歴史と経済と医療の未来予測・歴史経済波動学

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 未来の世界と経済と医療の行方
貴方はいくつの真実を見つけられるか!

中国共産党第一次崩壊危機

2012年09月17日 21時45分30秒 | 時代・歴史

http://news.livedoor.com/article/detail/6714501/
  国際通貨基金(IMF)によれば、中国の国内総生産(GDP)は改革開放後30年にわたって平均10%の成長を続けてきた。しかし「国連持続可能な開発会議(リオ+20)」において発表された「許容性資産指数」によると、中国のGDPはいまだ日本に及ばず世界第3位だという。中国メディアの環球時報(電子版)が6月30日付で報じた。

 国連の評価基準となったのは経済成長と「環境資源、製造、人類、自然の資本」の価値が含まれる。「許容性資産指数」によると、米国は118兆ドルで世界第1位、日本が55兆ドルで第2位、そして中国とドイツがともに20兆ドルで第3位となった。

その他ニュース。
 怒れる人民のインティファーダ!? 中国自爆テロブーム、焼身自殺が頻発した後社会的に
話題にならなくなり、その後が自爆作戦と云う。強力な花火が野放しになっているのが
背景にあるという。次は国内の小革命か?つまり、戦国時代の風雲急である。
 

 戦国時代は,1912~2182年まで続きますから、たとえ共産党が滅んでも、軍国主義は
変わりません、もし滅べば、思想を持たない戦国時代と言う事になり、もっと野蛮になる
可能性はあります。

 

上記の日本のGDPのチャーを見れば分かるが、1~5波を形成して、次の大きな1波が調整波
となります。今まで見てきたようにどんなデータでも凸凹があるのが普通です。
所が中国のデータは殆どスムーズに上がっていきますが、波の形成が
はっきりしません。つまり信用できないデータと言う事です。

それでも、最近の情報から成長率は著しくダウンし、電力の使用量も極端に減っている
事などを勘案すると、巨大な調整の波に入っていると思われます。


つまり、動乱の条件の、経済的条件があるわけですから、今回の危機と、日本の2020年危機で
2020年以降本格的な動乱に突入すると思われます。次の動乱はどうなるのでしょう。
勿論強い方が勝ちます。強い軍隊を持った軍閥です。
ホップ、ステップ、ジャンプと、2030年代に対日プチ戦争=尖閣奪取作戦勃発。

それまでに撤退を警告します。
日本の企業の皆さん、他国に移転しましょう。もしくは現地で処分する事です。





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撤退と放置

2012年09月17日 17時08分30秒 | 武人の時代
http://headlines.yahoo.co.jp/videonews/nnn?a=20120917-00000031-nnn-int
拉致問題は解決済みと発表する北朝鮮。


中国は1911年、辛亥革命で富者時代の清国が崩壊、軍国主義の時代に突入、
南北朝鮮は第二次大戦後に独立し、軍国主義の時代に突入。

  
共産主義の戦う思想が如何に強かったのかは、あの農業国ベトナムが、世界最大の米国を
打ち負かしたことからも想像できます。人民の全てが戦う気概を見せた時、それは
無敵となるのです。従って、戦略は相手の時代背景を分析することなしには
絵に描いた餅同様食えません。ボーグエンザップも云ったように、強い相手は
やり過ごすか、無視するのが良いのです。


  
今中国は軍国主義=武人の時代であり、戦う気概は隅々まで充満しています。マッチがあれば
大火になるのです。逃げ損ねて焼かれる前に、撤退が長期的戦略です。


北朝鮮も韓国や中国と連動していますので、話し合いは殆ど不可能です。話し合う為に
大幅な譲歩は、軍国主義の国には禁忌です。従って無視が又は現状維持が戦略と
なります。めぐみさんのご両親には不幸な事であるが、これは彼の国の
性格上やむを得ません.
燃え盛る軍国主義を、手なずけられると思う貴方が、企業が傲慢なのです。

韓国も同様です、但し資本主義国の経済を利用している分、少しは話は出来るが本質は
変りません。幾ら資本主義の国とはいえ日本の国益の為には、若干の企業の
不利益は有っても、ある程度原則を通すのが大切です。

戦略的撤退も大切な兵法です。



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勘違いは何故起こるか?

2012年09月17日 04時37分17秒 | 武人の時代
<駐日中国大使>尖閣事態悪化、日本を批判
毎日新聞 9月17日(月)0時49分配信

程永華・駐日中国大使

 中国の程永華駐日大使は16日、毎日新聞の書面インタビューに答え、日本の尖閣諸島(中国名・釣魚島)国有化に抗議する反日デモが拡大していることについて、「日本政府の違法な島購入は、中国人民の憤りを引き起こしている。事態を放っておけば、両国の各分野の交流、協力がさらに大きな打撃を受ける」と日本政府の対応を厳しく批判した。その上で、領有権問題を「棚上げ」した過去の日中の合意に立ち返り、「領土紛争を交渉で解決する軌道に戻る」ことの必要性を訴えた

まるで説教強盗です。


言いたい放題のこの国の元トップ。


勘違いの日本人。
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