歴史と経済と医療の未来予測・歴史経済波動学

フラクタルと歴史経済波動学で予測
 未来の世界と経済と医療の行方
貴方はいくつの真実を見つけられるか!

HPV感染は正常細胞のテロメアを増やして治しましょう。

2019年01月22日 19時41分35秒 | 西洋医学の崩壊
★ https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190122-35131610-cnn-int


「樹木状」の病変が再発、治療再開へ バングラデシュの男性
1/22(火) 14:52配信



アブル・バジャンダルさんは手足が樹木の枝のようないぼに覆われる皮膚病の治療を受けていたが、再発したため、病院で再治療を受けることになった
ニューデリー(CNN) 手足が樹木の枝のようないぼに覆われる皮膚病に侵されて手術を繰り返し、昨年いったん治療を中止していたバングラデシュの男性がこのほど、首都ダッカの病院へ戻り、さらに手術を受ける見通しとなった。

男性は同国南部の小さな町に住むアブル・バジャンダルさん(28)。ダッカ医科大学病院で2016年以降、計25回の手術を受けていた。しかし昨年5月に自ら希望して帰宅。医師らは病院へ戻るよう何度も説得を試みたが、本人は拒否していた。

バジャンダルさんは今月20日、母親に付き添われて同病院を訪れたという。担当医は「半年前に来院してくれればよかった」と話す。病変は再発し、2.5センチほどの長さに拡大。手から足などにも広がっていた。

医師団は今後の治療方針を検討している。さらに5~6回の手術が必要になるという。

バジャンダルさんの病名は「疣贅(ゆうぜい)状表皮発育異常症」。免疫システムの異常にヒトパピローマウイルス(HPV)感染が重なって起きる珍しい病気で、世界でも数件しか報告されていない。

バジャンドラさんは10歳の時に発症した。両手が侵されて日常動作もできない状態だったが、手術で本来の手を取り戻していた。

担当医によれば、今後必要になる手術の費用は3年前と同様、政府が負担する。

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● HPV感染はがんの原因です。がんの場合はHPV-16と18ですが、この病気の
  場合はHPVのどの番号でしょうか?

● いずれにしろHPV感染=がんの治療は外科治療は効果がなく免疫増強が
   効果があります。

  ❶ 動物性たんぱく質(特に魚介類)を中心にした食事療法。
  ❷ 不足していると思われる、EPA/DHAやタウリン、
    ビタミンDのサプリでの補充。
  ❸ エンドカンナビノイドレセプターを刺激するmarihuanaの服用。

● 誰か彼らに教えてください。
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良い傾向です。これは学問におけるクーデター・文系/理系の垣根をもっとモット下げよ

2019年01月22日 18時54分03秒 | システムの崩壊
★ https://www.msn.com/ja-jp/news/national/受験関係者に衝撃-私大文系の最高峰・早稲田の政経の入試改革/ar-BBSz6oQ?ocid=spartanntp#page=2


受験関係者に衝撃 私大文系の最高峰・早稲田の政経の入試改革

2019/01/22 11:30

© Asahi Shimbun Publications Inc. 提供 早稲田政経の数学必須化は、数学が苦手な受験生たちに衝撃を与えた。受験するには、より幅広い勉強が必要になる(撮影/写真部・加藤夏子)

 グローバル社会に通用する人材をどう育てるか。この大きな課題を解決するため、2020年度に向け大学入試改革が進む。その先頭に立つのが早稲田。背景には、多様な学生を確保したいという思いがある。この思いはどの大学も同じだ。トップ私大が進める改革の中身と狙いを探った。
*  *  *
 早稲田大学の政治経済学部が、一般入試で数学を必須化──。
 昨年5月末、この発表があると、大学関係者、受験業界、受験生やその親たちに衝撃が走った。早稲田の政経といえば、私大文系の最高峰。現行の一般入試で必要とされる科目は「外国語」「国語」「地歴または数学」で、英・国・社の文系科目だけで受験できた。
 それが、2021年4月の入学者を選抜する20年度入試からは、この年からセンター試験に代わって実施される大学入学共通テストを導入し、その数学を必須にするというのだ。
 須賀晃一・早稲田大学副総長はこの狙いを語る。
「政治経済学部の学生は入学後に統計やゲーム理論などを学びます。それにあたって、数学の基礎は忘れないでほしいので必須にしました」
 入試の内容は、「こういう学生に来てほしい」というメッセージだ。受験テクニックを身につけ、限られた文系の科目だけを極めた人材ではなく、幅広い基礎教養とそれを土台とした思考力を身につけた学生がほしいという意思を、世間に表明したとも言える。
 このメッセージは、昨年8月に公表された政治経済学部の一般入試の学部独自試験のサンプル問題にも、色濃く表れている。
 試験問題は大問が2問だけ。1問目はアメリカの政治学者、ジョン・ロールズの「正義論」を論じる日本語の文章からの出題だ。「正義論」は「公正としての正義」を説いた現代の古典。1971年の刊行以降、ベトナム反戦運動や黒人解放運動が続いたアメリカで広く読まれた。問題文は「不遇な人々に対して、どのように向き合うことが道徳的に正しいのか」という書き出しから始まり、A4で4ページ以上。ロールズと、それを批判するドォーキンの説を対比し、考えさせる問題だ。
 もう1問は統計学に関する英文の問題文。三つの図表が入ってA4で2ページ。問題文に沿った図表を描かせるなど、英語の読解以外にグラフを描く能力も問われる。
「入学後はこういう文章を読むんだよ、とメッセージとしてわかるものを学部独自試験で課していきます」(須賀副総長)
 自分なりに深く考えることができなければ答えられない。
「社会の問題をみんなと一緒にどう克服していくかという政治哲学の議論にどこまでついていけるのか。受験生が問題に対してどんな答えを出してくるかを見たい。だから解答は千差万別になるでしょう」(同)
(編集部・小柳暁子)
※AERA 2019年1月28日号より抜粋

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● 当然のことです。以前から私が主張してきた通りになってきています。
  そもそも経済とは、学問であり、統計の世界であり、計算の世界です。
  計算もできないものが経済学者などとはお笑い草です。

● その経済レベルの低さは、日本の世界の経済学者が世界の笑いものと
  いうことで十分でしょうが、何よりもほとんど有名経済学者は日本
  にはいないという事実に見られます。門外漢の僕でも三重野総裁~

● ~白川総裁の日銀が全く経済に無知で、失策ばかりしていることは簡単にわかります。
  まだ共産主義の中国が適切に対応していることからもわかります。
  学問の世界でまた国の実務のトップで無能は日本ぐらいなものです。

● それは肩書で実務ができると思っている、支配構造のいい加減さにあります。
  東大の法学のトップであれば、どこにでも天下りできる構造にあります。
  それは東大の医学部を出て小児科医になったが、えらいから

● 心臓外科の研修を積まなくても、すぐに心臓の手術ができると妄想を持つのに
  そっくりです。東大卒業でも医師国家に合格後に、心臓外科医として
  研修を積まなければ、心臓外科では全く役に立たないことは当然です。

● ましてや法学部を出たから、心臓外科医になれると妄想を持つなら、そく
  閉鎖病棟行きです。それが経済のトップであるべき日銀や財務省では
  日常の世界です。このシステムはもちろんクーデターの対象です。

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敵は本能寺・妄想にとらわれる日本    第三次世界大戦

2019年01月22日 08時57分16秒 | 第三次大戦
★ https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20190121-00010007-fnnprimev-int

「温かいお湯を・・・」音声が動かぬ証拠だ!なぜ韓国は不可解な言い訳に終始するのか

          1/21(月) 15:30配信   FNN PRIME

韓国艦艇の紳士協定違反

昨年末、海自P1哨戒機に韓国駆逐艦が火器管制レーダーを照射した事件の収拾が見えない。

音の証拠がすべてを物語る


世界の海軍には、誤解をうける行動から「戦争に絶対拡大させてはならない」という強い共通認識がある。そのため2014年、西太平洋の21か国の海軍参謀長がサインし、CUES(キューズ=洋上で不慮の遭遇をした場合の行動基準)という信号書(ルールブック)を作った。これは西太平洋海軍シンポジウム(WPNS)という多国間枠組みにおいて、約20年かけて完成させたもので、条約のような法的拘束力はないものの「海軍士官の絶対に行ってはならないこと」をまとめた紳士協定だ。

今回の事件はこのCUES違反だ。2013年に中国海軍による海自護衛艦への火器管制レーダー照射事件があったが、当時CUESに署名していなかった中国も、翌年署名し、今や真面目に守っている。

筆者は、24年前このWPNSに担当者として参加していたが、当時の議論は「この枠組みにどうやって中国を取り込むか」というものだった。韓国海軍の担当者とも話し合ったことを思い出す。そう。元々韓国海軍は、中国やロシアにCUESを守らせる側だったのだ。

艦長不適格者が起こした今回の事件。その第一報に接した韓国海軍参謀総長が「あのバカ、何やってんだ」と苦々しく思ったことは想像に難くない。
.

お粗末な韓国国防部の危機管理

問題は、事件後のでたらめな危機管理にある。韓国海軍ではなく、陸海空軍本部の上部組織で陸軍軍人中心の国防部が担当したことが全ての元凶といえよう。

まず、防衛省の公表に対し「遭難した北朝鮮船を捜索するため、すべてのレーダーを使っていた」と釈明した。筆者は潜水艦乗りだったが、護衛艦の火器管制担当士官(TAO)の資格も持っていた。火器管制レーダーは、対空レーダーで探知中の多数の目標から艦長が特定の目標を指定し、TAOがコンソール操作して初めて目標に指向する。その後の追尾は得意だが、目標を探すことには使えないレーダーなのだ。そもそも事件が起きた時点では、すでに北朝鮮漁船は2隻の韓国艦船に保護され、レーダーを使用する捜索作業は終了していた。

でたらめな主張に対し、防衛省は22日、哨戒機内にある電波探知装置により記録したいわゆる“録音テープ”を、地上の解析装置で再現、「慎重かつ詳細な分析を行い、当該照射が火器管制レーダーによるものと判断した」と追加の公表を行い、韓国側に再発防止を求めた。

すると24日の記者会見では一転、海自機に向けた「一切の電波照射はなかった」と韓国は主張。あきれた防衛省は25日、「火器管制レーダー特有の電波を、一定時間継続して複数回照射された」とさらに反論を公表。呼びかけが「聞こえなかった」という釈明にも、3つの周波数で呼びかけたことを明らかにした。これらは全て緊急信号で、常時モニターする義務がある。

その後韓国は、「人道的な救助活動中に異常な低空飛行をした。謝罪せよ。」と問題をすり替え、動画を作った。11秒の新たな映像部分は、韓国警備艇が撮影した遠くに哨戒機が映るものだった。法執行機関である海上保安庁や海洋警察庁は、証拠収集のため、ビデオ撮影要員が常時配置されている。あれは北朝鮮漁船に対する救助作業を撮影していたものだ。「温かいお湯を・・」という音声がその証拠だ。つまり海自哨戒機は、ビデオに偶然入り込んだだけなのだ。本当に低空飛行に怯えていたならば、そちらに画面を切り替え、音声にもその旨が記録されたはずだ。

更に「軍用機は適用除外である、民間航空機の安全距離を日本が理由にするのはおかしい」とまで言い出したが、そもそも軍用機には安全距離などない。「適用除外」とは「戦う航空機には民間条約は適用されない」という意味だ。つまり韓国の主張は、「もっと近づいてよい」といっているのに等しい。基準がないからこそ、平時は民間航空機の安全距離を各国軍用機は遵守しているのであり、これはP3C哨戒機を16機保有している韓国海軍も行っていることなのだ。・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

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● 馬鹿でお人好しなのは日本の方です。そもそも李承晩の反日教育と
  嘘の歴史を放置したまま、彼らの要求をうのみにしたまま、
  膨大な援助を行った日本にあります。

● 嘘とでっち上げの反日教育は今もめんめんと続くどころか、ますます激しく
  なっているのは、馬鹿でもわかります。そのような本質的な問題を
  放置したまま、日韓協力だとか民主主義を共有している等と

● 妄想を持っているのは、日本の方です。全くインテリジェンスが
  なっていないどころか、妄想のレベルに入っているのは日本です。

● 彼らは一貫しています。反日であり、歴史のウソとでっち上げの
  教育であり。売春婦の問題を慰安婦問題とでっち上げ等での
  日本に対する恐喝でありカツアゲなのです。

● 経済的に困れば、日本からお金が来るものと思っています。それも
  妄想ですが、基本的には日本の妄想が伝線したものといえるでしょう。

● その妄想から覚まさせるには、100%現実に向き合わせる必要があります。
  すべての彼らの訴えを歴史の事実に向き合わせて、妄想を除く
  必要があります。長い目ではそれが必要です。

● それが出来なければ、第三次大戦の主敵は、韓国からみればそれは日本です。
  敵は本能寺(日本)なのです。それを分からない馬鹿政治家や官僚が
  諸悪の根源なのです。その意味でもクーデターの季節なのです。

● 自衛隊が中心になって、上記の妄想を持っている政治家や官僚の
  プロファイリングが必要でしょう。自衛隊は直接彼らと
  対峙している分、既に妄想から覚めているといえます。

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