2年後が勝負、の２

特定加算１もしくは２を算定する事業所が増えるだろうが特定加算取得の事業所とそうでない事業所との違い、特に適正なケアプランに基づく適正な給付がどこまで見えるか、が検証させることが次回改定に求められる資料と言われるかもしれない。
退院時加算１もしくは２を算定した場合と算定しない事業所によってその予後に差が生じるのかを数値として提供できるかが問われる。この数値を提供する仕組みがまず作ることから始めなければならないだろう。