歴史と経済と医療の未来予測・歴史経済波動学

フラクタルと歴史経済波動学で予測
 未来の世界と経済と医療の行方
貴方はいくつの真実を見つけられるか!

2046年英米資本主義台崩壊後の英米型国家の

2024年01月30日 09時56分07秒 | 第三次大戦

二者択一

赤い政権≒①左派的社会主義独裁政権か

白い政権≒②国家社会主義的独裁政権

のどちらかを選ばなくてはいけない

・・・・

・・・

・・


アトリエ会員の皆様、
大変長らくお待たせ致しました!

厳喜のアトリエ【1月号】
のコーナー解説をメールでもお届けします。


>>動画で全編見る

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【今月のコーナー】

1.藤井厳喜より新年のご挨拶
2.人生の生きがいとは?
3.マンスリークラス 社会主義革命のメカニズム

※他コンテンツは詳細が決まり次第ご案内します。
※今回のメールでは太字のコーナーのみ要約してお届けします。

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3.マンスリークラス 社会主義革命のメカニズム


今月のマンスリークラスは、
歴史で読み解く
「社会主義革命のメカニズム」を
紹介します。



私たちの自由が
日々弾圧されている、、、

そう感じる機会が
多くなりました。

日本では、
家族や男女間の問題で
正常と異常の区別を
つけさせないような

"LGBT理解増進法"という
法律が制定されました。



本当に恐ろしいことです、、、

これはもう
強制であり言論弾圧です。

テレビを見ても
それが露骨に伝わってきます。

これは単なる
LGBTの問題ではなく、

『社会主義化』と
『グローバリズム』が
一体となって進んでいると考えます。

「外国人差別は絶対にいけないんだ!」
と言いますが、

国家とは、
自国民と外国人を差別することで
成立しているので、
差別も区別も一緒ですよね。

日本人と外国人が
一体となることで
国境がなくなってしまいます。

日本人は生まれながら
日本人として働いていいけど、

外国人が
自国に入ってきたら
働くために許可が必要。

どの国でも当たり前にありますよね。

このような
合理的な差別はありますが、

それすらも否定するような、

『グローバリズム』
『全体主義』
『社会主義』

この3つが一体となって進んでいる。

これが現代の特徴です。

国家だけでなく、
国境・男女の区別までも
破壊してしまう考え方です。

アメリカでは、
「キャンセルカルチャー」という
言葉があります。

あらゆるところで
言論弾圧を行う
粛清文化です。

これがまさに
日本でも行われていることです。

「男は男らしく、
女は女らしく」と
言っただけでダメだということ。

常識・伝統・文化を破壊していく。
恐ろしいことですよね、、、

「キャンセル」という言葉には、
"物事を完全に消し去る"
という意味も含まれます。

これは、該当する人間を
社会的に抹殺するという
ことを表しています。

トランプ大統領が
この標的になりましたね、、、

アメリカでは
命を奪うことはできないが、
社会的に抹殺するということが
実際に行われており、

これが
「キャンセルカルチャー」です。

歴史で読み解く
「社会主義革命のメカニズム」は
3年ほど前に収録した講座ですが、

当時の日本では、
あまり感じなかったと記憶しています。

「アメリカで起きているから、
 日本は気をつけないと」
と、そう思っていたと思います。

でも、
今は説明する必要がないくらい
日本でも日常茶飯事に起きている。

テレビでも新聞でも、
言論が封鎖されています。

全体主義的な
検閲社会になってきている。

「LGBT理解増進法」で
それをより感じるようになりました。

男の人が女子トイレに入っても
「心は女だから別にいいんだ」と
追い出すことができない...

アメリカでも
これが原因で
性犯罪が多発しています。

でも、
それを合理化することが
許されている。

信じられないですよね、、、

恐ろしい全体主義を描いた
ジョージ・オーウェルの『1984年』を
過去に紹介しました。

社会主義革命のメカニズムというのは、

「社会主義やりますよ!」
→そんなの恐ろしい...やめて。
と考えるけど、

「差別は良くないね」と言われると
→なかなかNoと言えない...

そして、
次から次へと、
これまで信じてきた
価値観や伝統が
否定されていくわけです。

これが日本だけでなく、
全世界=グローバルで
起きていることなんです。

私たちは、
このような隠れた社会主義革命に

「No!」と
言っていかなければなりません。

その時に
「どういう理屈で、
どういうメカニズムで動いていて
防ぐにはどうすればよいか?」について

アメリカなどの事例を取り入れながら
解説しているのが、

歴史で読み解く
「社会主義革命のメカニズム」
です。

「社会主義革命と言ったって、
いま起きていないじゃないか!」
と思うかもしれません。

しかし、
今の日本で起きている
言論差別が
ソフトな社会主義革命なのです。

家族やジェンダーなどから
徐々に破壊していくわけです。

そして、
それが国家そのものを
否定することに繋がります。

当時のソ連のような
「表向きの社会主義国家を作りましょう」
ではなく、

グローバルでソフトな社会主義で
先進国を内部から
破壊していく。

そういう運動になっていくわけです。

フェミニズムやLGBTQ運動などに
隠れているのは、

"社会全体を左翼全体主義で
  自由のない社会にする"
という大目標なのです。

だからこそ、
社会主義革命に
目を向ける必要があります。



────────────────────


>>動画で全編見る




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USAの意思!?

2024年01月30日 09時49分16秒 | 第三次大戦

官僚による

官権を使っての

官僚支配は

ボスの意思?

・・・・

・・・

・・


新ビデオはもうご覧いただけましたか?



昨年末から大々的に報じられている
「政治資金パーティー問題」

なぜ今、このタイミングで
急に表沙汰になったのでしょうか?

>今すぐビデオを見る

***

不思議に思いませんか?

なぜ、安倍派の閣僚だけが
辞任・逮捕に追い込まれているのか?

本来、明記すべきだったお金の流れが
書かれていなかったことで
問題になった今回の事件。

そこでよく耳にするようになったのが、
「安倍派」などの派閥。

自民党内には
安倍派、二階派、岸田派…など
いくつかの派閥が存在していますが、

その中でも今回は
「安倍派」の中で起きた事件
として取り上げられています。

実際に安倍派では、
閣僚4人が辞任。
そして逮捕された議員も出ています。

しかし、なぜか同様に
キックバックを受け取っていた
二階派の閣僚2人は続投。

また裏金の疑いがある議員について、
安倍派の9人は実名で
報道されたにも関わらず、
二階派議員は実名も出ませんでした。

そして岸田派でも
裏金の存在が発覚しましたが、
こちらは報告書の訂正のみ。

なぜ、安倍派と他の派閥とで
扱いに大きく違いがあるのでしょうか?

何か裏で政治的な意図が
働いているのでしょうか?…


>詳細を見る


ダイレクト出版 藤井厳喜事業部 林 星利佳



P.S.

そして、この事件の報道には
大きな謎が他にも2つあります…


>続きを見る



  

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USA製・大本営発表、既にChat・AI に貴方は洗脳されているかも!?

2024年01月30日 09時26分21秒 | 第三次大戦

【独占】 警告されなかったリスク 米CDCがワクチンに関する注意喚起を出さなかった理由

 
2024/01/29
 
更新: 2024/01/29

米国疾病予防管理センター(CDC)が新型コロナワクチン心筋炎に関する注意喚起を送らなかった理由は、パニックを引き起こすことを懸念したからだということが、エポックタイムズが入手した電子メールにより明らかになった。

CDCは2021年、心筋炎とファイザー・バイオンテック社およびモデルナ社のコロナワクチンに関する注意喚起の草案を作成した。内部文書によれば、局長への文言確認などの手順を踏み、一般公表する準備をした。

この警報はCDCの健康警報ネットワーク(HAN)を通じて全国の州および地方自治体の職員、医師に送信されるはずだった。

しかし、警報は送信されることはなかった。

エポックタイムズが入手した2021年5月25日の電子メールでは、CDCの職員が、なぜ一部の職員が警報の送信に反対したかを明らかにしている。

当局者のサラ・オリバー氏はメールで「このHANを使用して警告を発表するかどうかが議論になっている。HANはCDCの臨床医や公衆衛生局への主要な連絡手段であるが、警告を出して人を心配させるようなことも避けたい」と述べた。

これはオリバー氏のファイザーまたはモデルナの従業員とのやり取りだ。エポックタイムズが入手したコピーでは、その従業員の名前とメールアドレスは黒塗りされている。

エポックタイムズはオリバー氏にコメントを求めたが、返答は得られなかった。CDCにも電子メールについて問い合わせたが、同センターはオリバー氏の声明には言及しなかった。

こうしたCDCの対応について、議員や専門家は国民の健康よりも自らの社会的評価を優先する許されざる行為だと指摘している。

国土安全保障・政府問題委員会の共和党トップであるロン・ジョンソン上院議員は「ワクチン接種者における心筋炎と心膜炎のリスク増加について臨床医に通知する正式な警告を直ちに発しなかったCDCの決定は、許しがたいだけでなく、医療過誤だ」とエポックタイムズの取材に答えた。

「CDCは、国民の健康よりも自らの社会的認知を優先すべきではない。そのような決断を下した者は責任を負わなければならない」

一方、全米で心筋炎患者が胸痛などを訴えて救急外来を受診していた時期に、どの職員が警告を送らないことを決定したのかは、いまだに不明だ。

抗うつ剤に自殺警告を追加するよう規制当局に促した医薬品安全性擁護者のキム・ウィツァック氏は、心筋炎を軽視するCDCの動きは、当局と製薬会社の透明性に関する問題が長年にわたって存在していることを示していると語った。

「CDCが『人々を不安にさせたくない』というような議論をしたこと自体が信じられない。これは実際に起こり得る潜在的な問題であることを人々に認識してもらう必要がある」

ウィツァック氏はこうした選択が、公衆衛生に対する消費者の信頼を損なう一因になっていると述べている。

元CDC所長で現在は世界保健プロジェクト「Resolve to Save Lives」の社長兼最高経営責任者(CEO)を務めるトム・フリーデン博士も電子メールの内容を指摘した。

フリーデン博士は「新型コロナウイルス感染症のリスクと、ワクチンを含むあらゆる治療法のリスクとベネフィット(利益)を慎重に比較検討することが重要だ。ワクチンの安全システムは機能し、青少年に投与するワクチンを配布した直後に、非常にまれではあるが本物の心筋炎の兆候を発見した」

「公衆衛生当局は安全シグナルを見つけた場合、それが『真実』なのか『ランダム』なのかを調査しなければならない。データを複数の角度から検討し、臨床医を含む現場のパートナーから証拠を収集することが重要だ。これは迅速かつ慎重かつ徹底的に行う必要がある」と語った。
 

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