歴史と経済と医療の未来予測・歴史経済波動学

フラクタルと歴史経済波動学で予測
 未来の世界と経済と医療の行方
貴方はいくつの真実を見つけられるか!

麻薬系の鎮痛剤ですから依存は当然です。西洋医学はいよいよ・麻薬を薬として出して・自滅するのです。西洋医学の崩壊近し。

2022年07月23日 21時22分30秒 | 西洋医学の崩壊

元イングランド代表GKカークランド、鎮痛剤の依存症を告白

<picture></picture>

鎮痛剤の依存症を告白した元イングランド代表GKカークランド。現在は家族のサポートを受けつつ依存症と戦っている(Photo: Getty Images)

クビ回避のため鎮痛剤を利用し…

コメント
  • X
  • Facebookでシェアする
  • はてなブックマークに追加する
  • LINEでシェアする

いつまで・どこまで続く・日本人の劣化。 

2022年07月23日 11時46分51秒 | 西洋医学の崩壊


【アメリカのカラクリ】
三橋貴明×堤未果の新講座

先日から、こちらの講座のリリースを記念として、
通常販売価格の1万円OFFで
ご提供する案内をお送りしていますが、
すでにご確認いただけましたでしょうか?

詳しくはコチラ

===================

こちらの画像、
何をしようとしている場面かわかりますか?



今からこの液体を農場一面に散布するために
準備しているのですが…

作業員が頑丈なマスクをしていて、
何やら危険な液体のように見えます…

この液体の正体は…

どこのホームセンターにも
置いてあるこちら。


(コメリHPより引用)

ラウンドアップという除草剤です。


実は自分は、ラウンドアップの愛用者です。

なんせ、少し撒くだけで駐車場に
しつこく生えてくる草がすぐに枯れ、
草引きの手間を省けるのでラク!

ですが、
撒く範囲をちょっと広げてしまったようで、
おばあちゃんが大事に育てていた柚子の木を
枯らせてしまったことがあります…
木をも枯らせるほど強力な除草剤、
ということです。

便利で手っ取り早いので
重宝しているのですが、
これからお伝えする事実を知ってから、
使いたくとも使えなくなってしまいました…



ラウンドアップの本場・アメリカの農地では、
この強力な除草力に対して、
今度は雑草が耐性を持つようになり、
さらに強力なラウンドアップを
使わざるを得ない状況になっています…

雑草と除草剤のイタチごっこなわけです…


なのになぜ、
ラウンドアップを使わなければならないのか?


それは、
アメリカの作物にとって
ラウンドアップが必需品
だから。

つまり、
アメリカで栽培される大豆やトウモロコシ
などの“遺伝子組み換え”作物は、
除草剤に対して耐性を持つように
遺伝子が操作されているので、
ラウンドアップを撒くだけで雑草が消え、
効率的に大量に収穫できる、ということです。

ところが、
すでに、アメリカ産のトウモロコシや大豆の
遺伝子組み換え率は95%に達し、
作付け面積もこれ以上、
増やせなくなってしまいました。

そこで、アメリカが
新たに目をつけた国の一つが

日本。


遺伝子組み換え作物を育てるためには、
ラウンドアップが必須。

 
しかし、
ラウンドアップに大量に含まれる成分
グリホサートに、
発がん性を裏付ける科学的証拠が
次々と報告されてしまったので、
フランス、オランダ、オーストラリア、
ロシア、ベトナム…
といった国々がこぞって使用を禁止。

そんな中、
唯一日本が“安心な除草剤”として広めてくれ、
最近はグリホサートの残留基準値、
つまり、作物の中に残ってもよい濃度が
大幅に緩和されました。

例えば、小麦は6倍に、そばは150倍に緩和。

つまり、
日本に限ってはラウンドアップを
どんどん使える環境が整い、
私たちの食べ物の中に含まれる
グリホサートの濃度が大きくなっていく、
ということです…


いったいなぜ、
あの食の安全基準値に厳格な農水省が、
基準を緩和したのでしょうか…?


その背景には、
ウォール街の存在が見え隠れしていたのです。


現代の日本人が気に留めすらしない、
ある壮大な目論見があるというのです。

しかもしそれは半世紀前から計画されていたのです。
そして、これはまさに他国を支配する計画だったのです。

他国を支配する計画とは何なのか?

真相はこちらからご覧ください。


>こちらから真相を確かめる












=======================================================
発行者情報:経営科学出版『月刊三橋』事務局
発行責任者:株式会社 経営科学出版

株式会社経営科学出版カスタマーサポートセンター
(平日:10:00-17:00 土日祝休)
〒541-0052大阪市中央区安土町2-3-13大阪国際ビルディング13F
TEL 06-6121-6211 FAX 06-6268-0851
support@keieikagakupub.com
http://www.keieikagakupub.com/support/
メンバーサイトhttps://academy.38news.jp/
配信停止はこちら
https://123direct.jp/cancel/unsubscribe?ckey=6n3PKPHq&raid=318175
=======================================================

コメント
  • X
  • Facebookでシェアする
  • はてなブックマークに追加する
  • LINEでシェアする

国家に重要なものは自立。他力本願はバカをみる。 白人西欧文明はやがて崩壊する。

2022年07月23日 11時35分33秒 | システムの崩壊

【新ビデオの公開は7月26日(火)まで】

「新」経世済民新聞チャンネルにて
特別なYouTube動画を公開しています。


テーマは
『ロックフェラーが仕組んだ人道支援という幻想
〜インドを破壊したミラクルライスの罠』

です。


>ココを今すぐクリック!

 



※こちらの案内は既に
購入された方にも送られております。
ご了承くださいませ。


■□━━━━━━━━━━━━━━━━□■

『三橋貴明の「新」経世済民新聞』
 2022年7月23日

 増税の3年間

 From 三橋貴明 @ブログ

■□━━━━━━━━━━━━━━━━□■
※配信解除は、最下部でできます。
※こちらは7月20日のブログ記事です。


参議院選挙が終わり、
いわゆる「黄金の三年間」に突入。

 

財務省の飼い犬メディアと化した
日経新聞が、さっそく飛ばしています。

 

 『「黄金の3年」と岸田カラー
  参院選を自民大勝で
 乗り切った岸田文雄政権は、
 衆院を解散しない限り向こう3年間は
 普通国政選挙の洗礼を受けない
 「黄金の3年」に入った。

 

 国民に痛みを求める政策も含め、
 目先の選挙を意識することなく
 中長期の視点から、
 自らの信念に基づく独自の政策を
 実行できる長い時間を、
 岸田首相は手に入れた。

 

 この間、政策路線の修正が
 一定程度期待できるのではないか。

 

  最初の試金石は、
 物価高対応を柱とする経済対策だ。
 与党内では、補正予算編成を伴う
 巨額の対策実施を求める声が
 強まるだろう。
 今までも繰り返されてきた、
 広範囲な個人を対象とする給付金は、
 真の支援とはならない。
 個人の負担である国債発行で賄われれば、
 幅広く個人から集めたお金を幅広く
 個人にばらまく構図となり、
 政策的な意味が曖昧だ。(後略)』

 

 あれかな、日経の大機小機の作者は、
国債発行で自分の銀行預金を
奪われているのか。
「幅広く個人から集めた」という割に、
わたくしは未だに、
「自分は国債発行で銀行預金を奪われた」
という人にお目にかかったことが無いのだが。

 

 実際には、
国債発行と国民の預金は関係ありません。

 

 というか「銀行預金⇒国債発行」ではなく、
「国債発行⇒政府支出⇒銀行預金増」
正しいわけです。 

 

2020年の特別定額給付金では、
全ての国民が、
「政府の国債発行⇒自分の銀行預金増加」
を経験したにもかかわらず、未だにこの手の、
「日本政府は国債発行で
国民の預金を借りている」という「嘘」を
大手紙が平気で書く。

 

 参議院選挙を経て、
今後は「国民を救う支出拡大
(あるいは減税)」という政策が
支持を伸ばしていくでしょう。
特に、若い困窮世代を中心に。

 

 とはいえ、貨幣観が間違えており、
日経新聞式に、
「政府は国債発行で国民の預金を集め、
支出しているだけ」という
間違った貨幣観に囚われていると、
結局は何もできない
という話になってしまいます。

 

 無論、全ての国民が
正しい貨幣観を身に着けるのは、
相当に困難です。

 

ならば、せめて政治家だけでも、
正しい貨幣観を身に着けて欲しい。

 

 現在の日本には、
政府支出において「制約」はない。
国民を救うために、
国債発行と政府支出をして構わない。
というか、やらなければならない。

 

 という「貨幣と国債発行の真実」が
多くの政治家に共有されない限り、
黄金の3年間は「増税の3年間」になるのは
確実なのです。


/// 事務局より ///

【新ビデオの公開は7月26日(火)まで】

「新」経世済民新聞チャンネルにて
特別なYouTube動画を公開しています。


テーマは
『ロックフェラーが仕組んだ人道支援という幻想
〜インドを破壊したミラクルライスの罠』

です。


>ココを今すぐクリック!

 




※こちらの案内は既に
購入された方にも送られております。
ご了承くださいませ。

====================



▼YouTubeチャンネル登録41万人突破!▼

三橋貴明の公式YouTubeのチャンネル登録者が、
41万人を突破しました!

ぜひ、
●チャンネル登録
●高評価
●コメント
をお願いします!

チャンネル登録はコチラ
http://dpweb.jp/38YouTube?sub_confirmation=1

三橋貴明の公式YouTubeはコチラ
http://dpweb.jp/38TV?sub_confirmation=1




▼YouTubeチャンネル登録5万人突破!▼

堤未果の月刊アンダーワールド
公式YouTubeのチャンネル登録者が、
5万人を突破しました!

ぜひ、
●チャンネル登録
●高評価
●コメント
をお願いします!

チャンネル登録はコチラ
http://dpweb.jp/TTYouTube?sub_confirmation=1

月刊アンダーワールドの公式YouTubeはコチラ
http://dpweb.jp/TT?sub_confirmation=1







------------------------------------------------
●三橋貴明のブログ
 ⇒ http://ameblo.jp/takaakimitsuhashi/
------------------------------------------------
●有料メルマガ
 ⇒ http://www.mag2.com/m/P0007991.html
------------------------------------------------
●三橋貴明のtwitter
 ⇒ http://twitter.com/TK_Mitsuhashi
------------------------------------------------
●三橋貴明のプロフィール
 ⇒ http://keiseiron-kenkyujo.jp/profile/
------------------------------------------------

■□━━━━━━━━━━━━━━━━□■

【「新」経世済民新聞とは...】

マスコミでは報道できない
不都合な真実を包み隠さず発信する、
日本国民のための情報メディアです。

スポンサーや広告代理店との契約は一切なし。
他の機関から報道規制を受けることがなく、
自由な情報発信を可能にしています。

【使命】

私たちは、
すべての日本国民を豊かにする
「経世済民の国家」を実現する
という信念に基づき、
国民一人一人が知るべき
「事実に基づいた」情報を発信します。

■□━━━━━━━━━━━━━━━━□■



このメールは送信専用アドレスより送信しています。
ご返信いただきましても対応いたしかねます。
お問い合わせはこちらからどうぞ。




コメント
  • X
  • Facebookでシェアする
  • はてなブックマークに追加する
  • LINEでシェアする

嫉妬無用。これも2046年までの命。USA体制が変われば、富は全て国家に没収されます。

2022年07月23日 08時51分15秒 | USA/大西洋資本主義の大崩壊


あなたがもし、

「6240億円」

という莫大なお金を手に入れたら
どうしますか?


ここに一つ例があります。

45.5億USドル
現在の日本円にすると
約6240億円。


これはある有名なお金持ちが
たった1年の間に寄付した額です。


これは一体、
何のお金でしょうか?


==============
答えの前に昨日から公開している、
こちらのビデオはもう
ご覧いただけましたか?

【7/24まで一部無料公開中】
「ビルゲイツ財団と支配された医療ビジネスの闇」
まだの方は、こちらからご覧ください。

↓↓↓↓↓↓↓↓↓↓↓↓↓
  
==============

お待たせいたしました。
答えをお伝えします。


これは2018年から2019年の1年間で
あのマイクロソフトのビル・ゲイツの
私的な財団である


ビル&メリンダ・ゲイツ財団から
WHOに寄付された額です。


この年の寄付額1,2位である
米国・英国を除くと
私有組織からの寄付額では
世界トップです。


この年以外にも
ビル&メリンダ・ゲイツ財団からは
慈善活動の援助として
多大なる額がWHOへ寄付されています。


WHOからするとビル・ゲイツの
影響は大きなものであると言えます。


他にもモデルナ・ファイザー
(あなたも聞いたことがあると思います。)
といった世界的な製薬会社への投資など、
医薬品領域の組織に資金援助をしています。


ビル・ゲイツは資金援助を行い、
こういった組織の実権を握ることに、
ある思惑が見えてきます。


昨日のメールで
ご紹介させていただいた、
パンデミック条約。


パンデミック時にWHO指揮のもと、
各国家間の協力を強化する取り決め
というものでした。


このパンデミック条約が結ばれると、
WHOは世界各国に指示を出せます。


つまりビル・ゲイツはWHOの実権を握り、
世界に対して指示を出せるようになる
とも言えるのではないでしょうか?


いったい彼はこの権力を手にして何がしたいのか?
ビル・ゲイツの莫大な寄付は
はたして本当に貧しい人たちのためのものなのでしょうか?


続きはこちらで解説しております。


こちらの内容が、100円でお試しできるのは、
明日7月24日までです。

期限が迫っているので、
今すぐ詳細をお確かめください。


>今すぐ講座の詳細を確かめる



コメント
  • X
  • Facebookでシェアする
  • はてなブックマークに追加する
  • LINEでシェアする

良いことです。害のあるグルテンを30倍含み、そして農薬まみれのGMO小麦は地上から抹殺すべきです。ただしフィッシュ&ミート食は最高。

2022年07月23日 08時25分40秒 | 西洋医学の崩壊

今後パンが食べられなくなる…!?


現在サプライチェーンの破断によって、
小麦の価格が高騰しています。


このままでは、うどんパンピザ、などが
私たちの食卓から消えてしまうかもしれません…


しかし、食糧危機は今に始まった問題ではありません。


世界の急激な人口の増加から、
何年後かにはお肉が食べられなくなる
といった話は以前からもあり、


そのような危機を受けて、実際に
「昆虫食や植物由来の食べ物に移行しよう!」
という話も出ていました。


このような世界の動きを受けて、
現在注目されているのが、「フードテック」です。


「フードテック」は、代替肉食品の開発に力を入れており、
植物性タンパク質などを原料とした人工肉は、
スターバックス焼肉ライク日清のカップ麺など
すでに多数の有名な食品として売られています。


このように、
「フードテック」は食糧危機を解決してくれると
世界中から期待を寄せられていますが、


実は、
このフードテック産業には、不穏な動きがあるのです。


というのも...


なぜか、最近になって
相次いで農場や食品工場で大規模火災が発生しているのです。


これは、もしかしたら
フードテックとは何の関係もないかもしれません。


オーストラリアで起こった大規模火災のように、
乾燥によって焼けてしまうこともあったり、
ずさんな管理体制から火災が生じるケースもあるからです。


しかし、
偶然では片付けられない事実があります。


それは、、、
FBIが、
「農場や食品工場の大規模火災の発生は
サイバー攻撃によって発生している可能性がある」
という警告を出したのです。


果たして、これでも偶然と言えるのでしょうか?


もし偶然ではなかったとしたら、
一体なぜ、こんなひどいことをするのでしょうか?


食糧不足からテックフードを推進しているのに、
元々ある農場や工場を焼き払ってしまうと、
食糧危機にさらに拍車がかかってしまうと思いませんか?


これでは、本末転倒ではないでしょうか?


実は、このような不穏な動きの裏には
ある1人の人物の影が見え隠れしていたのです…


その人物は、
「フードテックで世界を救う!」
という名目のもと、既存の農業を根絶やしにし、
フードテックでボロ儲けしようと企んでいたのです…


事実、その人物は
先進国は人工肉に100%切り替えるべきだ
という発言をして、
フードテックへの移行を促しています。


では、その人物とは一体誰なのでしょうか?


▼その正体はコチラからお確かめください▼



>>今すぐ正体を確認する



※この無料動画が見られるのは7/24(日)まで!

コメント
  • X
  • Facebookでシェアする
  • はてなブックマークに追加する
  • LINEでシェアする