歴史と経済と医療の未来予測・歴史経済波動学

フラクタルと歴史経済波動学で予測
 未来の世界と経済と医療の行方
貴方はいくつの真実を見つけられるか!

象牙の塔の人間の知識の偏りと浅はかさ  一寸の虫にも五分の魂 西洋医学の崩壊

2018年12月13日 13時50分01秒 | 健康・医療
☆ https://www.m3.com/news/iryoishin/647152?dcf_doctor=true&portalId=mailmag&mmp=MD181212&dcf_doctor=true&mc.l=365658199&eml=05e1141dd081f1cb5b8b99d4e86b2081

本庶佑氏、ストックホルムでも子宮頸がんワクチン問題に警鐘
  「マスコミはきちんとした報道をしていただきたい」
オピニオン 2018年12月11日 (火)配信村中璃子(医師、ジャーナリスト)

 2018年ノーベル医学生理学賞を受賞した京都大学の本庶佑特別教授は、現地時間の12月8日13時半より、ストックホルム市内のホテルにてノーベル・スピーチ後、初となる記者会見を開いた。
 会見の最後にNHKの記者が、子宮頸がんワクチン問題を含む日本の医療政策における課題に関するコメントを求めると本庶氏は、「NHKさんがこの問題を取り上げることは非常にいいことだと思う。マスコミはきちんとした報道をしていただきたい」と述べた。

 また、「子宮頸がんワクチンの副作用というのは一切証明されていない。日本でもいろいろな調査をやっているが、因果関係があるという結果は全く得られていない。厚労省からの(積極的接種)勧奨から外されて以来、接種率は70%から1%以下になった。世界で日本だけ若い女性の子宮頸がんの罹患率が増えている。一人の女性の人生を考えた場合、これは大変大きな問題だ。マスコミはワクチンによる被害を強く信じる一部の人たちの科学的根拠のない主張ばかりを報じてきた」と続けた。

 医学や科学の問題について論じる際にマスコミ関係者に注意してほしい点として、「科学では『ない』ということは証明できない。これは文系の人でも覚えておいてほしいが、科学では『ある』ものが証明できないことはない。『証明できない』ということは、科学的に見れば、子宮頸がんワクチンが危険だとは言えないという意味だ」と述べ、「なぜこれを報道しないのか。先日学会でも講演したが、ルワンダなど(リソースの少ない国)でもワクチンを導入して子宮頸がんが減っている」とコメント。

 「このことに関し、はっきり言ってマスコミの責任は大きいと思う。大キャンペーンをやったのは、朝日新聞、毎日新聞、読売新聞。メジャーなところが全部やった。そしてNHKも責任の一端があると思う。今からでも遅くないから、きちんと報道してほしい。実害が生じている」と述べ、主要報道機関が誤った情報を広げたことにより、日本人女性が必要なワクチンの接種を差し控えている現状について警鐘を鳴らした。

 本庶氏は10月5日に藤田保健衛生大学(現藤田医科大学)で行われたノーベル賞受賞決定後の初講演でも子宮頸がんワクチン問題について取り上げ、「国際的にみても恥ずかしい状況」とコメント。10月11日には根本厚労大臣を訪問し、子宮頸がんワクチンの積極的接種の勧奨再開の要請を行った。また以前より、医療経済やQOLの観点からワクチンをはじめとする予防医療の重要性を繰り返し訴えているが、30分という短い会見のうち子宮頸がんワクチン問題に関するコメントは約7分に及び、本庶氏のこの問題への懸念と関心の高さを改めてうかがわせた。

 関係者によれば、どのメディアの記者も子宮頸がんワクチン問題に関する本庶氏の発言を真剣な面持ちで聞いていたというが、12月11日現在、この問題に触れたメディアはない。
 なお12月7日、ノーベルレクチャーの直後に行われたメディア非公開のレセプションで本庶氏は、子宮頸がんワクチン問題についての著作のある筆者に「(子宮頸がんワクチン問題に関する)報道は変わりましたね」と声をかけた。
 それだけに、ノーベル医学生理学賞受賞者が時間を割いて強調した、わが国の重要な医療問題に対するこうしたメディアのありようは残念でならない。

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● 私は普段は、マスコミをマスゴミと表現しています。自国を嘘と
  敵のプロパガンダで汚す醜い姿を見るからです。しかし
  上記の件は今までも何度も書いてきましたが、

● ノーベル賞を持ったといえども、その博識のなさに失望せざるを得ません。
  象牙の塔での研究ですから常識がないのは想像できますが、しかし
  ノーベル賞をもらった勢いで、興奮するのはいかがなものでしょう。

● 副作用が現実に起こっているのを、無視するのはそれこそ非科学的な
  態度です。真摯に向き合うべきでしょう。今回の件では私の
  知識を総動員すれば、副作用は科学的に証明できます。

● 最近の世界中の論文をまとめてみれば、固形癌は段々とその原因が
  分かってきています。単純に分かりやすく言えば、全ての
  固形癌の原因は強力な発がんウイルス

● HPV-16&18がその原因といえます。つまり子宮頸がんだけの問題では
  ないのです。子供でも癌が出来るように、また10~20年とかけて
  癌は大きくなる理屈から分析すれば、すでに若い時から

● 多くの人は、HPV-16等に感染しており、そのウイルスは全身に潜んで
 いるのです。従ってワクチンが本当に効くのであれば、そのウイルスを
 抗体が攻撃しますから、臓器のあらゆる症状が出るのは当然です。

● 癌の原因や病態を理解しているのであれば、当然予測できる副作用です。
  知らないことは知らないというべきでしょう。免疫でノーベル賞を
  もらったからと、癌の原因や病態が分かるというものではないのです。

● もっと謙虚になるべきでしょう。
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USA崩壊に向けての必然の結果       資本主義の大崩壊

2018年12月13日 13時27分06秒 | 健康・医療
☆ https://www.m3.com/clinical/news/646768?portalId=mailmag&mmp=EZ181213&mc.l=365679401&eml=05e1141dd081f1cb5b8b99d4e86b2081


米国人の平均寿命がさらに短縮    薬物乱用と自殺者の増加が影響か
国際医学短信2018年12月11日 (火)配信 一般内科疾患一般外科疾患その他

 米国人の平均寿命が2015年以降、3年連続で短縮していることが、米疾病対策センター(CDC)の分析から明らかになった。薬物の過剰摂取による死亡者の増加と自殺率の上昇がその主な要因であるという。報告書をまとめたグループの一人で、CDC傘下の国立衛生統計センター(NCHS)のRenee Gindi氏は「過去数十年間で、複数年にわたって連続で平均寿命の短縮がみられたのは初めてだ」と話している。

 NCHSは9月20日に、2014~2016年の平均寿命(出生時の平均余命)の推計値を年次報告書“Health, United States, 2017”で明らかにしているが、今回、新たに2017年までのデータが公表された。Gindi氏らによれば、平均寿命は、2017年のデータに基づくと78.6歳で、2015年の78.7歳、2014年の78.9歳よりも短かった。また、米国における2017年の死亡者数は280万人で、前年と比べて約7万人増加した。

 米国人の平均寿命は2014年から2015年までに0.2年短くなったが、1993年以降で米国人の平均寿命が短縮したのはこの時が初めてだった。しかも、2015年から2016年にかけて平均寿命はさらに0.1年短くなった。

 米国では、2017年だけで薬物の過剰摂取による死亡者数が7万人に上っており、
オピオイド依存症の蔓延が平均寿命を縮めた主な要因ではないかと研究グループは指摘している。薬物の過剰摂取を原因とした年齢調整死亡率は、2016年には10万人当たり19.8人で、2006年から72%上昇したが、2017年には10万人当たり22人近くまで増え、前年と比べてさらに9.6%上昇した。
 一方、自殺率も驚くほど上昇した。2006年から2017年にかけて自殺による年齢調整死亡率は10万人当たり11人から14人に増加し、23%上昇した。

 専門家の一人で米国公衆衛生学会(APHA)のエグゼクティブ・ディレクターを務めるGeorges Benjamin氏によると、特に退役軍人や小児で自殺率の上昇が顕著だった。「根本的な原因は明らかではないが、以前と比べてよりストレスフルな社会になりつつあることは確かだ。また、精神的な問題や外傷性脳損傷を抱える兵役から戻った人たちが、必要とするサービスを十分受けられていないことも影響しているのではないか」と同氏は話している。なお、同氏は「米国人の寿命が短縮する傾向は少なくともあと1年は続くのではないか」とみている。

 報告書からは、慢性肝疾患や肝硬変の増加も平均寿命に影響していることが明らかになった。慢性肝疾患による死亡率は、2006年から2016年にかけて25~34歳の男性では年間に平均7.9%、同年齢層の女性では年間に平均11.4%上昇していた。Gindi氏によれば、これには飲酒や肝炎ウイルスの感染などさまざまな要因が考えられるという。報告書ではそのほか、アルツハイマー病や敗血症による死亡率も上昇したことが示された。

 Gindi氏は「この数十年間、下水道などの環境整備やワクチンの普及に加えて、近年は心疾患やがんなどの慢性疾患の予防や治療の質が向上したことが功を奏し、平均寿命の延伸につながった。しかし、社会問題ともなっている薬物の過剰摂取や自殺による死亡の増加の影響で平均寿命は昔のレベルに戻りつつある」と話している。
HealthDay News 2018年11月29日
Copyright©2018 HealthDay. All rights reserved.


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● エマニュエル・トッド (Emmanuel Todd, 1951年5月16日 - ) は、フランスの歴史人口学者・家族人類学者である[1]。人口統計による定量化と家族構造に基づく斬新な分析で知られる。フランス国立人口学研究所 (INED) に所属していたが、2017年5月17日付けで定年退職した。[2]2002年の『帝国以後』は世界的なベストセラーとなった。経済よりも人口動態を軸に歴史を捉え、ソ連崩壊やイギリスのEU離脱、アメリカでのトランプ政権誕生を予言した学者として注目されている.

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● 上記のエマニュエル・トッドのよる分析によれば、まさに今のUSAは
  崩壊の瀬戸際にいることになります。勿論仏もそうです。しかし
  灯台下暗し”なのか西欧の未来は、良く見えないようです。

● 要するに革命時期には、いろいろな社会的な問題が起こることは
  彼の分析から読めますし、また西欧が問題を抱えていることも
  分析していますが、さすがに西欧における資本主義の崩壊と

● 革命そして武人・戦国時代の到来と今の中共のような独裁国家の到来は
  予言できないようです。これは私の言う歴史経済波動学でなければ
  見えない巨大な歴史の流れです。

● エマニュエル・トッドさん、私の言う歴史経済波動学を是非学んで
  くれることを望みます。

● 上記のUSAの現状は、アヘン戦争に負けた後の清王朝の姿と
  フラクタルといえます。清王朝崩壊後に孫文は自由と
  民主主義革命を目指しましたが、しかし失敗しました。

● 富裕者の時代の後は、歴史経済波動学では、武人戦国時代が来るのです。
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対立は段々と悪化 第三次世界大戦の序曲  資本主義の大崩壊

2018年12月13日 08時47分38秒 | USA/大西洋資本主義の大崩壊
 https://headlines.yahoo.co.jp/videonews/ann?a=20181212-00000074-ann-int

ファーウェイ幹部保釈…米中対立激化?終結はいつ?

  12/12(水) 21:03配信   テレ朝 news

 カナダで逮捕された中国の通信機器大手「ファーウェイ」の副社長が保釈金約8億5000万円で保釈されました。一方、中国でカナダの元外交官が拘束されたとカナダのメディアが伝えていまして、報復合戦の様相を呈しています。アメリカ相手に一歩も引かない姿勢の中国ですが、悲願とするIT大国化、そしてスマホを通じた世界戦略が見えてきました。

 カナダの裁判所は11日、逮捕されていたファーウェイの孟晩舟副会長の保釈を認めました。孟容疑者に犯罪歴がないこと、健康面に不安を抱えていることなどが理由で、約8億5000万円相当の保釈金の支払いを命じたほか、24時間、追跡可能なGPS装置を足首に装着することを保釈の条件としました。孟容疑者は11日夕方、バンクーバーにある自宅に戻りました。保釈の条件として孟容疑者は、午後11時から午前6時まで自宅から一歩も出ることができません。

 この件に関して、ファーウェイは「我々は、アメリカとカナダ政府が迅速かつ公平にこの事件を終わらせることを期待します。ファーウェイは国連、アメリカ、EU(ヨーロッパ連合)でのあらゆる制裁や法律を守っています」との声明を発表しました。

 そして、中国の王毅外相は孟容疑者の逮捕に関し、11日に「正当な利益を侵害する覇権的な行為を中国は絶対、座視しない」と強く牽制(けんせい)していました

 こちらはその中国の報復なのでしょうか。カナダのメディアなどが、香港と北京に駐在経験があるカナダの元外交官で、国際シンクタンク「国際危機グループ」の顧問、マイケル・コブリグ氏が中国で拘束されていると報じました。国際機器グループは11日、「解放のために全力を尽くす」と声明を出しました。

 カナダに孟容疑者逮捕を要請したアメリカ政府は。

 米国務省・パラティーノ副報道官:「我々は人権と国際ルールの観点から中国が恣意的な拘束をやめ、個人の保護と自由を尊重するように中国に要請した」

 コブリグ氏の拘束について、中国外務省は把握していないとしています。中国では、アメリカ製品、そしてカナダの人気ブランドの不買運動も始まっています。カナダグースのジャケットを着た人たちは…。男性:「理性的になるべきですが、今回の出来事があって心の中では買いたくないなと思いました」「中国人として、やはり彼らに罰を与えるべきだと思います」

 今回のファーウェイ、孟容疑者の逮捕は米中の貿易協議にどのような影響を与えるのでしょう。CBSの番組に出演したアメリカのライトハイザー通商代表は…。
 アメリカ、ライトハイザー通商代表:「(Q.(逮捕の)交渉への影響は?)私は、あまりないと考えています。これは刑事司法の問題で、貿易政策に関わる人々が取り組んでいる問題とは全く別の事です」

 また、トランプ大統領はロイター通信のインタビューで、中国との貿易協議が進展するなら、アメリカ司法省に介入する姿勢を示しました。中国の譲歩次第で孟容疑者の逮捕について、中国側の要望を受け入れる可能性を示唆しています。報復合戦なのか、牽制合戦なのか。ファーウェイ孟容疑者を巡るアメリカと中国の駆け引き。背景に横たわる世界の覇権かけた争いとは。


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● 既に4、5年前から、経済戦争勃発とその後の第三次内戦型世界大戦を
  予言してきました。段々とその方向に向かっていることは
  誰でも実感できると思います。

● 武人の中国が引き下がることは絶対ありません。これが武人であり、
  武人のボスの生き様です。屈するよりは死を選ぶのが武人です。
  太平洋戦争中の日本軍人のやり方を見ればわかるはずです。

● 勿論孫氏の兵法の国ですから、巧妙に立ち向かいながらの世界戦略
  であることは当然でしょう。EUとUSAとの分裂の利用や、日本に
  対する硬軟使い分けての戦略等は既に行っているところです。

● 今世界の国々では特に中東を中心にして分裂と内戦で大混乱している
  のは分かります。この混乱がブーメランとなって第三次内戦型
  世界大戦後にUSA/大西洋資本主義諸国に戻ってくるのが、

● 今後の世界のクライマックスです。つまり、今のG7の殆どの資本主義
  のシステムが崩壊するのです。崩壊するのは先輩先進資本主義諸国です。
  日独伊、スェーデン、インド等は除きます。

● 日独イタリアとスウェーデンは後輩資本主義国ですから
  あと120年前後の資本主義体制の寿命が残っています。
  インドは戦後独立したばかりの若い資本主義国です。

● USAには頑張ってもらわないといけませんが、問題は後輩資本主義国の
  トップバッターである日本の問題です。USA/大西洋資本主義諸国の
  崩壊後は自由と民主主義諸国のリーダーとして

● 世界を引っ張る必要があるのですが、USAが崩壊する前にチャンと日本が
  その責務を全うすることが出来るように、バトンを渡すかどうかです。
  もし嫉妬で、USAがわざとそのバトンを落としたりすることがあれば、

● 日本丸は苦しい船出が予想されます。それでも初めはアジアの盟主として
  船出します。それを世界に広げるか、それとも独イタリアと世界を
  二分してリーダーシップを発揮するかどうかが問われるでしょう。

● いずれにしろ、G7には頑張ってもらわなくてはいけません。つまり
  崩壊する前に中共の発展を出来るだけ抑えるための戦略を
  強力に発動してもらう
事です。勿論既に行っていますが、

● その阻害因子は、日米両国に多々あります。トランプ氏をあくまでも弾劾
  して潰そうとする民主党系等の勢力、日本では共産党を中心とする
  親中国売国反動勢力等があります。

● それらとの戦いですから、当分息抜きは出来ないでしょう。その中枢である
  JCIAを作るのが当分の日本の愛国保守勢力の中心課題と思われます。
  八方美人作戦のみではやっていけないことは当然です。

● どんな体制でも、例え日本が共産主義体制であっても郷土愛や愛国が
  すべての人々の望みであることは当然
です。

● 他国に隷属することは間違ってもあってはならないのです。そこを間違えては
  どんな思想もうまくいかないのです。そこが分かっていないのです。

● 上記の予測は良いか悪いかではなく、そのように世界は動くというのが、
  歴史経済波動学が予測する世界です。
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