人を呪えば穴二つ。今USAでは、左派の若者による・文化革命もどきが起こっている。

//編集部からのお知らせ//

参加費22万円、50名限定で行われた
“幻の歴史講義”が復活します…

スタンフォード大学フーヴァー研究所の
歴史学者が語る「明治維新の裏面史」とは？

＞今すぐチェックする
 
＊＊＊

こんにちは。

ダイレクト出版
政治経済部門の佐田です。

突然ですが・・・あなたは
本日10月17日が何の日か
ご存じですか？

実はこの日、戦後まもなくまでは
日本国民にとって非常に重要な日として
しっかり休日に指定されていました。
（今年はブルーマンデーですね…）

というのも、毎年この日は
神宮（伊勢神宮）にて
最も重要なお祭りが行われる日です。
（神宮では年間約1500回も
　お祭りが行われます）

そのお祭りとは、神嘗祭（かんなめさい）。

これは、天皇陛下がその年の新穀を
天照大御神（あまてらすおおみかみ）に捧げ、
御恵みに感謝するお祭りで、
宮中および神宮（伊勢神宮）にて行われます。

この神嘗祭は
昔は日本国民に馴染みが深かったようで、
1871年から1947年までは「大祭日」として
休日になっていました。

しかし・・・現代の日本人の多くは
そもそもその祭りの存在自体を
知らないのではないでしょうか？

戦前の国民全員が大切にしていた日本の伝統が
なぜ忘れられつつあるのか？

スタンフォード大学
フーヴァー研究所・西鋭夫教授は
「戦後のGHQによる教育改革が根本にある」と
語ります。

一体、GHQは日本にどのようなことをしたのか？
本日のメルマガでは西教授の著書
「國破れてマッカーサー」から
一部引用し、紹介いたします。

こちらからご覧ください。
↓
＊＊＊

日本國史の潰し方

From : 西 鋭夫

「教科書を作れ」

教科書検閲が行なわれる一方で、
マッカーサーは、日本政府に
新しい教科書を作れと命令した。

ＣＩＥは、１９４６年７月当時、
「約１４６冊の教科書原稿が検閲、
　改定され、出版を許可された」
と記録している。

地理の教科書の書き換えは簡単であった。
日本政府は、１９４６年６月２９日、
マッカーサーに「地理」再開許可を要請し、
それを得た。

嘘をつこうとは誰も思っていなかったのだが、
日本史を書くことは、ＣＩＥが文部省に
「歴史とは日本国民の正直な歴史でなくてはならない」
と指示していたにも拘らず、困難な作業であった。

文部省は、歴史教科書の
執筆者の名前をＧＨＱに提出した。
ＧＨＱは、これら執筆予定者の
徹底した人物調査を行なった。
 
小学校と中学校向けに各一冊、
師範学校用に一冊と、計三冊が用意される。


執拗な検閲・修正

ＣＩＥ局員二人が、黒鉛筆と赤ペンで、
英訳された原稿をクシで梳くかのように丹念に調べた。

ＧＨＱが「日本史」に異常なまでに
神経を尖らせていたことは、
次の例が十分に物語っている。


師範学校用の原稿で、
執筆者が日本の「美しい自然」を描写したところ、
ＣＩＥ検閲官は削除した。

「愛国心」は赤ペンで消され、
黒鉛筆で「国を思うこと」と変えられた。

「天皇の歴代記」は「天皇の伝説」と変えられた。

 
（神武天皇）


「国家統一」もダメ

豊臣秀吉が、１５９１年に
戦国時代の日本を統一した。

常識だったが、
ＣＩＥ検閲官はこれを完全に削除した。

「国家統一」が気に入らない。
 
ＣＩＥは、天皇や日本について
肯定的な論評をしたり、
記述したものは全て削除した。

このような検閲の後、ＣＩＥ当局は、
「感情的な扱いは、完全にない」と、
自信をもって断言した。

１９４６年９月５日、
ＣＩＥは、文部省に新歴史教科書
『くにのあゆみ』を出版してもよいと
許可を与えた。

同年１０月１２日、マッカーサーは、
日本歴史の授業を再開してもよいが、学校には
「文部省が準備し、ＧＨＱが承認した
　教科書のみが使用されるべきこと」
と厳命した。

この七カ月前の３月に、
アメリカ教育使節団は、
教科書作成に文部省を使うことに強く反対したが、
ＧＨＱは文部省を使い続けた。

中央集権は益々強まっていた。

＊＊＊＊＊

本日のメルマガはいかがでしたか？

執筆の励みになりますので、
ご意見・ご感想・リクエストがあれば
ぜひこちらより教えてください。
↓
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＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝

＜メルマガ著者紹介＞

西 鋭夫

 

1941年大阪生まれ。
関西学院大学文学部卒業後、
ワシントン大学大学院に学ぶ。

同大学院で修士号と博士号取得
（国際政治・教育学博士）。

Ｊ・ウォルター・トンプソン広告代理店に
勤務後1977年よりスタンフォード大学
フーヴァー研究所博士号取得研究員。

それより現在まで、
スタンフォード大学フーヴァー研究所教授。
また、2016年3月より同研究所小川忠洋フェロー。

西 鋭夫先生について、もっと知りたい方は、
こちらの紹介ビデオをご覧ください。
↓
スタンフォード密着取材】西鋭夫が語る“波乱万丈の人生”
https://youtu.be/ccE1hOtt66Q

西教授がCIAにスカウトされた日
https://www.youtube.com/watch?v=vENoWVI6lTE

＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝

＜西鋭夫の講演録紹介＞

＊＊＊＊＊

【講演録「新説・明治維新」】

明治維新において
多くの人が見落としていることがある。

西鋭夫教授はこのように語ります。

これまで、多くの学者が言わなかった
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【講演録「米国産・日本国憲法の正体」】

戦後日本において、
日本国憲法がどのようにして生まれたのか？　

そして、誰のどんな意図が隠れていたのか……？　

これらの秘密を、
一次史料をもとに丁寧に解き明かしていきます。
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＊＊＊＊＊

西鋭夫教授の研究内容などを
SNSなど様々な形で発信しております。

もちろん、いずれも無料ですので
あわせてお楽しみください。

YouTube：http://dpweb.jp/Youtube_PrideHistory
ブログ：https://www.prideandhistory.jp/
Facebook：https://www.facebook.com/prideandhistory

╋━━━━━━━━━━━━━━━━━━╋

そうです。自由と民主主義の国家になると云うことは・国際金融資本家たちの子分になると云うことです。だから子分になりたくないロシアは攻撃を受けるのです。

昭和22年2月24日、
風見章にGHQから出頭の命令が来ていました。


つまり、彼はこの段階では、
戦犯扱いになる可能性があったと言えます...


ですが、たった2時間半の会談を行い、
その際、自己弁護を述べただけで「了」とされて
あっさりとGHQからの追及は終わったのです。


なぜ、このようなことになったのか？


それは、白洲次郎がGHQに話を通し、
風見章を戦犯扱いしないという
締結を取り決めていたからです。


このことは、1945年2月25日の
『風見章日記』に書かれています。


ですが、ここでまた、
ある疑問が浮かんできませんか？


それは、白洲次郎がGHQに助言しただけで
なぜ戦犯が取り消されたのか？　という疑問です。


実は、この裏には、
国際金融資本の影が見え隠れしていたのです。


驚くべきことに、白洲次郎をはじめとする
近衛政権の中心人物の中には、
ロックフェラー財団が出資する
太平洋問題調査会のメンバーが
紛れ込んでいたのです。


この太平洋問題調査会は、
長年、日本について研究してきた
シンクタンクであり、
真珠湾攻撃後には、
「対日占領政策研究」を開始していました。


そして、彼の「対日占領政策研究」を基にして、
GHQは、対日占領政策を行ったとも
言われているのです。


つまり、この太平洋問題調査会は、
GHQに影響を与えるほど、
大きな組織だったのです。


例えば、、、

・日本をどん底に突き落とした
　「ハルノート」の原案を作成した
　ハリー・デクスター・ホワイト。


・ホワイトハウス経済顧問であり、
　親中・反日であったラフリンカリー。


・中華民国の蔣介石の私的顧問を
　務めていたオーウェン・ラティモア。


上記のように、太平洋問題調査会は、
世界的な権力を持っているかつ、
反日である人物たちが、
多数所属している組織なのです。


そして、風見章について語る上で、
欠かすことのできないある人物も
この太平洋問題調査会に所属していました。


その人物は、日本語が堪能なソビエト諜報部の
スパイ工作員であり、
熱烈な反日思想家だったのです。


そして、なんと彼は、
GHQ対敵諜報調査分析課長として
日本に来日していたのです。


風見章と密かに繋がっていた人物とは誰なのか？


その真相はこちらからお確かめください。


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どこの国も同じ。怖いものはみたくない国民。それが庶民。

「バブル崩壊の前には、
必ず現れる"あるサイン"がある…」

日本のバブル崩壊、
リーマンショックの到来を的中させた
国際政治学者・藤井厳喜先生はこう言います。

アメリカ、日本、世界で共通する
バブル崩壊のサインとは？

↓

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そして、そのサインは、
今の中国にも当てはまっていました…

＊＊＊＊＊＊

なぜ、中国バブル崩壊の影響が
出ないのか？

もしかすると、
あなたも中国バブル崩壊という言葉は
どこかで耳にしたかも知れません。

ですが、
「中国経済はまだまだ勢いがあるし」
「なんと言っても世界第２位」
「テレビではそんなこと一つも話題になってない 」

と思いましたか？

今日は、大好評の最新刊
『マネーモンスター』の中から、
中国がバブル崩壊を隠す手法を
一部、お届けします…


From：国際政治学者・藤井厳喜

========

チャイナバブルということで、
株価に注目しますと、

上海株式の、
上海株インテックスのピークはすでに、
2015年６月にきていました。

しかし、この後、
株は下がり始めたのですけれども、

チャイナでしかできないような
ウルトラCとも言える奥の手を使って、

それをやって株価の崩落を
少しのところで止めたのです。

株価の暴落を食い止めるために
様々な対策を講じました。

どういうことかというと、

「大きな企業の株主は
株を売ってはいけない」
という株式取引規制をやったのです。

これは日本やアメリカではできません。

経営者は自社の株を
売ってはいけません。

それだけではなくて、
企業同士で持ち合いの株も
売ってはいけないのです。

当局は個人の行動を制限し、
違反者は逮捕するとしました。

そうやってストップをかけてしまった。
株式市場を凍結（フリーズ）させたのです。

これで上海株式は、
本当のバブル崩壊は見ないで済んだと
いうことです。"
========
（最新刊『マネーモンスター』P94~P97）

いかがでしたか？

これが、
中国経済が崩壊・崩壊と言われても、
その影響が今日まで現れていない
理由の１つです。

そして、今
上海株式の一時のピークからいえば、
６年経ちました。

ここでバブル経済の
もう一つ重要な指標…
不動産価格を見てみると、

メディアやニュースが報じない
中国の実態が明らかになってきました…

↓

＞続きはこちら




ダイレクト出版　TAIWAN VOICE事務局　池間史尚

本当に・お里がしれる・人類かな！？。 世界は温暖化詐欺でコロリ、日本はカルト宗教でコロリ。次は第三次内戦型世界大戦でコロリかな！？

本日から2日間。

期間限定で、
有料会員様限定講義の一部を
無料公開しています。

＜地球温暖化はウソだった？＞

・シロクマは増えている
・北極の氷は溶けていない
・海面の上昇は加速していない
などなど…

常識を覆す、衝撃的な
“真実”の数々に迫ります。

動画の公開は10月18日（火）までですので、
お見逃しのないようご注意ください。
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＝＝＝

「地球温暖化」

1970年代から問題視され、
今なお、数多くのメディアや企業が
対策を叫んでいる、
我々人類の大きな問題です。

昨年も、
日米会談で菅総理が
温室効果ガス排出削減を約束。

小泉環境大臣も、
「CO2を46％削減する」と宣言しました。

しかし、、
東京大学・名誉教授
環境科学を専門とする
渡辺正先生は

「地球温暖化による報道は
そのほとんどがデタラメである」
と断言します。

にわかには信じがたいこの話。

しかし、そこには研究データが示す、
確かな根拠がありました…
↓
詳しくはこちら


PS.
衝撃的な事実を語る、渡辺先生。

実は、もともと
国から地球温暖化の対策費を
もらう立場の人間だったといいます…

しかし、
地球温暖化の真実を知り

「税金の無駄遣いは許せない。
そんなお金があるなら教育や福祉、
国防に使えばいい」
という正義感から告発を決意し、
本を出版して戦っています。

科学的な根拠を持って
通説に反論する渡辺先生。

「地球温暖化」という
“世界規模の茶番劇”の真実を
ぜひ、あなたも知ってください。
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戦前の感染症のデパートは・ヤマトの統治の結果。恥を知るべきは・戦前の旦那さん。科学の進歩による恩恵は沖縄だけではない、日本自体が新しい旦那のお陰で変身し、今はカルト化している・笑いの種。

本日より4日間限定で
有料講座の一部を公開しています。


ぜひこちらからご覧ください。

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＝＝＝＝


"感染症のデパート"


かつて沖縄県は、
このように呼ばれていたほど、

感染症が大流行していたことを
あなたはご存知でしょうか...

実際、

・人口の半数がマラリアに感染
・ハンセン病の感染率が全国平均の20倍以上
・結核の感染率が全国平均の20倍以上
・小児まひの感染率が全国ワースト1位


これほどの感染症の被害を
出しており、、

過去の沖縄は
現在のコロナパンデミック以上に
ヒドイ状態でした...。


しかし、沖縄は大進化を遂げます。


現在では、
医療の最先端を走るまでになり、

「医療ツーリズム」と呼ばれる
医療と観光を組み合わせた旅行で
沖縄は代表格とも言われています。


沖縄は感染症を克服しただけでなく、
医療分野で最先端を走るまでに
進化したのです。


大都市から遠く離れているため、
比較的、医療機器や技術は
遅れているのではとも思えますが、

どうして沖縄は
"感染症のデパート"と呼ばれた
悲惨な状況から、

最先端の医療地域に
なれたのでしょうか...？

その秘密は、
沖縄の米軍統治時代にありました...

↓
日本国民に隠し続けた"米軍統治時代の真実"



p.s.

今回は、沖縄本土復帰から
50年を迎えたタイミングで、

沖縄の米軍統治時代の真実を
お伝えする特別ビデオを
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ここまでの3日間で
あなたお伝えしたことを元に考えると、
「なぜ日本政府のNo.2の
　風見章が戦犯にされなかったのか」
という視点を持って、

日米開戦に至るまでの国内情勢を見ると、
「合理性を欠いた陸軍が暴走して、
　無謀な戦争に突っ込んでいった」という
私たちが教えられた歴史は、
あまりに実態とかけ離れた妄説で
あることがおわかり
いただけたのではないでしょうか?

元朝日新聞記者の風見章には
大きな野望がありました。

そのためには300万人の日本人の命を犠牲にして、
日本を負けさせる必要があったのです。

つまり、日米戦争は軍部の暴走ではなく、
利己的な狂った指導者のせいで
始まってしまったのです。

そしてその裏には、風見章を操った
大きな勢力の存在が見え隠れしていたのです。

でも、なぜ我々はこのようなことを
教わってきていないのでしょうか?

それは、このようなことが公にされてしまうと、
日本の軍部が暴走したという
東京裁判史観が崩れ去ってしまうからです。

一次史料という客観的な史料を元に、
日米戦争を読み解くと、
確かに裏切り者の存在が見え隠れしています。

愚かだったのは、私たちの先人ではなく、
ごく一部の狂った「裏切り者」だったというのは、
戦後の自虐史観を植え付けるためには
非常に都合が悪かったのです。

ですが、私たちの先人は、
決して暴走して戦争に突っ込んだのではない、
気高い精神を持った日本人は、
日本を守るために
必死で戦ったというのもまた事実なのです。

私たちの先人がやってきた事を
後世に継承していくためにも、
まず正しい歴史認識を取り戻し、
それを語り継いでいく必要があると思いませんか?

もし、あなたが少しでも
その考えに賛同してくれるならと思い、
近現代史研究家の
林千勝氏と共同で制作したのが、

国際金融資本から読み解く日米戦争の真実vol.3

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今回は特別に、
すでに講座を受講いただいた方から
寄せられたお声を紹介します。

=======================

「国際金融資本から読み解く日米戦争の真実」
★ ★ ★ ★ ★
O.H.様

田舎で生まれ育った私の周囲には、
おしなべて左傾化した情報が
多かったと思います。

図書館には左派系の新聞社の
出版する書籍や写真集などが揃い、
天皇批判する教師がいたりなど、
社会主義的な思想が正しいなど
とは誰も言わないのですが、
その考えを受け入れやすくする
ような素地はいろいろな場面を
通じて作り上げられてきたのだなと、
振り返ってみて思います。

日本の辿ってきた特に明治以降の歴史を、
断片でもいいから正確に
教えてもらっていれば、
もっと真実に近い歴史観を、
早いうちから持つことができたのにと思います。

私たちの父祖が大東亜戦争で戦い、
戦後も辛酸をなめなければ
ならなかったことを、
戦後生まれの日本人が
正確に評価できないというのは、
あってはならないと思いますし、
歴史を正しく知らなければ、
国家にもひいては個人にも、
きちんとした自信は生まれないものだと思います。

=======================

「素晴らしいの一言です」
★ ★ ★ ★ ★
KAYOKO様

東京裁判から日本は本来の姿では無いな、
と気付いてから約１５年。

様々な先生方の著書や講座で学んで参りました。
林先生の研究と講座が、
私の一番求めていたものでした。
三講座を夢中になって視聴しました。
ここまで調査して頂き本当に有り難うございました。

全ての疑問が解決しました。
清々しい気持ちで一杯です。

私の伯父は、特攻隊で戦死しております。
伯父は、今を生きる私達に人間としての
誇りと尊厳を遺して下さったと思っています。
全てが解き明かされた今、
感謝の気持ちを胸に、
伯父がして下さった事を
私なりの形で次の世代へ恩送りすることを誓います。

=======================

「本当の歴史が解ってすっきりしました」
★ ★ ★ ★ ★
ルビキン様

今までは米英が日本を無理やり
大東亜戦争に引きずり込んだのだと
思い込んでいましたが、
日本人自身が戦争に
突き進んだという現実に驚愕しています。

しかし真実を知った事で、
今まで感じていたモヤモヤが吹き飛びました。
現在もその流れが続いていて
日本国民を苦しめているとは恐ろしい事です。
マスコミが事実を報じないことが、
ストレスを一層倍加させています。


などなど、これらはほんの一部です。

すでにたくさんの声を寄せていただき、
書いてくださった皆さん、
ありがとうございました。

明日10月18日(火)23:59までなら

国際金融資本から読み解く日米戦争の真実vol.3

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メンバーサイトhttps://academy.dpub.jp/
配信停止はこちら
=======================================================

人を呪えば穴二つ。 キリスト教とユダヤ教の内部紛争が次に起こる呪いかな？

「靖國神社の批判は、
つい最近にはじまったことなのです….」

歴史学者・久野潤が明かす…

ほとんどの日本人が知らない
靖國神社の意外な歴史とは？
↓
詳細を確認する

＊＊＊＊

「靖國神社を襲った危機」
GHQが画策した…靖國神社の焼却計画

戦後、日本にやってきたGHQは、

明治以来、靖國神社が、
日本の軍国主義の精神的な支え
となっていたと判断し、

「靖國神社を焼き払ってしまおう」
と画策していたことをご存知でしょうか。

まさに、靖國神社が
焼却の危機に瀕していたのです。

なんともひどい話ですよね。

ですが、そのGHQの計画を
強く批判した人物がいます。

それは、マッカーサーの
宗教顧問をつとめていた、

ドイツ人のブルノー・ビッテル
という人物です。

彼は、マッカーサーにこのように
言ったと伝わっています。

「いかなる国家もその国のために
死んだ人々に対して敬意をはらう義務と権利がある。

それは戦勝国か敗戦国かを問わず、
平等の真理でなければならない。

国家のために死んだものは、
すべて靖國神社にその霊を
祀られるようにすることを進言する」

この一言でマッカーサーは、
靖國神社の焼却の中止を決断。

彼のおかげで、
なんとか消滅の危機を
免れることができたのです。

ですが一方で、マッカーサーは、
その代わりに、神道指令を発令。

この指令によって、
神社と国家や国民の関係を
切り離そうとしました。

しかし、国民の心から
靖國神社が消えることはありませんでした。

例えば、
1945年10月には、
当時の幣原首相や昭和天皇が参拝。

1951年に吉田茂首相が参拝した際には、
一般参拝客がなんと、35万人を数えたそうです。

この後も歴代首相たちは、
ほぼ毎回靖國神社に公式参拝を続け、

また日本国民もそれが
当たり前のことでした。

今では考えられないことかもしれませんが、

靖國神社は、戦後しばらくは、
日本の首相も普通に参詣をしていたのです。

にもかかわらず、なぜ毎年のように
“靖國バッシング”が起きるように
なってしまったのでしょうか？
↓
詳細を確認する

 

NEW HISTORY事務局

中共を甘く見・共産主義を甘く見・USA内の共産主義勢力を甘く見た、必然の結果。いずれにしろUSAは崩壊する。

「世界中で中国だけが唯一持っている
　ある”１つの軍事兵器”の存在が、
　台湾侵攻の鍵を握っている…」

在日米海兵隊政治顧問を務められた
ロバート・エルドリッヂ氏が
衝撃の事実を暴露しました…



一体、どういうことでしょうか…？


この発言を紐解く鍵は、昨年の4月に
アメリカの情報機関を統括する情報長官室（ODNI）
が発表した、ある”１枚の報告書”にありました…


その報告書には、
このように書かれてありました。

「中国は、アメリカの人工衛星を破壊する
　軍事兵器：地上発射型対衛星兵器（ASAT）
　を保有しており、現在その配備が進められている。

　中国だけが保有しているこの軍事兵器は
　近い将来、世界中の全ての人工衛星を
　地上から撃ち落とせるようになるだろう」

つまり中国は、現在の時点で
地上からアメリカの人工衛星を撃ち落とすことができる
恐ろしい軍事兵器を持っていると言うのです…


アメリカは、戦時中に
通信衛星や偵察衛星などの人工衛星がなければ
確実に機能不全に陥ってしまうため、


この軍事兵器を戦争に使うことは、
「中国の勝利が戦う前から約束されている」
と言っても過言ではありません…


この中国の対衛星兵器はかねてから警戒され、
現在アメリカでは、この兵器への防衛対策が
急ピッチで進められていますが、、、


米軍には、現在の段階で
この恐ろしい軍事兵器を防ぐ
武器や体制は整っていません…


また、
衛星を武装化させることも検討されましたが、
まだ未完成なのです…


では、この中国の対衛星兵器に対する
防衛体制が完成するのは
いつ頃なのでしょうか…？


ロバート・エルドリッヂ氏はこう言います。

「アメリカがこの中国の対衛星兵器に対する
　防衛体制を完成させるのは、
　おそらく202X年頃になるだろう。

　そのため中国は、アメリカが
　この兵器に対する防衛体制を完成させるまでに
　台湾に侵攻する可能性が非常に高い」と…

では一体、
中国が密かに狙っている
台湾侵攻のXデーはいつなのでしょうか…？


もし、本当に
中国による台湾侵攻が起こってしまった場合、
日本やアメリカはどうなってしまうのでしょうか…？


続きは、
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