」

 この目標は中段でも繰り返されている。
 「第一の百年における奮闘の目標を実現し、第二の百年では奮闘目標の戦略的計画を明確に実現する」とし、それは「党と国家の事業は歴史的成果をあげ、歴史的変革を興し、中華民族の偉大な復興を実現するため、より整った制度を保障し、堅実な基礎を、自発的精神力」等々、まったく具体的な政策目標のない、抽象的概念が羅列された。
 ようするに『中華民族の偉大なる復興』という習のマニフェストが美辞麗句にちりばめられただけで、聴衆が居眠りをしていたのも、宜なるかな。
 とらえどころのない、具体的な数値目標もない、空疎で、曖昧な語彙は、感動を呼ばない。人々を沸き立たせる、燃えるような訴えがないのだ。

 貧困問題を解決した? 貧富の差は拡大しているのが現実である。
 外国の苛めと断固戦う? 周辺国をいじめているのは自身ではないのか。
 台湾統一などと傲然と言い放つのは、かえってアジア諸国を戦慄させ、中国を警戒する。つまり世界が中国を敵対勢力と見ているのに、その矛盾の認識が出来ていない。自己中心主義は客観的判断力を摩滅させている。


 ▲中国が「平和」勢力であり「自由」で「民主」の国などと言われてもねぇ。。。。

 習近平演説は「中国は平和、開発、公正、正義、民主、自由という全人類の共通価値観を守る」としながら、一方で「台湾統一は共産党の任務」であり、「中国的社会主義とはマルクス主義に基づく」のであり、そのためには「世界一流の軍隊を構築する」などと文脈的にみても非論理的作文となっている。

 中華ナショナリズムの原則から言えば外国輸入のマルクス思想が、中国伝統の思考とは合致しないことは、すでに多くの中国知識人によって語られた。

 つい先般まで掲げられていた「2025 中国製造」の目標は謳われず、GDP目標値も言及がなかった。

 ということはトウ小平の「改革開放路線」を継承した江沢民の「三つの代表」、胡錦涛の「小康社会の実現」も婉曲に、しかし明確に否定され、毛沢東時代に逆戻りを宣言したことになるだろう。
 
 IT技術を駆使して全国民監視態勢をしっかりと敷いた独裁国家は、そのネット網を突破する勢力が台頭することによって、磐石と見られる共産党支配体制がもろくも崩壊する可能性は否定できない。

 すなわち軍のハッカー部隊がダミーで展開しているハッカーの技術を、内側に向けて行うと共産党が磐石と過信する監視態勢がいとも簡単に崩れるのである。
    ☆◎☆◎み☆◎□☆や□▽◎☆ざ▽◎□☆き◎☆◎▽ 

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さて・これで軍配があがるのは・左派かな右派かな。

2021年07月01日 08時12分11秒 | USA/大西洋資本主義の大崩壊

「宮崎正弘の国際情勢解題」 
令和三年(2021)7月1日(木曜日)弐
通巻第6969号
〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜〜  

 米国「学生ローン」地獄が再浮上
  民主党左派「1・5兆ドルを無償とせよ」。モラルハザードの声も
****************************************

 トランプ前政権は累積する学生ローンの返済猶予を延長し、2020年前期に期限の来た分の返済を10月までとしたが、それも無理とわかり、2021年1月に返済期限の再延長措置を取った。

バイデンは、学生ローン債務者の負担軽減を狙って、2021年10月までの再再延長を決めた。各々1万ドル免除案も議会で議論されている。

 いったい学生ローンの残高は幾らあるのか?
 アメリカ人の4400万人が学生ローンを借りており、既に返済された額を含めてのトータルは1・56兆ドル。残高は2020年4月統計で1・2兆ドルとされた。返済期間の平均は19年という。

 デフォルト率は33%、卒業しても満足な収入がないことが主因で、アメリカ経済の深刻な問題となっている。
 というのも、学生ローンの債務残高はクレジットカードのそれが1・2兆ドル、自動車ローンの残高が1・1兆ドルだから、アメリカ経済にとっては、この学生ローンが最悪の債務問題なのである。

 2021年10月に返済期限が来る学生ローン残高は30億ドル。或るアンケートに拠ると90%が返済は困難だと回答し、65%が「もう払えない」と悲鳴を挙げている実態が浮かんだ。
 借金で授業料を払って、ようやく大学を出ても、よい就職口がなければ、ローン返済はママならず、ましてやマイホームも結婚も遠い目標となってしまう。

 左派のリズ・ウォーレン議員などは「連邦政府は、1・5兆ドルの予算を組んで、全額を無償とせよ」と訴え、若者の支持を拡げている。

社会主義を標榜するサンダース議員も同じで学生ローンの免除、大学授業料の無償化が民主党左派の言い分となった。
ウォーレン、サンダース両議員は民主党内左派の有力議員でバイデン政権派の影響力が強い。
     ☆◎☆◎み☆◎□☆や□▽◎☆ざ▽◎□☆き◎☆◎▽ 

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