コロナ禍、こどもの自殺が増えています。
最も注意をせねばならないことです。
注意をするひとつのみかたは、「TALKの原則」であると、記事で紹介されています。
「不登校新聞」石井志昴編集長より：
夏休み明けが近づく今は、不登校だった子どもが学校で苦しかったことを思い出し恐怖感が高まる時期「『学校に行きたくない』という訴えは命に関わるＳＯＳ」
＜保護者や教師ら大人がとるべき対応、「ＴＡＬＫの原則」＞
●子どもからＳＯＳを受け取った際、心配していることを伝える（Ｔｅｌｌ）
●自殺を考えているか率直に尋ねる（Ａｓｋ）
●話を聴く（Ｌｉｓｔｅｎ）
●学校を休ませるなどの安全を確保する（Ｋｅｅｐ ｓａｆｅ）
＊＊＊＊＊＊朝日新聞2021.08.20＊＊＊＊＊＊
各地で、落としてはならない命がこぼれ落ちています。
最も弱い箇所から、医療崩壊が広がっています。
都内でも、コロナ感染した妊産婦の診療体制の強化が求められます。
町医者開業医としてできることは、コロナワクチン接種と早期診断とフォロー。
フォロー体制にご不安な部分がある場合、当院（小坂クリニック03-5547-1191）にもご相談ください。
保健所と一緒に、考えます。
＊＊＊＊＊＊朝日新聞2021.08.20＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊
（抜粋）
１９日に会見した柏市保健所の担当者は「コロナを診療し、さらに産婦人科も診療できる医師、医療機関は限られる。早産などのリスクのある妊婦さんを診療できる医療機関は特に少なくなる。今回のケースはいくつもの課題が重なってしまった」と説明した。
県の担当者は「広域調整をしても、全県で病床が不足してすぐに入院先が見つからなかった」と話す。
今回の問題を受けて千葉大病院（千葉市）は、コロナに感染した妊産婦を受け入れる専用病床を設置する方針を決めた。周産母子センターにある母体胎児集中治療室（６床）の一部を充てる。医療関係者によると、県内の周産期医療ネットワークでは、感染した妊婦の健康観察はかかりつけ医が責任をもってすること、緊急時には円滑に搬送して治療が始められるようにすることなどを確認したという。（石原剛文、重政紀元）
■周産期医療の病床不足
首都圏では新型コロナに感染する妊婦が増える一方で、受け入れができる病床が乏しい。医療機関は専用の病床を増やすといった対応に追われている。
日本大学板橋病院（東京都板橋区）の川名敬・主任教授（産婦人科）は「感染した妊婦の出産の調整に時間がかかる。早めにかかりつけ医に相談してほしい」と話す。病院には５０以上のコロナ病床があり、ほかの医療機関から「対応できない」と運ばれてきた感染妊婦も受け入れてきたが、次第に難しくなってきたという。「地域によっては、周産期医療が破綻（はたん）してきている」と川名さん。日本産科婦人科学会（日産婦）などは１０日、態勢の確保を全国の医療機関に依頼した。
川崎市の聖マリアンナ医科大病院でも、多い日には１日に３人の感染妊婦の受け入れ要請があり、関連病院に病床を新たに確保した。神奈川県では症状がなくても感染妊婦は入院が原則だが、長谷川潤一教授（産婦人科）は「現状では無症状ならば自宅療養とせざるをえない」という。
妊娠後期には息苦しさが出てくるうえ、出産時にはいきむことで感染を広げる恐れもあり、計画的に帝王切開で産むことを選ぶこともある。千葉市の千葉大病院では８月上旬、妊娠３７週でコロナに感染した妊婦を受け入れ、帝王切開による出産になった。
厚生労働省研究班が国内の感染妊婦１４４人を調べたところ、妊娠２５週以降で重症化リスクが上がる傾向にあることが最近わかった。子宮が大きくなると、横隔膜が上がり呼吸がしづらくなる。コロナに感染すると、一気に呼吸状態が悪化する恐れもある。
妊婦がコロナで重症化しないためにも、日産婦などは１４日、妊娠の週数を問わずワクチン接種をすすめる、と見解を出した。千葉大の谷口俊文講師（感染症内科）は「接種によって流産につながったり、胎児に影響が出たりすることは今のところみられない。妊娠中でも、順番が来たらワクチンを接種してほしい」と話している。（神宮司実玲、後藤一也）
