一昨日のブログで、時代を突き抜ける・・・、について書いた。これを読むと、ああっバブル経済期はそうだったなと、関連づけて理解しようとするのが一般的だろう。
だが私は「時代を突き抜けて」と書いたのである。それはバブル時代をも突き抜けるということを意味しているのだから、必ずしもバブル経済期と関連づけることは理解の誤り。つまりバブル経済期であろうとなかろうと、社会現象を突き抜けるということを意味している。つまりその先の時代に希求する要因があるからなのである。
こんなことを書いたのも、私はかってブランドマーケティングに関する査読論文を書いていたことに気がついたからだ。つまり私は建築都市の専門家であると同時にマーケティングの専門家にもなっていたわけ。もちろんそれは博士後期課程の院生の研究テーマにつきあっていて結果としてそうなっただけなのだが。
建築都市の専門家であり、マーケティングの専門家であると関心の持ち方も変わる。というのも我が国の生産性推移と人口動態と、その他の指標を組み合わせて、我が国の国力推移というよりは県別単位、あるいは都市単位のパワーを測定できないかとする課題である。もちろん民力統計などがあるが、それよりは都市単位で定量的な課題を捉えたいわけである。例えば一つの仮説があり、もし現在政府が進めているように定年年齢を70歳にしたら都市力がどれぐらい維持あるいは変化するかという話である。
そのための前提条件になるが人口減少についてみてみよう。
先ず人口減少は、インバウンド観光数(訪日外国人観光者数)8人で1人の人口少を回復することが定説(注)とされているのでこれに従ってみよう。最新の日本政府観光局の外客訪日数最新値は28,691,900人となり、8で割れば3,586,487人の人口減少を回復させていることになる。総務省統計局のデータによると、最新の人口数は1億2543万1千人であり、前年比27万3千人の減少とある。これらの統計からインバウンドによって補填される人口数は、インバウンドによる補填人口358万6487人>人口減少数27万3千人もという関係が成立し、現状はすでにインバウンド観光で人口減少分の国家的生産性が補填されている。別の見方をすればあと358万人相当の人口減少があっても国力は維持されるという見方もできる。
我が国の将来人口が1億を切る2040年から2050年にあたりで2869万人の人口減少を補填すると考えれば、今後2億2952人のインバウンド観光客が必要になる。人口数より大きい値だからフランスのような国家をめざすのだろうか。それにしても人口減少の半分くらいは補填可能と推測できるが、これは少し厳しい数値だし我が国の観光資源力からみて現実性を欠いていると判断せざるをえない。そこで、その他の方法の併用が次の施策になるが、これについての解析方法は明快だが、データを揃えていないので別の機会に書こう。
さて今週の京都は、春同様の気候だ。そして今日はスイミングスクールにゆき気力回復にはげむ。来週からまた寒くなるので、まさに冬休みの一週間だった。
(注)観光庁の算出:2015年の訪日外国人による旅行消費額は約3.5兆円、訪日外国人旅行者の数が約1,974万人、従って訪日外国人観光客1人あたりの消費金額は「17万6,167円」となり、8倍すれば140万9336円となる。これは年金額の近似値であり、一応生産性として捉えられる値として考えたのだろう。
沖縄県石垣島大崎アカククリの根
OLUMPUS E-M1,M.ZUIKO DG FISHEYE 8mm/F1.8
ISO400,露出補正-1,f/8,1/160
