現代西洋医学の怖さを示す典型例

★　http://www.afpbb.com/articles/-/3131555?cx_tag=pc_sns&cx_position=5#cxrecs_s

ウッズ選手、逮捕時に筋弛緩薬を服用と供述 捜査報告書で明らかに
2017年06月10日 13:15　

米フロリダ州で逮捕されたタイガー・ウッズ容疑者。同州パームビーチ郡保安官事務所提供（2017年5月29日撮影）。(c)AFP/Palm Beach County Sheriff's Office

【6月10日 AFP】飲酒または薬物を使用した状態で車を運転した疑いで5月29日未明に逮捕された男子ゴルフのタイガー・ウッズ（Tiger Woods）選手（41）が、当時、筋弛緩薬を服用していたと供述していたことが明らかになった。警察の捜査報告書を入手したゴルフ専門サイトの「ゴルフチャンネル（Golf Channel）」が報じた。

　先週、メディア向けには要約された報告書が公開されていたが、米フロリダ（Florida）州ジュピター（Jupiter）の警察署は9日、ゴルフチャンネルの要請を受けて編集されていない状態の報告書を公にした。
　ウッズ選手が服用していた筋弛緩薬のザナックス（Xanax）は、不安やうつ、あるいは不眠症の治療のために処方されることがある。

　当初の報告書では、「医学的症状」の一覧に鎮静剤や抗炎症薬などの名前が並んでいたが、ザナックスはその中に含まれていなかった。またウッズはこの1年、抗炎症薬は服用していないとも話していた。
　ウッズ選手は当時、運転席で眠り込んでいる状態で発見され逮捕された。その場で受けた呼気検査ではアルコールは検出されなかった。ウッズ選手はその後、「処方薬への予期せぬ反応であのようなことが起きてしまった」との声明を発表している。(c)AFP

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●　これが資本主義末期の、西洋医学の問題点です。痛いと言えば、麻薬か麻薬から合成された
　　鎮痛剤を服用されて、依存症で半永久的に麻薬の虜となります。または普通の
　
●　解熱鎮痛剤なら、胃潰瘍や胃炎を起こし、気力体力が急激に低下して、とてもじゃないが
　　一流と言われるコンディションを保つことは不可能です。

●　腰痛に筋弛緩剤は効果があることもあるが、それは何もしない遊んでばかりで安静にしている
　　一般人なら効果が出たと喜ぶこともあるが、スポーツに復帰して初めて効果があると
　　判断される一流スポーツ選手では、逆に悪化しかねません。

●　吞兵衛のように、体をまともにコントロールできない弛緩薬など、百害あって一利なしです。
　　これが今の現代西洋医学の現状です。スグに西洋医学の縄張りから抜けて、

●　東洋医学やDR.大村恵昭の統合医学の世界に逃げ込みましょう。DR.大村恵昭なら
　　的確なツボへの鍼や電気治療、的確で安全で安いサプリ等で、治療も可能です。

●　資本主義体制の崩壊末期の西洋医学に頼るなら、自らを崩壊させるのみです。
　　いわゆる道連れです。あり得ない？　貴方はUSAの医療現場を知らなさすぎます。

赤嶺和彦・日本と国際社会の真相

★　http://blog.goo.ne.jp/akamine_2015/e/5599f60f4b74fcdc68cc6a3abc87ea3e

コラム（225）： 野党がテロ等準備罪に反対する本当の理由


過激派テロ組織中核派の大坂正明が逮捕されました。大坂は、1971年の渋谷暴動事件で、当時新潟県警から派遣されていた中村恒雄巡査（殉職後警部補に昇任）を鉄パイプで殴るなどして殺害、その後46年間逃走していた人物です。

過激派テロ組織が問題になるたびに、彼らと関わりの深い国会議員の名前が思い起こされます。

過激派テロ組織との密接な関係のある民進党


現職の国会議員で過激派組織とつながりのある人物は、民進党では枝野幸男氏です。枝野氏は過激テロ組織革マル派からの資金援助を受けているだけでなく、選挙の際、同派幹部と「推薦に関する覚書」を交わしていた事実があります。

同じく民進党の辻元清美氏は赤軍派のシンパであり、秘書給与1840万円詐欺事件の際、内縁の夫の北川明氏が日本赤軍のヨーロッパ担当員であったことが判明しています。

旧民主党元総理大臣の菅直人氏は東工大時代、学生運動に身を投じていただけでなく、総理時代に菅氏の資金管理団体が、よど号ハイジャック犯のリーダー田宮高麿の長男が設立した市民運動グループに資金提供をしています。

民進党参議院議員の有田芳生氏は、朝鮮総連やしばき隊などと密接な関係を持っています。

紙面では書ききれませんが、民進党の幹部議員の多くは、過激派テロ組織やテロ国家とも言える国の利益代表者として国会議員になっているのです。

社民党、自由党の参議院議員は過激派テロ組織の構成員


社民党参議院議員の福島瑞穂氏は、沖縄訪問の皇太子同妃両殿下（当時）に火炎瓶を投げつけた犯人を名護市議選に擁立するほどの密接な関係にあります。また、夫である弁護士の海渡雄一氏は中核派と深いつながりがあります。

自由党参議院議員山本太郎氏は、中核派の機関紙『前進』に取り上げられるなど、直接的な関係にあります。

野党やメディアがテロ等準備罪に反対する本当の理由

日本の左翼過激派は日本共産党から生み出された組織です。70年安保当時、ブント各派（戦旗、赤軍など）、中核派、革マル派、や社会党系の革労協などの過激派組織が日本革命の名のもとに国家転覆をめざしていました。中核派と革マル派との内ゲバで約100人の死者を出したり、連合赤軍の浅間山荘事件、三菱重工ビル爆破事件などで、テロ組織色を鮮明にして、国民から忌避される存在となりました。

そんな過激派テロ組織と密接な関係にある野党にとっては、テロ等準備罪が彼ら自身に適用されると考えるのは当然です。国会質疑で、「組織的犯罪集団との何らかの関与を疑われる場合、一般の人も捜査の対象となるのか」と執拗に問うているのですが、彼らの言う「一般の人」とは自分自身のことを指しているのです。

また、過激派テロ組織の出身者が多数集まっている朝日新聞などのメディアも同様で、捜査対象に自分たちが入る可能性を自覚しているので猛反対しているのです。

野党やメディアがテロ等準備罪に反対していること自体が、実は自分たちがテロ組織の一員またはシンパであることを自ら表明しているのです。

彼らの不安や恐怖心は、一般の国民にはまったく無関係な話なのです。

安全な国家のために本法案の一日も早い成立を強く望みます。

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●　日本の資本主義体制の崩壊は、2138年前後。資本主義の次の体制は、武人戦国時代。
　　つまり、白色武人独裁か、赤色武人（共産主義）独裁の時代。統一までは
　　激しい内戦が予想されます。

●　つまり、2046～2059年から、USA/大西洋先進先輩資本主義諸国は既に武人の時代へと
　　なっているのですから、世界の赤白の勢力バランスをまともに反映した
　　国内情勢になっていると予想されます。

●　特にUSAの状況は重要です。戦国武人時代に、USAが赤化したならば、つまり、今の民主党系
　　サンダース系の流れが権力を握れば、間違いなく共産主義を掲げますから、
　　日本の東西は共産国家となり、日本の四面楚歌が予想できます。

●　従って日本の赤化を完全に予防したいのなら、USAのリスクをカバーすることが必要です。
　　言い換えれば、米中両方を相手にしても撃破できる軍隊が必要になります。

●　その為にも、革命的技術の開発・特に軍事部門での開発が欠かせません。実際70年余前は
　　それが出来たのですから、今後も出来ると考えるのは当然でしょう。

憎しみ合う心理戦に突入・日中韓朝の心理戦も必ず・物理的衝突を齎す

★　https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20170610-00522293-shincho-int&pos=2

米メディアの「トランプ一家」包囲網　息子も娘婿も焦点に
6/10(土) 5:56配信

　トランプ大統領がまた高らかに吠えた。もはやメディア批判の定番だが……。

「今度は緊迫感が違います。ロシア疑惑をめぐる“政権対メディア”の色が濃厚。とくに決定的だったのがワシントン・ポストの5月26日の記事です。大統領の愛娘イヴァンカさんの夫・クシュナー上級顧問がターゲットでしたからね」

　と話すのはある大手メディアの在ワシントン記者。

　政権発足前にクシュナー氏が、ロシアのキスリャク駐米大使とトランプタワーで会見。盗聴の恐れがない情報ルートを求めていた、というのが記事の骨子だ。

「その他にも、情報機関のリークによるスクープが続出。ABCニュースも、トランプ氏の息子で、トランプ・オーガナイゼーションを経営するドンとエリックの兄弟に焦点を当てています」

　こちらは、FBIの係官が2人と面会し、国外から同社がハッキングされている可能性があると伝えたというもの。「だからコンピュータを調べさせろ」とFBIは要請したが、2人はこれを拒否。そしてこの面会の翌日、コミーFBI長官が解任されたという見立てである。

「FBIが本気でロシア疑惑で大統領周辺を洗っていて、トランプ陣営がその動きに危機感を持ったのは間違いないでしょう。しかし、ここ一連の報道には、米の大手メディアらしからぬ真偽不明の情報も多い。もはや心理戦の領域ですね」

　国際ジャーナリストの春名幹男氏はそう指摘する。

「世論に訴えて、今や陣営のキーマンであるクシュナー氏を外せれば、一気に政権は弱体化します。それに、公私混同疑惑も数多くあるトランプ氏だけに、その財産を引き継ぐ2人の息子が弱点なのもたしかです」

　だが、大統領も踏んばる。メディア対策に長けたバノン上級顧問をリーダーに“作戦司令室（ウォー・ルーム）”を設置。一進一退の攻防がまだまだ続く。

「週刊新潮」2017年6月8日号 掲載
新潮社

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●　マスコミに完全に包囲されたトランプ氏、反撃は如何に？　既に日中韓朝も心理戦の
　　様相を呈しています。これに一つ一つ大々的に反論していかないと、
　　再び世界で日本人は悪人にされます。

●　我々の息子や娘を守るためにも、絶対に心理戦に負けてはいけません。太平洋戦争の真実や
　　日中戦争の真実や、日韓併合時の様相や、軍隊追っかけ売春婦の問題などは、もはや
　　真実を隠したまま、相手の要求に堪えるなどとは言語道断を通り越して

●　犯罪的のみならず、反逆罪に相当します。明日の日本の子供たちを守るためにも、我々は
　　立ち上がるべきです。司法界に巣くう、半島関連の人材をも含め、一人一人が
　　言論という武器でたたかうべき時でしょう。

●　EUを見ても分かる通り、今の前政権は効果的なテロ防止は全くできません。これは末期を意味しますが
　　イスラムのテロは、絶対に手を休める事はありません。それは体制が崩壊するまで続きます。

●　日本を敵対する、日中韓朝とてそうです、日本を崩壊又は支配するまで続きます。
　　一人一人が言論で立ち上がる時が、歴史の心理戦に勝つ時です。

●　これはEUで言えば、EUの国民一人一人が武器を持って立ち上がる時が、テロを防げるという
　　のと全く相似でしょう。つまり革命ということです。

●　武器の形態は異なりますが、どちらも武器であることは間違いありません。日本はまだ資本主義が後
　　100年余りありますから、革命ではなくクーデターとなります。つまり、今の政治を
　　握っている、中韓朝寄りの官僚どもを追放するのがクーデターと云うことです。

●　EU・USAでいえば、既成の権力に庶民が武器を持って立ち上がった時が、革命と云うことです。
　　どちらも連動している以上、時期は2046～2059年の間で、まだまだ時間がありますが、
　　しかし今から準備が必要です。

●　本当に国益を愛し、国民を愛し、明日の子供たちを守るためにも、戦いは避けられないのです。
　　攻撃（積極性）は最大の防御なり。貴方の子供たちには、一人ひとり正しい教育が必要です。
　　敵のくだらない嘘とでっち上げの妄動を許してはいけません。
　　全て連動していることを見逃してはいけません。