１０代に夢中になって居た事は

今は思った事は諦めず追って行くと大概の夢は叶う時代です。

私達昭和生まれの世代は、幾ら思っても夢は夢でしかなかった時代です。

私達より少し早く生まれた人達は、お国のため命を捧げる様に教育を受けて軍人になるのが
夢だったのですね。

私達世代の１０代は戦後に当たり、まず食べる事が先で随分法に触れる様な事もやりました。
小さい子どもの事ですから他人様の畑に入ってこっそりイモなどを盗み食べる事です。
スイカや柿やミカン等も盗んで食べた事がありましたね。

今そん事したら忽ち捉まりドロボウとして少年院送りでしょうね。

私達の１０代は戦争・敗戦・食べ物も碌にない時代に生きて来たので、今の若者みたいに
夢中になるものはありませんでした。

私達戦時中是が正義だと信じ込まされていたもの全てが否定されると云う目に遭って来た。
何を信じていいの判らなくなった世代です。

しかしそう言った共通の思いを共有する人が段々亡くなり記憶もうすれて来ました。

私達が１０代に時夢中になったのは一体なんだったのでしょうね。

やはり頭に叩き込まれた軍国主義であり国粋主義だったのかも知れません。

しかしそれと同時に戦争は二度と起こしてならないと云う信念も深く刻み込まれた様だ。

トルコ大使館前でトルコ人乱闘９人けが

親日で知られるトルコですが、今大変な事になって居るらしい。

シリアでの内乱はアサド専政政権に対し反政府軍とクルド人・過激集団ＩＳが入り乱れ
益々混迷化して居ます。

アサド政権をロシアが支援、反政府勢力を欧米が支援しそれに、過激集団ＩＳが絡み
クルド人問題が絡んでいるので余計こんがらがっています。　

クルド人とはトルコ・シリア・イラク一帯に居住する民族でクルド人の独立を目指して
居ます。
　　　　　
シリア内乱で数百万人もの亡命者が隣国トルコに押し寄せ亡命先のドイツを目指します。
トルコは亡命者であふれ政情不安の上に永年のクルド人との確執がトルコにはあります。

トルコ内にクルド人の独立地域と見られる所まで出て来ては放置するわけには不可ません。
クルド人の中には過激集団ＩＳが紛れこんで絶えず破壊行為を行っています。
先日のトルコでの凄惨な爆発事故もその一つです。

トルコ政府はクルド人に対し徹底的弾圧を開始しました。

そんな中でトルコ総選挙が１１月１行われます。

今回は東京のトルコ大使館で在外投票が行われると云う事で、日本中の在日トルコ人が
トルコ大使館に集まりました。

在日トルコ人は随分居るものですね。

 事件は此処でおきました。

当初クルド人と見られる人が過激集団ＩＳの旗を持ち出したのが発端で殴り合いが始まり
９人の怪我人が出ました。

中に立った日本人警官も傍杖を喰って負傷した模様。

国民性の問題で命を賭けて民族のため闘う姿勢は見あげたものですが、平和な日本では
控えて欲しいですね。

日本人は大局を考え余程の事がないと争いは起こしませんが是が国民性なんでしょう。

日本も世界で起きて居る事が、他人事で済まされなくなって来た様ですね。

来年の就活６月解禁へ・しかし現体制は続行か

就活は自分の人生を定めるもので就職する人にとっては大変重要です。

昔の様に終身雇用や年功序列賃金の体勢が崩れたとは言え矢張り有利な職場でカネが稼げる所に
越した事ない。

政府は経済活性化のためにも雇用の安定は必要と、この頃は労働者の立ち場で企業側の尻を叩き
賃金を上げろと云っています。

しかし企業側も言い分があってそう簡単には応じられませんね。

コスト削減・実績主義・競争原理導入などで、正社員を削減し非正規社員や、短期労働者採用などの
方式で企業の生き残りを賭けます。

今や企業はグーバル化が進み喰うか喰われるかです。

日本の一流企業のソニーやパナソニックさえ韓国等の企業から脅かされあやしくなって来ています。

しかし企業は人が動かすものです。

優秀な人材は会社の将来をきめます。

いまは海のものとも山のものとも判らないが将来は企業を背負って立つ人材が入社して来るかも
知れませんね。

就活はその様な企業と就職希望者の願望でなりたって居るともいえます。

会社説明会等の広報開始は３月から内定解禁は１０月からは変えないが、採用面接の就職活動は
８月からとなって居たが、企業の解禁破りが横行したので２ケ月早める事となった。

１７年４月入社はこの６月解禁で調整との事。

ただ適用は早くても１８年４月入社の学生からになる模様。

しかし就職した新入社員にも問題がある様ですね。

新入社員の調査で６３％は海外勤務はダメだとする回答があったと云う。

殆どの理由は語学力に自信が内・海外生活が不安・仕事の能力に自信がないとの回答。

日本の若者は内向志向が強く外国へ活躍の場を求める人が少ないのだろうか？

國や地域によっては海外勤務OKと回答したのは２７・２％であると云う。
しかしどんな國・地域でも働きたいと回答したのは９・１％でしかなかったとの事。