歴史と経済と医療の未来予測・歴史経済波動学

フラクタルと歴史経済波動学で予測
 未来の世界と経済と医療の行方
貴方はいくつの真実を見つけられるか!

ロシアは今後200年間、長い長い内向きの・引きこもりの時代となる。

2025年01月25日 09時22分15秒 | 独裁政権

 


// 編集部からのお知らせ //

法人税増税や金融所得税増税など、
大増税路線が続いている日本。

「日本経済はどうなるのだろうか…」と
先行きを不安視する声が広がっています。

しかし、
日本経済の鍵を握っていたのは
何も日系企業や政府、
財務省だけではありませんでした。

お金の流れを紐解くと、
政府や官僚さえも動かす円の支配者の存在が
浮かび上がってきたのです…

>円の支配者の正体とは?

◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇

こんにちは、
ダイレクト出版・政経部門の磯村です。

ついに20日にトランプ氏が
大統領就任式を迎えました。

今後、アメリカは
トランプ大統領のもとで
どのような動きを見せるのでしょうか?

そこで本日は、
国際関係アナリストの北野幸伯先生に、
「トランプ氏とエネルギー政策」
についてお話しいただきました。

=====

From:北野幸伯

★トランプが大統領就任式で言った大事なこと

ダイレクト出版
ルネサンスメルマガ読者の皆様、こんにちは!
北野幸伯です。

トランプさんが、大統領に就任しました。

よかれ悪かれ、
トランプさんによる「新時代」がはじまります。

彼は就任演説で、いろいろな話をしました。

特徴的なのは、
話が非常に具体的であることです。

その中で私が気になったのは、
「エネルギーに関する国家非常事態を即時宣言する」
と語ったことです。

そして、(石油、天然ガスを)
【 掘って掘って掘りまくれ! 】
といいました。

これは何でしょうか?

トランプさんは、
アメリカの生産者保護のために、
「関税を大幅に引き上げる!」と宣言しています。

その一方で、
「インフレを退治する」とも言っている。

この二つは、矛盾しています。

というのも、
関税を引き上げれば、
輸入品の値段が上がってインフレになるからです。

トランプは、関税を引き上げて、
なおかつインフレを抑える措置を
しなければなりません。

それが、(石油、天然ガスを)
【 掘って、掘って、掘りまくれ 】なのです。

実行すると、
石油、天然ガスの供給が激増し、
エネルギー価格が下がります。

すると、
ガソリン代、電気代、生産費、
輸送コストなどが下がり、
インフレが鎮静化していく。

こういう読みなのでしょう。

考えてみれば、今回の世界的インフレは、
資源超大国ロシアがウクライナに侵略し、
エネルギー(と食料)価格が高騰したことで起こりました。

だから、
トランプの「掘って、掘って、掘りまくれ」で、
石油、天然ガスの供給が激増すれば、
エネルギー価格が下落して、
インフレも沈静化に向かうでしょう。

これは、
ガソリン高、高い電気料金だけでなく、
インフレ全般に苦しむ日本国民の
救いになるかもしれません。

一方、エネルギー価格が下落すると
一番困るのはプーチン・ロシアです。

なんといってもこの国の経済は、
主に石油、天然ガスの輸出で
成り立っているのですから。

トランプとプーチンは、
お互いに愛を公言するほど仲良しですが、
トランプが公約を果たそうとすれば、
プーチンに大打撃を与える政策を行うしかないのです。


****

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執筆の励みになりますので、
ご意見・ご感想・リクエストがあれば
ぜひこちらより教えてください。

メルマガの感想はこちら


*****

<メルマガ著者紹介>

国際関係アナリスト
北野 幸伯

 
「卒業生の半分は外交官、半分はKGBに」
と言われたエリート大学:
ロシア外務省付属モスクワ国際関係大学を
日本人として初めて卒業。

その後、カルムイキヤ共和国の
大統領顧問に就任。

大国を動かす支配者層の目線から
世界の大局を読むことで、数々の予測を的中。

自身のメルマガは、ロシアに進出する
ほとんどの日系大手企業、金融機関、政府機関の
エリート層から支持されている。


北野 幸伯先生について、もっと知りたい方は、
こちらの紹介ビデオをご覧ください。

パワーゲーム・活動のビジョン
https://youtu.be/Us60-HunT9c


*****

// 編集部からのお知らせ //

法人税増税や金融所得税増税など、
大増税路線が続いている日本。

「日本経済はどうなるのだろうか…」と
先行きを不安視する声が広がっています。

しかし、
日本経済の鍵を握っていたのは
何も日系企業や政府、
財務省だけではありませんでした。

お金の流れを紐解くと、
政府や官僚さえも動かす円の支配者の存在が
浮かび上がってきたのです…

>円の支配者の正体とは?


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~先人の叡智を未来に繋げる~
Renaissance(ルネサンス)刊行にあたって 

Renaissance(ルネサンス)とは、
14世紀にイタリアで始まった
「文化の再生・復興」運動を指します。

当時、疫病の大流行や飢饉。
百年戦争などの戦乱で人口は激減。

社会全体が危機的な状況に置かれる中、
人々は生と死について深く考え、
いかに生きるべきかを強く
意識するようになったといいます。

そこで彼らが手本にしたのが、
ギリシアとローマの優れた
古典文化でした。

その運動は大きなうねり
となってヨーロッパ全土に広がり、
より優れた中心的価値観の誕生とともに、
新しい時代を切り開いていったのです。

これというのは、年代や場所、
起きている事象は違えど、まさに
今の日本と重なる状況ではないでしょうか。

長引くデフレ、迷走する政治、
少子高齢化、深刻ないじめ問題、
過労死、過疎化、企業の不正や
無差別殺人など…

高度経済成長以降、
明確な中心的価値観を
見失った日本は、いつしか
暗いムードに覆われ、
長い停滞から抜け出せずにいます。

もはやこれまでの延長線上で、
同じような価値観・行動を
繰り返していては修復できない状態です。

そんな中、令和という
新たな時代を迎えた日本を、
再び明るく輝かせたい。

次の世代を生きる人たちが、
誇りを持って生きられる
日本を遺したい。

そのような想いを込めて、
新たな情報誌を発行する
運びとなりました。

「Renaissance」では、
感情や主観に偏ることなく、
世界各国の歴史や政治、
経済についてのデータや成功事例など。

明確な事実をベースに、
先人の叡智に学ぶことのできる紙面を、
Webと連動しつつお届けしていきます。

新たな試みではございますが、
多くの日本人に届いていきますよう、
何卒、末長く応援していただけますと幸いです。


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心配無用

2025年01月25日 09時05分58秒 | USA/大西洋資本主義の大崩壊

4年後の世界大恐慌・第三次世界大戦

2046年G7・USA崩壊と

世界戦国時代の到来

USAの分裂等

激動の

世界情勢変化で

巣立ちを促して

ライオンの雄は

我が子を崖から突き落とす

・・・・

・・・

・・

日本は未来永劫アメリカに
服従し続けることになる...?



あなたは知っていますか?

石破首相前代未聞の公約を掲げていることを...




その公約というのは、
近年どの政権も本格的な公約としては
掲げてこなかったことで、

日本政治のパンドラの箱
呼ばれてすらいるものなのですが...


一体、石破首相が掲げている
禁忌の公約とは何か?


それこそが...

「日米地位協定の見直し」です。


日米地位協定というのは、

・米軍の日本国内での自由な活動を認めながらも...
・日本政府がその活動を十分に監視・制御できない...
・さらに日本の米軍への司法権すら制限されることある...

そんな在日米軍に特別な地位を認めている
今からおよそ65年前に日米間で結んだ協定なのですが...

実は石破首相は、
日本が不利を受け続けてきたこの協定を
ついに見直したいと公約に盛り込んだのです。


実際、総裁選や衆院選では、
「日米地位協定のあるべき姿を目指します。」と明記し...

また、会見では

「日米地位協定ができて以来、ずっと議論はあった。
一朝一夕で変わるとは思っていないが、
だからといって諦めていいとは全く思っていない。
着実に取り組んでいく」という発言も行なっていました。



しかし、
本当に「日米地位協定を見直す」ことは
できるのでしょうか?


アメリカに点在する
ロックフェラー・アーカイブス
数十年にわたって日米関係史について研究し、

あるべき真の日米構造について
人生を懸けて考えてこられた、
歴史学者の松田武氏はこのように言います。





「実は今の日本は
独立国としての主権の一部や自主性を
自発的に放棄してしまっています。


それは単にアメリカに協力してきた
ということだけでなく、

もう1つ、アメリカとの同盟関係を維持するには、
日本が未来永劫アメリカに忠義や敬意を払い
服従し続けることが期待され、
求められているということであります。


そうした不平等な状況を日本で作り上げた
アメリカによる支配のカラクリ
現代に残る日本の矛盾に気付き、知らなければ、

日米間の力関係は、
近未来においてもなくならないばかりか、

いっそう虐げられる関係にもなりうるでしょう。」


信じがたいことに、
日本人にはもう何十年もアメリカによる
支配のカラクリが及んでいました...

そして、このカラクリの正体を正しく知らないと、
どれだけ首相が公約で掲げても、
まるで意味がない社会になってしまっており...

いっそう苦しい状況になる可能性すら
危ぶまれていました...


トランプ米大統領が就任し、
今後の日米関係について大きく注目されている今日...

本当に知っておくべき
アメリカによる日本支配の「カラクリ」とは
一体どんな手法なのか...?

こちらのWEBページでそのカラクリの真実
お伝えしているので、ぜひご確認ください。

>>"日本支配のカラクリ"の真実を確認する





追伸:
"日本を支配するアメリカ"を支配する謎組織


※先日からお届けしている新講座特別セットの内容を
少しだけお伝えします...


あなたはこの言葉を聞いたことがありますか?


「ジャパン・ハンドラーズ」


ジャパン・ハンドラーズとは...
アメリカの意向を受けて、
日本の政治家・財界人を意のままに動かす...

文字通り、"日本を操る”人々のことです。

その代表格は、ヘンリー・キッシンジャー、
マイケル・グリーン、
リチャード・アーミテージ元国務副長官などが
知られています。

そして、最も重要なことは、
彼らはCSIS(戦略国際問題研究所)と呼ばれる
アメリカのシンクタンクのメンバーであることです。



そしてこのCSISによって...

2012年8月に日本へ提言された
「第三次アーミテージ・ナイ・レポート」の内容
(「TPP交渉への参加」など)が、
そのまま日本政府の政策となっていたり...


2013年4月19日に麻生太郎副総理(当時)が、
ワシントンのCSISを訪れた際...
「日本の国営もしくは市営・町営水道は、
すべて民営化します」と発言。
その発言に沿う形で、2018年12月に改正水道法が成立したり...


小泉竹中構造改革の基になった米国から
日本への対日要求「年次改革要望書」の作成にも
大きく関わっており、これにより、
「郵政民営化」「労働者派遣法の改悪」などが着々と行われてきました...



しかし、そんなCSISより
強い力を持った組織が存在しています。



それこそが、ロックフェラーが名誉会長を務める
CFR(外交問題評議会)と言われる米国のシンクタンクです。


CFR出身の大統領は...
フーヴァー、ニクソン、クリントン、
ブッシュ親子などそうそうたる顔ぶれです。

そのほかにも、重要な閣僚を輩出しており...
マンデル・ハウス大佐(ウイルソン大統領の側近)、
ウオルター・リップマン(世界的に著名なジャーナリスト)、
ダレス兄弟(後の国務長官やCIA長官)、J・P・モルガンなども所属していました。


この組織の会員から、9名の大統領、21名の大統領候補者、
14名のCIA長官、14名の国防長官、15名の財務長官、
19名の国務長官、9名の最高裁判事を輩出しており、


「影の米国政府」と呼ばれるほどです。



事実、名誉会長ロックフェラーは過去に、
CFRがアメリカ外交政策を実質的に支配していることを
認めてしまっています。

ふつう例えば、外務省が外交を、
防衛省が軍事関係を担当しているというように、
日本人にとっては日本の対外関係を決めるのは政府であると考えます。


しかし、アメリカは民間のシンクタンクである
CFR(外交問題評議会)が決めている
その会長が告白しているのです。

このようなアメリカの外交戦略を支配してきた
CFR(外交問題評議会)の歴史を紐解き解説したのが、





『CFR 影の米国政府
 アメリカの外交政策を操る会員組織の正体』
です。
※この書籍は、CFRのメンバーであった、ピーター・グローズ氏が執筆した書籍を日本語に翻訳したものです。


原著者のピーター・グローズ氏は、
アメリカの外交にきわめて重要な役割を果たし、

世界的に最も影響力があるといわれる
アメリカの外交評論誌「フォーリン・アフェアーズ」
副編集長を歴任した人物でもあります。


率直に申し上げて、翻訳本『CFR 影の米国政府』は、
CFRの不都合な真実をスキャンダラスに暴露する、
いわゆる暴露本ではありませんが...

この書籍にはアメリカの政治を動かす
「重要人物図鑑」と言って相応しい内容
多く盛り込まれています。


そのため、この書籍を一読すれば...

日本のニュースにも出てくるほどの
有名なアメリカ人が誰と繋がっているのか?

また、その人物の生い立ちがどのようなものだったのか?
といったことが分かるようになり、

アメリカによる日本支配のカラクリ
よりクリアにみることができるようになるでしょう。

つまり、この書籍でCFRの存在...
そして、CFRの歴史・大きな出来事に関与した重要人物を
頭に入れておくことで、

よりいっそうニュースの点と点が一つの線につながっていくのです。


今、
新講座「米国200年の真実 日本裏支配のカラクリ」
完成を記念して、こちらの書籍もセットで
手に入れていただける特別なご案内をお届けしています!


『CFR 影の米国政府』は書店には並ばない一冊なので、
ぜひ下記WEBページからお申し込みいただき
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宇宙の大法則 “存在するものは全て寿命がある” 自己組織化と崩壊は自然の法則。

2025年01月25日 08時55分41秒 | USA/大西洋資本主義の大崩壊

そんなに難しいものではない

ただ寿命が来たのである

生成・成長・成熟・老化・消滅は

宇宙にある全ての真実

難しい言葉はいらない

・・・・

・・・

・・

「創造的破壊」が資本主義を破壊してしまう「逆説」「イノベーション理論の父」シュンペーター予言

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少子化
なぜ、資本主義の発展過程では、少子化が進むのだろうか(写真:ELUTAS/PIXTA)

ジョセフ・アロイス・シュンペーターは、「イノベーション理論の父」として知られ、今日もなお、ビジネス界において、人気の高い経済学者である。

特に、シュンペーターが、資本主義の発展の原理とした「創造的破壊」という言葉は、非常に有名である。

誤解されているシュンペーター

だが、そのシュンペーターが、資本主義は、創造的破壊による発展の果てに自壊し、社会主義が到来すると予言していたことは、それほど知られていない。

政治家や企業経営者たちが、シュンペーターの名前を引っ張り出してきて、勇ましく「創造的破壊を進めよ」と唱えるようなことがある。

だが、当のシュンペーターは、創造的破壊によって、破壊されるのは「資本主義」であり、創造されるのは「社会主義」だと考えていたのだ。

主著『資本主義・社会主義・民主主義』の中で、シュンペーターは、こう書いている。

資本主義過程はそれ自身の制度的枠組みを破壊するのみならず、また他の骨組みのための諸条件をもつくり出す。したがって破壊という言葉はやはり適当な言葉とはいえない。私は転形として語ったほうがよかったかもしれない(中略)。資本主義構造を下からささえていたあらゆる支柱が消失するとともに、社会主義的計画の不可能性も消滅する。この二つの点においてマルクスのヴィジョンは正しかった。

では、資本主義から社会主義への転換は、どのようにして起きるのだろうか。

「資本主義過程はそれ自身の制度的枠組みを破壊する」というのは、どういう意味なのであろうか。

 
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アメリカファーストとグローバリストの最終決戦

2025年01月25日 08時48分26秒 | 世界戦国時代


<限定ビデオ公開中!>



このインパクトが
日本に全く伝わっていない。

過去の常識や過去の経験則を
そのまま適用すると
間違えてしまう…

そういう時代に我々はいる。

___国際政治学者 藤井厳喜


>詳細はこちら

=====

トランプ新政権誕生から5日…

注目されてるのはやはり
トランプ大統領と
イーロン・マスク氏の関係ですよね。



トランプ氏当選直後に
テスラ株が急上昇するなど

「利益相反になるのでは?」
といった心配の声が上がっていますが…

国際政治学者の藤井厳喜先生は
このふたりについて、

このタッグはアメリカ経済に
前例のない大きなインパクトを
もたらすだろう…

と話します。

一体なぜか?

それは…

一言で言えば
「ビジネスマンによる
 ビジネスマンのための政治」
が始まろうとしているから。

「規制・増税」ばかりだった
バイデン政権とは打って変わり、

ビジネスの世界で
大きな実績を残してきた

“不動産王トランプ”が今、
政治を「ビジネスの味方」に
しようとしているのです。

しかも…今回は
前回の政策を
繰り返すだけではありません。

イーロンマスク氏はもちろん、
実は副大統領のヴァンス氏も
「シリコンバレー出身」の人材なのです。 



ここまでビジネス色の強い
政権はアメリカ史上でも
非常に珍しいこと…

だからこそ藤井先生は
「米国経済に対し前代未聞の
 インパクトをもたらすだろう」
と分析しているわけです。

では、具体的に
どんな変化が訪れるのでしょうか?

具体的な変化として
藤井先生が一番に取り上げたのは…


>続きはこちら



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金のためにはなんでもする、日本政府と医療界。

2025年01月23日 09時54分36秒 | 西洋医学の崩壊

暴露ビデオを
もうすぐ停止しますが、
ご確認いただけましたか?



このビデオで
明かしているのは、

フジテレビの番組
ワイドナショーに出演したことのある

鈴木宣弘教授が
教えてくれた裏話で、


実際に
「その話」について
番組の中で言及した時に

どういうわけか、

発言がかなり短く圧縮され、
その多くがカットされていたというのです。


しかも鈴木教授いわく、
他のメディアでも、

「その話はやめてくれ」
言われるそうです。


今回、
このメールをご覧になっている
あなた限定で、

その一部始終を
鈴木教授本人が暴露する

特別ビデオを配信しています。

その暴露ビデオですが、
本日1月23日(木)で配信を終了します

フード・クライシス
病気になる日本人 ボロ儲けするアメリカ人です。



普通のマスコミではカットされてしまう
マズい話...

お忘れのないように
あなたも一度は確認してください。

>ここから暴露ビデオを視聴する


※外資企業が日本人の健康を
犠牲にしながら進めている疑いのある
「巨大ビジネス」の裏側...

※その影響で、
私たちが知らず知らずのうちに口にさせられている
「危険な食べ物」の実態を明かしています。




先日からご案内していた、
東京大学特任教授:鈴木宣弘氏の


限定コンテンツ

アメリカに占領された日本人の食卓
遺伝子組み換え表示に騙されるな!犠牲となった日本人の健康
ですが...



このコンテンツでは、

これまで
ほとんど語られてこなかった、

言ってはいけなかった事実に
切り込んでいきます。


例えば...

「戦後始まったアメリカによる日本食糧支配戦略」

「狙われる日本の子どもたちと学校給食」

「世界ではじめに飢えるのは日本」

さらには、
実体験に基づいたリアルな話にも
言及しています。

「日本人の食の安全を売り渡す、裏切り者の正体」


「鈴木宣弘教授が対面したモンサント社員の素顔...
彼らは一体何を話したのか?」


これは巷に溢れかえるような、
いわゆる「陰謀論」ではありません。

かつて農水省の官僚として、
実際にアメリカとの交渉を行ってきた

鈴木宣弘教授の
実体験をもとに明かされる、

紛れもない真実です。

鈴木教授はこのように語ります。

===
表に出てくる話というのは形式で、
特に国と国の関係、外交に関わる問題というのは、

裏で陰謀が渦巻いて、
みんな動かされているわけですよね。

陰謀論だみたいなことで片付けたら
何もわからなくなっちゃいます。

そのことをよく考えないといけない。
===

そんな鈴木宣弘教授の限定コンテンツ
「アメリカに占領された日本人の食卓」の全編は、

会員制メディア
「ニュースの争点」で配信しています。

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解説。One World、世界統一派(グローバリスト)と一国主義(反グローバリスト)との永遠の戦い

2025年01月23日 08時37分11秒 | 第三次大戦

❶マルクス理論の確立 

➡️ ❷ロシア共産主義革命成功 

➡️ 永久革命派・トロツキー一派、一国社会主義派に負けて

➡️ USAに逃げ・共産主義者の巣窟の民主党内に基盤をつくる 

➡️ ロシア崩壊とUSA一極支配をチャンスと捉えて

➡️ ネオコンとして変身し共和党に入り込む 

➡️ 世界の革命(One world)の前には

カオスが必要と判断して 

➡️ 中東にカオスを起こす戦略を立案し実行 

➡️ トランプ氏がUSAファースト(一国主義)を掲げて現在に至る 

➡️ この2つの派の矛盾は永遠に歴史を動かす原動力

➡️ 陰陽は宇宙の物質の基盤

・・・・

・・・

・・

 




日米近現代史研究家の渡辺惣樹先生が
今後の世界の動向を予測する解説講座

【速報分析】アメリカ大統領選挙2024
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アメリカ崩壊の4年

From 渡辺惣樹(わたなべ そうき)



2020年の大統領選挙は、
アメリカの民主主義の根底を
揺るがす重要な転機でした。

当時、私はトランプが大勝で
再選されると予想しました。

しかし、結果的に私の予想は
「当たった」ものの、
「はずれ」てしまいました。

こう述べると負け惜しみに
聞こえるかもしれませんが、

アメリカ民主党は
日本人には想像もつかないほど
大規模かつ計画的な「不正選挙」を ➡️ 共産主義者は革命のためには手段を

             選ばず・平気でなんでも行う
実行していたことが分かっています。

私は「ナヴァロ報告書(米政府正式報告書)」
というアメリカの公文書を翻訳し、
その不正の実態を日本の読者に紹介しました。

そこに記された一部のデータだけでも
トランプ大統領は確実に
当選されていたことが分かるはずです。

しかし、あの選挙後、
こうした不正を訴える声は
徹底的に封殺されました。

民主党はSNS企業や         ➡️ 左派独裁の始まり
主要メディアなどと連携して
言論封鎖をしていたのです。

事実、Meta社の
ザッカーバーグCEO自身が
「FBIの要請で民主党に
 不都合な情報を検閲した」
と暴露しています。

その後、不正選挙によって
誕生したバイデン政権は、

アメリカ国内を混乱させた
だけではありませんでした。

トランプ時代に排除されていた
「ネオコン官僚」たちを大量に再登用し、  ➡️ 元は永久革命派・トロツキー一派
彼ら彼女らに好き放題の外交をさせています。

ネオコンたちの狙いは
「アメリカの一極覇権」です。        ➡️ 世界統一が最終目標

彼らは、その最終目標である        ➡️ 2匹目のドジョウ狙い
「ロシアの政権交代」を目指し、
無謀な挑戦を始めました。

過去にレジームチェンジ(政権交代)を果たした
イラク、リビア、そしてアフガニスタンは、
今も混乱の極みにありますが、

彼らは、そうした過去の失敗に        ➡️ カオス化が本来の狙い
学ぶ知恵がありません。

なんの反省もなく、今度は
噛ませ犬国家・ウクライナを利用し、
プーチン大統領を刺激し続けました。

2017年からの4年間は、
常識人であるトランプ大統領の
「力ではなく交渉による妥協点を探る」    ➡️ 一国主義・アメリカファースト
まともな外交に変わりました。

だからこそ、その4年間には、
一度も新たな戦争が起きていません。

北朝鮮もミサイル発射を控えていました。

ウクライナでの2014年の革命を主導した
ビクトリア・ヌーランド(当時国務次官補)や、
 


シリアへの本格軍事介入を主張し、
オバマ大統領の外交を生ぬるいと批判した
サマンサ・パワー(当時国連大使)など、



代表的な「ネオコン官僚」たちは、    ➡️ 殆どはユダヤ人
トランプ政権で排除されました。

また、トランプ大統領は、         ➡️ カオスを起こす・前線部隊
ネオコンがCIAに育てさせた
「ISIS」や「アルカイダ」など、
イスラム過激派への資金武器援助を停止し、

プーチン大統領と折り合いをつけ、
イスラム過激派を排除しました。

その結果、
米国ネオコンの後ろ盾を失った
イスラム過激派はほぼ壊滅しました。

オレンジ色の囚人服を着せられた
捕虜を処刑するISISの残酷な映像が
メディアで流れたのはつい少し前のこと…

それが嘘のように消えたのです。

しかし、そうした
「米口蜜月」ともいえる時代も
もう遥か遠い昔のように感じられます。

バイデン民主党政権で
破壊された秩序

バイデン大統領は、
ロシアのウクライナ侵攻が始まる前に、
両国の情勢悪化を知っていました。

トルコのエルドアン大統領は
武力衝突の回避に向けて
懸命に努力を続けていました。

しかし、バイデン政権は
積極的仲介に入ろうとしませんでした。

そもそも米国が望んでいたのは
「武力衝突」であるだけに、
それを期待できるはずもありません。

そして、バイデン政権は        ➡️ 世界統一政府樹立の一里塚
世界秩序を壊しただけでなく、
アメリカ国内も破滅へと導きました。   ➡️ 2046年、USA崩壊は自然の法則

彼は、トランプ大統領が進めた
国境の壁の建設を完成間際で中止し、
「不法移民歓迎」政策をとりました。

強力な磁石に細かな砂鉄が
吸いつけられるように、

中南米やカリブ海諸国から
大量の不法移民が米国境を
目指して押し寄せました。

すでに数百万の不法移民が
「書類不備の移民」と都合よく再定義され、
全米各地に分散収容されています。

しかし、彼らがいったいどこに
何人送られたか不明なのです。

不法移民には、
違法薬物・人身売買の組織犯罪者、

あるいは強姦殺人などの
重犯罪者が数多くまぎれこんでおり、
国内治安の悪化が深刻化しています。

しかし、不法移民は近い将来、
民主党に投票する支持層になると
バイデン民主党は考えているのです。

まさに「国益よりも党益」の
狂気と言えるでしょう。

民主党は、完全に
リベラル全体主義政党に変質しました。

リベラル全体主義は “異論” を認めません。  ➡️ 左右の独裁は、いずれも独裁

民主党を支持するグローバリスト企業
(GAFAなどの主要ソーシャルメディア、
国際金融会社、製薬会社など)や、

グローバリスト財団(ジョージ・ソロスや
ビル・ゲイツらが運営する諸財団)から
得た豊富な資金によって、
メディアをコントロールしています。

さらに、官僚組織のトップには、
民主党の息がかかった軍事産業や
金融会社の元役員が迎えられています。

民主党が掲げる「地球環境保護」
「少数派人権擁護」「LGBTQ」などを
批判するには相当の勇気が必要です。

大学で保守思想を語ると、        ➡️ 2046年崩壊に備えての、左右の分極化
目を三角にした学生たちから
身体的危害を加えられる恐れがあります。

最高裁判所判事でさえ、民主党の
アジェンダに反する判断を下せば、
自宅住所が暴かれ、玄関前で
激しい抗議活動に晒されるのです。

こうした違法な示威行動の規制に、
地元警察もFBIも動こうとしません。

今や、アメリカ民主党は        ➡️ 革命前夜
完全に暴力的な政党となりました。

しかし、日本のメディアは
こうした事実をまったく報じません。

トランプ前大統領は、
中間選挙(2022年11月8日)の
スローガンを「Save America」としました。   ➡️ 赤が勝つか白が勝つか

                  眼が離せないUSA

もはや、これまでの
「Make America Great Again (MAGA)」を
訴えることが虚しく感じられるほどに、

アメリカはバイデン政権下の
民主党によって破壊されてしまったのです。

******

いかがでしょうか?

このような
歴史の流れを把握したうえで、

昨年の大統領選挙における

「トランプ勝利」が、
歴史上どのような意味を持つのか?

そして、その結果が今後の世界に
どのような影響を及ぼすのか?

日本を含む世界が大きな転換を迎える中で、

未来に備えるための「知識」を
あなたにお届けしたい…

その想いから、
渡辺先生による解説講座を
制作いたしました。

本日1月23日(木)までなら、
特別価格4,480円(税込4,928円)で
ご購入いただけます。

未来の世界情勢がどう動き出すのか、
その動きをいち早く把握したい方は、
ぜひ今すぐお申し込みください。

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GHQ焚書アーカイブス編集部


p.s.

本講座の講義内容を
少し紹介すると…

<第1章>
メディアが言わない
大統領選
2024の裏側と
民主党の謀略


・「二度と過ちは繰り返さない…」
2020年からの4年間で
トランプの “真の敵” が消えた理由

・民主党寄り勢力の変化
Meta社CEOザッカーバーグが
トランプに心動かされた “ある事件”

<第2章>
歴史から読み解く大統領選の意義
ネオコンとトランプ攻防史

・なぜトランプは政界に登場したのか?
アメリカ政治の裏を操る
「ネオコン」との壮絶な闘い

・なぜイーロン・マスクが
「政府効率化省」トップに?
ケインズ経済学が生み出した怪物の正体

<第3章>
今後の未来予測(アメリカ、世界、日本への影響)

・新大統領で世界はこう変わる!
トランプの「10の公約」で
読み解く今後の未来予測

・ビル・ゲイツ、ジョージ・ソロス…
民主党の影の支援者、彼らの次の一手とは?

・トランプ新大統領で
「ウクライナ戦争」&「中東情勢」に
訪れる新たな波乱のシナリオ

・日本のリーダーはどう立ち向かうべきか?

といったことを解説。

本講座を視聴することで、
アメリカ内部の実態を正確に理解し、

新たなトランプ大統領のもとで
今後アメリカと世界が
どのように変わっていくのか…

その動向を見極める力を
養うことができるでしょう。

なお、本講座のお申し込みは、
本日1月23日(木)23:59までです。

ぜひこの機会にお申し込みください。

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毎週日曜日に朗読動画を公開中。
-『坂の上の雲』よりおもしろかった…
そんな感想が届く明治史の名著

など、すでに20万人以上の方に
ご覧いただいています。
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新刊本のご案内や、書籍復刻の裏側など、
お得な情報も配信していきます。



戦後GHQによって没収・廃棄された7,000冊以上の「焚書書籍」を、
専門家の解説とともに映像で甦らせるプロジェクト。

バックナンバーはこちら ↓
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何をモタモタしている、超円高とのダブルパンチで・日本が最も悲惨になります。

2025年01月21日 22時02分23秒 | 第三次大戦

友達と誤解している馬鹿たち

二十年後は1ドル40円前後

急げ第二次産業空洞化対策

・・・・

・・・

・・

トランプ関税に対応急ぐ日本企業、輸出先変更も 政府「影響精査」

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警告、数年後・日銀政策金利の連続値上げで・世界のバブル大崩壊。➡️世界大恐慌勃発。

2025年01月21日 21時22分22秒 | 第三次大戦

日銀、利上げの公算大 政策金利、0.5%程度に引き上げへ

 
<picture></picture>

日本銀行本店=本社ヘリから

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関税から始まる・世界戦国時代、これがアメリカファースト。最も被害を受けるのは・日本。

2025年01月21日 21時14分34秒 | 第三次大戦

トランプ氏、「メキシコとカナダに25%の関税」 来月1日発動と予告

就任演説を行うトランプ米大統領

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世界のゴミ箱・日本

2025年01月21日 20時50分05秒 | 第三次大戦


トランプ大統領の誕生で、

日本に添加物まみれの食品が押し寄せる...?


1月20日
アメリカの大統領にドナルド・トランプ氏が
就任しました。



トランプ新政権では、
保健福祉省(HHS)の長官に、


反ワクチン活動で知られる
ロバート・F・ケネディ・ジュニア氏が、
指名されています。


実はこの
ロバート・F・ケネディ・ジュニア氏の
就任こそが、


日本に添加物まみれの食品
大量に押し寄せる「引き金」になりかねないのです。


これは、
専門家の調査によって
明らかになったことなのですが、


もともと
ロバート・ケネディ・ジュニアは、
このように主張していたといいます。

===
今、
アメリカ国内に流通している

食品の化学物質や添加物は、
管理されていない。

アメリカ国民の健康が、
危険にさらされている。と...
===


すでに州レベルでは、
食品の安全を守る動きが出始めていて、

ニューヨーク州でも、
食品の安全性評価を開示する法案
提案されていますし、


今日の朝に
お送りしたメールでも明かしていたように、

お菓子や
経口薬などに使われている

着色料に
発がん性の懸念があるため、

米国国内では、
使用が禁止されることが決まっています。


こうした動きに対して、

東京大学の鈴木宣弘教授が
警鐘を鳴らしています。

===
このように、
アメリカ国内で添加物が規制されると、

アメリカの多くの食品会社は、
今までのように添加物を使えない...


こうなった場合、
アメリカ国内で規制された

添加物使用の食品は、
規制の甘い日本に輸出すればいい...
となります。


実は、歴史的に日本は
アメリカの余剰食物の最終処分場にさせられ、

すでに数多くの
健康被害を出しているのです。と...
===

この鈴木教授が少し明かした
お話ですが、

実は、普通のTVや大手新聞では
カットされてしまう、

一種の「タブー」となっていて、

ほとんどその全貌が
語られることがありませんでした。


しかし今回、
鈴木教授が自身が、

その闇の一部始終を暴露する
特別ビデオを制作しました。



これまで日本国民に隠されてきた
不都合な歴史と、

日本人が口にさせられてきた
危険の食材...


その全貌を知ってください。

>ここから暴露ビデオを視聴する

※このビデオは1月23日(木)まで
期間限定配信です。




=============================================== 

【『月刊ニュースの争点』公式Youtubeチャンネル 開設!】

「全四回 特別座談会」公開中!
なぜ日本企業は世界から出遅れたのか?/
日本人の足を引っ張るエリートの罪
(中野剛志・施光恒・古川雄嗣・岩尾俊兵)



下記リンク先から動画をご視聴いただけます!
また、チャンネル登録・高評価・コメントもお待ちしております!

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パナマは歴史的にも軍事的にも支配は簡単である、問題はメキシコである

2025年01月21日 09時55分23秒 | 第三次大戦

作戦1、メキシコに移民問題の解決責任を押し付ける

作戦2、メキシコに麻薬犯罪組織の壊滅責任を押し付ける

当然メキシコは解決できないので

作戦3でメキシコの犯罪組織撲滅を名目に

何度も何度も何度も軍隊を派遣して徐々に

軍事的に合法的にメキシコを支配下に置く

作戦4、傀儡政権を創ってUSAと一体化の方向に動く

知らぬ間にメキシコの各地にUSAの軍隊が居座り

メキシコを完全支配下に置けば

徐々に北米合衆国が誕生する

同時に北米全体にパルチザンが蜂起し

USAは本格的な戦国時代に突入する

・・・・

・・・

・・

トランプ氏、メキシコ湾を「アメリカ湾」に改名と表明…パナマ運河についても「我々は取り返す」

大統領就任式でのトランプ氏=AP

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東洋の台頭を防ぐためのデッチ上げ・地球温暖化説とCO2悪玉説、バカは死ななきゃ治らない。

2025年01月21日 09時16分35秒 | 第三次大戦

そもそも1万年前に氷河期の氷期から離脱した時は

縄文海進と云われた時期にあたります

つまり今よりも海水面は高く

日本縄文文明の中心地は東北地方を含む北の地方でした

地球寒冷化とともに縄文文明は日本列島を

南に移動してきたのです

また地球の生命の基礎はCO2であり

CO2が高い時期は生命が大繁盛していたのです

CO2の否定は生命の否定に繋がり

牛を一頭殺したら15万円を援助する

西欧の現在の西欧版減反政策に見られます

CO2が生命を造っているという初期科学的知識のない

西欧世紀末の認知症的政策から先に飛び出したのが

トランプ氏なのです、歳とれば人間でも

認知症になるのは西欧文明とて同様です

・・・・

・・・

・・

パリ協定離脱、気候対策後退か 石油・ガス増産へ トランプ米政権

 
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先ずは合法的北米侵略から始まる・USA資本主義崩壊と世界戦国時代。

2025年01月21日 09時05分53秒 | 第三次大戦

グリーンランド支配の仕方

先ずアメリカ人の移民を大量に送り込む

その後資金を援助して独立運動を起こさせる

独立後は時間をかけて慌てずにUSAと併合させる

逆に足元ではメキシコから移民が流れ込み

徐々に赤く染まってゆく

・・・・

・・

・・


新講座:
「トランプ革命」軍事から始まる
世界経済のゲームチェンジ



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ご案内中の講座は、
世界経済のトレンドをガラッと変えるような
トランプの経済革命の全貌を解説した講座です。

その鍵となるのが、
「最先端の軍事技術の誕生」なのですが…

この技術の誕生は、
トランプが仕掛ける壮大な革命の
始まりに過ぎません。

かつてインターネット技術が誕生した際、
多くの業界・分野の常識を変えていったように、
あらゆる分野に波及していく力があるのです。

その内容を一部ご紹介すると、、

◉「トランプ革命の始まり」
40年越しの悲願:軍事から生まれる最新技術の正体

◉「異次元に向かう〇〇」
技術発展に必要不可欠な“あの部品”が黄金時代へ

◉「シリコンバレー奪還作戦」
暗号通貨支援、イーロン・マスク起用の隠れた狙い

◉「アメリカに眠る秘密の資源」
大量の電力供給を可能にする経済成長のエンジン

◉「日本への影響」
経済・軍事・外交…“一石三鳥”の成長シナリオ

などなど、約35分のビデオ解説で

トランプ新大統領の4年間で経済がどう動くのか?
日本にはどのような影響があるのか?

その全体像を掴むことができます。

この最新ビデオ講座とセットで、
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ワールド・フォーキャストではこの他にも、
私たち日本人にとって特に影響の強い
重要な情報を選定し、簡単に分かりやすく、
毎回1~1.5時間でお届けしています。

最新の配信内容を少しご紹介すると、

◉「米経済黄金時代」
今後のアメリカ経済を盛り上げる5つの要素

◉「チャイナの異変」
頻発する無差別殺傷事件が表すチャイナの内情

◉「日鉄の買収」
経済問題だけでは片付かない国防問題の重要性

◉「ウクライナ情勢」
崩壊寸前のゼレンスキー政権とトランプの介入

◉「韓国の危機」
民主国家体制の崩壊で変わる世界での立ち位置

◉「BRICS首脳会談」
共同通貨構想と今後の可能性

◉「金と原油」
世界の資源価格を左右する巨大国家の正体

などなど…

大手メディアのニュースを見ているだけでは
バラバラに思えるような
政治と経済の繋がりがわかり、

遠く離れた国での出来事が、
私たち日本人の生活、ビジネスに
どのように影響してくるかが
見えてくるでしょう。

昨日ついにトランプが新大統領として就任し、
今年は世界情勢も大きく動く転換期となります。

そのような時だからこそ、
ワールド・フォーキャストで
藤井先生の最新予測を手に入れて、

複雑で険しい未知の世界を
どう生き抜くかの羅針盤、ガイドとして
お役立てください。

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そんなに嫉妬するものでない、これから来る超円高で名目GDP等はすぐ上がる、

2025年01月16日 08時01分51秒 | USA/大西洋資本主義の大崩壊

20年後に1ドル=40円になれば

為替だけで日本のGDPは今の4倍にもなります

簡単に韓国や中共を追い抜きます

ましてや中韓はいまから

崩壊してゆきます

以前にも書きましたが

やがて日本は中共を抑えて

GDP世界第二の超大国になります

USAが内乱内戦で崩壊すれば

世界一の超大国も

夢ではありません

全ては人生七転び八起き

・・・・

・・・

・・

<新ビデオ公開!!>

アメリカはこの国がなければ
もはや国を守れない?!

アジアの小国からアメリカの国防を
支えるまでに成長した「X国」


「X国」がどこかを知る

===

あなたは、この「X国」がどこかわかりますか?

時は戻り約60~70年前、第二次世界大戦後に、
日本と「X国」はどちらも高度経済成長期を経験しました。

そして現在、日本と「X国」は

・少子高齢化社会
・輸出に依存した経済
・エネルギーの85%以上を輸入に依存

など、同じような問題を抱えています。

ただし、異なる点が1つだけありました。

日本はバブル崩壊後、空白の30年と呼ばれる
長い経済停滞を経験しました。

「X国」変わらず成長を続け、2023年には
一人当たりGDPは日本を抜かしました。


(出典:https://www.nikkei.com/article/DGKKZO85563900Y4A211C2FF2000/)

「X国」で一番成長している地域では、
平均年収が2000万円を超えました。

一方その頃日本は、東京23区の平均年収が532万円、
一番高い港区ですら平均年収は1000万円でした。

そんな、日本とは違い経済成長している
「X国」とは一体どこなのでしょうか?


答えを知る


ダイレクト出版 TAIWAN VOICE事務局 中井徹哉


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未来の世界戦国時代が読めない・浮かれ右派。

2025年01月16日 07時23分27秒 | 第三次大戦

ニクソンショックは共和党でした

金価格の自由化・変動相場性導入・ドル安政策

今から来るトランプショックも同様に共和党です

自国通貨を円に対して極端に安くすることにより

ドルは生き延びて更にUSAは強大化したのです

その極端な近隣窮乏化策は

日本流に云えば

肉を切らせて骨を断つ

背水の陣・捨て身の戦法です

それも主に日本のみに強いる戦法でした

今回もそうです

敗戦の国でありながら

USAの軍隊を背景に経済的に潤った国に

対する・嫉妬による政策は多々ありましたが

日本全部を巻き込んで抑えるには

超円高作戦は最高の作戦です

親分が日本のために

円安を維持して

くれるという

お花畑は金輪際あり得ません

そもそも今回の円安は

安倍・黒田コンビによる

超金融緩和によるものでした

その金融緩和を止めたがっている今の日銀は

超円高を誘い込み自らを破壊(産業空洞化)する人達です

この様にしてUSAへの膨大な投資を呼び込むのです

円安が日本の観光業を活性化した様に

ドル安戦法でUSAへの投資を

脅し(関税)を使いつつ

行うのです

超円高と関税と脅しが今回のトランプショックなのです

そろそろお花畑から出ましょう

・・・・

・・・

・・

 

 



トランプ氏の大統領就任が
いよいよ間近に迫ってきました。

20日にワシントンで開かれる
次期大統領の就任式には、

大統領選で積極的に支援し、
まさにトランプ氏の側近とも呼べる


テスラの最高経営責任者(CEO)
イーロン・マスク氏をはじめ、

 
米アマゾン・ドット・コム
創業者のジェフ・ベゾス氏


米メタ(旧フェイスブック)
創業者のマーク・ザッカーバーグ氏、と

世界の大富豪のトップかつ、
最大手のテック企業のトップ
3傑がこぞって出席を表明。

ザッカーバーグ氏とベゾス氏は
就任式の費用を支出する基金に
それぞれ100万ドル(約1億5000万円)を
献金するともされており、

どうにか次期トランプ政権との
関係を円滑にしようと
努める動きが見られています。

というのも、

これまでのバイデン政権で
反トラスト法(独占禁止法)など
厳しい監視に晒されてきた
これらの大手テック企業にとって、

トランプ氏に忠誠を示し、
良好な関係を築いていくことは、
ビジネス上有利な路線への転換、
規制緩和などへの活路でもあります。


このようにトランプ氏を
取り巻くさまざまな人物や
実際に次期政権を動かしていく
閣僚たちを紐解いていくと

次期トランプ政権が今後
どのような動きを見せるのか、

アメリカが世界に、そして
日本に及ぼす影響まで事前に
予測することもできそうですね。


そこで、本日は
アメリカ現地でのご経験から
米国政府の内情にも詳しい
元陸将の福山隆先生に、

トランプ氏を取り巻く
閣僚などの人物に焦点を当て、

「次期トランプ政権の中身」
徹底解剖をしていただきました。

本日より就任式まで
4日間の期間限定での
無料配信となりますので、

ぜひお早めにご覧ください。


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鈴木眞央

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