こんにちは、18期生の小野澤です。私の勤務先には関連の財団法人があり、主に若手の研究者の支援事業を展開しています。例えば、優れた研究業績を出した研究者を表彰したり、海外の研究機関等との交流研究活動に対して助成金を出す等の事業を行っています。私自身も事務局の仕事を兼務しており、良く大学等の研究者と接する機会があります。先日、近畿地方の大学行脚の旅に出て、過去の受賞者や助成金の受領者の皆さんとお話する機会がありました。
近年大学等の研究機関に対する国の科研費は、年々減少しており、特に地方の国立大学などは、経済的に非常に苦しい状況に置かれており、皆さん大変ご苦労されています。そんな中、私どもの財団の支援が多少なりともお役に立ち、皆さん大変感謝していただいているのは、私としてもうれしいのですが、長い目で見るとこんな状態で日本の科学技術の将来は大丈夫なのだろうかと少々心配になります。大学の研究室を切り盛りする大学教授の姿と資金繰りにご苦労する中小企業の経営者の姿が二重写しになります。
一方お隣の中国では国が科学技術発展に国策として注力しており、研究投資の額も桁違いでこれら日本の大学の先生方は一様に白旗を上げているのが実情です。しかし、そんな状況のなかでもご自分の信念をしっかりもち、独創的アプローチで地道に自分の研究テーマに取り組んでいる先生方も沢山おられます。このような先生方の中には中国のように物量作戦で科学技術の世界を牛耳ろうとするやり方に疑問を呈する方もいらっしゃいます。
先日お会いした先生の中に、フィリピン大学と共同研究をしている先生がいらっしゃいます。フィリピンは日本などと比べるとまだまだ研究投資余力も少なく、研究者は先端の研修設備を求めて日本にやって来ます。しかし、研究環境が悪いだけに、逆にそれを逆手にとってそのような環境の中で成果を出すべく、研究用の試料作りなどの面では大変良い成果を出しているそうです。先生曰く『フィリピン政府も国立のフィリピン大学で国の将来を担うエリート育成に注力しており、大学には優秀な学生が沢山集まっている。その質は日本人研究者にも決してひけをとらない。これからは彼ら海外の人材とも協力関係を築いて行くことが日本の科学技術の将来を考える上で非常に大切』とのことでした。
東南アジアと言うと先進国の日本からすると、ともすると上から目線になりがちですが、この先生のように東南アジアの国々と対等な立場でお互いWIN-WINの関係を作り、連携すると言う視点は、学術界だけでなく、我々の住む実業界においても日本の生き方や将来像を考える上で非常に重要なのではないかと思います。診断士としてもそのような視点で日本企業の事業活動を支援できたらと思います。
近年大学等の研究機関に対する国の科研費は、年々減少しており、特に地方の国立大学などは、経済的に非常に苦しい状況に置かれており、皆さん大変ご苦労されています。そんな中、私どもの財団の支援が多少なりともお役に立ち、皆さん大変感謝していただいているのは、私としてもうれしいのですが、長い目で見るとこんな状態で日本の科学技術の将来は大丈夫なのだろうかと少々心配になります。大学の研究室を切り盛りする大学教授の姿と資金繰りにご苦労する中小企業の経営者の姿が二重写しになります。
一方お隣の中国では国が科学技術発展に国策として注力しており、研究投資の額も桁違いでこれら日本の大学の先生方は一様に白旗を上げているのが実情です。しかし、そんな状況のなかでもご自分の信念をしっかりもち、独創的アプローチで地道に自分の研究テーマに取り組んでいる先生方も沢山おられます。このような先生方の中には中国のように物量作戦で科学技術の世界を牛耳ろうとするやり方に疑問を呈する方もいらっしゃいます。
先日お会いした先生の中に、フィリピン大学と共同研究をしている先生がいらっしゃいます。フィリピンは日本などと比べるとまだまだ研究投資余力も少なく、研究者は先端の研修設備を求めて日本にやって来ます。しかし、研究環境が悪いだけに、逆にそれを逆手にとってそのような環境の中で成果を出すべく、研究用の試料作りなどの面では大変良い成果を出しているそうです。先生曰く『フィリピン政府も国立のフィリピン大学で国の将来を担うエリート育成に注力しており、大学には優秀な学生が沢山集まっている。その質は日本人研究者にも決してひけをとらない。これからは彼ら海外の人材とも協力関係を築いて行くことが日本の科学技術の将来を考える上で非常に大切』とのことでした。
東南アジアと言うと先進国の日本からすると、ともすると上から目線になりがちですが、この先生のように東南アジアの国々と対等な立場でお互いWIN-WINの関係を作り、連携すると言う視点は、学術界だけでなく、我々の住む実業界においても日本の生き方や将来像を考える上で非常に重要なのではないかと思います。診断士としてもそのような視点で日本企業の事業活動を支援できたらと思います。