夕顔

　日が落ちて昏くなりかけても、ボクは畑にいた。畝をつくり種を蒔く。ふとみると、東の方角の家々の間に、大きな本当に円い月がちょうどあがってきた。その大きさになぜか祈りを捧げたくなった。美しいというのではなく、何か神々しく思えたのだ。

　それでも闇が深くなる前に帰ろうと、自転車を走らせる。

　西の空は、夕焼けだ。遠くに見える家々は影絵のようだ。赤を背景とした黒々とした家のところどころに灯がともる。

　何と美しい夕闇か。

　今夜の夕顔は、きっときっと月の光を思い切り浴びて、輝くことだろう、そう思いながら帰宅した。



　先ほど外に出て夕顔を見に行った。白い花弁を思い切り開き、月の光をいっぱいに受けていた。

　夕顔にあう音楽は、ショパンのノクターン。

　夜の闇の中で、秘やかに咲き続ける。


　朝、太陽の光は、夕顔には強すぎるのか、花弁はその役割を果たしたかのように、閉じていく。

　一夜だけのいのち。

　はかないとは言うまい。

ギャンブル

　ギャンブルというと、賭け事。もっとも身近にあるのがパチンコである。図書館に行く途中、パチンコ店の前を通るが、いつもウィークデイの昼間でも駐車場はほとんどうまっている。

　たくさんの人がパチンコに入れあげている姿が想像できる。亡くなった友人は、小遣いはパチンコで稼いでいると豪語してい。本当かどうかは知らないが、そう言うのならかなり儲けていたのだろう。しかしパチンコで儲けられるまでにどれほどつぎ込んだのだろうか。パチンコを始めてからの収支を計算すれば、おそらく損をしているのだろうと思う。

　パチンコで時間（暇）を潰す、ということもしばしば聞くことだ。まだ家でごろんとテレビでも見ていたほうがいいだろうに、パチンコに足を運ぶのである。

　近所のパチンコ店は大きくなるばかりだ。賭け事は常に胴元がもうかる仕組みになっている。宝くじなども同じ。賭け事から収益を得ようとして始めるからだ。収益が得られなくなったらやめる、続けているということは胴元が儲け続けているということである。

　しかし、パチンコに通う人の中には、ギャンブル依存症で苦しむ人が多いという。そうした本も何冊か出ている。

　新聞広告に、借金の返済に困っていませんか、などという弁護士事務所の相談会のチラシが入っている。そんなに借金で苦しんでいる人が多いのかと疑問を持つのだが、パチンコ依存症の人がたくさんいることを思うと、納得してしまう。

　パチンコで時間を潰す人が多いということが、日本をダメにしているのではないかと思うのだが、政治家などはもっと賭け事を増やそうとしている。カジノを合法化しようという動きもある。

　庶民の生活を破壊してまでも、胴元に儲けさせようという魂胆だ。まさに新自由主義的な施策でもある。貧民からカネを収奪して富裕者にまわしていくという、新自由主義の根本的な原理そのものだ。

　次に掲げるリテラの記事に全面的に賛同する。紹介されている、作家であり精神科の医師である帚木蓬生氏の本を読もうと思う。帚木氏の本は、すべてがきわめて良心的な内容である。

http://lite-ra.com/2015/09/post-1534.html

庶民への攻撃

　ある記事を紹介する。まさにこの記事が記すとおりの事態が起きようとしている。

“大荒れ”安保騒動の陰で……労働者の賃金がどんどん下がる「改正労働者派遣法」施行の恐怖

　安全保障関連法案をめぐる与野党の対立が激化した中で、ドサクサ紛れの法改正が強行された。9月11日、国会で可決された「改正労働者派遣法」は施行が同月30日、わずか3週間足らずで周知期間も置かないまま強行されることになった。国民からの意見を募るパブリックコメント（意見公募制度）は、たった3日間で締め切りだった。

　同法最大の眼目は、ソフトウェア開発や秘書、書籍編集など一部専門業務で最長3年までとなっていた派遣期間の制限を撤廃し、同じ部署で働ける期間を3年に制限することで3年ごとに派遣労働者を入れ替えながら継続的に雇用することができるというもの。勤務3年を過ぎた派遣社員に対しては、直接雇用を派遣先に依頼することなどを義務づけているが、派遣先に、これに応じる義務はないという。

　これを厚生労働省は「派遣労働者の正社員への道を開くもの」とし、経団連会長も「経済界としては歓迎」と喜んだが、当の労働者側からは「3年ごとに派遣労働者を入れ替えれば、何年でも同じ業務を任せることができるし、依頼の義務付けも、しょせんは依頼のみで、断られたら終わり」と抜け道の指摘があった。

　民主党の山井和則衆院議員も「若者が正社員になりにくくなり、一生派遣という若者が増える」と格差社会への危惧を示し、ほかからも「見方を変えれば大改悪」という声すら上がっていた。

　同法はこれまで2度廃案になっていたところ、昨年3月に改正案が再提出されたものだが、安保問題による審議の遅れなどを理由に、可決からわずか19日間で施行されることになってしまった。

　同法の是非はともかく、その施行までの経過がいかに不自然なものであったかは厚労省の動きに見てとれた。厚労省は同法のパブリックコメントを可決から4日後の15日に始めたが、なんと受付期間は17日に締め切り。わずか3日間だけの意見募集というのは、あまりに乱暴な話。これについて、労働法に詳しいジャーナリストはこう憤る。

「行政手続法39条3項で、意見提出期間は30日以上と定められているんですよ。例外規定はあるものの、これはひどすぎます。厚労省は、安保問題で国会が荒れている中、メディアの関心が薄いタイミングを狙ったとしか思えないのです」

そこまでして安倍政権が同法の成立を進めた理由は一体なんだったのか。厚労省に出入りする別の事情通は「おそらくこれは同一労働、同一賃金が狙い」とする。

「派遣社員の地位向上というのは表向きの建前で、これは正社員を派遣社員レベルの待遇に合わせていく話の第一歩。おそらく今後、労働基準法改正による残業代のカットなど経営者に都合のいい話が続出するはず。規定された専門業種というのも範囲を広げる方向で話が進んでいて、最終的には労働者の実質賃金がどんどん引き下げられるでしょうね」

　少子化で人口が減少するというのに、貴重な労働者の待遇が下げられるというのなら、安保問題に劣らぬ怖い話。厚労省の動きがあまりに姑息すぎて、事情通の言うような事態になるのではないかという不安が拭えない。
（文＝ジャーナリスト・片岡亮）