サービス担当者会議における多職種協働が十分に機能していない

ここで考えることは
１、開催時期は妥当か
２、出席者はもれがないか
３、議題は明確になっているか
４、議事進行に無理がないか
５、まとめができるか
６、出席者の資質にあった会議になっているか
７、事前準備は万全か
だろう。
朝や夕刻の会議開催のときはディサービスの担当者の参加は難しい。事業者の立場煮立って会議に日程を設定したい。
会議に出席するものはケアプランに位置づけられている事業者になるだろう。だが、指定介護サービス以外の事業所、たとえば行政にゴミの収集や配食など独自サービスの担当者も含める場合もあるだろう。事態によっては任意か専任かの成年後見人も出席したほうがいい会議もある。
なによりもなにを話すのかが明確でなければ、会議は最悪、雑談に終始する、そこまででなくとも議論が散漫になり、参加者の意識には共通の思いは出来上がらない。
議題が明らかになっていることで議論の方向がそれたときには修正ができる。無駄な発言を封じることもできる。
発言内容をまとめることで議論を方向づけすることができ、発言のなかで重要なことがあれば、それをさらに掘り下げるというような議事進行も行いたい。
介護サービスでない立場で会議に望んでいる出席者のなかには介護の専門知識や会議の雰囲気に馴染めない者もいるはず、そんな出席者にも配慮をしたい。
最後に会議が成功するか失敗するか事前の準備に全てがある。事前に必要な情報が関係者に伝わっている、議題が明らかになっている、議論する項目が明記されている、この事前の準備によって会議に望む前に参加する者は考えることができ。これによって会議になってから考えることがなくなり、会議時間の短縮、議論の方向性がまとまりやすい。
もちろん本人家族にとって会議の内容が分かりやすい、納得しやすい、会議で今後の生活へ良い影響となる。
そのような工夫をこらすならば会議にかかる時間が少なくなり、参加者の意志統一ができて介護提供の効果を期待することができ、本人の協力もえて無駄な調整やら連絡がなくなり業務が効率よく回るのだろう。