団塊の世代のつぶやき

誇れる日本を取り戻そう

★トランプ再選キャンペーン、赤信号消える

2020年08月30日 | アメリカ

 

トランプさん、一時は、民主党の巻き返しに危ないところでしたが、現在は少し巻き返したようです。

  宮崎さんが希望をもたせてくれています。このまま、無事に巻き返して再選を決めて貰いたいものです。 
  ハリス副大統領候補が助けてくれているようです。とは言え、China・ディープステート・民主党が何を仕出かして来るか分からないだけに油断は禁物。

  「宮崎正弘の国際情勢解題」より   令和2年(2020)8月27日(木曜日) 通巻第6631号  

 トランプ再選キャンペーン、赤信号消える
   明らかに巻き返し傾向。ハリス副大統領候補は意外に不評

 民主党贔屓のリベラルメディアだけを読んでいると、バイデンが優勢のままゴールという予測が成り立つが、民主党大会の過熱 報道と、その左翼偏向ぶりを差し引くと、熱狂的なバイデン支持集団が不在である。
 民主党は分裂していて、これでは選挙戦を戦えず、またバイデンがボケ老人であることも広く認識されている。

 副大統領候補となったハリス上院議員を持ち上げたメディアはすべて左派であり、過大評価も甚だしかった。しかしキャンペー ンではテレビの選挙CMで、過去の彼女がなした極左発言が執拗にぶり返されるだろう。

 24日(日本時間25日)、FOXニュースの視聴者が、710万人だった。
 ちなみにリベラル系のABCが180万、CBSが140万、NBSが170万人。
 CNNが辛うじて200万人、MSNBCが150万。これら五局をすべて合算して、かろうじてFOXニュースの視聴者数を 越えているが、この比較をみただけでも、民主党優勢という上っ面の報道が作為的であることが了解できないか。

 有権者は、最期にエネルギッシュな印象をもつ候補、力強くアメリカを引っ張れるリーダーに投票し、この浮動票が共和、民主 の鉄票のうえに重なるから、これまで不利と言われてきたトランプが、急激に巻き返している事実が浮かんでくる。

 問題はコロナと失業率であり、景気回復のためにあらゆる経済政策と財政政策が投入されることになり、失業が10%以下に下 がれが、俄然トランプ再選の可能性が高まる。
     
  こうなると、ワクチンの開発成功なんて話が欲しいところです。とは言え、まだまだ間に合わないのでしょう。
  となると、選挙前にChinaを叩き潰すなんてのも必要かも。

  兎に角、何が何でもトランプさんに勝って貰わなくては。


★靖国参拝で憲法改正誓え

2020年08月30日 | 靖国参拝

 田北真樹子さんがチャンネル正論で次期総理を狙う者に靖国参拝で憲法改正を誓えと発言してくれたようです。

  杉田水脈さんがフェイスブックで書いてくれています。

  さて、そんな骨のある奴が居るでしょうか。どれも、これもそんな覚悟があるとは思えません。何とも情けないですね。 


  結局は、安倍さんの後を継ぐ資格がある者が居るとは思えません。やはり、安倍さんが、靖国参拝で憲法改正を誓い、消費税減税で解散して国民に信を問うべき。

  これなら勝てる。 


★菅長官「孔子学院の動向を注視」

2020年08月30日 | 文科省・教育改正

 アメリカに指摘されたのでしょうか、やっと今頃になって孔子学院の動向を注視するのだそうです。

  この孔子学院もそうですが、 Chinese学生への補助金も見直すべきでしょう。それを統括する文科省の廃止まで考えるなければ日本の教育は立ち直れ無いでしょう。


  政府は、もっと教育を真剣に考えるべき。大学や文科省の儲けや天下りを放置している場合じゃない。


★高市総務相、NHK受信料値下げ改めて要請

2020年08月30日 | NHK

 靖国参拝では強い意志を見せてくれた高市さん、NHKに対しても強い意志で値下げを実現させて貰いたいものです。と言うか、やはり解体までやってくれれば、初の女性総理も見えて来るのじゃないでしょうか。

  受信料の問題もありますが、一番問題なのは、日本を貶めることを止めないことです。完全にChinaの下僕になっているのが問題なのです。
  おかしな放送をするから受信料を払いたくないのであって、まともな放送をすれば、それは大きな問題では無いのです。  


  兎に角、もう解体しかないでしょう。


★米中の金融戦争はどうなるのか

2020年08月30日 | 中国

 

トランプさんは香港を使ってChinaに金融戦争を仕掛けるのでしょうか、それとも、返り血を恐れて最終決断はしないのか。

  みやざきさんが、香港での金融戦争を詳しく書いてくれています。どうせなら早く決着を着けて貰いたいものですが、実際の政治はそう甘くはないようです。やはり、大きな犠牲を考えて躊躇もあるのでしょう。 

  「宮崎正弘の国際情勢解題」より   令和2年(2020)8月26日(水曜日) 通巻第6630号  

 ドル決済システムから中国を排除することは
  香港特別法の改正によって、法的には可能だが。。。。

 香港が中国によって飲み込まれ、1997年の香港返還時に約束された五十年間の「一国両制度」は反古になった。
 米国はキャリー・ラム行政長官以下、香港政府のトップらを制裁するとし、中国はすぐさま対抗して、米国共和党上院議員六名 と、五つのNGO団体を制裁した。

 さらに香港警察はジミー・ライ(黎智英)、アグネス・チョウ(周庭)らを逮捕したが、狙いは民主化運動の壊滅、そして頻果 日報の倒産だった。香港市民は頻果日報の親会社「壱伝媒」への株式投資、大量の新聞購買、広告出稿などで積極的な支援活動を 展開した。

 八月に入って中国の金融筋トップは、米国は最終的にCHIPSとSWIFTからの中国排除を狙っていると警告は発し始め た。
香港制裁法の成立と同時に、米国は「香港特別法」を改正しており、「香港ドルと米ドルとのペッグ制を廃止することが出来る」 と条文化しているからだ。もし香港ドルの米ドルペッグ制が撤廃されると、人民元はドルとの交換が出来なくなり、国際取引、貿 易決済、海外送金などが不能となる。

 これを業界は「中国制裁の核兵器」に相当すると比喩した。しかし、中国経済への「最終兵器」となるばかりか、同時に米国も 大きな痛手を受けるのである。

 具体的には香港安全法施行によって、米国が制裁した香港政庁トップ11名の在米個人資産凍結であり、以前にもウィグル族弾 圧の責任者、陳全国の在米資産凍結という制裁を講じたものの、それは陳全国と取引のある外国銀行への罰金などである。

 一方で中国に進出した米国企業は、貿易、サービス、製造、金融セクターなどで年間400億ドルの利益を上げており、もし中 国への制裁がCHIPやSWIFTからの排除となれば、米国企業の被害も甚大となる。

 過去にも2012年にHSBCは19億2000万ドルの罰金を支払った。メキシコへの資金洗浄に手を貸していたからだ。 2019年にスタンダード&チャータード銀行は、イランへの不正送金、資金洗浄などで11億ドルの罰金を課された。
 ほかにもUBS、BNPパリバス銀行、ING,ドバイ国立銀行などが類似の処分を受けた。

 中国は最悪の場合に備えて、人民元経済圏の確立と人民元決済システムの奨励をしてきたものの、現在、人民元決済は壱に 195億ドルで全体の2%以下である。

 SWIFTはベルギーに本部がありトップ役員25名(このうちアメリカ人二人、中国人ひとり)、参加銀行は世界に 11000行。現在、イランと北朝鮮への送金などに目を光らせている。

  さて、トランプさんはどうするのでしょうか。決断できるのか。


★蹂躙されることのない国を築く

2020年08月30日 | 韓国

 廃戦後の朝鮮からの引き揚げでの悲惨な体験を、2019年07月27日、第1259回の「★★『竹林はるか遠く』の映画化を」などで取り上げて来ました。
  いつものねずさんがその恐ろしさを詳しく書いてくれています。その恐ろしさは人間じゃなく獣だそうです。と言うか、獣にも劣る仕業です。やはり、どうあっても付き合っては行けない人達です。

  何時ものように全文をリンク元で読んでください。

  ねずさんの学ぼう日本より   2020/8 /22

   蹂 躙されることのない国を築く

  ・・・略

 上に紹介した文では、日本が負けたその当日から、半島人たちが集団で日本人を襲う様子が描かれています。
このときの半島は、すでに日本によって36年間も統治されていたのですから、すくなくとも42歳以下の半島人は、日本人としての 戦前の教育を受けていた人達です。
にも関わらず、日本が負けたと知るやいなや、瞬時にして暴徒となって集団で、日本人を襲う。
こうした恩知らずの風習は、我々日本人にはおよそ理解できないことです。

 彼らの襲撃というのは、日本人にはおそらく想像もつかない激しく、とにかく目につくもののすべてを持ち去ってしまいます。
略奪するときにでも、どれにしようかなと、つい選ぼうと迷ってしまうのは我々が日本人だからで、コリアンやチャイニーズの場合、 机でも椅子でも、略奪が終わればまるで引っ越しでもしたあとかのように、何もかも奪い去ってしまいます。
このとき、女性であれば年寄りや子供でも暴行の対象になる。
裸にした女性の膣に木切れや棍棒を挿すというのも、彼らの伝統芸です。
生き残っても外性器の形が変形してしまう。
近年もそうした外性器の形が変形してしまうような酷い性的被害に遭う女性が日本国内であとを絶たないといいます。

 日韓併合が1910年、終戦が1945年です。
35年間は、彼らも日本人だったわけですが、35年間というと、1.5世代にあたります。
台湾を日本が併合したのが1985年、以後、ちょうど50年間日本が統治したのですが、50年だと2世代になります。
この違いは大きい。

 のみならず、半島の場合、日本に住んで日本人としてのしっかりとした教育がされたあとでさえも、彼らの獣性は何も変わらない。
戦後74年間、日本に住んで日本の教育を受けてきても変わらないわけです。・・・中略

 このときの半島は、すでに日本によって36年間も統治されていたのですから、すくなくとも42歳以下の半島人は、日本人として の戦前の教育を受けていた人達です。
にも関わらず、日本が負けたと知るやいなや、瞬時にして暴徒となって集団で、日本人を襲う。
こうした恩知らずの風習は、我々日本人にはおよそ理解できないことです。

 彼らの襲撃というのは、日本人にはおそらく想像もつかない激しく、とにかく目につくもののすべてを持ち去ってしまいます。
略奪するときにでも、どれにしようかなと、つい選ぼうと迷ってしまうのは我々が日本人だからで、コリアンやチャイニーズの場合、 机でも椅子でも、略奪が終わればまるで引っ越しでもしたあとかのように、何もかも奪い去ってしまいます。
このとき、女性であれば年寄りや子供でも暴行の対象になる。
裸にした女性の膣に木切れや棍棒を挿すというのも、彼らの伝統芸です。
生き残っても外性器の形が変形してしまう。
近年もそうした外性器の形が変形してしまうような酷い性的被害に遭う女性が日本国内であとを絶たないといいます。

 日韓併合が1910年、終戦が1945年です。
35年間は、彼らも日本人だったわけですが、35年間というと、1.5世代にあたります。
台湾を日本が併合したのが1985年、以後、ちょうど50年間日本が統治したのですが、50年だと2世代になります。
この違いは大きい。

 のみならず、半島の場合、日本に住んで日本人としてのしっかりとした教育がされたあとでさえも、彼らの獣性は何も変わらない。
戦後74年間、日本に住んで日本の教育を受けてきても変わらないわけです。・・・以下略



  それにしても、台湾との違いに呆れるしかないですね。どんなに教育してもどうにもならない人達というのが存在することも思い知るべきですね。

  こんな隣人がいるということは、日本人よ目覚めて世界を導けという八百万の神々の深い考えがあってのことでしょうか。
  やはり、何があっても未来永劫の国交断絶が必要です。


★新型コロナを使って支持率低下を防ごうとしている

2020年08月30日 | 韓国

 文ちゃんが支持率低下を何とか防ごうと姑息な手段を取り出したようです。何と、China肺炎を利用して目覚めた保守の文ちゃん降ろしのデモを妨害しようとしているのだそうです。

  何時もの産経の黒田さんが書いてくれています。黒田さんもKoreaの余りのやりたい放題に少しは呆れ田のか最近は擁護の姿勢が減ったように思えます。良いことです。

  それにしても、Korea保守も今頃気が付いてももう遅いでしょう。ここは、もう諦めて文ちゃんと一緒に北との統一を全力で進めて貰いたいものです。
  最後の仕上げは当然日本との国交断絶です。後悔はその後で良いでしょう。兎に角、一日も早く、日本を相手にしないようになってください。


★政投銀 日本版「森林ファンド」論点まとめる

2020年08月30日 | エネルギー 環境

 小人閑居して不善を成すの典型が、今年のChina肺炎に対する厚労省などの核心を外した取り組みだと思えて仕方ありません。
  必要もないのに省益拡大だけの為に必要もない取り組みを打ち出していると言えば言い過ぎでしょうか。

  そんな中、日本が取り組まなければならないことに先人が残してくれた日本の森林のの利用があると考えて何度も書いてきました。

  全くやる気がないのかと思っていたら、そうでもないようです。

  日本政策投資銀行なるところが「森林ファンド」なるものを考えているようです。ファンドと言う時点で胡散臭いものを感じてしまいますが、それでも、日本の森林の活用を考えているのには間違いないようなので少しは期待できるのかも。

  
  ESG投資とは(経済産業省)

  ESG投資は、従来の財務情報だけでなく、環境(Environment)・社会(Social)・ガバナンス(Governance)要素も考慮した投資のことを指します。特に、年金基金など大きな資産を超長期で運用する機関投資家を中心に、企業経営のサステナビリティを評価するという概念が普及し、気候変動などを念頭においた長期的なリスクマネジメントや、企業の新たな収益創出の機会(オポチュニティ)を評価するベンチマークとして、国連持続可能な開発目標(SDGs)と合わせて注目されています。・・・以下略

  兎に角、自前の資源を有効利用することこそが、グローバリズムからナショナリズムへの返還への追い風にもなるでしょう。

  先人が残してくれた素晴らしい森林資源を放置している今の状況は、エネルギーや環境問題にも繋がるものだけに日本が絶対に取り組むべきものであるはずです。
  そこに少しでも手を入れることは歓迎です。とは言え、本当日本の為になることなら良いのにと心配になります。

 さて、どうなることやら!