歴史と経済と医療の未来予測・歴史経済波動学

フラクタルと歴史経済波動学で予測
 未来の世界と経済と医療の行方
貴方はいくつの真実を見つけられるか!

電磁波の問題と一部訂正とお詫び

2016年04月06日 13時42分56秒 | 健康・医療
★ http://www.ray-tech.jp/works.html


電磁波シールド・電波シールド・シールド工事なら愛知県名古屋市のレイテック株式会社

医療・工業シーンでの技術開発をサポートいたします

安全・快適な環境づくりをサポートいたします。

近年、高性能・高レベルな電子機器や高エネルギー放射線を発生する機器が次々と開発され、人体や周辺環境に対する高度な電磁波シールドや放射線遮蔽工事が必要不可欠となっています。
私たちレイテックでは数多くの実績で培われた経験を基に高い技術力を提供いたします。
また、当社では設計・施工にとどまらず、納入後のアフターメンテナンスまで一貫したサービス体制を整えておりますので、併せてご提案させて頂くことも可能です。


電磁波シールドは不必要な電磁波の影響を避けるための設備

電磁波シールドとは、外部から到来する電磁波及び内部で発生する電磁波を遮蔽することを指します。
一般的には金属などの導電性材料で室全体を覆い、シールドルームを形成し外来電磁波を室内に入れない、または内部で発生する電磁波を室内に閉じこめて外部に漏らさないことを目的とします。

また、電磁波(広義)とは、大別すると電波(電界)と磁気(磁界)に分かれ、その周波数や性質によって対策方法が異なりますので、それぞれにあったシールド施工計画が必要となります
.
電磁波シールドの説明


電磁波シールドは導電性・透磁性の高い素材

導電性の高い素材は亜鉛鉄板・鋼板・アルミ板、等で出来ています。導電性の高い素材(亜鉛鉄板・鋼板・アルミ板等)で構成。主に電磁波を表面反射させて遮断するもので、遮蔽効果は材料の厚みに左右されることはなく、銅箔やアルミ箔を用いることもあります。原則として、床、壁、天井の6面を囲うことが必要です。

透磁性の高い素材は、パーマロイ・電磁純鉄・珪素鋼板・アモルファス等で出来ています。透磁性の高い素材(パーマロイ・電磁純鉄・珪素鋼板・アモルファス等)で構成。主に磁気の通り道をつくることで、内部への侵入を防ぐもので、遮蔽効果は材料の種類や厚みに左右されます。
床、壁、天井の6面を囲うことが最良ですが、遮蔽効果をあまり要求されない場合は、部分的に省略することも可能です。

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● 私の書いてきた電磁波の問題は、高圧線や家庭の交流電気から出る、

  ❶ 一般電化製品からでる電磁波の問題。
  ❶ 配電高圧電線(6600V)等からでる、電磁波の問題。

  を主体に扱ってきました。

● 上記の電磁波シールドを行う会社の宣伝にもあるように、電磁波は電界と磁界の両方があり、
  それへの対処は、明らかに異なります。一言で簡単に言えば、電界は安い材料で、
  つまり、一般の建築資材でも簡単に防げるという事です。


● つまり、電界は普通に家を作っても、外から家に入る高圧線からの電界は予防が簡単です。
  木の陰でも電界は著しく減る事を書いてきました。丁度紫外線を防ぐかのように
  防護が簡単であることを書いてきました。

● 問題なのは、磁場=磁界=変動磁場=磁波の問題です。上記にあるように、防護する材料は
  全く異なります。つまり、電磁波の電界と磁界の波は、セットででるが、実際は
  分離できるという事です


● 簡単に日常の材料で防げるのは、書いたように電界≒電波ですが、磁場=磁界=磁波は
  防げません。透過度が強く、家の内部でも簡単に侵入します。

● しかし日常出る、家庭電源から出る内部の磁界は、距離を保てば殆ど問題ありません。
  言い換えれば電化製品や電源に接触するほど近づかなければ、問題は有りませんし、
  アースすればほとんど問題は有りません。
  
● しかし、道路の電柱の高圧電線から出る、磁界=磁場=磁波は強く、
  全く一般建築資材では防げません


● ここでいう健康に問題の電磁波の強さとは、電波=電界で2mV/m以上の事です。
  安全なのは、1mV/m以下と言う事です。特に3mV以上は要注意です。
  勿論長期に長時間晒される場合の問題です。

● 問題の磁場=磁界=磁波も、1mG (ガウス)/m以下が安全域です。電界と同様
  3mG以上は、長期長時間晒されるのは危険と言う事です。
  
● 従って、私が見落としていたのは、高圧線(配電用、送電用)の近くにいる家の内部の
  問題です。
つまり、電界≒electric wave≒電波のみを、測定器で測って
  安全と誤解していたことです。

● 磁界=磁場=磁波は、上記の会社が書いているように、透磁性の高い素材(パーマロイ・
  電磁純鉄・珪素鋼板・アモルファス等)しか防げないのです。従って高圧電線近くの家の
  内部は、外と同じ強力な磁場に晒されているのです
。これば全くの見落としでした。

● 従って、健康に害のある磁場、特に3mG(ガウス)以上の磁界に晒されると、いろいろな
  病気になる可能性が有ります。これが現代病と密接に関係していると想像できます。

● 従って、高圧電線の周囲の家は、

  ❶ 引っ越す。つまり、距離を十分保つ。
  ❷ 上記、透磁性の高い素材(パーマロイ・電磁純鉄・珪素鋼板・アモルファス等)で
    部屋をカバーする、またはベットだけでもカバーする、または上記材料で
    作った箱に寝る(言えば吸血鬼の住処のようにです)


● ❷は病院など、特にMRIの部屋などで使われています。勿論高価です。従って普通は
  ❶の引っ越しが選択となるでしょう。これは磁界を遮る材料が高価ですから、
   やむを得ない選択と言えるでしょう。

● 勿論高圧電線に対処が出来れば、勿論良いですが、当分は日本の政治家の知的レベルでは無理でしょう。

● もし安価で、磁界を防げる材料があれば、追って報告したいと思います。
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ここにも有る・東大解体の意義/東大は売国奴の巣窟か/犯罪大学東大

2016年04月06日 11時42分58秒 | 戦争
★ http://blog.goo.ne.jp/ss007_2007/e/a0a495149ec0a28f9506182a87acc250


在日研究者再入国禁止、北朝鮮ミサイル関与!

2016-04-06 00:03:35 | 外交と防衛

北朝鮮のミサイル関連企業に関与
再入国禁止の在日研究者

2016/3/20 02:00

 日本政府による北朝鮮への独自制裁で、訪朝後の再入国を原則禁止した在日本朝鮮人科学技術協会(科協)の5人のうち、1人はロケットエンジン開発の権威とされる東大出身の博士号を持つ研究者で、北朝鮮のミサイル関連企業に関わっていた。
 公安関係者への取材で19日、分かった


 公安関係者によると、企業は北朝鮮の元山市にある「金剛原動機」で、ミサイルのエンジン開発に関与している疑いがある。経済産業省は大量破壊兵器開発の懸念があるとして、機械や技術を輸出する場合には許可が必要となる「外国ユーザーリスト」に載せている。
http://this.kiji.is/83968413430810106

 日本国籍を有しない者は留学生として対応すべきである。東大は日本の「軍事研究に加担しない」とか喚いていなかったか?その結果が北朝鮮の軍事研究に加担か?

 日本の軍事研究は許さない! 日本を狙う兵器の軍事研究は許す!との書き込みがあった。結果に責任を採っては如何かな?東大は国立大学なわけであるから、日本国民の税金で運営されている、この件について何かコメントを発表する義務がある。日本国民の生命財産を 危険に晒す可能性が高い訳であるから。北朝鮮は何度となく「日本を火の海にする」と発言し、拉致を行った国である。

 更に日本だけの問題ではない、世界に脅威を与えている事態である。東大は世界に向けてコメントすべきではないのか

 そしてこの件を日本のマスゴミは報じたのか?反日行為がマスコミの正義と考えているのが日本のマスゴミである。国民に見捨てられるわけである

 再入国禁止されては家族とも会えず寂しかろう、家族も一緒にしてあげてはどうか?その方が人道的ではないのか?

 朝鮮人を優遇して推薦とかでほいほい大学に入れてやるからこんな事になる。朝鮮人の学校は日本で認可している学校に値しないのだから、日本の大学に入りたいなら認定試験受けさせるべき。また、特に国立大学に入れる際は身元調査と決して反日活動はしません、もし反日活動を行ったら国外追放されても文句は言いませんと誓約書書かせるべき!との最もなご意見の書き込みもあった。

 一部の日本に害意を持つ外国人が、日本人の税金で教育を受け日本や世界に脅威を与えている行為に大きく関与している。その脅威が核爆弾である以上現行制度の改善が必要不可欠である。入学資格の見直しが絶対必要である。敵対国の入国はある程度阻止できる。しかし日本に居る在日の阻止が何処までできるのか?大いに疑問である。留学生として対応する以外の方法はあるのか?このまま放置できない問題である。

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歴史が分からないオバマ・最後は軍の台頭・問題は何時か?

2016年04月06日 09時25分17秒 | 武人の時代
★ http://www.mag2.com/p/news/169819/3

中国軍部を抑えきれない習近平に米国激怒。オバマが次に放つ一手とは

 2016年4月6日 95

対外的に強硬姿勢をとる軍部と、融和姿勢の政府。中国ではこの両者を統制するために、習近平氏への権力の集中が必要とのことですが、その独裁体制の確立が危ぶまれる状況にある、と語るのはメルマガ『国際戦略コラム有料版』の著者・津田慶治さん。津田さんは、その原因となる行動を起こしたある人物の「実名」を挙げるとともに、中国の政治的なもろさにより引き起こされる経済的なリスクが全世界に及ぼす影響、そして統制がとれなくなった軍部に周辺国はどう対応すべきかについて論じています。

中国の混乱はだれが起こしたか?

中国の習近平独裁体制確立が危ぶまれる状況になっている。しかし、この状況を作ったのは、誰なのかを考察する必要がある

中国の動向

20年くらい新聞・雑誌を毎日読み、記事を保存・検索できる状態にしている。何か変わった事態が起こったら、関係する過去の記事を入念に読んで、なぜそうなったのかを考察するようにしている。

前回中国のコラムで、中国の政治体制は、軍部と政府が相互に干渉できないために、統一的な外交ができない。軍部は対外的には強硬な立場であり、政府は経済的な相互関係があるので、対外的には融和である。このため、両者の主張や行動は、外から見ると中国がバラバラで信用できないと見えてしまう。このため、両者を統制する必要がある。

しかし、両者を統制できるのは、党中央の総書記だけである。党中央政治局も軍事部門の行為をチェックできないようになっている。このため、中国が危機に直面すると、党総書記に権力を集めて、両者を統制しないといけないことになる。

このため、総書記に政治権力を集めるために、個人崇拝をするような方向に向かってしまうのであるが、権力を集めるために政治的には難しくなる。今まで、前総書記・胡錦涛時代には危機ではなかったので、党の民主化をして共産党員の比較的自由な発言を許容していたからだ。

中国が発展すると、その民主化を徐々に広げる方向であろうと、世界、特に米国のリーダーたちは見ていた。しかし、中国の現在進んでいる方向は、期待とは違い毛沢東の文革に近い、個人崇拝と党員でも自由な議論を取り締まる方向に舵を切ったように見える

このため、中国国内の不満も高まり、諸外国も中国への期待を裏切られた為に不満、不安が高まっている。国内と国外の両方で不満があるということは、そこに工作の余地ができることになる。

それを米国は、2015年から始めていた。オバマ大統領は、国防総省の南シナ海での海軍艦船の航海を許さずに、政治工作をしていたようである。



王岐山の行動

中央規律検査委員会トップの王岐山は、中国では珍しい清廉潔白な人であり、その人物が中国の政治家たちを取り締まっているために、政治家や行政官が我慢できるか、海外に逃げ出しているのである

この王岐山は、時々行方不明になっている。多くの場合は、省トップの汚職を摘発するするために、行動していると見えているが、米国などの要人と会っている可能性もあった。

王岐山が経済担当の副首相時代に、当時のヘンリー・ポールソン米財務長官と親友になり、そのポールソンを経由して、いろいろな情報を得ることが出来る。もう1つ、中国の経済的な発展をするためには親米的である必要を強く感じている。

2014年に習近平が団派の追い落としのために、胡錦濤・前国家主席の最側近である令計画を汚職で逮捕したが、令計画は、習近平など党要人の不正蓄財や情事に関する情報を集めていた。その情報を義弟、完成氏に預けて、もしものことがあったら米国に逃亡して情報を米国政府に渡すように指示していた。

このため、米国政府は習近平の汚職情報を持っている。この情報を返還してもらう交渉を習近平は王岐山に指示して、王岐山はポールソンを交渉窓口にして、米政府に完成氏の中国への引渡しと情報の返還を求めた。

王岐山の反乱

王岐山も危機的な状況での総書記への権力集中を了解していたが、習近平は、個人崇拝のために、毛沢東の文化大革命と同じようなことをし始めて、共産党内の自由な議論も制限し始めた。

自分の親友である任志強が、「人民の政府はいつ党の政府になった?」「すべてのメディアの姓が党になって人民の利益を代表しないようになったら、人民は忘れ去られて片隅においやられるんだ!」といった批判をネットの微博上でつぶやいた。

これに対して、中国の大手ネットメディアらは「任志強は西側憲政民主の拡声器だ」「任志強は民衆の代弁者のふりをして、民衆の反党反政府の憤怒の情緒を扇動している」などとバッシングを開始した。これは、あたかも、文革のつるし上げの様相であった。

王岐山は2月28日、汚職Gメンこと中央規律検査委員会巡視隊を中央宣伝部に派遣し突然の「ガサ入れ」を行って、中央宣伝部およびメディアを黙らせるとともに、3月1日に中央規律検査委機関紙「中央規律検査監察報」上に「1,000人が唯々諾々と語るより1人の士の諤々とした発言の方がまさる(千人之諾々、不如一士之諤々)」と題した原稿を発表させた。1人の士とは、任志強である。

とうとう、王岐山まで習近平に反乱したことを見て、習近平批判をして投獄された著名ジャーナリストでコラムニストの賈葭氏(35)も釈放されたのである。

王岐山は、全人代でも習近平に気安く声をかけていたが、王岐山は習近平の汚職情報を持ち、いつでも習近平を刺すことができるようである。

このように、王岐山の反乱で、習近平の権力集中は失敗したのである

中央軍事紀律検査委員会書記(中央軍事委副主席兼務)のポストに親友の劉源を迎え、王岐山と同じような役割を期待したが、殺されると劉源は固辞して退役している。これにより、軍部も抑えることができない状態になっている


今後の方向は

ということで、習近平は、軍部の意向を止めることができずに、米中首脳会談で「航行の自由を口実とした利益侵害は認めない」と、米中の懸案事項を述べている。米国は次の手を繰り出してくることになる。

経済的な面での不利益を中国に行うように感じる。高級ホテルの買収を中国企業が優位に進めていたが、それを米国政府は妨害している。太子党の子弟たちは国営企業にいるが、経済的には米国との関係が強いので、その不利益は太子党としても無視できないことになる。

中国経済は、不良資産、不良債権などが、ドンドン積み上がっている。この状況と政治的な不安定を見て、富裕層はカナダなどに移民を開始して、中国での有名人も米国に移民している。この富裕層たちが大量の資金を中国から持ち出している。資金流出は、この富裕層の失望から起こっているのである。

政治的なもろさが経済的なリスクになりつつある。サプライサイド経済学を推進すると政府は言うが、広範な産業構造転換を断行すれば、最終的に失業と社会不安をもたらすことになるのは避けられず、政権は確信を持って産業の改革を行う必要があるが、政治的な不安定で出来るかどうかわからない状態になった。

しかし、世界経済は中国の成長に依存している。中国の政治的な失敗は、株式市場の乱高下や通貨危機よりも破滅的な影響をもたらし得る。

特に、日本の近傍に中国があり、経済的相互関係も強いので、中国の経済的な失敗は、大きな悪影響を日本にもたらしてしまう。

もう1つが、中国の失敗が、地域の緊張を増す可能性もある。軍部が政府より上位になり、愛国心を高めるために、中国の力を見せるという行動に出る可能性も高い。

この軍部の行動を習近平は抑えられない。周辺諸国は、中国の経済的な失敗が軍事的な攻勢に置き換わる可能性と、米国の引きこもりが起きて、米国も助けてくれない事態を想定する必要が出ている。今後の政治家は、泣きたくなる状態を想定して政治を行うしかない。

さあ、どうなりますか?

image by: Flickr



『国際戦略コラム有料版』より一部抜粋

著者/津田慶治
国際的、国内的な動向をリアリスト(現実主義)の観点から、予測したり、評論したりする。読者の疑問点にもお答えする。日本文化を掘り下げて解析して、今後企業が海外に出て行くときの助けになることができればと思う。

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● 中共の今後を予測するには、やはり基本的な分析が欠かせないでしょう。

● USA/大西洋ヨーロッパ資本主義は、旧ソ連の崩壊と中共の経済的開放政策
  をみて、資本主義が勝った、歴史は終わった、豊かになればすべての国は
  自由と民主主義の国≒資本主義国家になるのだと、傲慢になりました


● この認識が間違っている事は、現実の世界を見ても分かります。時代の進歩= 
  自由と民主主義でもないし、豊かになれば民主主義国家になるという
  幻想も豊かなサウジアラビア等の資源国を見ても分かります。

● 中共の主人公は誰であるかが、問題なのです。革命を起こして命を賭けて国を
  とったのは、軍です。そうなのです、主人公は軍なのです。彼らを
  無視しては、何事も行かないのは、武人の国の特徴です


● 有力戦国武将≒地方軍閥を差し置いて、中央で誰かが話し合いで政治を決めるようなものです。
  そもそもそんなことは、独裁武人国家では不可能です。軍を抑える事が出来る強力な
  カリスマ≒毛沢東のような人のみが、全ての統制は出来るのです。

● 習近平はその毛沢東になりたかったのでしょう。しかし毛沢東の独裁は、閉鎖国家だから
  できたことです。経済的に開かれている国家なら、いくらでも海外に逃げる事が
  できますから、そもそも独裁は限界があります


● しかしだからといって、膨大なお金と汚職共産党幹部が、海外に逃げるのを許すことは
  何時までも、出来る事ではありません。一般国民の不満がそのうち限界に来るし、
  経済が崩壊すれば、共産党や軍幹部に不満の限界がきます


● 従って、資本主義でない以上、歴史の法則にしたがって、最後は軍部が登場と言うのは
  当然でしょう。資本主義の経済構造の上に、独裁共産主義の上部構造が来ることは
  それこそ、大矛盾です
。毛沢東が墓場で嘆いているでしょう。

● マルクスの法則のイロハを知らずして、マルクスレーニン主義を掲げるのは、大矛盾です。
  日本の共産党も、その大原則を知らずに、マルクスレーニン主義を名乗っていますが
  そこが根本的に間違っているのです。

● 従って、長期的には、その矛盾を解消しなくてはいけません。つまり下部構造≒経済構造と
  上部構造≒共産主義独裁体制を一致させなくては国は大混乱となります。

● 勿論最後は、本来の上部構造に下部構造を合わせるという事です。それがサーカー氏の社会循環論です。
  270年=1体制の私の理論からは、中共はまだまだ独裁国家が続きます。誰が独裁を
  するかは問題ではないのです。時代の体制が独裁を許すのです

● 従って、もし混乱が長引けば、軍部が強力な独裁を行うのが時代の流れと言うものです。
  それは何時か? やはりUSA/大西洋ヨーロッパが崩壊する時でしょう。
  2029~2046年、時はもうすぐそこまで来ているのです


● それをトランプ氏は語っているのです。やはり4度も破産をした人でないと、本当の危機の
  到来を肌で感じる事は出来ないのでしょう。トランプ氏は時代が読めるのです


  
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