歴史と経済と医療の未来予測・歴史経済波動学

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知らぬが仏・日本の癌患者 崩壊する西洋医学を信じる日本医師会

2019年01月17日 10時29分30秒 | 西洋医学の崩壊
★ https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190117-00000000-mai-soci

2016年の新規がん患者は99.5万人 「全国がん登録」導入後初の集計

1/17(木) 0:00配信

毎日新聞

厚生労働省が入る中央合同庁舎第5号館=東京・霞が関で、竹内紀臣撮影

 厚生労働省は16日、2016年に全国で新たにがんと診断された患者数は計99万5132人だったと発表した。同年施行の「がん登録推進法」に基づき、国が患者情報をデータベース化する「全国がん登録」が導入されてから初めての集計。医療機関が任意で届け出ていた従来の集計方法と比較すると、前年から約10万人の大幅増となり、過去最多とみられる。同省は「より実数に近い結果になった」としている。

【2016年に診断されたがんの部位別患者数】

 患者数の内訳は男性56万6575人、女性42万8499人(58人は性別不明)。部位別では、大腸▽胃▽肺▽乳房▽前立腺――の順で多く、男性は胃、女性は乳房が、それぞれ最多だった。都道府県別の人口10万人当たり罹患(りかん)率は、高いところが▽長崎454.9▽秋田446.3▽香川436.7。低いところは▽沖縄356.3▽愛知367.5▽長野367.6――だった。

 がん患者数はこれまで、国立がん研究センターなどによる「地域がん登録」に、都道府県や医療機関が協力して集計されてきた。一方、全国がん登録は、全ての病院に届け出を義務づけ、診療所も任意で届け出ができる。

 従来の地域がん登録による15年の新規患者数も同時に公表され、前年比2万4037人増の89万1445人だった。16年の全国がん登録とは10万人以上の差があった。同センターの若尾文彦・がん対策情報センター長は「前立腺がんなど早期発見で経過観察中の事例や、検診で発見・切除されたケースなどが、新たに届け出られるようになった」とみている。

 全国がん登録では、診断日や居住地のほか、がん発見の経緯や治療内容など26項目の情報が収集される。厚労省は、早期発見や医療体制整備、研究などに生かすとともに、都道府県に周知して地域別のがん対策に活用していく。【五味香織】
.

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● USAでは癌の死亡数が減っています。原因として考えられるのは、

  ❶ 医療保険の崩壊で、保険がなく病院に行けない患者の急激な増大

    言い換えれば、失敗した西洋医学的治療で殺される患者の激減

  ❷ 民間療法や代替医療に頼る人の増大、特にマリファナの効果

  ❸ グルテンフリーにみられる栄養学の普及自己責任の徹底。



● 一方日本では、患者数はますます増加しています。

  ❶ 保険の普及で、気軽に病院にかかり、治療を受ける現状

    言い換えれば、高価だが効果がない化学療法剤の多用・乱用等

  ❷ マリファナの普及を妨げる、科学に無知な支配階級

  ❸ 不景気の突入と、安いUSAの小麦の輸入増大と消費、
     言い換えればグルテンの消費増大と病気の蔓延

  ❹ 効果がないことが証明されている健診の普及と過剰診断



● そもそも首相自体が、潰瘍性大腸炎という昔殆どなかった病気に
  なっているという皮肉があります。パンなどを食べるという
  USA的生活様式が潰瘍性大腸炎を起こしているという皮肉です。

● またUSAから農産物の輸入を押し付けられるという、政治的配慮も
  重なり、ますますグルテンによる害悪が広まると思われます。

● やがてUSAは資本主義が崩壊して、戦乱となり現代医学の崩壊と相まって
  殆どの人はマリファナ等の代替医療に走ると思われますから、
  癌患者の激減は急速に加速するでしょう。

● 人命・医療でさえも、歴史の中では、万事塞翁が馬です。つまり資本主義の
  崩壊と保険制度の崩壊という負の側面に見える社会の混乱は
  逆に人々を失敗した西洋医学から遠ざける事で、つまり、

● 死の儀式でがん患者を早死にさせる西洋医学から引き離すことで、
  患者は救われる
という、まさに歴史の皮肉が見られるのです。

● しかし日独は資本主義が後120年ほど残っているという経済的に
  約束された未来は、同時に医療保険で患者は囲われて、
  その世界から逃れることは出来ず、

● 失敗した西欧医学の犠牲者になるのです。Pax Japonicaとはこのように
  正と負の側面が同時に来る
のです。その負の側面を出来るだけ拒否する
  のが本来の大衆運動・又は支配階級の配慮であるべきですが、

● それが混とんとしているのが、今の日本です。西欧に追い付けという
  戦略の歴史的転換点を見落としてはいけないのです。今日本の
  知的階級の歴史的レベルが、今問われているのです。

● 言い換えれば、戦後知識階級に対するクーデターは、うまくいくのか
  不発に終わるのかという事が、今後の大きな日本的問題として
  浮上しているのです。

● これが日独伊はクーデターの時期、USA/大西洋資本主義諸国は
  革命の時期という事です。

● エリオット波動的には、USA/大西洋資本主義諸国は270年と810年の
  波の大崩壊の時期が来ているという事です。日独伊などは
  第二回目の90年サイクルの到来という事です。

● 歴史のフラクタルから見れば、第二次大戦前の英国は今のUSAであり、
  第二次大戦前のUSAは今の日独という事です。第二次大戦後世界の
  支配階級となったUSAのような未来が、今からくる第三次大戦の後に、
 
● 日本に齎されるのです。しかし1937年に天からの恵みである
  マリファナを禁止して、毒ガスから作った害毒にしか
  ならない抗がん剤を世界に広めたUSAの戦略・

● 悪魔に魂を売った彼らの世界支配の戦略を、日独伊が真似するのか
  どうかが今後問われるという事です。それは避けなければいけません。

● そのためには今の知的階級・特に医療の世界のスクラップ&
  ビルド
が必要になるのです。


USA
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さすが擬態資本主義の中共   日本より資本主義を知っている  中共の勃興

2019年01月17日 08時57分14秒 | USA/大西洋資本主義の大崩壊

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「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」
平成31年(2019年)1月17日(木曜日)弐
        通巻第5956号  
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 中国人民銀行、またまた市場に830億ドルを注入
  失業者をだすな、大卒834万人をなんとかしろ、至上命令とか

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 中国は不況対策に本腰を入れ始めている。李且強首相のコメントにも「苦境に陥っている」とのボキャブラリーが加わっている。矢継ぎ早の救済策がでている

 「過去半世紀に亘って、三つのイノベーションがアメリカ経済の世界的な優位をもたらしてきた。コンピュータ、マイクロチップ、そしてインターネットである。これらへの開発、研究、そして投資は政府とアカデミズムと民間企業という『創造のトライアングル』が円滑化したことによって可能だった」(TIME、2019年1月14日号)。

 アメリカが、もしそうであるとすれば、「中国は、『盗取、剽窃、模倣』を旨として、投資は「政府」という名前の党が、国有企業と紐付きの研究機関、そして学者を組ませ、『経済改革』と称する経済成長が可能だった」ということにならないか。

 「息切れ」はとうに確認されており、過去数年は数字の誤魔化し、救援策、党幹部関連企業の梃子入れ、在庫と失業処理のため「一帯一路」で海外にゴミを輸出してきた。しかし数字の誤魔化しも限界に達した。実態が透けて見えるようになった。

国有企業の資金繰りが出来なくなり、失業者が街に溢れ、物価は上昇し、政府への不満は高まる。そのうえ不動産が暴落気配、株暴落、人民元安が追い打ちをかける。
ウォール街の集計では昨師走のジャンク債発行は米国企業を抜いて中国企業がトップとなったことが確認されている。

 当局にとって衝撃的なニュースは12月の貿易統計速報で輸出が4・4%の落ち込み、輸入が7・6%のマイナス、消費の目玉である自動車販売も5・8%減。2018年に中国は2809万台の自動車を生産し、2781万台を販売したと言っている。
 
 深刻な状況は失業である。
 新卒は834万人(当初860万人の大学新卒が見込まれていたが26万人が中退したことになる。学生ローン不払いなどが原因だろう)。まともな就労先がない。薔薇色の人生設計が暗転した。

 1月4日、中国人民銀行(中央銀行)は市場流動性を高めるために22兆円を融資目的でぶち込むと発表したばかりで、銀行の預金準備率を1%引き下げ、市場に流動性をもたらすとしていた。

 中央銀行は追加策として、1月16日、市場に830億ドル(9兆円強)をぶち込むと発表した。
主として企業のレイオフをゼロとするためが目標であり、2018年に支払った失業保険の損失をカバーすることも目的に含まれる。
 景気浮揚というより、経済困窮化の救済策である。

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● バブル崩壊後に金融緩和すべきところを延々と資金を縮小し企業をこれでもか
  これでもまいらぬかと崩壊させて、更に産業の空洞化を促進して自殺者を
  史上空前まで増大させた、どこかの国の財務省・中央銀行に比べたら、

● お情けは感じられるし、更に経済の基本原則を守っていることは分かります。
  そして自国の企業と自殺者が増える事を防止する政策を、
  少なくとも表では行っています。

● 表でも裏でも、自国の産業と国民を虐めて、その結果として最終的に
自国の国民に腹切りを無理強いした国よりは、少なくとも
対応は遙かに優れています。

● 自国の産業を破壊して更に産業の空洞化を齎し国民の自殺者を増やし、
あろうことか韓国や中共の発展を助けて来た亡国の中央銀行は、その意味では
  犯罪者集団どころか少なくとも結果的に、国賊裏切りスパイ集団と云えましょう。

● 中共が更なる金融緩和で乗り切れば、今回の世界同時暴落は、少なくとも日本の
1990年からのバブル崩壊よりはましな結果を齎すでしょう。

● 第一次大戦で疲弊して二度と立ち上がれないと思われたドイツの教訓
=ヒットラーの経済再生とドイツの再興は、当然のごとく
習近平主席は真似する
でしょう。

● つまり、今回の崩壊後の結果として、中共は更なる軍事大国として蘇るのです。
  だからこそ第三次大戦も起こりうるのです。本当に崩壊した国は
  第三次大戦は戦えません。

● 早ければ回復は、崩壊開始から15年で起こります。(30年サイクルの標準)
  つまり、2007+15=2022年とでます。オリンピックの後の日本経済の
  沈滞後から。中共は回復を始めるのです。もしそうなら、
  USAでは民主党の政権奪還を思わせるときです。

● 第三次大戦があるという事は、中共は見事に回復して、ヒットラーのように
  世界の支配を目指すという事なのです。
 
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