歴史と経済と医療の未来予測・歴史経済波動学

フラクタルと歴史経済波動学で予測
 未来の世界と経済と医療の行方
貴方はいくつの真実を見つけられるか!

歴史はスパイラル、つまり波であり繰り返しであり・未来への指向性を持っている。=トリプルスパイラル。歴史経済波動学。

2024年03月28日 06時51分49秒 | 第三次大戦

始まった第三次

世界大戦を経て

崩壊するのはUSA

ロシアの崩壊は2260年

・・・・

・・・

・・


世界で一番強い国、アメリカ。

ヨーロッパから離れたアメリカは
第二次世界大戦の被害を
ほとんど受けなかった国として、
今日まで世界経済を引っ張ってきました。

しかし、特に
ウクライナ戦争が起こってから、

「あるもの」に着目すると、
強国・アメリカにも
陰りが見えてきたのです…

今、アメリカに何が起こっているのでしょうか?


>強国アメリカの陰りとは?

*****

2022年2月、
ウクライナ戦争が勃発。

アメリカはロシアに対して
経済制裁を発動しました。

これによって、
ロシアの政府や富豪が
国外に持っていた資産は凍結。

年間GDPの2割に相当する
ロシアが持っていた資産が
紙切れ同然になってしまったのです。


一連のロシアへの制裁は、
ロシアが貿易できないように
国際経済から締め出す
最も厳しいもので、

誰もが、
ロシアは大打撃を受けるだろうと
思っていました…


ところが、結果は
思いもよらぬ方向へ動きます。


まず、ロシアは今でも
中国やインドなどと
普通に貿易をしています。

それだけではなく、
この制裁はかえって
アメリカ自らを苦しめることになったのです。


その証拠に、
ウクライナ戦争前後の
市場の動きを見ると、

米ドルに不都合な変化が
明確に浮かび上がってきました。


いったい何が起こったのでしょうか?


ロシアへの制裁で
アメリカが損をしたワケとは?


>続きを見る



ダイレクト出版 藤井厳喜事務局 廣尾衛



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何事も寿命には勝てない。USAの平均寿命は2046年まで。

2024年03月27日 09時05分03秒 | システムの崩壊

【明後日まで】

こちらのビデオは
もうご確認いただけましたか...?

先日、YouTubeにアップしたところ、
大好評で、再生回数が3.6万回を突破...

まだ見ていない方は今すぐご確認ください...

米政治学の権威が警告...
ビルゲイツ,マーク・ザッカーバーグが密かに備える...
巨大帝国アメリカ内戦の危機


>今すぐ視聴する

======================

4月に米英で公開される
ある1本の映画をめぐり、
全米で奇妙な噂が出ている...

その名も「Civil War(第二次南北戦争)」...



舞台は19の州が連邦から脱退した
近未来のアメリカである...

予告編では、
見慣れた米国の光景を背景に
血なまぐさい戦争が繰り広げられ、
ワシントンのリンカーン記念堂が
爆破されるなど
衝撃的な映像ばかり...

YouTube “Civil War | Official Trailer 2 HD | A24”

現実にはありえない光景かもしれない...

しかし、この映画での描写が
数年後、アメリカで
本当になるかもしれない
と全米で噂されている
という…

実際に今、刻一刻と
それが現実味を
増してきているというのだ...

実際に、著名人たちは
現在のアメリカの状況に対し、
このように警鐘を鳴らす...

カナダ人ジャーナリストの
スティーブン・マーシュ氏は、
「米国は終わりつつある。」

アメリカ政治学の権威
バーバラ・F・ウォルター氏は、
「アメリカは21 世紀版の内戦に
向かっている」と...

実際に、
米国全土で武装している
民兵組織は10万人、
グループも1000以上ある
言われており、、、

映画と同じく、
本当にアメリカからの
独立を企てる州もあるという...

では、なぜこのような事態に
発展してしまったのか?

その裏には、
アメリカ人が日本人に隠しておきたい
米国の不都合な真実があったのだ…

一体それは何なのか?

こちらからお確かめください…
↓  ↓  ↓

>今すぐビデオを視聴する


追伸

【明後日までの期間限定】

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対談講座がついに実現...

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大統領選後、米国全土は「戦場」になる

 

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米政治学の権威が警告...
ビルゲイツ,マーク・ザッカーバーグが密かに備える...
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>今すぐ視聴する

こちらのビデオでは、

・2024年11月の米大統領戦後に訪れる
 アメリカ内戦勃発のシナリオ

・ある1枚の地図に隠された米国の不都合な真実

・アメリカの内戦が日本にどう影響するのか?

など......

米大統領選後に訪れるアメリカ内戦をテーマに
日本のマスコミで決して報じられない
米国の不都合な真実に迫っていきます......

3月28日(木)までの期間限定公開のため、
こちらからビデオをご視聴ください......


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何事も栄枯盛衰。

2024年03月27日 08時53分20秒 | システムの崩壊

2046年ドルは三〇〜五十円/1ドル・

・・・・

・・・

・・


「米ドルは死ぬ(US dollar will die)」

『金持ち父さん貧乏父さん』の著者で
大物投資家のロバート・キヨサキは
このように公言しました。

彼以外にも、
ウォーレン・バフェットや
ジム・ロジャーズといった有名投資家たちが

今の米ドルがいつか崩壊すると
予言しているのです。

いったいなぜでしょうか?


>米ドル崩壊論が出てきたワケとは?

***** 

世界でドル離れが進んでいます…


国どうしの貿易のときに
支払いで最も使われる通貨は
米ドルですし、

為替取引や投資の場面でも、

「アメリカだから安心」
「基軸通貨で手堅い」

というイメージのあった米ドル。

世界経済を牛耳る通貨であることには
誰もが納得してきました。

 
しかし、
そんなイメージとは裏腹に
現在世界ではドル離れが進み、
ドル資産が売られているのです。


一体どういうことなのでしょうか。


世界で加速するドル離れの兆しが
いくつか浮かび上がってきました…


>世界で進む「ドル離れ」とは?



ダイレクト出版 藤井厳喜事務局 廣尾衛



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抗体ができるとは・異物の蛋白質が体内に入る事=皮膚又は粘膜が傷つくこと。

2024年03月27日 06時16分23秒 | 西洋医学の崩壊
国民の3割の皮膚粘膜が傷つくのは
日常の食べ物が原因
日常の食べ物で
粘膜に傷をつけるのは
現段階で分かっているのは
外傷以外はグルテンのみ
 
グルテンは分解されると
小腸の粘膜を傷つける事が分かっている
つまり全ては遺伝子組み換えの小麦製品が原因
パン・めん類・ラーメン・ソーメンうどん、そば、
西洋菓子、クッキー、ケーキETCが
アレルギー疾患や花粉症や種々の
食物アレルギーの原因である
論理でも分かる医療
 
遺伝子組み換え
小麦は諸悪の根源
 
これが分かれば貴方はアレルギー科を卒業
・・・・
・・・
・・
 
※写真はイメージです© PRESIDENT Online

なぜ1950年代以前は花粉症患者がほぼゼロだったのか。腸内細菌学者の小柳津広志・東大名誉教授は「アレルギーは抗生物質が腸内フローラを攪乱することで起こると考えられている。1950年以降に生まれた、ほぼすべての人は抗生物質を処方されているため、運が悪いと花粉症になってしまう」という――。(第3回/全3回)

※本稿は、小柳津広志『東大の微生物博士が教える 花粉症は1日で治る!』(自由国民社)の一部を再編集したものです。

花粉症になる、ならないを決める「免疫寛容」

花粉症はI型アレルギーであることを連載1回目でお伝えしましたが、II型、III型、IV型を含めてすべてのアレルギーで、あらゆるものがアレルギーを起こします。

「あらゆるものがアレルギーを起こす」と言うと混乱されるかもしれませんが、アレルギーの原因物質であるアレルゲンが肌の傷から侵入したとしても、簡単にはアレルギーは起こりません。アレルギーの原因物質が肌の傷から体に入っても、これが日常的に食べているものならアレルギーは起こらないのです。

私たちは毎日食べ物を口から摂り、消化管で分解・吸収して残りを肛門から排出します。消化管の粘膜ではすべてのものにアレルギーを起こさないようになっており、この仕組みは、免疫寛容と呼ばれています。消化管で食べ物がアレルゲンとして作用したら、私たちは何も食べられなくなってしまいます。

ここまでお読みいただいたみなさんは、おそらく「免疫寛容は、Tレグ細胞の機能」だとお解りになると思います。

Tレグ細胞は私たちの体にとって、非常に重要な細胞なのです。口に入れたものがアレルギーを起こさないという免疫寛容は、当たり前であると本書を読まれているみなさんは簡単に理解されると思いますが、なんと、医学界では2015年まで、「アレルギーを治すには原因食品を食べさせない」という認識が当たり前だったのです。

マスク、ゴーグルをしてもよくならない

みなさんの中にも、「そばアレルギーの子どもにはそばを食べさせない」とつい最近まで信じていたり、また、いまでもそのように信じている人もいるかと思います。

ところが、2015年2月に米国のヒューストンで開かれたアメリカアレルギー学会でギデオン・ラック博士が「子どものピーナッツアレルギーを予防するにはピーナッツを小さい時から食べさせるほうがよい」と報告したのです。この発表によって、「アレルギーを治すには原因食品を食べさせる」に変わりました。

この報告は、食べているものにはアレルギーができない。つまり、食べているものには免疫寛容が起こるということを意味しています。言い換えれば、花粉症だからといって、マスクやゴーグルをして花粉を避けていても花粉症はよくなりません。極端なことを言うと、毎日、少しずつ花粉を食べればよいのです。

1950年代以前、花粉症の人はほぼゼロだった

「花粉症はアレルギー体質の人がなる」と言う人がたくさんいます。

しかし、これは、間違いです。なぜなら、すべてのアレルギーは1950年代に抗生物質が使われるようになる前は、ほとんどなかったからです。

「アレルギー体質だから花粉症になる」のであれば、1950年以前はアレルギー体質の人がいなかったことになります。遺伝的体質であれば、当然、1950年以前にもいたはずです。

アレルギーは抗生物質が腸内フローラを攪乱したことで、起こるのです。1950年以降に生まれた、ほぼすべての人は抗生物質を処方されています。「アレルギー体質」になった人は、たまたま運が悪かっただけなのです。

 

アレルギー体質とは何か

ここで、ヘルパーT細胞の説明をしたいと思います。

連載2回目でお話ししましたが、T細胞は免疫の司令塔で、何を攻撃するかを決める細胞です。ヘルパーT細胞にはいろいろありますが、花粉症に関係するのはTh1細胞とTh2細胞なのです。

Th1細胞はウイルスに感染した細胞やがん細胞を攻撃する司令官で、Th1が行う免疫は細胞性免疫と呼ばれています。

Th2はB細胞にIgG抗体を作らせて侵入した細菌を攻撃する司令官です。Th2はTh1が少ないとB細胞にIgE抗体を作らせてしまいます。これがI型アレルギーを起こします。

Th2が多くTh1が少ない人がいますが、このような人が「アレルギー体質」と呼ばれます。Th1とTh2がバランスよく存在すると、I型アレルギーは起こりません。Tレグ細胞はTh1とTh2のバランスをとります。つまり、Tレグ細胞が免疫寛容を行うのです。

Tレグ細胞は大腸で増え、酪酸菌が作る酪酸がTレグ細胞を増やします。ですから、抗生物質で腸内フローラが攪乱されても、フラクトオリゴ糖などの食物繊維をたくさん食べてTレグ細胞を増やせば、アレルギーは発症しないのです。

花粉症予防は認知症予防でもある

花粉症の人はTレグ細胞が少なくなっています。高齢者ですでに脳の神経細胞にアミロイドβが蓄積してしまった人では、Tレグ細胞が少ないと脳の免疫細胞のミクログリアが神経細胞を攻撃するようになります。

これがアルツハイマー病の最終段階です。ミクログリアが神経細胞を破壊すると知性、記憶、感情などを失います。

しかしながら、フラクトオリゴ糖などの食物繊維をたくさん食べてTレグ細胞を増やしておけば、ミクログリアの攻撃を抑えることができるのです。つまり、花粉症を治せば、アルツハイマー病も予防できるということを意味しています。

花粉症を抑えれば長生きできる

腸内フローラの研究で有名な辨野義己博士は、著書『100歳まで元気な人は何を食べているか?』(三笠書房)の中で、「100歳まで元気で長生きしている人の便は酪酸菌を大量に含んでいる」と書いています。

辨野博士は非常に多くの健康な百寿者の便を日本全国から集め、腸内フローラの分析をしました。百寿者はすべて、大腸の酪酸菌が多く、全身の炎症が抑えられているようです。

免疫学者の熊沢義雄博士は、著書『慢性炎症を抑えなさい』(青春出版社)で「慢性炎症が老化を進める」と書いています。慢性的な炎症のある人は、すべての臓器の老化が進むということです。

ノーベル医学生理学賞を受賞したエリザベス・ブラックバーンと健康心理学者のエリッサ・エペルは『テロメア・エフェクト 健康長寿のための最強プログラム』(NHK出版)で「うつ病や不安はテロメアを短くする」と著書に記しています。

 

私たちの遺伝子は46本の染色体に収められています。染色体は糸状になっていて、環状ではありません。それぞれの染色体の末端には、テロメアという特定の遺伝子配列の繰り返しがあります。

このテロメアの遺伝子の繰り返しが短くなると、寿命が短くなると言われています。しばしば、テロメアの長さは命の切符にたとえられます。切符を使って短くなると細胞は死を迎えるのです。テロメアの長さはストレスによって短くなり、リラックスした生活を送れば長くなることがわかっています。

大腸の酪酸菌を増やせば脳の炎症が抑えられ、常にリラックスした状態になります。テロメアの長さを保つという点でも、フラクトオリゴ糖などの食物繊維をたくさん摂って酪酸菌を増やすことは重要なのです。つまり、花粉症を抑えれば長生きできるのです。

抗生物質を飲み過ぎている人は花粉症になる

大腸にはおよそ1000種類の細菌が生息しています。全細菌数はおよそ100兆と言われています。これまで、抗生物質が腸内フローラを攪乱すると書いてきましたが、具体的に何がどれくらい減って、何が増えるか、詳しいデータはほとんどありません。分析が非常に難しいのです。

マウスを用いた実験では、抗生物質2剤を与えるとおよそ80%の種類が消失すると、報告しています。これは、強烈な腸内フローラの破壊です。じつは、抗生物質が人の腸内フローラを攪乱すると、成長が促されます。身長が大きくなるのです。

人の身長は幼児期の成長速度が速くなると、大人になった時の身長が高くなります。日本では、1950年代以降に大量に抗生物質を使用するようになりましたが、この時期から子どもの平均身長は急激に伸びました。

 

抗生物質が家畜の成長を速めることも、畜産業者は昔から知っています。人に使われるより、大量の抗生物質が家畜の成長促進に使われてきました。抗生物質を頻繁に摂る人は腸内細菌の種類が極度に減少しており、花粉症だけでなく、自己免疫疾患を含めたすべてのアレルギーを起こすリスクが上がっています。

フラクトオリゴ糖などの食物繊維で腸内細菌の種類はすぐには増えませんが、抗生物質を摂らない生活を10年、20年と続ければ、種類も増加して、良好な腸内フローラを得ることができます。

抗生物質は細菌感染によって高熱が出た時だけ使うようにしてください。

酪酸菌を増やす食物繊維が花粉症を防ぐ

現在、スーパーマーケットにはさまざまな食材が溢れています。たとえ珍しい食材でも、ネット販売で翌日に手に入れるこができるようになりました。東京、大阪などの大都市では、無数のレストランがあり、さまざまな国の料理を簡単に食べることができます。

私たちは「食べたいもの」を好きなだけ食べる生活をしていますが、果たして、嗜好(しこう)性にまかせて食事をしていていいのでしょうか。

糖質は血糖値を上げ、脳からドーパミンやセロトニンが出ることによって中毒になります。当然、人々は糖質をたくさん含んだ食品を好みます。塩分が多いと味が濃くなります。人は味の濃い食べ物のほうを好み、塩分中毒になります。糖質を多く含んだ精米、ふすまを取り除いた小麦粉、不純物を取り除いた砂糖など90の糖質過多食品には、ビタミンとミネラルがほとんどないだけでなく、食物繊維もほとんど含まれません。

そもそも、これらの農業が育種した穀類はたとえ全粒で食べたとしても、酪酸菌を増やす食物繊維をほとんど含んでいません。なぜなら、これらの穀類はでんぷんを貯蔵物質として保存します。でんぷんと同じように酪酸菌を増やすフラクトオリゴ糖も植物の貯蔵物質です。でんぷんを貯蔵物質とする植物はフラクトオリゴ糖をほとんど作らないのです。

酪酸菌を増やす食物繊維は、根菜類や葉物野菜に含まれています。私たちの祖先は、新石器時代以前には根菜類、野草、海藻、小動物、魚介類、木の実を食べて生活していました。新石器時代以前の食事には、酪酸菌を増やす食物繊維が大量に含まれていたのです。

 

人類が創ってきた農業と食文化が、大腸の酪酸菌を減らす一つの原因になってきました。そして、現代人の食の嗜好性もそれを加速させています。

---------- 小柳津 広志(おやいづ・ひろし) 東京大学名誉教授 株式会社ニュートリサポート代表取締役 1953年12月10日生まれ。静岡県出身。1977年、東京大学農学部農芸化学科卒業。富山大学教養部助教授、東京大学大学院農学国際専攻教授等を経て、2003年より東京大学生物生産工学研究センター教授。2016年に東京大学を退職。現在は東京大学名誉教授に就く。専門は微生物系統分類、腸内細菌学など。2017年3月、神奈川県横須賀市に高齢者を対象とした減塩カフェ「カフェ500」をオープン。著書に『東大微生物博士が教える 花粉症は1日で治る!』(自由国民社)などがある。 ----------

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ISもUSAが創った。

2024年03月26日 06時30分43秒 | 第三次大戦

「世界的な事件は偶然に
 起こることは決してない。

 そうなるように
 前もって仕組まれていたと…
 私は、あなたに賭けてもよい」

第32代米大統領
フランクリン・D・ルーズベルトは、
このような言葉を残しています。

ですが、この言葉を聞いて、
「そんなのは陰謀論だ」
思うかもしれません。

実際に、もし、
「世界的事件は仕組まれていた」
と口にすれば、たちまち
"陰謀論者"というレッテルを貼られ、

周りからは白い目で
見られてしまうでしょう...

その一方で、
歴史を振り返ると
多くの謎が残されつつも、

未解決となっている事件は
いくつもあります。

例えば、

・日露戦争
日本は明治維新からわずか40年で、
なぜ大国ロシアに勝利できたのか?

・ホロコースト
ナチスを支援したにもかかわらず、
裁かれなかったパトロンは誰か?

・9.11同時多発テロ
2機目が衝突するまでの間、
米軍は何をしていたのか?

など…教科書やメディアが伝えない
歴史の裏側を知ることで、

世界的な事件の裏で暗躍していた、
"黒幕の正体"が浮かび上がってくる
かもしれません。

ぜひ、こちらから詳細を
確認してみてください。

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USAさえも敵に回す覚悟で~~す。イスラエルユダヤ・シオニスト”  最後は四面楚歌。

2024年03月26日 05時35分05秒 | USA/大西洋資本主義の大崩壊

イスラエル、米への代表団派遣を取りやめ 米は遺憾表明

 

イスラエルのネタニヤフ首相は25日、予定していたワシントンへの代表団派遣を取りやめると発表した。2023年9月撮影(2024年 ロイター/ABIR SULTAN)© Thomson Reuters

[エルサレム 25日 ロイター] - イスラエルのネタニヤフ首相は25日、予定していたワシントンへの代表団派遣を取りやめると発表した。パレスチナ自治区ガザでのイスラム組織ハマスとの戦闘の即時停戦などを求める国連安保理決議の採決に米国が拒否権を行使しなかったことを受けた。

首相府の声明は、米国がこの提案に拒否権を行使しなかったことは立場の「明らかな後退」であり、人質解放に向けた取り組みなどに打撃を与えると述べた。

国連安保理は25日、ガザでの戦闘の即時停戦と人質全員の即時かつ無条件の解放を求める決議案を賛成多数で採択した。全15理事国のうち14カ国が賛成。米国は棄権した。

米国の国家安全保障会議(NSC)のカービー戦略広報調整官は記者団に対し、拒否権を行使しなかったことは政策変更を反映したものではないとし、イスラエルが代表団の派遣取りやめを決めたことに遺憾を示した。同時に、二国間協議の一環として、イスラエルの政策に対する懸念を提起していくと語った。

カービー氏は「(パレスチナ自治区南端の)ラファに対する大規模な地上侵攻は大きな過ちという米国の考えは変わっていない」とし、米政府当局者はワシントンを訪問しているイスラエルのガラント国防相と会い、ラファの民間人の保護などについて協議する予定に変わりはないと述べた。

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ISのボスは、火遊びが好きな・CIA。一歩一歩・第三次世界大戦へと引っ張られる。第三次世界大戦は既定の未来。

2024年03月26日 05時18分57秒 | 第三次大戦

プーチン大統領「テロはイスラム過激派が実行」「誰が命令したかに関心がある」

プーチン大統領「テロはイスラム過激派が実行」「誰が命令したかに関心がある」

会議に出席するプーチン大統領(25日)=ロイター

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専門医でも・馬鹿正直に悩む・糖尿病

2024年03月25日 18時59分53秒 | 西洋医学の崩壊

少し糖質を

制限すれば

済むこと

・・・・

・・・

・・

健診でHbA1c6.0%、対応は?

2024年1月17日に公開

健診でHbA1c6.0%程度で引っかかって紹介というケースがよくあります。 食後高血糖はあるとは思うので、丁寧にすると75gOGTTを行い糖尿病かどうかの診断を行いつつ栄養指導をオーダーして定期的にフォローするのでしょうが、マンパワー的にそうした患者を抱えることは正直難しいです。 みなさんはどうしていますでしょうか?

医師 / 糖尿病科 / 特定機能病院(400床以上)勤務

 
 
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そんなことよりも、ホームレスの人権が先だろう。偽善で生き延びられると思っている・西欧。

2024年03月25日 09時19分16秒 | 第三次大戦

「豚の福祉」の向上、EUに次いで米国でも加速 日本だけ取り残される懸念も

広々とした環境で飼われている子豚(筆者撮影)

身動きのとれない狭い檻に閉じ込められたままの母豚から生まれた豚の肉の販売を禁止する州法が今年1月、米カリフォルニア州で施行された。同様の飼育法は、欧州連合(EU)はすでに禁止しており、米国も追随し始めた形だ。主要先進国の間でアニマルウェルフェア(動物福祉)への取り組みが急速に進む中、日本だけが取り残される懸念が出てきた。

米最大の消費州で禁止に

2018年秋の州民投票で成立したカリフォルニア州法は、養豚業者に対し、妊娠中の母豚が自由に動き回れるよう1頭あたり最低24平方フィート(約2.2平方メートル)のスペースを設けるよう義務付けている。正方形にすると約1.5メートル四方の大きさだ。このルールを満たして生産された豚肉であることを証明しないと、同州内で販売することができない。同州の人口は米最大で、米国の豚肉消費量の約13%を占める。

 

同様の州法は昨年8月、マサチューセッツ州でも施行された。2016年秋の州民投票で成立した同法は「自由に横になったり立ち上がったり、足を伸ばしたり方向転換したりできない」環境で飼育された豚の肉の販売を禁止。カリフォルニア州法と同様、妊娠中の母豚に対する扱いを念頭に置いたものだ。

 

日本のNPO法人アニマルライツセンターによると、養豚農家で飼われている母豚の多くは、管理しやすいという理由から、その一生の大半を方向転換すらできない狭い空間に1頭ずつ閉じ込められて過ごし、ひたすら子豚を産み続ける。「妊娠ストール」などと呼ばれるそうした狭い空間は、欧州議会の資料の表現を借りれば、まさに「監獄」であり、その中で孤独に過ごすことは、本来、仲間と活発に動き回る習性のある豚に耐えがたい苦痛を強いる。

 

販売まで禁止するのは今のところカリフォルニア州とマサチューセッツ州だけだが、米農務省によると、養豚業の盛んなミシガン州やオハイオ州を含む8州で、過去約20年の間に、ストールの使用を厳しく制限する州法が成立している。

マクドナルドは今年中に全量切り替え

企業の対応も大手を中心に迅速だ。豚肉生産最大手のスミスフィールド・フーズは「2021サステナビリティ・インパクト・リポート」の中で、同社が米国内外に所有する直営農場では、妊娠中の母豚はすでに全頭「群飼い」で飼育していると報告している。

 

ファストフード大手のマクドナルドは、同社の本社があるイリノイ州の専門誌「ファームウィークリー」のインタビューに答え、昨年末までに同社が使用する豚肉の90%以上を、ストールを使用しない生産者からの調達に切り替えたことを明らかにした。今年中に全量が切り替わる見通しという。同社は当初、2022年までに全量切り替えの予定だったが、予定通り進まず、著名投資家のカール・アイカーン氏から圧力を受けていた。

 

EUは2013年に、妊娠初期の4週間と出産後の1週間を除いてストールの使用を禁止する規制を施行した。カナダでは、養豚業界が2029年までに自主的にストールによる飼育を廃止すると報じられている。当初は2024年に廃止の予定だったが、移行が遅れているという。

環境・人権の二の舞に

日本では、日本ハムが2021年、「2030年までに国内の全農場で妊娠ストールを廃止する」と発表した。だがこれは例外的な動きで、ストールの使用を法律で禁止したり業界あげて自主的に廃止しようとしたりする動きは今のところみられない。日本養豚協会の平成30年度(2018年度)養豚農業実態調査報告書によると、生産者の91.6%が「繁殖用雌豚の飼養管理にストールを常用している」と答えている。

 

デロイトトーマツの公式サイトに掲載されている「『環境』『人権』に次ぐ『動物福祉(アニマルウェルフェア)』の潮流」と題したブログは、こうした日本の“出遅れ”に警鐘を鳴らしている。同ブログを要約すれば、次のようになる。

 

日本企業は2000年以降、欧米先進企業の主導で作られてきた人権や環境に関する国際ルールに振り回され、実際の事業にも大きな影響を受けてきた。それと同じことが今、アニマルウェルフェアで起きようとしている。国内の法規制の歩みは遅く、代わりに企業の自主努力に委ねられているが、その企業も多くは抽象的な方針の策定にとどまり、具体的な行動は見られない。このままでは、日本企業は環境・人権と同じ轍を踏みかねない。

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世界戦国時代は・偽情報合戦・西側の情報も東側の情報も9割は嘘と思え。

2024年03月25日 09時05分19秒 | 第三次大戦

<期間限定>


新・戦略論大系「スパイと情報戦」

 

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***

突然ですが、あなたは、
フェイクニュースを
見破れますか?

近年、SNSやインターネットのみならず、
ChatGPTをはじめとする
生成AIの目覚ましい発展によって、
世界はますます情報が氾濫しています。

その中には、
全くの嘘でありながら、
まるで本物かのような顔をして
流されているものもあり、
大勢が騙されてしまうこともあります。

 例えば、2023年5月
X(旧:Twitter)上で、
「公式マーク」付きの複数のアカウントが、
ペンタゴン(米国防総省)で爆発があった
と画像付きでツイートし、拡散しました。



中にはブルームバーグの関連と
思わせるアカウントもあり、

この影響で米ニューヨーク株式市場では
ダウ平均株価が一時80ドル近く急落するなど
混乱が広がりました。

また、ロシアのウクライナ侵攻では
ロシアとウクライナ、
それぞれが互いにプロパガンダを流し
矛盾した情報が大量に出回ったことを
覚えている人も多いでしょう。

一体、何が本物で、何が偽物なのか…

私たちは、
どう見極めれば良いのでしょうか?

新・戦略論大系
「スパイと情報」では、

 
専門家が書く学問的で
難しい内容ではなく

歴史の事例、
具体的なスパイのエピソードに
驚き楽しみながら

情報の見極め方、生き抜き方を
知ることができます。

例えば、

・ベートーベン
・杉原千畝

といった歴史上の偉人が持つ
「スパイ」という裏の顔。

そして、
歴史を変えた伝説のスパイたち、

日本敗戦を招いた
日米暗号戦の全貌まで...

色々な情報戦の事例を
取り上げながら"歴史の教訓"を抽出。

彼らに学んで、
情報が氾濫する現代の世界を

私たちは、日本は、
どう情報を見極め、
生き抜いていったらいいのか?

を一緒に考えていきます。

この講座に参加できるのは
明日(3/26)まで。
あなたのご参加をお待ちしています!


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ダイレクト出版 藤井厳喜事業部 占部美紀



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体制の寿命には勝てない

2024年03月25日 08時52分06秒 | 第三次大戦
30年後は米国は崩壊していて
中共は健全、つまり勝者は中共
・・・・
・・・
・・
 

【寄稿】軍拡の中共VS軍縮の米国 独裁政権は最終的に勝利するのか

 
2024/03/25

中国経済の崩壊が明白になりつつある中、その国防費は前年度比7.2%増の1兆6655億元(約34兆8000億円)を計上した。世界各地に注意力を分散されている米国は局地的な劣勢に陥る可能性があり、日本の安全保障が大きく脅かされている状況だ。(➡️ 経済が崩壊した時は、軍事費と軍事産業を育成して、国民を養うのは普通の政策、野次馬

そもそも全人代は国会か?

中国では3月5日に全国人民代表大会(全人代)が開かれ11日に閉幕した。全人代は、しばしば「日本の国会に相当する」などという注釈がつくが、この会期を見るだけで、全人代は日本の国会と大違いなのが明らかだろう。

全人代は会期、年わずかに7日。日本の国会は通常国会だけでも年150日、これに臨時国会を合わせると年200日以上も開かれている。

会期がこれだけ違えば中身も違って当然だ。日本のメディアの中には、「日本の国会に相当」という表現を避けるためか「中国の立法機関」と注釈している場合があるが、これもまた誤解を生む表現だ。

というのも立法機関などと言うとあたかも、中国に司法、立法、行政という三権分立の民主主義制度が確立しているかに聞こえるからだ。日本で年間200日以上審議して法律を制定しているのに、中国がわずか7日間で日本の十倍以上の人口を抱える国の法律を審議して制定できる訳はないではないか。

しかも日本は国会議員を選挙の投票によって選出しているが、中国には民主的な選挙は行われていない。中国は共産主義国家であり、共産党独裁体制であって西側先進国の選挙制度も三権分立も完全に否定されているのだ。

今回、全人代では、国務院組織法改正案が可決された。国務院とは行政府を指すが、もともと国務院は共産党の指導に従うものとされていた。この改正で、「共産党中央の権威と集中統一指導を堅持しなければならない」と新たに明記されたのだ。

共産党中央とは習近平を指す。日本で、「政府は与党中央の権威と集中統一指導を堅持しなければならない」と国会で決議するなどと言う事が考えられるであろうか。この改正案が全人代で可決された時期に、日本の国会では、与党の総裁が野党に吊るしあげられていたのである。

首相の記者会見を取り止め

1970年代に日本は、中華人民共和国と正式に国交を結んだが、それ以来日本は中国が共産主義国家であること及び共産主義の異常さから目を背けてきた。

だが、今年の全人代の状況を見て日本国民は中共すなわち中国共産党の異常さに改めて気付かされたと言っていいだろう。

全人代開幕前日の3月4日、中共政府は、閉幕後の定例になっている首相の記者会見を今年は開かないと発表した。また特殊な事情がない限り、来年以降も数年間開かないと明言したのである。

一方で、「経済や外交、民生分野の記者会見は開く」としていて、その上で「総合的に考えた結果、首相の記者会見は開かないことにした」という報道官の説明は、支離滅裂と言って良かろう。

首相は政府を統括する立場にあるのだから、政府の総合的な立場を表明する記者会見を「総合的に考えた結果」開かないというのは、明白な矛盾だ。

経済政策の失敗

首相は行政府を総合的に統括するから、首相なのであって、その記者会見を総合的に考えて開かないと判断できるのは、首相の上司すなわち習近平以外にはありえない。

だが、もしそうなら、習近平は李強首相に総合的な立場を記者会見で表明させなかったことになる。これについては李強首相が習近平の立場を尊重して記者会見の辞退を習近平に申し出て、了承されたとも言われているが、いずれにしても最終的に判断したのは習近平であることは間違いない。

ところが奇妙なことに、習近平は、昨年は全人代で演説しているのに、今年は分科会で演説しただけで全体会合では演説していないのである。これは、中国共産党において総合的な立場で誰も責任を取れない状態が生じていることを示唆していよう。

この状態が具体的に何を指すかと言えば、経済崩壊の絶望的な状況であると見て間違いあるまい。というのも昨年10月、北京で開かれた一帯一路国際フォーラムでの習近平の演説を思い起こせばいい。

一帯一路を巡っては、中国の成長鈍化が鮮明になり、大規模な投資が困難になりつつある状況が指摘されていたが、習近平は、その懸念を払拭すべく「一帯一路を質の高い発展の新たな段階に推し進めたい」と力強く演説したのである。

だが、その後、中国の経済が崩壊ともいえる状況に陥っているのは、周知の事実である。要するに習近平は経済政策の失敗の責任を認めたくないのである。

中国の軍拡、米国の軍縮

中国の経済崩壊が明白になりつつある中で、今年の中国の国防費は前年度比7.2%増の1兆6655億元(約34兆8000億円)である。日本の今年度の防衛費は7兆9172億円であるから、日本の約4.4倍である。

米国では3月11日にバイデン政権が予算教書を発表し、2025年会計年度(2024.10-2025.9)の国防予算として8952億ドル(約130兆6992億円)を計上した。中国の約3.76倍である。

この数字だけ見ると、米国の軍事力が中国の軍事力を圧倒しているかに見えるが、米国は自国を含め世界全体に軍事力を配備しなければならないのに対して、中国は東アジアに戦力を集中できる。

活動領域で計算すると米国は中国の4倍以上の軍事力を持たなければ中国を抑止できないのである。3.76倍では、既に足りていないのだ。

しかも中国の国防費には兵器開発費が計上されていない。これを加えれば1・5倍~2倍になると見られる。つまり東アジアでは、中国の軍事費は既に米国のそれを凌駕しているのである。

もちろん、これは額面の比較であって、個々の兵器の性能においては米国が凌駕している。しかし、中国も兵器の性能を日々向上させており、質量ともに米国を凌駕するのは時間の問題なのだ。

だが本当の問題は、米国が、この現状を認識していながら国防費の増額を図ろうとしない点にある。米国の2025年会計年度の歳出総額は7兆2660億ドルで前年度比4・7%増なのに対して国防費は前年度比1%増に過ぎず、事実上軍縮している。

中国は前年度比7・2%増で大軍拡をしているのを見れば、バイデン政権に中国を抑え込もうなどと言う意思は到底伺えない。

1980年代、米レーガン政権はソ連の軍拡に対抗して質量ともにソ連を圧倒する大軍拡に乗り出した。結局ソ連の経済が軍拡競争に耐えられなくなり、ソ連は崩壊したのである。

中国の経済の崩壊は確かに始まっているが、米国の軍縮を尻目にあと10年は軍拡が可能だと見られる。

10年後、米国の軍事力を中国の軍事力が圧倒すれば、在韓米軍も在日米軍も撤退せざるを得なくなり、台湾を含む東アジアの覇権は自然に中国のものとなる。経済が破綻しても軍事覇権を握るというのは毛沢東の思想だが、習近平は毛沢東を崇拝しているのだ。

米国では伝統的に民主党政権は軍縮、共和党政権は軍拡なので、バイデン民主党政権が軍縮なのは当然ともいえるが、その政策は東アジアにとって極めて危険なのである。

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2046年USA資本主義大崩壊は既定の未来。 歴史経済波動学。

2024年03月25日 08時48分14秒 | USA/大西洋資本主義の大崩壊

【新ビデオ解禁......】

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もうご確認いただけましたか...?

米政治学の権威が警告...
ビルゲイツ,マーク・ザッカーバーグが密かに備える...
巨大帝国アメリカ内戦の危機


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今や、アメリカ人がアメリカ人同士で殺し合う、
そんな血塗られた戦争が起きようとしている…

そんなアメリカの状況を予言した
1枚の地図がある

それがこちら...


YouGovより

実はこの地図を読み解くことで、
2024年11月の米大統領戦の前に
アメリカに南北戦争以来の

内戦の危機が迫っている
ということがわかるのだ…

この地図は日本人にとって関係のあるもので、
日本社会の未来を予言した地図でもあるのだ...

では、一体この地図は
何を表しているのか?

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大統領選後、米国全土は「戦場」になる

 

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追伸2

【3月28日(木)まで】

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こちらのビデオでは、

・2024年11月の米大統領戦後に訪れる
 アメリカ内戦勃発のシナリオ

・ある1枚の地図に隠された米国の不都合な真実

・アメリカの内戦が日本にどう影響するのか?

など......

米大統領選後に訪れるアメリカ内戦をテーマに
日本のマスコミで決して報じられない
米国の不都合な真実に迫っていきます......

3月28日(木)までの期間限定公開のため、
こちらからビデオをご視聴ください......


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灯台下暗し。徐々に広がる、第三次世界大戦・誰が計画を立てているのか? 人類に恨みを持つ・ハルマゲドン一派。

2024年03月23日 07時15分54秒 | 第三次大戦

 

タリバン本拠地・カンダハルで異例の大規模爆弾テロ…病院関係者「30人死亡・50人負傷」

タリバンの最高指導者ハイバトゥラ・アクンザダ師

 【テヘラン=吉形祐司】アフガニスタン南部カンダハルの銀行前で21日、自爆テロがあり、病院関係者は読売新聞通信員に少なくとも30人が死亡、50人が負傷したと明らかにした。実権を掌握するイスラム主義勢力タリバンと敵対するイスラム過激派組織「イスラム国」(イスラム国=USAが創ったのは世界のだれもが知っている)の一派が犯行声明を出した。

 病院関係者や負傷者によると、事件当時、銀行前には給与を受け取るために大勢の人が列を作っていた。死者数はさらに増える可能性がある。タリバン暫定政権の情報・文化省の現地責任者は自爆テロの発生を認めたが、死者3人、負傷者12人としている。

 カンダハルは2021年に実権を掌握したタリバンの本拠地。最高指導者のハイバトゥラ・アクンザダ師が拠点としており、大規模な爆弾テロは異例だ。

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本当の敵

2024年03月23日 06時59分55秒 | 第三次大戦

日清戦争の時の敵は中国

日露戦争の時の敵はロシア

第二次世界大戦のときはUSAのディープステート

そして第三次世界大戦での人類の敵は

アングロサクソン・ユダヤ連合体

現世界支配層

・・・・

・・・

・・





「1兆2000億」


あなたはこの数字が、
何の数字かわかりますか?


これは、岸田政権がウクライナに支援金として
渡しているお金の総額です。


そんな大金が使われていたのか…
と、あなたはショックを受けているかもしれません。


しかし、
この金額はあくまで“今のところ”です。


というのも、今年の2月19日に、
新たに158億円を無償で提供することが
決定しています。


「日本国民が物価の上昇や
増税で苦しんでいるのに…」と、
SNSでは、たくさんの批判の声があがっています。


しかも、
ウクライナ支援にお金が使われる一方で、

今年の1月に発生した能登半島地震には
ウクライナの約10分の1のお金しか使われていないのです。


岸田首相は、ウクライナの支援金について
「ウクライナへの支援は未来への投資だ」
と述べていますが、


本来であれば、

能登半島の被災地のような
日本国内の支援が必要な場所に
優先してお金を使って欲しいところ…


岸田政権が国民の反対を押し切ってまで
ウクライナ支援を続けるのには
よほどの理由があるのでしょうか…


その理由を知るためのヒントが、
ウクライナと戦うロシアの大統領、
プーチン“ある発言”にありました。


しかし、
この発言は日本国民にとって
かなり重要であったにもかかわらず、
メディアは一切取り上げようとしませんでした…


このままだと、
自分たちが支払ったお金が、
どのような目的で使われているのか
何もわからないまま…


そこで私たちは、
岸田政権の目的を知るためのヒントが隠された
プーチンの発言を動画にまとめました。


メディアも報じなかった真実を
ぜひ、こちらの動画でご確認ください。

>>無料動画を視聴する



==============


【明日の23時59分までのご案内】

こちらの動画を明日24日まで
期間限定で無料公開しております。


(↑画像をクリック↑)


動画のタイトルは、

「敵か味方か プーチンが語った衝撃の告白」

です!


世界中で話題となり、
Xでは2億回再生、
YouTubeでは1900万回以上再生された
プーチンへの単独インタビュー動画。

インタビュー動画では、
私たちの常識がひっくり返るような内容の
暴露が次々となされました。

しかし、日本のマスメディアは
最も重要な発言を報道せず…

一体、なぜ…?

こちらの動画では、
日本のマスメディアの闇に触れながら、

プーチンが世界中に伝えたかった
ウクライナ戦争の真実について
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世界一の嘘製造機は・西側のメディア。

2024年03月22日 05時25分14秒 | 第三次大戦


突然ですが、、、、、
こちらをご覧ください。


史上最大の選挙不正
 (引用:Yahooニュース)

初の電子投票、追跡可能で圧力か…
 (引用:読売新聞)

ロシア大統領選、抗議行動で長蛇の行列
 (引用:日本経済新聞)
※記事の見出しを一部抜粋


これらの記事の見出しを見て、
あなたはどう感じましたか?

プーチンはかなりの悪者で、
ロシア国民は虐げられている

そう思われたのではないでしょうか。


しかし、
実際に今回の大統領選挙の結果を見てみると、

プーチンは得票率87%という驚異的な数字で
他を圧倒し、勝利しています。



(出典:AFP時事)

さらに、ウクライナ侵攻から現在までの
支持率は80%前後をずっと維持し続けています。

他国と比べてみても
岸田首相は20%、バイデン大統領は40%と、
その差は歴然です。


この数字を見てもわかるように、
日本のメディアが報道する内容と
ロシア国内の実態は、
かなり違っているのかもしれません…


反対に、日本のメディアは、
まるで「プーチン=悪者」というイメージを
私たちに刷り込んでいるかのようです…


しかし、
日本のメディアが最も悪いのは、
日本人も知る必要があるような
プーチンの重要な発言を報道していないことにあります。


それは、今年の2月6日に行われた
プーチンの単独インタビューでの発言です。


このインタビュー動画は
全世界で話題となり、

現在、米大統領選挙に出馬中のケネディJrも
「全員が見るべき動画だ」
と言っているほど重要な内容でした。


一体、
日本のマスメディアが報じない
プーチンの重要な発言とは…??


こちらの動画で、メディアが報じなかった
プーチンの発言をご覧ください。

>>無料動画を視聴する


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【3月24日(日)までのご案内】

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期間限定で無料公開しております。


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動画のタイトルは、

「敵か味方か プーチンが語った衝撃の告白」

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プーチンへの単独インタビュー動画。

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暴露が次々となされました。

しかし、日本のマスメディアは
最も重要な発言を報道せず…

一体、なぜ…?

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