歴史と経済と医療の未来予測・歴史経済波動学

フラクタルと歴史経済波動学で予測
 未来の世界と経済と医療の行方
貴方はいくつの真実を見つけられるか!

板垣英憲さんの意見に大賛成・韓国は切り離せ

2014年01月29日 09時08分52秒 | 戦争
http://blog.goo.ne.jp/itagaki-eiken/     板垣英憲さんのブログより転写

◆「靖国神社は魔除け」、すなわち、「日本民族を戦争の厄災から守る魔除け」である。今現在、日本民族の身近には、「第2次朝鮮戦争」という厄災が迫っている。この厄災に引っ張り込もうとしている「悪魔」は、「米国オバマ大統領」である。あわよくば陸海空3自衛隊を「日米同盟」の名の下に引っ張り込んで、「米軍の盾」にしようと策動している。「集団的自衛権行使の法制化」の動きが、その兆しでもある。
 日本民族を守る魔除けである「靖国神社」を最も恐れているのが、韓国の朴槿恵大統領はじめ尹炳世外相ら首脳陣や韓国民である。だから、安倍晋三首相が、「靖国神社公式参拝」するのを極度に恐怖する。
だが、米国のオバマ大統領、バイデン副大統領、ケリー国務長官、ヘーゲル国防長官ら首脳陣は、安倍晋三首相が「靖国神社公式参拝」によって、韓国の朴槿恵大統領らを恐怖させたことに、ひどく怒り、「深く失望した」と言って、安倍晋三首相に抗議したのである。このままでは、陸海空3自衛隊を「第2次朝鮮戦争」に参戦させて、朝鮮半島で戦わせて、戦死させることができなくなるからである。

◆ここで、日本民族は、「金欠病」により「戦争もできなくなっている米国」のオバマ大統領、バイデン副大統領、ケリー国務長官、ヘーゲル国防長官ら首脳陣らを怒らせて、「日米外交」に冷や水を浴びせ、「日米同盟を傷つけた」などと、悔やんではならない。
 そうではなくて、あくまでも「日本民族の安全第1」に思い致すべきなのである。同時に「日本民族の魔除け」の役目を果たしている「靖国神社=246万6584柱の御霊」(兵員輸送船に乗り込み、南シナ海で米潜水艦の魚雷に撃沈され名誉の戦死をした筆者の叔父もその1人)を極度に恐怖してくれる韓国の朴槿恵大統領はじめ尹炳世外相ら首脳陣や韓国民に深く感謝しなくてはならない。「極度に恐怖してくれる隣国民」が存在している限り、日本民族は、米国の陰謀に反して、朝鮮半島に陸海空3自衛隊を出兵させないで済む。
 ということは、いかに米国のオバマ大統領、バイデン副大統領、ケリー国務長官、ヘーゲル国防長官ら首脳陣らが怒り狂おうとも、安倍晋三首相は、これからも好きなときに、いつでも「靖国神社公式参拝」すべきである。とくに、「終戦記念日=敗戦記念日」(8月15日)には、絶対に「靖国神社公式参拝」して、日本民族を守るために戦って草生す屍、海の藻屑となっている戦没者の御霊に平伏して「永久不戦の誓い」を唱えなくてはならない。戦争を忌み嫌っているのは、靖国神社の霊簿に氏名を記載されている「246万6584柱の御霊」に他ならない。従って朝鮮半島有事の時、韓国のために戦死するのは、韓国軍と駐韓米軍の将兵だけでよい。

◆朝日新聞は1月28日付け朝刊「1面トップ」と「2面」にわたって、「『あす靖国参拝』切れた日韓の糸」「首脳会談協議の翌日、通知」「首相の靖国参拝 賛成が41% 反対は46% 本社世論調査」「参拝3日前、側近を私邸に呼んだ」「副大統領は『参拝せず』と理解した」という見出しをつけて、安倍晋三首相の「靖国神社公式参拝」問題を報じた。
 このなかで、「韓国側は日韓首脳会談実現の条件として、安倍首相が自分の言葉で村山・河野談話を継承する考えを語ることを要請。従軍慰安婦問題を解決するため、①首相による謝罪の手紙②人道上の理由以外での政府予算による元慰安婦支援などを求めた。だが、『前提条件なしの首脳会談開催』を求める安倍首相の意向を受けた外務省はこれに難色。逆に、『国際社会での反日行動の自制』『日本による支援が今回で最後であることの明確な保障』を打診し、交渉は暗礁に乗り上げた」と日韓外務当局どうしのやりとりを報じている。
 日韓基本条約を締結して以来、ことあるごとに言いがかりをつけて、日本政府に「おねだり」をしてきた韓国政府に「いい加減、乞食外交を止めろ」と安倍晋三首相は、突っぱねているのである。
 「金欠病」の米国オバマ大統領、バイデン副大統領、ケリー国務長官、ヘーゲル国防長官ら首脳陣らは、韓国政府の対日支援要求のことは、どうでもよい。陸海空3自衛隊を朝鮮半島の戦場に引っ張り込めなくなるのを憂慮しているにすぎない。

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        ★ 陰謀を甘く見てはいけません

● オバマ民主党政権、赤色革命の司令塔の陰謀に乗ってはいけない事は当然である。
  我々が、第二次朝鮮戦争に関わる事は、中国に日本攻撃の最高の口実を
  与えます。これは絶対に避けなくてはいけません。

● 例えバックに米軍が要るからと、安易に半島に手を出せば、米中の陰謀に乗る事に
  なり、中国の核の恫喝を招きます。中国の核は日本に照準を当てている事を
  理解すべきです。それも日本の援助を受けつつである。

● 何故オバマ政権が、赤色革命の司令塔なのかは、1995年に米で公開されたヴェノナ文書
  から分かった事です。米の当時の赤狩りは間違っていたどころか、逆に不十分
  であった事が解ったのです。

        ★ 国際共産主義の新しい陰謀は始まる

● ソ連が崩壊した今、共産主義は崩壊したとの大きな誤解は、微塵にも打ち砕かれます。
  私の分析でも、ソ連の崩壊は270年一時代が終わった事による、自然の崩壊である
  人間に例えれば、90歳になった事による寿命の為の崩壊である事は見てきました。

● 実際ソ連の崩壊は、赤軍が国家を支配していたのにも関わらず、血は全く流れません
  でした。国際共産主義運動は先進資本主義国の崩壊から新しい時代に突入するのです。

● 白人の白人の為による白人国家で有ったはずの米国の、AFRICAN American 誕生により
  世界は新しい世界に突入した事を理解すべきです。米とイスラムの衝突は
  文明の衝突と言われ、激しい対立を生み出しました。

● これは共和党の縄張りに対する、最後の侵略でしたが、つまり、第二次十字軍の
  終わりの始まりでした。これはイランの国際社会への復帰と、シリアへの米の
  攻撃中止と、これに対するイスラエルの不満の叫びからも見えます。

        ★ アジアにおける文明の衝突の画策

● 今度は、アジアでの文明の衝突を画策しようとする、アヘン戦争以来の民主党政権、
  アジアを縄張りとする米の民主党政権の陰謀が始まるのです。

● 敵を分割し、対立させ、支配し、更に米に対抗する勢力の殲滅を謀りながら利益を得、
  世界を思い通りに動かしたい、世界支配層の陰謀が透けて見えます。

● この過去から綿々と続く陰謀支配の構図を断ち切る事が出来るのは、アジアの中心の
  日本文明を措いては、何処にもそれらしい優れた国は有りません。東西の移行と
  ともに始まる、西欧の世界支配体制の崩壊を齎すのです。

● 第二次朝鮮戦争に直接関与する事は、彼らの陰謀に乗る事に成ります。例え韓国が
  赤色化をしても、我慢しましょう。時には人生は一歩前進、二歩後退をする事が
  必要な時も有るのです。それが今です。今は後退しましょう。

● 今回の板垣さんの主張は大賛成です。韓国は切り離しましょう。
  合言葉は、毎日毎日靖国参拝。靖国参拝を嫌う人は、スパイの候補者です。



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ソロソロ・小さな底・株の御買い時近づく

2014年01月29日 01時26分29秒 | 金融・経済


● 理論上は第1波の起点近くまで下がっても良いですから、14000円までは下がる
  可能性もありますが、14500±αの段階での仕込みが可能性としては大きいでしょう。
 
● 今度の上昇は。つまり5月末までの上昇は、NISAの事もありますから、NIKKEI225が
  2万円まで上がる可能性が有ります。前回同様5月末の暴落を警戒すべきです。




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★ 為替も、このままの勢いだと、100円/USDの可能性もあります。他の専門家の予測=
  このまま円高に成る可能性は有りません。100前後から反転して110円以上は
  予想できます。





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反日の司令塔はオバマ政権の赤因子・彼らを抑えよ!

2014年01月28日 16時56分44秒 | 戦争

http://www.zakzak.co.jp/society/foreign/news/20140128/frn1401281202001-n1.htm

首相の靖国不参拝に「保証求めた」との米紙報道は●「不正確」 米国務省2014.01.28
. . 米国務省のサキ報道官は27日の記者会見で、米政府が日本政府に対し、靖国神社を安倍晋三首相が再び参拝しないとの保証を非公式に求めているとの米紙報道について、「不正確だ」と否定した。

 ウォールストリート・ジャーナル(電子版)が23日に報じたもので、報道内容について、サキ氏は「われわれは、扱いに注意を要する諸問題について、日本や日本の隣国が建設的に対話を通じて対処するよう望んでいると常に表明している。●非公式な保証を求めているというのは不正確だ」と述べた。(共同)・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・


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          ○ まるで市井の活動家レベル

★ 一連の騒動から見えてきたのは、ケネディ大使の発言を土台に勢いずく中韓である事は
  馬鹿でも分かります。市井の活動家レベルの問題で、日本を卑しめようとしている
  のも彼女である。国家の大使は辞めて、市民運動家に成る事をお勧めします。

★ 保証を求めたとの米紙報道は、ではなんなのですか? 米紙が勝手に作り上げたとでも
  いうのですか? それなら、不正確ではなく、でっち上げと怒るべきでしょう。
  
★ 不正確なら、正確にはどう要求したのですか? 表にハッキリと言われるまでは、日本は
  無視すべきです。勿論表に出れば、堂々と宗教論争をしましょう。この際
  宗教問題に国家が口を出すべきかどうかも、議論しましょう。

         ○ こちらは、日本語で堂々と戦いましょう

★ 日本政府は堂々と受けて立つべきです。ディベートは何も、英語でとは決められて
  いないのです。日本語で堂々と議論しましょう。

★ 経過から見えるのは、アジテーターの様に囃し立てているのは、米のオバマ政権である
  事は、経過を見れば、アホでも分かります。これがUSA国民の意思表示とは
  誤解すべきでは有りません。あくまでも、African American の政権です。

          ○ 第二次大戦以来の日本貶め作戦

★ 過去に共和党がこの様に日本を貶めた事は有りません。過去にこれと似たような事は
  第二次大戦前の、米の赤巣窟のルーズベルト政権以来です。正に時の民主党
  政権が日本を罠にかけて、戦争にもっていくときの状況にそっくりです。

           ○ USAの常套手段

★ 勿論今回の戦争は、日本対中韓を主体にした戦争を、望んでいるのでしょう。
  火種のあるところに、油を注ぐやり方です。いつもこの様な汚いやり方は
  アメリカの常套手段です。歴史を見れば分かります。



           ○ アジアは民主党の縄張り

★ 彼が言う、アジア回帰を誤解してはいけません。ブッシュの縄張りは、つまり
  戦争をする地域は中東ですから、民主党の縄張りはアジアと言う事です。
  つまり、アジアでどの様な戦争を、どの様な陰謀でするかは民主党が
  決めると言う事です。共和党は手を出さないのです。

★ 歴史はこのことを語っています。日米戦争・朝鮮戦争を企んだ、時のルーズベルト
  民主党政権。彼らは時の中国共産党も大援助しています。その前は、
  アヘン戦争でぼろ儲けしたルーズベルト民主党の大先輩たち。

★ トンキン湾事件をでっち上げ、ベトナムを侵略した民主党政権。つまり、
  民主党の縄張りがアジアで有り、共和党の縄張りが中東なのです。
  これが白人が世界を分割して支配すると言う事の別の面です。

★ 従ってオバマがアジア回帰を唱えるのは、共和党の縄張りからは早く撤退して、
  本来の自分の縄張りで、狼煙をあげて、戦陣を作る事です。

★ その為の辺野古の基地であり、黄色いサル同士を戦わせる、靖国やイルカなのです。
  この観点から、色々な騒動を見ないと見えません。しかし、思った以上の
  日本の反発に驚いて、すべての作戦がぶち壊しになるのを恐れて
  少し、大人しくなっているのみです。

            ○ 陰謀は未然に防ぐのが大切

★ その意味でも、すべての出来事に口を挟み、敢然とディベートを仕掛けるのは、漁夫の利を
  得ようとする彼らの陰謀を未然に防ぐためにも大切です。

● その陰謀とは、通常兵力の増強のみを日本に認めて、核の傘の幻想を与えて日本を
  勢い付かせることです。つまり、ある程度の戦争をする軍事と勇気を日本に
  持たせる事でしょう。又日中韓をいがみ合わせることです。

● 一方、中共の核の保持と、周囲への侵略を、抗議するふりしつつ認めて、アジアを
  恐怖のどん底に陥れて、東南アジアを含めて、武器を売りつける。

● 中共は侵略プランを出しても、見て見ぬふり、つまり容認し、核にない日本と暗に
  戦争するように導く。中国をやたら大国と煽てて日本を無視する。
            
           ○ 卑しい漁夫の利作戦

● 一連の民主党オバマ政権から見えてくるのは、アジアに前回の大戦と同じような
  戦端を作る事です。今回が異なるのは、出来るだけUSAは関与せずに、
  日中韓を戦わせて、漁夫の利を得る事です。

● もし、日中韓が同時に疲弊すれば、最も助かるのは、USAであり、弱体化した先進
  資本主義諸国です。つまり、英米仏、独伊等の欧米です。再度の製造業の
  復活が、西欧に齎されると幻想を抱いているようです。

◎ 見方を変えれば、歴史は面白くなり、興味が湧くはずです。それからです、歴史を
  掘り下げて理解し、彼らの陰謀を未然に打ち砕くのです。

◎ その観点から見たら、板垣さんの主張は正に、アジアに戦乱をと言う世界支配層の
  要求に沿うものとなります。独裁好きの小○氏を利用して。
  しかし残念ながら、彼は過去完了形の人間です。


        ○ 世界支配層とやらの陰謀に対する答えは

① 彼らの陰謀に乗りながら、中韓を経済的に壊滅させることです。
① 勿論その為には、最終的には核武装が必要です。米中はこれを最も恐れているのです。
① その為には、彼らのいがみ合わせる作戦を、逆に利用しながら、ワザともっといがみ合い
  半島や大陸から、撤退するのです。これが戦わずして経済的に壊滅させる作戦です。
① 同時に核武装をするのです。これが戦わずして日本が世界の超大国に成る道です。



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馬鹿の巣窟・東大・反日知恵者達

2014年01月28日 11時14分31秒 | 戦争
http://www.zakzak.co.jp/society/politics/news/20140128/plt1401280736000-n1.htm

学術界に根強い軍事嫌い 「戦後継続」論を象徴 米は大学と連携し技術開発
              2014.01.28.連載:ニッポンの防衛産業

 米国では戦前、国内の科学者を集めて陸海空軍からの要望を形にする組織、●国家防衛委員会(NDRC)があったことを前回書いた。

 他方、わが国では優れた技術を発明していながらも、それに気付かず、国力にできないばかりか敵国に流出させ、●自国の技術に斃(たお)れるという悲劇も生んだ。

 「あの戦争の過ちを繰り返すな」などと言われるが、こうした痛恨の失敗こそ二度と繰り返してはならないだろう。

 ところが、敗戦国である日本では戦後、防衛技術の育成など到底許されなかった。徹底した占領政策、そして国民は軍事アレルギー体質になり、科学技術を国防に生かすことは●「軍事転用」だとして批判の対象になってしまった。

 「日本の『戦後』は、まだ続いている」

 独立を自ら勝ち取ったわけではない日本は、真に独立したのではなく、「戦後」のままなのだと言われることがしばしばある。防衛技術についても、いまなお完全な独立を果たしたとはいえない。

 例えば、●独自開発を目指したF2戦闘機が米国との共同開発に持ち込まれたことは有名だが、これは結果的に、機体に使用されている炭素繊維等複合材一体化成形技術など日本の技術を米国に提供することになった。こうした経験から「出る杭は打たれる」●「技術は取られる」という、暗黙の諦めのようなものもある。

 こうした報われない事実や、学術界に軍事嫌いが根強く残っていることも「戦後継続」論を象徴しているだろう。よく「産官学の協力が必要」と言われて久しいが、実際はいまなお「軍事お断り」の看板を掲げる大学は多いのである。

 ●東京大学の情報理工学系研究科のガイドラインには「東京大学は、第2次世界大戦およびそれ以前の不幸な歴史に鑑み、一切の例外なく、軍事研究を禁止する」と明示されており、他にも内規で同様に定めていたり、自衛隊との関わりを拒絶する大学は少なくない。

 ●「中国人留学生はたくさんいるのに…」

 当事者は苦笑するしかないようだ。

 大学が軍事パワーと強固に結びついている米国では全く違う構図がある。投資も欠かさず、多くの軍事技術が大学と連携しており、ほとんどを防衛産業の自助努力に依存する日本とは対照的だ。その上、米軍では日本の大学に基礎研究を委託しているものもあるようだから驚く。

 こうした実情のなか、昨年、政府の教育再生実行会議における安倍晋三首相の発言は画期的だった。大学の機能を強化しようという方針を打ち出したのだ。

 ■桜林美佐(さくらばやし・みさ)

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★ データや部品の何処にも、軍事用には使えませんとか、軍事用と使うと爆発して使えなく
  成るとかは、書いてありません。従って敵国は民生用として輸入した物を、堂々と
  軍事転用して、日本向けに核ミサイルを向けています。

★ お金も何処にも、このお金は軍事用には使えませんと書いてないし、お金を持っている人は
  そんなことは気にもしません。従って日本の膨大な援助で潤った中国は、その核ミサイルを
  日本に向けているのです。其処が分からないのが、いつも言う馬鹿東大です。

★ これでは、敵国の為に研究している事に成ります。解体の対象どころか、逆に国家反逆罪
  に問われても不思議では有りません。馬鹿自民党はこんなことも分からずに、
  日本を危機に陥れているのです。

★ 国家の大学に対する予算の多くは東大に流れていると言う。これでは、国家の安全には
  約立たない所か、危険そのものです。至急教育の百年の大計を作り直す時に、東大の
  解体も視野に入れるべきです。

★ 消費税増税に見るごとく、政治家よりも官僚が強いので、今は直ぐには出来ない
  でしょうが、今から至急その方向で検討を始める事が必要です。官僚国家と
  言う事は、そういう事です。東大卒官僚に文句を言いましょう。


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☆ ウイグル美人








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日本のお蔭で目覚め・独立できたインド・遠交近攻、その2

2014年01月28日 09時58分54秒 | 戦争
http://www.zakzak.co.jp/society/foreign/news/20140128/frn1401280736000-n1.htm

首都デリーの中心部には、大東亜戦争においてインド国民軍を指揮して日本軍とともにインパール作戦を戦ったインド独立の英雄、スバス・チャンドラ・ボースの銅像が建つ。ボースは、かつての英国植民地支配の象徴であったレッド・フォート(赤い砦=ムガル帝国時代の城塞、英国軍が大本営として接収した)の方角を指差している。

 さて、インパール作戦は戦後、日本陸軍の愚策の1つとして批判にさらされてきた。だが、この作戦の本質は、日本軍約7万8000人とインド国民軍約2万人の日印連合軍による“対英インド独立戦争”である。この作戦があればこそ、戦後、インドは独立できたのである。

 事実、インドはインパール作戦を「インパール戦争」と呼び、「対英独立戦争」と位置づけている。日本軍はインド独立を支援した解放軍である。インドは「日本が侵略戦争をした」という歴史観は持っていない。

 インド解放のために英国軍と戦った日本軍将兵に対し、元インド国民軍大尉で、全インドINA事務局長、S・S・ヤダバ大尉は1998年1月20日、こう記した。

 《われわれインド国民軍将兵は、インドを解放するためにともに戦った戦友としてインパール、コヒマの戦場に散華した日本帝国陸軍将兵に対して、もっとも深甚なる敬意を表します。インド国民は大義のために生命をささげた勇敢な日本将兵に対する恩義を、末代にいたるまで決して忘れません。われわれはこの勇士たちの霊を慰め、ご冥福をお祈り申し上げます》(靖国神社)・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

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             ★ 遠交近攻その2

● その1の主役は、ロシアでした。多分プーチンの来日で友好ムードは良くなると
  思います。遅くても、東京オリンピックまでは、よくしたいものです。

● ロシアの今後の不倶戴天の敵は、中国に成る事は当然予想出来る事です。共産主義とは
  収奪や支配を国是にした体制ですから、必ず近隣諸国を襲うのは時間の問題です。
  従って強固な関係を作って、北から牽制をすることは大切です。

● そして南は、当然インドです。中国の侵略的な性格に悩まされたいるインドは、当然
  日本側に立っても不思議では有りません。戦後もただ一人、インドの判事が日本
  無罪論を主張しています。我々も彼らに感謝すべきです。

● このような感謝の心が、味方を沢山作り、悪の大王を叩くには大切です。日常でも
  同じです。感謝の心が無いと、とても人として大成は出来ません。中韓の様に
  尽しても尽しても、いつも不満ばかりか、相手を核で破壊する等と叫ぶのは
  被害妄想を通り越して、異常な病気そのものです。偏執体質である。

● 庶民の生活でも同じでしょう。共産主義者に見られることは、このような異常心理
  である。だから、普通の人からは嫌われるのです。其処を理解できない人は、
  残念ながらいつの時代も何処でもいる事は当然ですが、いずれ少数派です。

● インドの最大の問題は、あの宗教である。多くの越える事の出来ない階層があり、
  多くの人が苦しんでいると言う。日本の僧侶がインドに渡り、仏教を広げて
  その差別をなくす努力をしていると言う、喜ばしい話もある。

● 既に1億弱の人が、仏教の世界に入り、その差別構造から逃れていると言う。
  これが広がる事を祈るのみである。例えインドは共産主義国に成っても
  中国とは敵対関係を続けるでしょう。遠交近攻には最適です。

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世界支配層のELLIOTT WAVEの誤分析・テロと陰謀・推測と憶測

2014年01月27日 10時40分38秒 | 戦争

       ● 何故2001年、貿易センタービルは狙われたのか?


★ 前回書いたように、何事も玉石混交であり、その中から自らの目で本物を探し出す
  必要が有ります。その意味でも、今回のケネディさんの発言を巡る騒動は
  良い勉強に成ると思います。

★ 民主党と言う庶民の味方の様なソフトなイメージ、黒人という支配層とは関係ない
  かの様なクリーンイメージ、ケネディ家の娘と言うカリスマ性。全ては日本人の
  勝手な妄想を刺激し、日本人を子羊にするには最高の組み合わせです。

★ 彼らもそう思ったかどうかは知る所ではないが、状況証拠はそれを暗示させます。
  日本文化を理解する大物が日本に取り込まれたことは実際あったでしょう。
  その反省が今回の、文化騒動にも表れたと見るのが推測です。

        ● 日本語が出来ない人は、大使に成るべからず。

★ 云えば他国文化や言葉を理解できない、素人金持ち娘を大使にする事は、これも一つの
  やり方でしょうが、しかし日本人の変化に気付かない,誤った分析と言う事に成ります。
  時代は常に移り変わっているのです。日本も何時までも同じ態度や信念とは限りません。

★ この日本人の大反撃が、2013年と言う事でしょう。戦後68年も臥薪嘗胆してきた日本人、
  いつかは変化するのは、平家物語を読むまでもなく、歴史を見れば分かります。
  平家を滅ぼした源氏も、最後は戦国時代に巻き込まれて崩壊します。

         ●  全ては波動・サイクル・再帰性

★ エリオット波動を勉強すれば、時代の権力は栄枯盛衰、具体的には30X3X3年のサイクルで
  動くと言う事が解ります。この分析は経済のみでなく、政治文化も含むことは
  今まで見てきました。その意味では、経済を土台とするマルクスは半分正しいのです。

★ このエリオット波動分析の間違いは従って、時代の読み違えを齎し、間違った行動に
  駆り立てると思われます。グリーンスパンの言うように、100年に一度のバブル
  崩壊は、半分当たり半分間違っています。

          ● グリーンスパンの涙の意味

★ 彼は議会の聴聞会に呼ばれ、激しく追及された結果、涙ながらに反省の言を述べました。
  これは多くの人は、バブルを形成つつあるのに、それを見誤った事の反省と
  捉えていますが、私の分析は少し異なります。

★ 彼が100年に一度の崩壊と云った意味は、別の解釈も出来ます。バブルごときで涙は
  流さないでしょう。実際リーマンショック後の混乱は見事に抑えられています。

★ 世界恐慌を起こすような勢いでしたが、実際は一部の先進国の混乱と一部の後進国の
  混乱程度に、つまり歴史のいつものサイクル不景気のレベルに抑えられています。


     ● 状況証拠から見る・支配層の誤った判断と私の憶測・推測

☆ ネットで検索すると、DJIAのエリオット理論による長期分析は、殆どの分析は私の分析
  と異なります。勿論私と同じ分析もあります。その誤った分析が今回の2001年の
  事件と関係した、世界支配層の誤った行動に結びついたと思われることです。

☆ つまり、9:11と言うミエミエの陰謀を行った事です。エリオット分析はUSAから
  始まっており、戦後はそのブームを作っています。彼らの分析の主流は
  図にあるように、今回2000年から始まった波動を、サイクルⅤの終了と
  見ている事です。これに支配層も惑わされた事でしょう。

☆ つまり、サイクルⅤの終了と言う事に成れば、これは自動的にスーパーサイクルの
  終了を意味します。正確にはスーパー―サイクル(Ⅴ)の終了です。
 
 
        ● 今回はスーパーサイクル級の崩壊ではない

☆ 単なるスーパーサイクルの終了としても、スーパーサイクル(Ⅲ)の終了は第二次大戦を
  起こしました。従って、少なくとも今回の崩壊は第二次大戦並みの混乱を起こすと
  誤解した可能性が有ります。彼らも戦争と景気の関係は分かっています。

☆ 従って、その戦争の混乱で、イランやイラク、シリア等反西欧の諸国を叩きたい国や
  支配階級にとっては、最高の日和が2000年以降と言う事に成ります。勿論誤解ですが。
  従って2000年時点でテロを待ち望んでいた、支配階級には、テロは必要でしたが
  2000年問題や混乱は起こりませんでした。

         ● 予測通りに進まず・焦った支配階層

☆ 従って、今後世界恐慌並の経済不況が来ると読んでいる支配層は焦った?と思います。
  これが自作自演の9:11と思われると言う事です。世界は未だ大戦の機運が
  成熟していないときの、自作自演です。又は初めから自作自演を予定していた?

☆ これで悪のイスラム諸国・イスラム教と言う宣伝戦による洗脳が出来上がりました。
  すっかり先進資本主義国のマスコミでは、彼らは悪にしたてあげられたのです。
  USAの民間の会社が、そのイラクの軍隊を悪に仕立てる為に完全なでっち上げで
  物語を作り、世界は完全に騙され、フセインは悪の大王に成りました。

☆ これは、丁度ありもしない南京事件をでっち上げて、日本帝国主義の悪の像が造られた
  過程と全く同じです。戦争の前には、このようにでっち上げの宣伝戦で
  悪に成った方が負けるのです。宣伝戦は勝たなくてはいけないのです。

          ● 狂喜したイスラエル・再度の十字軍

☆ これで狂喜したのがイスラエルです。堂々とUSAにイラク、アフガニスタン、イラン等を
  叩くように言えますし、宿敵をこれで壊滅できると読んだのです。実際この戦略に
  USAは乗り、中東の侵略が始まりました。彼が言ったように、再度の十字軍の
  始まりです。

☆ しかし、実際は十字軍は1912年からの英のトルコ侵略が嚆矢ですが、これは措いときます。
  アフガニスタン・イラクと叩きますが、結果は見ての通り英米の一人芝居に
  終わっています。世界大戦の機運は未だ熟していないのです。

      ● 前回の様に、新十字軍構想はイスラエル不利へと傾く

☆ 残りの国も、内戦で転覆して、傀儡政権を作ろうとしましたが、混乱のみが起こり、
  世界からも先進諸国への反感特にUSAへの反感が高まったのみで終わりました。

☆ 更に悪玉と呼んだイランとは仲直りし、シリアへの攻撃はストップと言う珍しい結果に
  終わっています。正に、世界大戦としては尻すぼみの現実です。

  何れにしろ、前回の十字軍も、ユダヤの為ではなく、彼らの為の侵略でしたが・・・。

        ● 殆どの世界の識者は読み間違い

☆ これはエリオット波動の読み間違いと言う事なら、説明が全てうまくいきます。
  世間の期待に反して、経済的大混乱=前回の恐慌並みの混乱は起こらず、ラビバトラの
  予測もコトゴトク外れました。ソ連の崩壊は当たりましたが、以後は外れています。

☆ つまり、資本主義の崩壊の様相は、まだ十分な期が熟していないと言う事です。
  それどころか、日本のカムバックにより、世界は一息つくことが出来ています。
  勿論一息ですが。何れにしろ、今回はサイクル級の崩壊なのです。

          ● 新たなる悪の芽生えと成長

☆ このエリオット波動の読み間違いが、今回のUSAの無様さに表れているのです。そこを
  読み世界に公然と侵略を宣言したのが、中国や朝鮮等でしょう。

☆ この未来の読み間違いが、今後の世界の対立構造を形作る事に成ると思われます。
  言い換えれば、資本主義が今崩壊すると読み間違えて、その本性を現した
  国が、次代の悪の帝国とされる可能性が有ると言う事です。

          ● ロシアは日本しか抑えられない

☆ 言い換えれば、次回の第三次世界大戦の悪の主役の登場です。中朝韓です。
  ロシアは日本が経済交流すれば、こちら側に成れるでしょう。

  英米仏独は完全に、ロシア・中国の分析で誤っていると思われます。

☆ エリオット波動は、資本主義の最後の波動は、2029~2046年と読めます。過去の例から
  経済崩壊が始まって戦争に成るのに、大体10年前後かかっています。2029年+10=2039年。

★ これは2040年代に日本と戦争をすると宣言した中国の計画と一致します。従って彼らも
  エリオット波動が読めると思われます。と言うよりも、このようなエリオット分析と
  中国の尖閣侵略や戦争、資本主義の大崩壊を結びつけたのは私が初めてですから、

★ 彼らは、私のブログを読んでいるものと、憶測・推測します。

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☆ 地震はどんな手段でも起こせます。油採掘の問題は、膨大な経済活動により、
   常時毎日大量のガス等をを採掘した場所に、水等を圧力を加えて、油層等を上に
   持ち上げたり、又は混ぜながら採る、経済上の理由で行いますが、
 
 ☆ これは油を売ったお金が回収できる事による、巨大な経済活動です。これでも
   小さな地震しか起こせません。それも持続的に行うので、
   小さな地震が持続的に起こるのです。

 ☆ これもやっと最近できた事であり、陸上の段階です。海底油田もありますが、まだ
   底の浅いとこでしか出来ない上に、これほど何十年も沢山の油をとっているのにも
   関わらず、大きな地震は全く起こっていません。勿論巨大な津波も有りません。
   又海で小さな地震が多発しても、全く陸には影響が有りません。

 ☆ 又深いところでは、経済的に採算が取れない事と、技術上の事でまだ深海の油は
   とれません。もしとれたとしても、大量の注入を毎日、何十年も何百年も
   行ってから地震が起こると思いますが、これも小規模な地震が頻回に
   起こるのみで、巨大な津波を伴う、地震は起こせません。

 ☆ 小さな地震や小さな津波は日本人には、屁の河童です。やはり、出来ると言う事と、
   兵器として利用できる効果的な巨大な地震とを混同しているようです。
   地震はMは一つ上がるたびに、エネルギーが1000倍いります。

 ☆ そもそも、地球や地殻の研究も、地震を起こしてそのデータを分析しているのです。
   つむじ風と台風は同じ機序で起こりますが、規模が異なるので、兵器としては
   つむじ風は意味が有りません。規模や経済や技術の発展段階や常識との
   トータルとしての分析が必要です。 

 ☆ 経済活動で小さなん地震が何回起こっても、全く兵器としては約立ちません。
   膨大なお金をかけ、規模も巨大にして、頻回にやらなければ、山が崩れる時の
   僅かなチャンスにも参加できません。

 ☆ 有りもしない膨大なお金を使って、何十年に一度有るかないかの大きな地震を待つ馬鹿
   はいないでしょう。私だって山を壊せますよ。砂山ですが。

 ☆ 関東震災で10万人の日本人を殺すために、1000兆円をかける馬鹿はこの地上にはいません。
   核ミサイル一発で十分ですから。費用対効果という基本原則を考えるべきです。

 

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目覚めよ・共産党の敵は・他国の共産主義者なり、その2

2014年01月25日 12時21分06秒 | 戦争
   
  ★ 共産主義国家同士でも、お互いの関係は支配か又は敵対関係

○ 同じ体制だから味方に成るなどとは、浅はかな歴史認識です。東欧はソ連の子分であり、
  支配収奪の対象でした。お蔭でソ連崩壊後の経済はガタガタであり、未だに発展から
  取り残されています。従って東欧の白人女性の多くは日本に“出稼ぎ”に
  来ざるを得ないのです。やがて北欧の金髪女性が出稼ぎに来ると思いますが。

○ 中国は、ソ連の援助もあり共産化したにも関わらず、最後はUSAニクソンと手を結び、
  ソ連に敵対しました。べトナムは共産圏に助けられて超帝国アメリカを破ったにも
  関わらず、今は中越戦争でいじめに遭い、更に西沙諸島も奪われ対立しています。
  共産主義だのに、西欧特に日本だのみです。皮肉なものです。

            ★ 両雄並び立たず

○ 戦国武将は,両雄並び立たず。船頭は一人で良いのです。これが戦国の歴史です。
  従って、現在日本共産党が中国共産党の歴史の嘘を手助けしている事は、既に
  未来の宣伝戦で、共産主義の親玉の中共の宣伝戦に負けている事に成ります。

○ つまり、もし日本共産党が政権をとった暁には、中国の嘘を支持した歴史から、
  中共にひれ伏すことは当然です。いくら今民主連合政権が欲しいからと
  その嘘の歴史に加担する事は、既に中共の心の奴隷である事が見えます。

○ これでは、2138年以降の武人の時代の覇者の地位も得られません。敗戦革命のはの字
  さえにも到達できていないのは現状です。もう少し己の力と現状を分析しましょう。
  今の大陸の心の奴隷では、普通の知恵者は、日本共産党を信用する事は出来ません。

○ 共産主義国は、各々がお山の大将ですから、他国の共産主義は異端そのものです。
  従って、将来の世界戦国時代≒世界武人の時代≒世界共産主義時代の覇者に
  成るには、今から他国よりも強力な経済力を作っておく必要が有ります。

       ★ マルクスの90%を信用しよう

○ 貴方もマルクスを信用するなら、今の資本主義を発展させる事が大切である事は
  分かるはずです。発展した資本主義国の後に、理想的な共産主義が来ると、
  マルクスも云ったでは有りませんか。

○ その発展してない国が共産主義になり、悲惨な国造りをしているのは見ての通りです。
  恥ずかしくて、理想の国などとは言えません。いくら言い逃れしても共産主義は
  資本主義の経済繁栄にはとても勝なわないのは現実です。

○ だから、将来の理想的な共産主義の為には、極端に高度な豊かな資本主義国にしておく
  必要が有ります。正に独りでにロボットが働いて、富を生み出すような国造りです。

○ このマルクスの理論から言っても、現実の共産主義のダラシナサから言っても、今の
  資本主義を高度に発展させて、核兵器も中共を圧倒できるように、今から用意すれば
  、22世紀は努力しないでも、日本共産党が世界の覇者に成れるのです。

           ★ 敵の敵は味方なのです。

○ これはエリオット波動が語る事です。従って、自民党を助けて、中韓を叩き、経済を
  抑え、圧倒的な日本を作り、更に圧倒的な核兵器を今造らせる事は、将来の
  日本共産党が覇者に成る大切な大戦略なのです。

○ 今のままの日本共産党の戦略では、将来の韓国共産主義の下僕にさえ成る事も見えます。
  将来の為にも、臥薪嘗胆し、現在の日本資本主義を大応援しましょう。

○ 将来の日本共産党の敵≒中共の今の敵≒自民党は貴方の味方なのです。本当の敵は
  敵に媚を売り、敵を大きくする民主党関係者です。論理的に考えてみましょう。

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        ★ ビル解体の爆破と・地震兵器は別の次元

☆ 9.11の米のツインタワー崩壊は、物理学的な観点から云えば、ビルを解体する
  ときに使う爆薬によるものである事は分かります。従って崩壊は飛行機の
  所為ではないでしょう。明らかな陰謀と考えられます。

☆ これは、専門家に分析させれば、再検証が出来るものです。従って我々もその背景が
  陰謀だろうと、公然と語れます。科学は再検証が大切です。又させるべきです。

☆ これは現代物理学の法則の応用ですから、物理学者や建築家の知恵者の問題です。

        ★ エネルギー変換とエネルギー保存の法則

☆ 物理学の法則には、エネルギー保存の法則と言う、有名な法則が有ります。
  又エネルギーは他のエネルギーにも転換出来ます。エネルギーは他のエネルギーに
  変えて遠くに運ぶことは出来ますし、又空気中からも伝搬できます。これは法則です。

☆ 従って遠くに電磁波で有れ何であれ、運ぶことも出来ます。しかしエネルギー保存の
  法則は同時に、エネルギー転換した後のエネルギーも同じ程度である事を要求します。
  トータルとしてのエネルギーは、投与したエネルギーに等価である事を要求します。

☆ つまり、強大な地震は核エネルギーの何千倍、何万倍ものエネルギーが有りますから
  これだけの、核の爆発が必要です。従って核で地層を破壊しても効果的に破壊する
  事は出来ないでしょう。地震を起こすことは出来ますが、小さな地震と言う事です。

☆ 気象兵器等も同じと思います。エネルギーを送る事は出来ても、自然を大崩壊させる
  エネルギーは、費用対効果の面から、全く採算が合わない為に、実用は今の
  科学のレベルでは、困難であろうと言う事です。実験段階とはそのことです。
 
☆ つまり、台風を吹き飛ばすには、どれだけの核が必要かという事です。又はどれだけの
  電磁波を必要とするかです。空気中にはwifiの電磁波も飛び交っていますが、我々には
  全く痛くもかゆくもありません。但し体に密着させれば、数十年単位で癌を起こす
  ことは予想できますが、短時間でも皮膚を焼くことは出来ません。

☆ 但し、少ないエネルギーで効果的に破壊すことは、理論上できます。砂山の理論でも
  分かります。砂を垂らしながら山を作り、その山をだんだん大きくすれば、
  最後は、わずかな砂を垂らすだけで、最後は砂山は大崩壊します。

☆ その僅かな砂が必要とされる、正にその瞬間に砂を垂らせば、効果的に=つまり
  少ないエネルギーで山を破壊できます。パンパンに張れたものを突けば
  破裂するようなものです。

☆ 但しこれには条件が有ります。つまり、その瞬間を見極めると言う事です。その瞬間が
  分かれば、暴落でも、空売りで膨大な儲けに成ります。現在は地震の予測は全く
  出来ていないと言う事に成っています。出来ても大きな地震は、何十年の
  間に来るであろうとの、大雑把な予測です。

☆ 従って効果的な巨大地震は、現在起こせません。何年もその為に核を毎年大量に
  爆発させる必要が有り、とても効果的な地震兵器とは成りえないと思います。

☆ 先ずそのような無駄遣いは、今のUSAを見ていれば分かります。お金が無いのです。
  最早ロケット一つを打ち上げる、エネルギーもケチるほどです。

☆ 電磁波は確かに、ガスや電気カマよりも効果的に、つまり少ないエネルギーで暖める
  事は出来ますが、効果的に暖める事の出来る周波数は、又遠くに伝搬しずらいと
  いう事が有り、広範囲に自然現象を起こすことは、少なくとも兵器に成るような
  大規模な変化は期待できないでしょう。極局所の変化だけという事です。

☆ あくまでも投与したエネルギーに応じてのみの、変化と言う事です。だから効果的な
  兵器としては、今は不十分と言う事です。勿論科学が発達すれば、効果的な
  その瞬間を見つけての、エネルギーの投与が出来るかも知れませんが、

☆ 今の東大学閥を中心にした、科学会を見ている限りはお先真っ暗です。
  巨大な地滑りの前兆もとらえきれないのです。

☆ 現在はレーザー兵器の話もありますが、エネルギーが小さいために、効果的な破壊は
  =武器としては現在の所出来ません。精々人の肌を焼く程度の実用です。

☆ もしこのように、少ないエネルギー投与で、巨大なエネルギーが取り出せるなら、
  今のエネルギー問題は直ぐに解決です。

☆ 地球のマントルのエネルギーで回る、地殻のエネルギーは膨大であり、核で対処できる
  レベルではないでしょう。規模が異なります。バールで山を動かそうとするものです。

☆ やはり、現役の物理学者に、このような兵器の可能性の検証をしてもらう事が大切です。
  検証できないものは、科学は触らないのが普通ですが。

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★ 玉石混交。誰が敵か味方か、情報から見る玉石混交。分かれば苦労はしないが・・・。








  
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目覚めよ・日本共産党、共産党の敵は他国の共産主義者、その1

2014年01月25日 10時23分16秒 | 戦争

         ★ 階級闘争論の間違い・本質は階級闘争ではない

◎ 歴史を見れば、今も昔も国益又は地域益が中心です。国内の階級闘争は本質問題では
  有りません。階級闘争が問題になるのは、一時代の老化現象による、構造老化が
  起こり、新しい支配階級の登場が起こるときに起こる、一時的現象です。

        ★ 本質は、270年の寿命到来による、体制の劣化現象

◎ あくまでも、270年の寿命の到来による、新しい世代が登場する時に、階級闘争が
  一時的に利用されるという事です。これが血生臭い内戦や戦争に成るかどうかは、
  その国家や地方の特色が関係します。体制の構造劣化は老化の現象面です。

◎ 例えば日本では、徳川慶喜は最後まで抵抗することなく、大政奉還を天皇に行う事により、
  内戦による更なる国土崩壊を防いでいます。正に賢明なる引退です。この歴史も
  階級闘争が関与しますが、これは本質的な物ではなく、あくまでも新しい
  支配階級=資本主義支配階級の登場による、体制変換なのです。

            ★ 人生のフラクタル

◎ 人間の人生におけるフラクタルでは、年老いた親父がスムーズに引退して、息子に
  会社を又は家を譲るようなものです。息子が成人し30歳前後に成れば、家督を
  息子に譲ります。そして自身が60歳前後に成れば、完全に引退しますが、
  会長と言う名の下で、一定の影響を持ちます。

◎ そして、80~90歳に成り、死亡する事により、完全に一つの時代が終わります。
  これが、歴史のサイクルに見られる、30年サイクル、90年スーパーサイクル
  に相当します。会長の死亡により、全ては次の世代の物となります。

◎ 更にそのスーパーサイクルX3=270年で、巨大な時代の断層がやってきます。
  グランドスーパーサイクル・これが一つの時代の終わり、新体制の始まり
  を現します。富者の時代≒近代資本主義、武者の時代≒戦国時代≒
  共産主義の時代、次は知恵者の時代≒君主の時代の到来です。

           ★ おぞましい大陸型の残虐革命

◎ その各々の断層で、階級闘争がどのように激しくなるかは、その国の状況により
  異なるでしょう。フランス革命の様に、残虐な殺し合いに成るか、日本の様に
  大政奉還で比較的スムーズにいくかは、その国の状況によるでしょう。

◎ 近代資本主義へと変わるときのフランス革命を讃えても、何の意味もありません。
  むしろ天皇が表に出る事により、スムーズに体制が変換した事が大切であり、
  世界の血生臭い転換とは異なる、素晴らしい和の転換と自負すべきです。

           ★ 日本型・海洋国家型の素晴らしさ

◎ これが“大陸型の体制変換”と異なる海洋国家・島国の知恵と言うものであり、和と
  いうものでしょう。此処に天皇家の存在価値が有るのでしょう。日本の近代資本主義
  への変換過程の、大政奉還は歴史に残る、人類の偉大なる知恵を表します。

◎ 西欧崇拝は、そろそろ化けの皮が剥げたと見るべきです。戦後知恵者の崩壊です。
  家督を譲るときに、何も殺し合う必要はないのです。普通の家庭では
  殆どがスムーズに行っても当然です。そうでない家庭も有ります。

◎ 殺し合いや、暴力などが起こる家庭もありますが、これは悪い見本であり、犯罪的な
  移行です。ヤクザや詐欺師の家庭なら当然の事でも、善良なる庶民にはあり得ません。
  反抗期の息子に殺されたり殺したりも現実には有りますが、これは歴史の悪い見本です。

             ★ 悪い歴史の見本

◎ このような観点から、歴史を見ると、フランス革命、ソ連の共産主義革命、中国の
  共産主義革命などは、暴力息子に殺された、悲しい・正に悪い歴史の見本です。

◎ このような残虐さは、少なくとも日本や英国には有りません。英国などは、いつ近代
  資本主義国に成ったかもわからないような、スムーズな転換です。

● 日本人の平和の精神から見た大陸の革命は、正に悪い見本であり、少なくとも尊敬に
  値する革命では有りません。此処の認識が大切でしょう。今でも日本の民主主義は
  遅れているとかで、本を書いている人がいますが、鳥瞰的でないのは彼らです。
  重箱の隅をつつく、専門家の近視眼的思考です。


           ★ 日本文明は、次の時代のヒーロー

● 歴史から見えてくるのは、日本文明の素晴らしさです。逆では有りません。資本主義は
  民衆の政治への参加や、経済への参加を通して、歴史上まれな大繁栄を行ってきた
  支配体制であり、又今後もそうでしょう。独裁体制とは全く異なる、民衆型です。

● その資本主義の繁栄に大切な国民の資質や日本の民度の高さは、正に近代資本主義の
  大繁栄に最もふさわしいものです。だから日本は新たに世界の中心に踊る事が
  安倍総理により出来たのです。その嫉妬心の表れがオバマ政権と思われます。

             ★ 大物ほど日本大好きになる

● イルカ問題や他国の宗教でもって、その国を貶す事しか、彼らには出来ないのです。
  歴代の大使の多くは、日本を支配する為に送られてきましたが、殆どの大物大使は
  日本大好きになって帰って行ったと言われます。

● これでは、効果的に支配できないと悟った、民主党の一団は、大物でなく日本に感化され
  ない人、言い換えれば他国の文化を理解できない知的レベルの人を送り込んでいると
  言われます。これが、今回の米国大使館の騒動の遠因でしょう。

           ★ 小物は他国の歴史文化が分からない

● それに答えて、大使は見事に仕事を果たしているのです。民主連合方式、人民戦線方式の
  勝利です。お蔭で、大陸の中国のネットでは、ケネディさんは大人気です。
  彼らの本性が分ろうと言うものです。歴史は全て赤い糸一本に繋がります。

● 昔から、大金持ちの子供は甘やかされてきましたから、メイドに命令すること以外は
  無知と思われます。何せ一言で、メイドが全てやってくれるのですから、
  自己家畜化が急激に進み、知能が低下しても不思議では有りません。
  赤い富豪になっても不思議では有りません。

● テキサス親父も云っているように、今の民主党は昔の愛国党ではないと言っています。
  先人が沢山殺されてきたケネディ家も時代と共に、劣化しピンクに染まった
  のでしょう。朱に交われば赤くなるのです。

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☆ どっちが綺麗!? 多言語を喋る日本人・ミスユニバース。
  日本文化も分からないで大使に成る人。どちらが知的でしょう。







  
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韓国売春婦物語・今も昔も日本では売春婦はぼろ儲け

2014年01月25日 10時16分52秒 | 戦争
こら、国民をバカと思っているのか”から転写
http://kojirokatura.blog77.fc2.com/

動画まとめ
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1.「慰安婦問題」とは何か?
先の大戦中、日本の軍や国家機関が組織的に主として朝鮮人女性を強制連行して、将兵の性的欲求を処理する従軍慰安婦にしながら、戦後日本政府は一切その責任を取ろうとしなかった、とされる問題である。

2.朝鮮人女性の「強制連行」は本当にあったのか?
これまで朝鮮人女性の強制連行があった事を証明する確かな根拠は、一切示されていない。
なかった事を証明する事は非常に困難であるが、あったと言う証拠が無ければ糾弾出来ない筈である。

3.「強制連行」があったという確かな証拠としてはどんなものがあり得るか?
①軍・官憲などが強制連行に与した事を示す文書
②裏付けのある被害者の証言
③裏付けのある加害者の証言
④裏付けのある目撃者の証言
これらの中、ひとつでも確かなものがあれば事実と認めてもよい。

4.軍・官憲などが強制連行に与した事を示す文書はないのか?
文書はない。その事は所謂「河野官房長官談話」で広義の強制性を認めた河野洋平氏自身が「強制的に連行されたものであるかどうかについては、文書、書類はありませんでした」と明言している(平成9年6月17日)

5.被害者の証言は数多くあるのか?
政府は韓国の運動団体「太平洋戦争犠牲者遺族会」(韓国の反日団体)が選んだ16人の元慰安婦の聞き取り調査を行っているが、検証も裏付け調査もしていない。
聞き取りには、福島みずほ弁護士などが立会人として同席しており、証言者名も証言内容も全く公開されていない。これでは確かな証拠にはとてもならない。

さらに元慰安婦として韓国政府に届け出た人が155人。
そのうち生存者は74人(平成4年現在)で、民間の運動団体、「韓国挺身隊問題対策協議会」に登録している者は55人。
その中で連絡可能な40人余を対象に聞き取り調査をした結果を「韓国挺身隊問題対策協議会」が「証言集」として刊行している。
同書は韓国外務省が「これに全部書いてある」と折り紙をつけた韓国サイドにとっての切り札的資料である。

ところが韓国の運動団体の調査でも矛盾が多く、省略や混乱、意図的な歪曲などが激しく、実際に同書に採用されているのは19人の証言のみ。
韓国の全慰安婦から聞き取り調査をしようとしたが、内容がデタラメがばかりで、採用できたのが19人しかいなかったのである。
その19人の中、権力による強制連行の証言は4人だけであり、その中の2人は富山や韓国の釜山など、実在しない慰安所に連行された事になっている。

残る2人は金学順・文玉珠両氏であるが、金氏は母親に40円でキーセンに売られ、文氏は宋という朝鮮人に「食堂で働かないか」と誘われてビルマで慰安婦になったと証言している。
裁判等で証拠とならない為、後に証言を変更したが、その証言変更には信用性はない。

結局、信用できる被害者の証言はゼロである。

6.加害者の証言はあるのか?
吉田清治氏(偽名、本名は雄兎)のウソ証言があるだけ。
吉田氏は軍命令により、全羅南道済州島で、徴用隊10人、現地軍の兵10人とトラック2台によって女性205人を強制連行したと言う。(「私の戦争犯罪-朝鮮人強制連行」昭和58年)

しかし、吉田氏の証言が全くウソである事は、現地の「済州新聞」(1989年8月14日許栄善記者)の記事や現代史家、秦郁彦氏の現地調査(「正論」平成4年6月号)などによって明らかにされている。

吉田証言を取り上げ、さんざん強制連行を煽った「朝日新聞」すら、「強制連行については、朝日新聞などのいくつかのメディアに登場したが、間もなくこの証言を疑問視する声が上がった」(平成9年3月31日)と事実上の否定宣言を行っている。

7.目撃証言はあるのか?
これもゼロである。
被害者と称する人がいても、目撃証言が韓国人の中から全く出て来ていない。

8.戦後の日韓国交樹立に当たっての交渉過程で慰安婦問題は取り上げられたのか?
日韓交渉は14年間にも及び、微細に両国間に存在するあらゆる問題が逐一取り上げられたが、慰安婦問題について韓国側も一切言及しなかった。

9.根拠となる確かな文書も、被害証言も、加害証言も、目撃証言もなく、日韓国交樹立に当たって、韓国側も一切取り上げなかった事が国際問題化したのは何故か?
平成になって「朝日新聞」が火をつけ、「宮澤喜一」政権が「謝罪」路線に走ったからである。
平成3年8月11日「朝日」の植村隆記者が、元慰安婦の証言なるものを報じた。(大阪本社版)
これが「慰安婦問題」のそもそもの発端だった。
当時、韓国内でも一切報道はされていなかった。

その「朝日」の報道の内容は、5.でも被害者の証言をした「金学順」氏が、「女子挺身隊」として「戦場に連行された」との捏造報道であった。

「女子挺身隊」は日本国内の軍需工場や被服工場などに動員された人々で「戦場」に出向く筈は無く、もとより将兵の性欲処理とも全く無縁である。
更に金氏は「連行」されたのではなく、貧しい母親に売られたのだった。

つまり、「慰安婦報道」は「朝日」の捏造報道から始まったのである。
同年12月16日、韓国の「太平洋戦争犠牲者遺族会」が、元慰安婦3人を含む35人を原告として1人2,000万円、計3億円の損害賠償を求める訴えを東京地裁に起こした(高木健一主任弁護士)

これを「朝日」が大々的に報じた事で、一挙に重大問題化した。
植村隆記者は、実はこの訴訟を提起した韓国の「太平洋戦争犠牲者遺族会」の当時の常任理事の娘と結婚しており、娘婿の立場に当たる記者が、この第一報を報じているのである。

しかも、問題を決定的に悪化させたのは、当時の宮澤首相の姿勢であった。
真相を明らかにし、どこまでも事実も基づいて韓国と対応する事をせず、韓国側に責められるままに非を認め謝罪する事で、事態を沈静化しようとした。

それが宮澤内閣総辞職前日に発表された「河野官房長官談話」(平成5年8月4日)だったのである。

これにより、事態は沈静化するどころか日本政府自身が「官憲等」による慰安婦の「強制連行」への「直接」の「加担」を認めた事になり、国際社会における我が国の名誉は著しく傷つけられた。

10.日本は元慰安婦に対して賠償責任があるのか?
軍、官憲等による強制連行の事実が確認できない上に、昭和40年の日韓国交樹立の際に締結された「請求権・経済協力協定」によって「完全かつ最終的に解決された」事が両国によって確認されている為、賠償責任はない。

日本は同協定によって、無償3億ドル、有償2億ドル、計5億ドルを韓国に供与する、巨額の経済協力を行った(当時の韓国の外貨準備高、1億3,000万ドル)

これが戦後韓国の絶大な経済立て直しの貢献を成したと言うのは、誰も否定出来ない公然たる事実である。

11.「従軍慰安婦問題」の結論
慰安婦問題は、法的にも史実的にも実在しない。
こうの談話による政治的幻影のみが存在し、日本の国益を損ない続けている。
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秦邦彦氏によると、慰安婦は強制連行ではなく広告で募集しており、当時日本兵の月給は10 円の時代に、新聞等で「月収300 円以上」という広告で募集したそうである。

「従軍慰安婦問題」については、「産経新聞」などで度々その根拠の信憑性を問題視する報道がなされている。

河野談話 日韓で「合作」 要求受け入れ修正、関係者が証言
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慰安婦募集の強制性を認めた平成5年の「河野洋平官房長官談話」について、政府は原案の段階から韓国側に提示し、指摘に沿って修正するなど事実上、日韓の合作だったことが31日、分かった。当時の政府は韓国側へは発表直前に趣旨を通知したと説明していたが、実際は強制性の認定をはじめ細部に至るまで韓国の意向を反映させたものであり、談話の欺瞞(ぎまん)性を露呈した。
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韓国人教授が「従軍慰安婦は強制連行ではない」と発言、目的は「金のため」―中国紙
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2014年1月23日、環球時報(電子版)によると、韓国・ソウル大学の安秉直(アン・ビョンジク)教授はこのほど、「従軍慰安婦の動員が強制的ではないのは歴史的事実」であり、慰安婦たちの目的は「金のためだった」と主張した。同教授のこの発言には、日本のネットユーザーから多くのコメントが寄せられた。

安教授は過去にも、「朝鮮王室が所有していた“国有地”を日本政府が設置した朝鮮総督府の所有に移し換えたものにすぎない。公然たる土地の略奪はなかった」と発言している。また、同教授はかつて慰安婦問題の真実を知るために韓国挺身隊問題対策協議会と共同で調査を行っていたが、3年で辞めている。その理由として、協議会の目的が真実を知ることではなく、日本に慰安婦問題を認めさせることだけだったと述べた。
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また、崔基鎬(チェ・ケイホ)教授も「韓国人は強制従軍慰安とか歴史捏造をやめるべきだ。大勢の人が虐殺されたとか、従軍慰安婦にされたとか言いますが、私にはとてもそう言えません。それは歴史の真実を知っているからです。」と述べている。

何れにせよ「従軍慰安婦の連行」は無かったとう事は今のところ史実であり、今後それをどう扱って行くかが日本が抱える問題なのだが、大手マスゴミが問題の本質をほとんど報道しない為に、国民が問題点を理解し得ない状況となってしまっている。

そもそも、この問題の経緯が日本と韓国がどれだけ異常な国であったかを物語っている。
日本も韓国の本質を理解していない甘ちゃんだったのだ。

私は「河野談話」を否定し、国際社会の猛反発を受けてでも毅然とした態度を取るべきと考えている。

政府には「従軍慰安婦問題」について再調査を行い、国会で「河野洋平」氏や、「福島みずほ」氏の証人喚問を実施して貰いたい。

民主主義国家である日本では、国民の支持が無ければ次の選挙でサヨナラである。
国民の大多数がこの問題に目を向けるようにする為には、やはり大手マスゴミの大々的な報道が必要なのであるが、彼らはこの酷い事実をほとんど報道しないのだ。

日本のマスゴミは、ほとんどが売国メディアである。

特に「朝日新聞」を購読されている方は、騙されないように気を付けて頂きたい。

売国「朝日新聞」・売国奴「河野洋平」・「福島みずほ」に国民の審判を!!
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陰謀の“政経分離作戦”・詐欺師は貴方に好かれたいのです

2014年01月24日 21時52分12秒 | 戦争
http://www.foreignaffairsj.co.jp/essay/201402/Katz.htm

● 中国は日本との政治対立から経済を切り離そうと試みている。2012年当時は、「日本が中国市場に依存していることを利用して、東京から領土上の妥協を引き出せる」と北京が考えていたことを思えば、これは中国側の大きな路線見直しだろう。中国が対日戦略を見直したのは、日本同様に中国も日本を必要としているという経済的現実を再認識したからだ。中国の輸出部門は日本からのパーツ輸入に依存しているし、

● 省政府は、中国に進出している日本企業がもたらす雇用、投資、技術移転という恩恵を手放したくないと考えている。重要なのは、政治から経済を切り離す構想が北京でなく、日本の中国への直接投資(FDI)が減少していることを憂慮する中国のビジネスコミュニティ、そして省や地方レベルの政治指導者のイニシアティブで進められていることだ。政治対立が経済関係に影を落とすのを放置するのか、相互依存で日本との関係を包み込むのか。中国は分裂しているようだ。

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● 政経一体作戦で臨め。日本を核ミサイルで破壊すると脅かしたり、世界への侵略計画を
  出したりと、急激に中国はその本性を現しています。このような事は、かの国家の
  性格や現実の行動を見れば分かります。これを理解できなかったのが馬鹿なのです。

● この彼らの侵略性をまるで日本の侵略性かの様に騒ぎ立てる、反日左翼は、その時点で
  売国奴と認識できます。自国を貶める輩はその時点で、スパイの可能性が大です。

● 政経分離などと、詐欺師も顔負けの作戦に乗れば、日本人は単なるお人好しの馬鹿と
  いう事に成ります。政経分離などとの訳の分からない陰謀を公然と、当然かの
  様に言うのが、正にマインドコントロールと言うやつです。

● 相手を殺すぞと脅かす人と、どうして真面な商売が出来るでしょう。その様な脅迫を
  無視しては絶対駄目です。医学的には倒錯者見たいなものです。嫌いなのに
  ベットを共にするようなものです。これは堕落の始まりです。

◎ 至急健全な相手を探して、堕落から抜けましょう。健全な未来の為に。

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☆ 最高の解毒剤・コリアンダー。












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他国の文化に口出す奴は・犬に噛まれて・・

2014年01月24日 14時10分09秒 | 戦争
http://sankei.jp.msn.com/
米政府、日本に「靖国に再参拝しない保証を」要求 米紙報道 中韓関係悪化を懸念
                           2014.1.24 11:42 [日米関係]
 米紙ウォールストリート・ジャーナル(電子版)は23日、複数の米政府当局者の話として、米政府が日本政府に安倍晋三首相が靖国神社を再び参拝しないとの保証を非公式に求めていると報じた。同紙によると、両政府は今後数週間オバマ米大統領が検討する4月訪日を円滑に行うための努力を加速させる。米政府は日中、日韓関係の悪化による地域の不安定化を懸念しており、靖国参拝自粛要請もその一環とみられる。

 同紙によると、米政府は安倍首相が今後、中国や韓国を刺激するような言動を自制することも確実にしたい意向。過去の侵略と植民地支配に対する日本政府のこれまでの「おわび」の再確認を検討するよう、安倍首相に求めていくという。

 特に日米韓3カ国の連携強化に向け、韓国との関係改善に取り組むよう日本に要請。韓国が問題視する従軍慰安婦問題への日本政府の対応も求めているとしている。ハーフ米国務省副報道官は23日の記者会見で、報道について「真実かどうか分からない」と述べた。(共同)


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        ★ 時には、ボスがいない国の様に振る舞おう

◎ 他国の文化に、特に宗教の事に口出す輩は、トップには相応しくはない。武人国家は
  ≒共産主義国家は、宗教は完全に弾圧の対象です。やがて資本主義が崩壊し
  武人国家となるUSAもその兆候が出始めたようです。赤の本性です。
  何処かでボロは出るのです。他国の関係を心配するふりをして。

◎ これでは日本に来る必要はありません。他国を尊敬できない人は来る必要が有りません。
  次回の共和党の政府に成るまで、無視すべきです。

◎ 我々の味方は、USAに膨大な数がいます。いざ内戦に成れば、オバマさんなどは真っ先に
  やられるでしょから、無視で良いのです。

        ★ 日本国民の為の・中韓の無視

● 中韓との関係の悪化は、日本の働く庶民の為にも良いのです。かの地に企業が行かず、
  更に撤退すれば、日本の働く人が助かるのです。何故我々の企業が、悪の国の
  庶民の仕事を助ける必要が有るのです。その為に円安で企業の回帰を望むのです。

● むしろ、オバマさんの直前に、靖国参拝をして、オバマを拒否すべきです。
  これがカードを沢山持つと言う事であり、喧嘩は後々の仲直りの為には大切です。
  勿論共産主義者の巣窟とは仲良くなる必要はありません。テキサス親父も賛成です。

● ソ連も形式的に、外務省が靖国参拝非難をしましたが、その後はピタリとやんでいます。
  勿論、プーチンは全く非難はしません。君主はその愚かさを分かっているのでしょう。
  特に自国のロシア正教の手助けが必要と分かっているプーチンです、他国の
  文化や宗教を非難するリスクは承知でしょう。

● これが分からないのが、一神教のイスラム教を父に持ち、一神教のキリスト教を母にもち
  更に宗教を否定する、共産主義の巣窟となった民主党のリーダーです。

        ★ 文化戦争は・宗教の問題も含む

● 一神教の考えは、他の宗教は悪であり、異宗教信者は殺害が普通です。これが聖戦です。
  これではまともな国家間の付き合いは出来ません。御引き取り願いましょう。
  日本には八百万の神々がおり、一人しかいない宗教とはソリが合いません。

● 時には自衛隊の様に、武器輸送時の様に、断るのも大切です。外交カードを沢山作り
  ましょう。もし今後、宗教や文化で日本を貶めるなら、日本には来ないで下さいと。
  逆に注文を付けるのです。これが外交です。

● 出来るかな?????!!

★ 反抗期の息子を持ったことが有る方なら分かるでしょう。その反抗を無理やり力で
  抑えようとすれば、悲劇が待ち構えている事を。娘と息子の違いです。

★ 其処では親の成長も望まれるのです。少女趣味では成長が無い事を意味します。

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◎ 虐げられた者の、最後の武器≒空手。














































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中朝文化包囲網・日本文化輸出に国の援助を!

2014年01月24日 12時19分56秒 | 戦争
http://kojirokatura.blog77.fc2.com/ こら!国民をバカと思っているのか”から転写

我々日本人から見れば理解出来ない最近の「バカクネ」大統領の言動に対し、韓国内からも批判の声が上がっているが、それは「嘘」や「告げ口」行為そのものの倫理的な善悪に対する批判ではない。
「嘘」を前提とした「告げ口」外交でヒンシュクを買い、思うような効果が得られていない為に出てきた批判である。

しかし、嘘も卑劣な言動も韓国人から見れば異常ではない。
何故ならそれは彼らの文化だからだ。

その証拠に韓国の「詐欺」発生件数は世界トップクラス、「偽証罪」で起訴された件数の人口比での比較は日本の● 671倍、法廷での「虚偽告訴等罪」(他人に刑事処分や懲戒処分を受けさせる目的で、偽りの告訴・告発などをする罪)は日本の● 4,151倍である。

つまり「バカクネ」大統領は、朝鮮民族の伝統文化を守る立派な人物なのである。
しかるに「正直」で「お人好し」な日本人はバカで「親日派」もけしからんのであり、親日罪で懲らしめなければ、半島の伝統文化が損なわれる、という事なのだろう。

しかしその様な文化は、儒教国家である中国と半島でしか受け入れられる筈もなく、世界中で嫌われているのはその為だ。・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・。


http://www.zakzak.co.jp/society/society.htm

    韓国男性アイドルのタイ洪水嘲笑発言でタイの嫌韓化一挙加速2014.01.24
 
「告げ口外交」を行なう朴大統領の影響もあり、日本では「嫌韓」の風潮も広がりつつある。だが、韓国との付き合い方に悩んでいるのは日本だけではない。タイもそうだ。

 「仏教国のタイでは、何よりも● 礼節が重んじられます。しかし、旅行やビジネスでタイを訪れる韓国人はわれわれを『発展途上国の貧しい人間』と● 見下しているフシがある。レストランや居酒屋で周囲の迷惑も顧みず● 大騒ぎをしたり、● 支払いで揉めるのも韓国人と相場は決まっています」

 そう話すのは、首都・バンコクの旅行会社勤務のソムチャイさん(仮名・男性)だ。タイを訪問する韓国人は年々増え続け、2012年は117万人を記録。この10年で2倍以上に増えた。韓流ドラマやK-POPも浸透し、アジアでは比較的、親韓派が多い国と言われてきた。

 2012年1月、そんな親韓ムードに水を差す事件が起きた。タイ・ネットメディアの取材に答えた韓国人男性アイドルグループ「Block B」が、800人以上の死者が出た2011年のタイ洪水を嘲笑する発言をしたのだ。

 「タイの皆さんに金銭的な援助をお手伝いできるのなら、7000ウォン(約700円)ほど寄付したい」

 メンバーが笑いながら話す様子はたちまちネット上に拡散。テレビや新聞でも報じられて大問題に発展した。・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・。



http://www.youtube.com/watch?v=WjRqnvCPT7k

テキサス親父、敵の正体をばらす。痘痕はやはりあばただ。
他国の文化が分からない者の馬鹿さ加減、21世紀の民主党の問題等。


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          ◎ 敵の隠れ蓑を叩け

● 敵は共産主義者は人民戦線方式、民主連合方式で、あらゆる組織に入り込んでいます。
  彼らの本当の姿では、僅かの支持しか得られないのです。その為に種々の平和団体
  等を立ち上げて、人の良い国民を洗脳しつつ、広範囲に体制を包囲する作戦を
  とっています。これを人民戦線方式、民主連合方式と言うのです。

● 特にソ連が崩壊してからは、自らの本当の姿を隠す必要が有ります。その典型が、
  親玉となった、中共の資本主義の企業を利用するやり方です。すっかり世界は
  騙されました。中共は資本主義国に成り、そのうち民主主義国にも成りますと。

● これが嘘である事は、現実を見れば分かります。洗脳の怖いところは一度信じると
  どんなに現実が異なっても、それを見切れないと言う事です。例え叩いても
  ドついても彼らの信念は変える事は出来ません。それどころか自らを
  殉教者に仕立てて、悦に入る所が怖いのです。

            ◎ 日本の存在がまだ薄い

○ これに負けないようにするには、軍事的な備えだけでは不十分です。それどころか
  宣伝戦に負ければ、軍事の備え自体が出来なくなり、非常に危険です。

○ 海外にいる日本人が最も感じるのが、日本の援助や大国にも関わらず、日本の気配が
  薄い事です。

○ 中韓は黙っていても、世界に嫌われるであろうことは想像できますが、短期間では
  その文化が他人を魅了する事はあり得ますし、その時を利用して日本に宣戦布告を
  する可能性が多々あります。又は宣戦布告の前に宣伝戦を仕掛けます。

             ◎ 文化戦争

○ 戦争をしない為には、経済的な戦いのみでなく、文化的な戦いも必要です。これが
  平和の為には大切です。早くもっともっと、日本の文化輸出に国が援助をして
  日本人の平和を愛する文化を世界に広めるべきです。

○ これが戦争をせずに、勝コツです。外国で日本のテレビを見る機会は本当に少ないです。
  韓国や中国のテレビや文化は氾濫しています。この原因の一部が、日本のテレビ
  この場合はNHKですが、馬鹿高いのです。これでは一部の日本人しか見られません。

◎ 東南アジアの普通の人や貧しい人も見れるように、価格が妥当であるべきです。
  場合により、無料にすべきです。そもそもデータは一旦作ればコピーは
  限りなく安くなります。特にNHKは国内で“税金として”取り立てて
  いるのですから、国策としても安くで輸出出来るはずです。

            ◎ 役立たずのNHKは解体

◎ これが出来ないなら、NHKを解体し、新しい国策会社を作るべきです。

◎ 韓流や中国の宣伝が反乱している今、積極的に文化の輸出が望まれます。今ロシアは
  日本大好きな人達が増えていると言われます。このような機会を逃がすとは
  全く平和ボケもいいとこです。

◎ 経済CIAのみでなく、文化CIAを作り、中韓を包囲しましょう。

◎ 臥薪嘗胆していきなり、軍事的な報復をしてはいけません。その前に、経済的・
  文化的戦いが有ります。何事も初めは、平和的に喧嘩しましょう。
  

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☆ バランスのとれた日本の懐石料理。


















































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中国の発展は抑制を・世界の安全や環境の為でもある

2014年01月23日 13時17分10秒 | 戦争
http://www.yomiuri.co.jp/politics/news/20140123-OYT1T00604.htm?from=main2
日中、戦略的互恵関係に戻るべきだ…首相が寄稿

. 安倍首相は23日、在日中国人向けの新聞「中文導報」など3紙に、31日から始まる中国の春節                   (旧正月)にあわせて寄稿した。
 日本の首相の寄稿は、2008年の福田首相以降、毎年行われている。首相は「日中間に個別の課題があっても、2国間関係全体に影響させないようにコントロールしていく『戦略的互恵関係』の原点に立ち戻ることが必要だ」と指摘。そのうえで「首脳レベルを含めて、様々なレベルで対話を行っていくことが重要だ。私の対話のドアは常にオープンだ」と呼びかけた。

                  (2014年1月23日13時12分 読売新聞)


http://jp.reuters.com/article/mostViewedNews/idJPTYEA0M00X20140123

中国からの撤退を決める外国企業が増えている。かつては、多国籍企業にとって中国進出は悲願だった。しかし、容易な成長が望めなくなった今となっては、「脱中国」は珍しいことではなくなりつつある。中国市場への足掛かりを残す企業もあるが、完全に手を引く企業も出ている。

直近では、ジェネリック医薬品メーカーの米アクタビス(ACT.N: 株価, 企業情報, レポート)が中国事業の1つを売却し、別の事業も売却に向け協議を進めていることを明らかにした。ポール・ビサロ最高経営責任者(CEO)はブルームバーグに対し、中国は「リスキーすぎる」とし、「ビジネスに優しい環境ではない」と語った。・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・。




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          ★ 関わりは破滅の元

◎ ヤクザや詐欺師には、門戸を開くべきではない。彼らの口車には勝てません。如何に
  警戒しても、関わった段階で負けである。これがヤクザや詐欺師である。
  彼らに勝とうと思うのが間違いです。

◎ 従って、もう十分相手に話しかけたので、これ以上は、彼らの心が動くまで何時までも
  呼び掛けるのは危険です。新たな陰謀を持ってくるのが、関の山です。
  
◎ 世界は既に、中国への投資は危険と見ているのです。馬鹿日本経済界は分かっていない
  ようですから、むしろ其処の教育が大切です。お灸をすえましょう。

◎ 物事には時期やチャンスがあるのです。今が中国撤退を公然と言える時期です。
  彼らが日本を核で公然と恫喝し、70年前のことで、日本企業の資産差し押さえを
  狙っている事は、彼らが今現在言っている事であり、撤退は当然です。

◎ 又世界侵略のプランを出した今が、転進の時期なのです。早く経済界を教育すべきです。
  分からない企業は、何らかの不利益を負うべきです。例えば第二次上海事件の
  様な事が起こっても、保証はさせないとかで、自覚させるべきです。

     ● 株をすれば分かります、大暴落の前に撤退が最も大切なのです。

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● 子供には、積極的に大きな魚の眼窩の脂肪と筋肉を与えましょう。DHAは元気と秀才の素
  嫌がったり、気味悪がったりするなら、脂肪を取り出し、他の料理に混ぜて与えましょう。
  気力はDHAから湧きます。勿論コリアンダーもお忘れなく。












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飴と鞭の大作戦・重要事項では日本を応援しない

2014年01月23日 12時06分46秒 | 戦争
http://sankei.jp.msn.com/world/news/140123/amr14012308390001-n1.htm
「『日本海』が唯一の呼称だ」米国務副報道官、政府方針を強調
                         2014.1.23 08:37 [日米関係]
 【ワシントン=青木伸行】米国務省のハーフ副報道官は22日の記者会見で、米バージニア州内の公立学校の教科書に、「日本海」に加え「東海」を併記する問題について、「日本海」が唯一の呼称であるとの米政府の方針を強調した。

 ハーフ副報道官はまず、「政府は米国地名委員会が決定した呼称を使用しており、それは『日本海』だ」と指摘した。同委員会は、政府が使用する地名の統一を目的に1947年に設立された。委員会が決めた表記方針は政府機関に対する拘束力があり、その他の国内の機関にも決定方針を採用するよう推奨している。

 さらに、ハーフ副報道官は「韓国が異なる呼称(東海)を使用していることは理解している」としたうえで、「一つの呼称だけを使用するのが政府の方針であり、これは全世界(の地名)に適用している長年の方針だ」と強調した。 

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         敵同士をいがみ合わせ・分断し・漁夫の利を得よ

● 兵法は実際の国際関係では重要なものです。だから昔から愛用されてきているのです。
  この米国務副長官の発言を読んで、飴と鞭の仕打ちを思い出します。

  どうでもよい日本海の呼称では、日本を持ちあげて、肝心な
               竹島や尖閣ではあいまい戦術をとり、いがみ合わせる。

● このようなミエミエ作戦をとるのは、
  
  ① 勿論敵同士が仲良くなってUSAに楯突く事を恐れるからです。

  ① 又日本や韓国の人心を操作する為です。つまり、云う事を聞けば、貴方の領土と
    見ても良いと言いながら、相手を従わせるものです。つまり外交カードです。

  ① このように、外交カードはその気に成れば沢山作れるのです。日本も
    見習うべきです。沢山作ろう外交カード。


● 教育に是非とり得れたいもの。

  ① 戦いの基本、兵法36計を教える事。

  ② 教室でのディベートによる、論理的に話す訓練。

  ③ 全国的なディベートの大会。英語ディベート大会も。

  ④ 剣道と柔道、打撃系のスポーツ(空手や拳法等)の必須化。

  ⑤ フラクタル(Elliott Wave)で の世界の見方を教える事。

  
◎ そうすれば、小学生のレベルでも、キャロライン・ケネディさんとの口げんかに勝てます。
  国家が出る幕ではなくなります。

◎ つまり、全国の小学生が、ネットでの戦士となり、大活躍するのです。これで
            日本の宣伝戦は安泰です。

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急げ国産兵器の大開発

2014年01月23日 10時21分22秒 | 戦争
http://www.zakzak.co.jp/society/domestic/news/20140123/dms1401230738002-n1.htm
  【世界を斬る】TPP交渉決裂で日本に起こりえる悪夢 企業の競争力強化に動く米議会
                         2014.01.23

米国は今年、企業税制の改革を行い、★法人税を引き下げて、米企業の生産性と競争力を強化しようとしている。また、輸出を促進するための大統領権限を強化する法案を作り、★輸出を増やして米国人の雇用拡大を図ろうとしている。

 オバマ大統領は1月初めの初閣議で、「米企業の生産性を向上させ、輸出の拡大を図らなければならない」と強調した。28日、米議会で発表する恒例の年頭教書でも、この2つを特に強調することにしている。

 こうした米国の戦闘的な企業活動の強化と輸出促進の動きは当然、日本経済に強い影響を与える。日本は今後、米国の競争力強化と輸出促進の動きに対応を迫られることになるが、米議会に詳しい私の友人がこう指摘する。

 「米議会のどこへ行っても法人税減税の話ばかり。法人税を減税して、米企業の競争力を強化しなければ、米経済の本格的な回復はありえない。法人税を1%下げれば、国民総生産が0・5%増える」

 米国の法人税減税については、どのような法案を作り、いつまでに実現させるかといった具体的な話はまだまとまっていない。私が取材した限りでも、「話ばかりだ」という雰囲気が強い。

 しかし、米企業の競争力を高め、輸出を拡大して仕事を増やし、失業者を減らすには、「企業減税を行う以外ない」という点では、★大統領とホワイトハウス、それに議会の与野党の考え方が完全に一致している。

 米議会では、企業減税だけでなく、外国との貿易交渉にあたって大統領に強い権限を与える特別法を作ろうという動きも強くなっている。この法律も、企業減税と同じく具体的な法案ができているわけではない。

日本にとって問題なのは、この大統領権限で、閉鎖的な市場保護体制をとる国に対して、「米国の石油の輸出やシェールガス、シェールオイル産業への★資本参入を拒否するべきだ」という意見が出ていることだ。

 米国は、自由貿易協定を結んでいない国に対しては★石油の輸出を禁止している。日本は現在、特別な政治措置によってシェールガス、シェールオイル産業への資本の参入が認められている。

 しかし、日本がコメの関税の特別扱いに固執し過ぎて、TPP(環太平洋戦略的経済連携協定)交渉がまとまらなかった場合、どうなるのか。米国は、報復措置として石油の輸出禁止や、シェールガス、オイル産業への日本企業の参加を禁止するという荒っぽい措置がとられることも考えられないわけではない。

 2014年の米国の新しい企業育成政策や貿易拡大措置は、多くの国々に強い影響を与える。特に、日本は石油の対日輸出禁止といった第2次大戦前の悪夢を思わせるような衝撃的な事態に備えなくてはならなくなっている。

                   ■日高義樹(ひだか・よしき)

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              日本の構造改革
 
◎ 太平洋戦争の教訓は、原油等のエネルギー源を米を含む欧米に頼っていたことである。
  従って日本への原油輸出を禁止した時点で、欧米の宣戦布告である事は確かです。
  宣戦布告は彼らがしたのです。再度の宣戦布告をされないように
  する為には、リスクの分散が大切です。

◎ このように偏った輸入先は、リスクは分散すると言う原則からすると、よくありません。
  この意味でも、ロシアの極東からの輸入はリスク分散に最適です。

  ① 先ず特別な事情が無い限り、ロシアは日本に戦争を吹っ掛けないと言う事です。

  ① 又ロシアはその性格上、今後も資源輸出国として生きていかざるを得ない事です。

  ① 又中国が将来は極東の奪還を狙っている事から、日本とは是非友好関係が必要な事。

  ① お金と技術があり、商売に徹する日本は、ロシアにとっては最高のお得意さんで有る事。

◎ 上記の米の戦略は、明らかに日独を念頭においたものであり、どうしても反日オバマさん
  の下では事は上手くいくわけが有りませんので、次回の大統領選挙までオバマさんとは、
  協力しない手もあります。又は適当に時間を稼ぐ事も良いでしょう。

◎ 同時に、日本でも至急企業の体力を付けさせる事は必要です。

  ① 国内投資に対しては、税務上の優遇措置をとる事。
  ① 国内にある程度回帰した企業には優遇措置をとる事。
  ① 円安をもっと進行させて、企業の国内回帰を更に進める事。
  ① 法人税等を至急下げて、企業に体力を付けさせる事等々。
  ① 日銀の政策には、米国同様、雇用の項目も入れる事。

◎ 企業を優遇する事には、特に共産党が反対しますが、日本が中韓などを育てて、裕福に
  させてあげる事ができたのは、正に企業のお蔭です。これを今度は国内に回帰する
  企業に、日本人の為に優遇するのです。そうすれば雇用にも良い影響が有ります。
  雇用促進を掲げる共産党の反対で躊躇しては笑われます。

◎ 特に反日国家からの国内回帰には、特別に優遇措置を取り、国内へのリターンを
  促すべきです。雇用と同時に安全保障上も助かります。

◎ 今からの経済政策は、安全保障上の問題も同時に考える事は、当然の事です。
  そうでなければ、日本は滅ぼされます。

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金剛さんへ

▽ 気象兵器や地震兵器が有るかどうかは分かりませんが、例えあっても余り効果的な災害は
  起こせないのではと思います。これは人工降雨作戦を見ても分かります。

▽ 自然を効果的に操作するのは、今の人類の兵器では、核兵器を除きあまり有効とは
  言えないと思いますから、これらはあくまでも実験段階ではないでしょうか。

▽ 核兵器でさえも、一度に大量に使用しないと、効果的な自然災害は起こせないと思います。
  
▽ 巨大な自然災害の後に、これは陰謀組織が行った”とかの話がネットでは有りますが、
  これも、信じやすく臆病な人をマインドコントロールする為の、“物語”でしょう。

▽ その物語を作る事により、“敵は強大であり、我々はとてもかなわない”との洗脳を行い、
  我々を子羊にする為の物でしょう。これは知恵者の悪知恵と言うものです。
  神を信じるかどうかというレベルのものです。従って、自然災害が
  起こるたびに、人心は混乱し、おかしくなり魔女裁判等が起こるのです。

▽ 科学的なふりをした、物語が要注意です。私が古代ユダヤの話をするのは、考古学的な
  歴史のロマンの話をしているのです。非科学の世界とは少し切り離しています。



◎ 日本列島自体が、巨大な断層線と思われますから、自然災害は今からも、長期的には
  幾らでも起こります。これと地震兵器とは全く関係ないでしょう。

◎ 敵が核兵器などを使い、今後日本に悪さするのは、日本が核兵器を持たない国家だから
です。核兵器を持った国に、核を使うのは愚か者のすることです。従ってこれらの
地震兵器や気象兵器の物語に対する答えは、核武装と言う事に成ります。


● 私の分析の欠点は、他人のデータを使い、大雑把に分析する事です。従ってデータの
  ないものには、原則として対処が出来ません。

● 今までの専門家のデータで、ありうると考えているのは、2020年までは、とりあえず
  富士山爆発です。これはオリンピックまではあり得るのではないかと思います。
  従ってこれに対する備えもする必要が有ると思います。

コメント (2)
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