おはようございます。
アドラー心理学に基づく勇気づけの研修（外部研修も）とカウンセリングを行う ヒューマン・ギルド の岩井俊憲です。
昨日（12月19日）の午後は、ある中小企業の経営者とマネジメント・カウンセリングを行っていました。
私の編著の『アドラー心理学によるマネジメント・カウンセリング入門』（アルテ、1,800円＋税）では、「マネジメント・カウンセリング」を「マネジメント・カウンセリングとは、主に企業の経営者および管理者が直面している問題の解決や将来の機会開発のために、カウンセリング・アプローチによって気づきを促し、意思決定を支援する協力関係である」と定義しています。
マネジメント・カウンセリングは、一般のカウンセリングとやや違って、経営問題を扱うだけでなく、経営にその人のライフスタイルがどう関わっているかに迫るもので、対話型の色彩の強いカウンセリングになります。
クライアントの学びになるだけでなく、特にその方の意識の高さから私自身の学びにもなります。
意識の高さと言えば、11月末に日本財団が子欧米3か国（米国、英国、ドイツ）とアジア6か国（中国、いインド、インドネシア、ベトナム、韓国、日本）の17歳～19歳の各国1,000人を対象に行った「18歳意識調査」を発表していました。
日本財団 2019 年 11 月 30 日
18歳意識 調査「第 20 回 社会や国に対する意識調査 」要約版
そのうちで私は（１）自分の国の将来について、と（２）どのようにして国の役に立ちたいか、の2つに関心を持ちました。
グラフと要旨だけ紹介します。
（１）自分の国の将来について
自分の国について、「良くなる」と回答した人が過半数を占めたのは、「中国」「インド」「ベトナム」「インドネシア」。特に「中国」は96.2％と、ほとんどの人が「良くなる」と回答。
・「日本」は「良くなる」が9.6％で9ヵ国中最下位。「悪くなる」のスコアは高く、イギリスに次いで2位。「変わらない」20.5％、「どうなるか分からない」32.0％がそれぞれ9ヵ国中最多で、国の将来に対する展望を持てない人の割合が多い。
（２）どのようにして国の役に立ちたいか
日本では、「きちんと働き納税する」「学業に励み立派な社会人となる」「ボランティアをする」「選挙を通じて政治に参加する」「ビジネスを通じて社会課題を解決する」が上位にあがる。
・ また、日本は「国の役に立ちたいと思わない」が14.2％と9ヵ国中最多。
なんだか先日ブログに書いた「学力」だけでなく「意識」の面 ― 経済はもとより― でも地盤沈下が進んでいて、日本の各方面の「勇気欠乏症」に対する私たちアドラー心理学に関わる人たちの影響力は、ますます大きいように思われます。
＜参考：特に学力面に関して＞
2019年12月17日付けブログ 『ジェロントロジ―宣言』から学ぶ（１）：読解力を付けるために新聞を読もう！
2018年6月29日付けブログ 子どもの学力と、親の収入格差を克服する本・新聞や生活習慣：新聞をヨコとタテで読むと
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