Greed is Dead: が原題イギリスの学者2人、イギリスは我が国と同じく、ロンドンへの機能と職の集中が見られるとのこと
知見は：
・還元主義的企業は利他、市場原理主義は、Principal Argent関係での従業員支配とCEOへのインセンティヴでの株価上昇
・強欲はオピオイドで儲けた医薬会社と医師
・ウォール街の占拠は、白人、男性、教育水準が高く、裕福な人たちだった
・尊敬のまなざしを得るための寄付はセレブが
・競争のない公的企業は無駄が多い→共産主義は特に
・ラジオは同時性のあるメディアであり、衝撃はインターネットより大きかったのでは
・イギリスは階級が崩壊、アメリカは以前教育などで社会階級がある
・イギリスの中央集権化はロンドン、スキルの高い人材を求める、地方との格差拡大に→分散すべき（エジンバラは第二の成功都市：スコットランドの首都）
我が国に東京一極集中を解決する時期だ
秋は庭やサイクリングが多く花粉と出会うのだろうか、微熱・頭痛・だるさのアレルギーのような症状になる。目もしばしばする。
こういう時は、休んで本を読む。肩が凝るＰＣなどはやらない。ゆっくり音楽を聴く。
それにしても、周りで工事が多くうるさい。ホテルやサ高住などが多い。都心の利用としては良いが、マンションやオフィスの供給不足になる。
京都は学生の人口割合は9.5％と高い（ https://www2.city.kyoto.lg.jp/sogo/toukei/Publish/Analysis/Topics/201008-01.pdf ）大学入学の流入が大きいが、就職では京都内が17.3％と低い（https://shushokumirai.recruit.co.jp/wp-content/uploads/2021/03/chiiki_2020s_77-86.pdf ） 。 地域GDP（都道府県単位 https://eleminist.com/article/2418 ）と比べ「学生一人当たりGDP（雇用につながる経済単位）」を考えて見よう。
東京都のGDP 116兆円に対し、区部学生502千人（人口比5.7％）のため学生一人当たり230百万円/学生になる。
同様に京都では京都府11兆円、市内学生139千人のため、77百万円/学生となる。
ちなみに、大阪は1,270百万円/学生（人口比1.2％と学生が少ないため）
そのため、京都の学生は職をもとめ、東京・大阪に行くのが分かる。逆に言うと、京都では学生を支えるGDPがない。
なお、大学生の生活費150万円、学費等100万円とし合計250万円とすると、139千人ならば3,500億円/年のGDPとなる。大学には補助金などもあり、さらに拡大する。
観光という水商売（京都市 GDP 6兆1,837億円の14％ 8,441億円 https://www.kyokanko.or.jp/about-kta/ ）だけでは学生は定着しない、したくても働くところがない。
特に、京都ではオフィスが少ない。大学近くにもない。京都は観光優先だが、シリコン・ヴァレーやボストン・ケンブリッジを見てみよう。学生が多いが、オフィスもスタート・アップも多い。捕鯨から起こった投資顧問・ヴェンチャー・キャピタルや不動産（CRED：MIT不動産学科）、アメリカの大学の積極的資金運用など、大学は不動産ディベロッパーや起業に前向きだ。知恵・金・人材がある。
学生が京都に居着くためには、ITCやゲームなど京都地元企業と連携できるオフィス・クラスター（ビルの集積）が欲しい。東京企業も京都に人材確保の支店が欲しいとの要望もある。東京のオフィスより京都が魅力と感じる人材も多い。
学生が就職できる場を作ると、それだけオフィス・ワーカーが増え、給与分の地域消費も拡大する。オフィスを学生が集う中心部や大学近くに集積させるのが得策だ。河原町通の低層商業など開発可能性のあるエリアの開発誘導・土地集約などが望まれる。
原題はBoom and Bust
バブルの事例分析を1719ミシシッピ・南海株式会社～2015の中国バブルまでぶんせきしている。
バブル・トライアングルとは市場性（ブームを呼ぶ資産、買い手と売り手の見つけやすさ）、通貨・信用（他人の金の使いやすさ、低金利）、投機（キャピタル・ゲイン狙い）により分析する。
ミシシッピ・南海株式会社は政府赤字の補填も狙い、株式と債務交換などの仕組みでバブルを形成。レバレッジも応用。銀行制度も欠陥（脆弱性）があった。
オーストラリアの土地ブームはイギリスからの投機が原因。
自転車バブルは自転車のテクノロジーを発展させ低価格化に→良い効果、狂乱の20年代のバブルもアメリカ産業を淘汰し、発展に転じた
日本の土地と株式のバブルは政治の産物、ブームを起こすため、バブル・トライアングルを強化。金利低下、信用供与拡大、円高期待が投機的な投資に
ベルファストでの研究は事例により分かりやすく分析している
Spite and the Upside of Your Dark Sideが原題
ピンカーの理性重視（ https://blog.goo.ne.jp/n7yohshima/e/5d3abf0d306a0972609567131ea98fdb https://blog.goo.ne.jp/n7yohshima/e/0a0470b08fea4ec903991c0cd52138e3 ）
同様の集団内での共感と他集団への憎悪は https://blog.goo.ne.jp/n7yohshima/e/40023f09bc6c17f5347d1ac53354b04e にも指摘されている
本書は悪意をゲーム理論や遺伝などから分析している
知見は：
・他者との交流の4面：①協力、②利己、③利他、④悪意
・最後通牒ゲームで悪意があるのはWEIRD（Western, Educated, Industrialized, Rich, and Democratic）に多い。コストがかかる「罰」（拒否されると何ももらえない）
更に発展させた独裁者ゲームはオファーを受けるしかない方式で公平と不公平に分かれる
・最後通牒ゲームで拒否した人（悪意がある人）はホモ・レシプロカンス（公平）とホモ・リヴァリス（競争）に分かれる
・悪意のある人は「他者より不利になることを嫌い、有利になることを好む人」で、「競争しない」が「競争に強い」
・D（Dark）Factor：サイコパシー（精神病質）、ナルシズム（自己愛）、マキャベリズム（権謀術教）→自己愛が強く、双極障害、支配的な問題児は何故か、権力（上司）におもねる平目が大企業には多いように思う
・正義もコストがかかる：怒りと罰することのコスト
・セロトニンはコストをかけて不公平な行動を罰する意欲を減らす→薬剤の効果
・遺伝的な「悪意」：競争相手を不利に、血縁者に利益を
・シャーデンフロイデ（Schadenfreude）他者の不幸を喜ぶ https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%B7%E3%83%A3%E3%83%BC%E3%83%87%E3%83%B3%E3%83%95%E3%83%AD%E3%82%A4%E3%83%87
・利己主義を抑えるのは、民主主義の組織や取り決め：共有地の悲劇防止など
・ヒラリー・クリントンには「投票したくない」、つまりは「勝たせたくない」悪意が、トランプ当選につながった。BRIXITもECのイギリスを見下した態度に対する「悪意」の結果
・達成不可能と思える「ストレッチ目標」には「反支配的（ブレイブ・ハート）」な性向から目標達成に「戦う」動きがある（アポロ計画など）
・格差が大きい場合、富裕層は暴徒を恐れる→政治に頼る
読み物として面白いが、まとまりがいまひとつ
Fiscal Policy Under Low Interest Rate :Olivier Blanchard が原題
留学時代、MIT Sloanの教授だったはずだが習った覚えがない。今は、経済の教科書も書く大御所だ（ https://en.wikipedia.org/wiki/Olivier_Blanchard ）
低金利と財政投資について簡単な式で分析しているのが面白い。中級以上の知識があれば理解できる。
下記の仮定条件において
r*：中立金利（生産が潜在生産量と等しいと仮定したとき、貯蓄Sが投資Iと同じになる、潜在生産量と総需要が等しくなる実質金利）
r ：安全金利（r=i(名目金利) -πe（予想インフレ率））
とすると
（r-g）<0の時、財政は黒字となる（成長が金利を上回るため）
なお、ピケティの（r-g）>0はrがリスク性投資（資産収益率）としているため正当としている。
rminは実効下限制限金利としているが、これ以下のr*の場合（マイナス金利など）は金融政策が制限を受け、財政政策が有効としている。
財政政策についてはSDSA（stochastic debt sustainability analysis 確率的債務持続可能性分析）により債務ダイナミクスはs（プライマリーバランス）＝S（財政黒字）/Y（GDP）とb（債務比率）=B（債務）/Y
s=(r-g)/(1+g)*b となり、（r-g）<0なら財政赤字でも対応可能となる
我が国の経済については、この30年、財政政策により経済を支えたが、財政赤字が積み上がり、（r-g）<0の財務ダイナミクスを上回るものとしている。金利が上がると、経済成長が低下し（r-g）>0となる懸念を示している。
つまりは、低金利政策によりrを小さくし（r-g）<0となっていたのが実情だ。このため、財政赤字の拡大（利払いの低下）もあったと考えるべきだろう。民間貯蓄の金利所得の損失と政府債務金利支払いの低下という「贈与（所得移転）」だ。r（安全金利）を下回る政策のチェック（ずる）の指摘がないのは残念だ。また、低金利でのゾンビ企業の生き残りもある。
なかなか、面白いが、理論的であり、低金利での生産成長・革新の低下や投機の発生の指摘など民間への影響側面の把握が弱いと思う
今は、低金利が招き寄せる投機（Speculation）、資産インフレなども考えるべきだ、生産Yではないが、インフレの前兆となる
2008年のリーマン・ショックは、不動産商品の証券化による複雑化とリスクの伝播、そして値上がりする不動産へのサブプライム・ローンの破綻により欧米での金融破綻と景気悪化、それを受けた我が国の景気悪化だった。
この時、中国は4兆元（57兆円）の財政政策で対応し、唯一成長を保ち欧米を超える経済力を誇るようになった。一帯一路政策や戦狼外交の強気の戦略となった。しかし、2019年、武漢でのCOVID‐19（ https://en.wikipedia.org/wiki/COVID-19 ）の発生と中国のゼロ・コロナ政策から躓きが始まった。
欧米では、デフレ対策として低金利政策（マイナス金利）が支配的となったが効果はなかった。（Paul Krugmanもマイナス金利を間違いと認め、批判を受けた https://mises.org/wire/krugman-wrong-again-artificially-low-interest-rates-created-bubbles ）。コロナ後半から、政策金利は上昇に転じた。
しかし、中国では積極財政が、今になって不動産投機を生んだ。欧米でも低利資金は、株価の上昇や通貨投機を生んだ。しかし、今は金利上昇となり、低利資金も借換で枯渇する。つまりは、景気の陰陽は循環する。
現在、恐ろしいのは中国の不動産だ。危ないといわれ3年は経つがコロナ禍でうやむやになっていた。
我が国の円安は異常であり、さらに円安利用の株高も異常だ。やっと定期預金やローン金利が上がりつつある。日銀は、優柔不断だ。こういう投機と対策の政策が不安定時は、手を出してはいけない。この数年は、日銀ファイナンスの投機相場としか言いようがない。しかも、欧米利上げのなか、低金利を維持している。
ぬるま湯のゆでガエル状態を脱する勇気が政府にも日銀にもない。そして、この30年ゾンビ企業が生き残り、GDPは増えなかった。
株価下落、円高を待つ
ビッグモーターの不正がメディアを騒がす。これは、修理詐欺、保険金詐欺（損保も加担の疑い）、さらには店舗正面の街路樹枯死などが問題とされる。根本は、経営からの利益指示と達成、できない場合の罰則（降格人事など）があり、現業との乖離がある。
バブルの頃は、わが国の製造業の強みは管理職（ホワイト・カラー）と現業（ブルー・カラー）が協働し、TQCや「カイゼン」を行ったからだ。なお、同じ食堂で昼食を食べる姿もアメリカでは驚きととらえられた（管理職以上の食堂と工員の食堂の分離があたりまえ）。
いまや、それが、経営から現業への利益指示と目標達成の結果のみを管理している。内向き型の経営であり、「社内管理」に徹するのが特徴だ。どのような手段で達成しているかに経営は「わざと」関与しない風潮すらある。（「知らなかった」は経営者の禁句）そのため、現業では会計や、手続きなどの手段で「ごまかし」が横行している。
有名な例では
①東芝の「チャレンジ」という利益目標指示が、粉飾決算と改革の遅れを生んだ
https://toyokeizai.net/articles/-/78801
②かんぽ生命の営業目標は不正な解約・新規契約や対応を生み、契約者を裏切った
https://diamond.jp/zai/articles/-/219607
③電通のオリンピック談合、「鬼十則（ https://gigazine.net/news/20070316_dentsu10/ ）」を脱していない
3社とも業界大手かつ信頼がある会社だったが、その信頼は地に落ちた。これこそ「ブランド」の凋落であり、利益確保重視に「ばれなければ良い」を生んだ企業文化だ。つまりは、経営の強欲（Greed）に支配された、現業のごまかし（Disonesty）になった。
一見、売上はあがったようにみえるが、我が国の産業転換・改革の遅れを生み、これが失われた30年の低成長のトリックだ。GDPが伸びなかった理由のひとつだろう。
結論として、経営と現業の分離、これこそが今の我が国における危機の本質だ。改革や新規事業に手を出さない守りの経営主義が生んだものだ。
内向きの経営者をとりかえよう、または社員が営業目標への特化管理に反抗することだ
我が国の住宅投資はGDPの3％（ https://imidas.jp/ichisenkin/g03_ichisenkin/?article_id=a-51-007-08-01-g204 ）、不動産は12％（ https://b2b-ch.infomart.co.jp/report/industry/middle.page?chim=17#:~:text=%E5%86%85%E9%96%A3%E5%BA%9C%E3%81%8C%E5%85%AC%E8%A1%A8%E3%81%99%E3%82%8B,%E5%89%B2%E5%90%88%E3%81%AF12.0%25%E3%81%A7%E3%81%82%E3%82%8B%E3%80%82 ）さらに住宅投資の活用として、帰属家賃の支出を計上している（ https://www.ssu.ac.jp/relay-essay/20150507/ ）
中国では、特殊要因として土地は国家のもので一時払いの定期借家だ（ 「土地使用権譲渡金」 https://www.nli-research.co.jp/report/detail/id=63593?site=nli ）要は、土地収入は地主である国か地方政府になり財源となり（ https://www.mof.go.jp/public_relations/finance/202210/202210h.pdf ）、収容や満了時の扱いは政策のからみもある。
中国のGDPの29％は不動産業（連産業を含む： https://www.nber.org/system/files/working_papers/w27697/w27697.pdf ）
中国の住宅バブルは、90年の我が国のバブルより大きいと見られる（上記資料）
①値上がりの推移：高い上昇率10％超 Figure 1
②価格水準が高い：年収倍率40倍近いFigure 4
③住宅開発をてこにした建設・不動産の活性化：Figure 5,6
④投機的な供給と需要：Figure 8
そのため、不動産を持てる資産増加の富裕層（GDPには個人の中古売買利益は計上されない）ともてない層に社会が格差拡大となっている。さらに、大都市と地方都市、周辺部など都市格差（Figure 2）も広がっている（ https://www.ide.go.jp/Japanese/Researchers/tanaka_osamu/China_report/2021/20211007.html#:~:text=%E5%85%A8%E5%9B%BD%E4%BD%8F%E6%B0%911%E4%BA%BA%E5%BD%93%E3%81%9F%E3%82%8A%E5%8F%AF,%E3%81%AE%E4%BC%B8%E3%81%B3%E3%82%88%E3%82%8A%E9%80%9F%E3%81%8B%E3%81%A3%E3%81%9F%E3%80%82 ）
中国経済は7％成長（10年で倍）となっていたが、内需の投機的住宅開発での拡大が裏にあったとわかる。
その一方、産業の成長と格差、貿易などに課題もある。住宅・不動産とITCが産業を支えている構図がわかる。（ https://ja.wikipedia.org/wiki/%E4%B8%AD%E8%8F%AF%E4%BA%BA%E6%B0%91%E5%85%B1%E5%92%8C%E5%9B%BD%E3%81%AE%E7%B5%8C%E6%B8%88 ）
中国のGDPの裏側が明らかになってきた、今後の世界経済への影響もあろう。住宅向けサブプライム・ローンが原因のリーマン・ショックから15年、今度は中国の住宅か
節税に使われたというタワー・マンションだが、節税効果は数百万円のようだ（ https://news.yahoo.co.jp/articles/9c04af04389b1eef41cba025be88e57ec963266c?page=3 ）もっとあるのかと思ったが、これなら適正価格の物件を精査して買うのが得策と思う。
空き家の課税強化は、小規模宅地（200㎡以下）で6倍になる。（ https://www.kentaku.co.jp/estate/navi/column02/post_53.html ）そのため、住宅建設を進める事業者も多い。もともとは、住宅供給を増やす政策であったが、現在の空き家の多さ（13.6％ https://www.stat.go.jp/data/jyutaku/2018/pdf/g_gaiyou.pdf ）から考えると需要のある駅近立地でないと誘致競争が激しい（顧客の取合い）としか言いようがない。
さらに、京都市は26年度から「空き家税」を導入する。（ https://www.city.kyoto.lg.jp/gyozai/page/0000296672.html ）これは別荘税のようなもので都心部の住宅供給を促進し、さらに税収も増やそうというものだ。
住宅供給、空き家、未活用住宅の三つ巴だ。
京都では、ホテル供給が急拡大したこと、プレミアム・クラスのホテルが進出したこと、柊屋・俵屋・炭屋など歴史ある旅館もあり、別荘は不要かと思う。ここで、企業の保養所などがグレー・ゾーンだ。別会社にして、会員制、利用料を収益とすれば回避できそうにも読める。
とまれ、非居住の住宅課税強化は都心未利用住宅の活用に意味があると考える。かつ、ゴミ屋敷の撤廃などにも効果がある。住宅都市計画の転換だ
樹上にいた類人猿が地上の草原で直立二足歩行を始める、歴史を化石から分析し、環境を想像する。作者は学者として、抽象に向かうのではなく、感情移入し化石のが生きていたころをの外敵や、ケガ、感情まで「想像」している。印象派でいうと、セザンヌの抽象化ではなく、ルノワールの肌の輝く裸婦など、ゆったりした世界にたゆたう感情移入だ。
筆者はボストン科学博物館（ https://en.wikipedia.org/wiki/Museum_of_Science_(Boston) ）のサイエンス・エデュケーターから博士号、准教授のキャリアによるものだろう。
ホミニン（ヒト亜科）の研究から、二足歩行の足跡からアウストラロピテクスの「ルーシー」（ https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%AB%E3%83%BC%E3%82%B7%E3%83%BC_(%E3%82%A2%E3%82%A6%E3%82%B9%E3%83%88%E3%83%A9%E3%83%AD%E3%83%94%E3%83%86%E3%82%AF%E3%82%B9) ）発見が契機となった。
二足歩行では、なんでも食べる雑食となるが、化石の尿酸や、アルコール代謝を遺伝子解析で分析できるとは驚いた。なお、食物も歯垢や糞から分析されている。
逃げ足の遅い二足歩行は夕方から明け方まで活動する肉食獣対策として、夜は木の上に集団で生活していたようだ。
また、歩き方も多様であり、今のホモ・サピエンス（ https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%9B%E3%83%A2%E3%83%BB%E3%82%B5%E3%83%94%E3%82%A8%E3%83%B3%E3%82%B9 ）の歩き方に至るまで色々あったようだ。
また、二足歩行は効率的な食物確保ができたため、余剰エネルギーで脳の発達（脳はエネルギーを消費する）ができたとしている。
ホモ・エレクトス（ https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%9B%E3%83%A2%E3%83%BB%E3%82%A8%E3%83%AC%E3%82%AF%E3%83%88%E3%82%B9 ）に至ると、150万年前は、アフリカから歩いて西は中国、インドネシア、東はスペインに至っている。
この時期、脳が倍ほど大きくなったが、
①雑食のため植物繊維を消化する必要がないため、腸が短くなり、脳にエネルギーが回った
②火を使い、消化しやすい調理ができた、火で暖を取ることもでた
その結果
①重いものを抱えて動ける
②呼吸制御により多様な声が発達し言語につながった（50万年前位）
そして、ホモ・サピエンスの登場の舞台がととのった
発達の結果、今の社会では：
・赤ん坊は歩くが、移動そのものを楽しみ、数千歩歩き、何十回と転ぶ
・12ヵ月で歩くとあるが、早い遅いという個人差がありIQなどとの相関はない
・女性はものを運ぶ能力が男性よりも高い：子供を運ぶためか、耐久レースでは女性の優勝が多い、疲労に対して耐性があるため
・足裏のアーチなど現代でも多様：薄い靴のほうがアーチ強化になる
・直立での副作用は椎甲板ヘルニアと膝の軟骨のダメージ、副鼻腔への粘液などの溜まり
・子供の脳と身体の発達のトレード・オフ：先にエネルギーを使う脳が発達、その後の思春期に体が遅れを取り戻し急激に成長する
・人類の祖先の生活はチンパンジー（仲間を襲う）かボノボ（平和主義）だったか：「善と悪のパラドックス」（リチャード・ランガム https://www.nikkei.com/article/DGXKZO67237420R11C20A2MY5000/ ）
われわれの「歩く」歴史はこうだったのか！と感じ入る
アメリカでは78兆円（ https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGN28DYZ0Y3A620C2000000/ ）の融資の損失が起こる可能性がFRBにより指摘されている。
今は、リファイナンス（借換）前のため低利資金があふれているが、2年以内に高利に借換の予定だ。特に不動産は倒産も懸念されている。そのため、2年債の方が、10年債の利率を上回る逆イールド（ https://jp.reuters.com/article/usa-bonds-yieldcurve-idJPKBN2YJ158?utm_source=newsshowcase&utm_medium=gnews&utm_campaign=CDAqEAgAKgcICjCuhf4KMMLK9gIwi4bQAQ&utm_content=rundown ）が発生し、短期資金の需要が大きい異常な状況だ。我が国では、90年のバブル破綻後に発生したのが記憶に残る。
そこで、動かない日銀の低金利政策（ https://jp.reuters.com/article/interview-boj-policy-meeting-idJPKBN2WP0C6 ）は世界で異常だ。そのため、為替操作により、円安を誘導し、日本株を上げて儲けるという、為替と株両面での投機が我が国を襲っている。（円高になると儲かる、株高のうちに売り抜けると儲かると一粒で倍美味しい）
安い日本では、すべて半額セールのようなものだ。インバウンド・ツーリズムでも外貨は稼げない。
日銀の悩みもある、金利を上げれば、保有国債の含み損となる。また、株価が下がればなじられる。しかし、放置もできないため、「検証」に時間を稼いでいる。アメリカが不況になれば、そのどさくさ狙いとしか思えない。
もはや、日銀政策は、政治連動と自己保身の魑魅魍魎が跋扈している。身の回りのマイクロを見て、世界というマクロを見ない。
現在の高値になっている株式投資はすすめられない、対数グラフで見ると株が4万円になっても25%のゲインだ。また、アメリカの株価上昇はインフレの効果も大きい。
マクロ派の意見だが、インフレの差がでない為替（アメリカのドルはインフレで割安になった）と、インフレの差を加味しない株価（アメリカの株はインフレもあり高騰した）は危険だ
最近、銀行と証券が高金利の仕組み債の投資やCredit Suisse のAT1債や、詐欺の「限定高利回り会員」などが目立つ。
30年に及ぶ低金利であり、有利な退職金定期預金も1％に至らず、6ヵ月以内という、「人寄せ」であり、しかも投信と一体なら金利が上がるとある「投信」誘い込みを感じる。（銀行は投信などを売ると販売手数料で儲かる仕組み）
金融の基本だが、
①利率の高い投資はリスクがある（価格変動シグマが大きい）
②リスクを保証する手法があるがコストがかかる（オプションなど）
そのため、定期預金が0.25%の時に、ある投資で「5%保証」というのはありえない。4.75%のプレミアムは不動産投資では実現不可能ではないが、変動し、大損もする。
「保証」は保証コスト（オプション料など）がかかるためさらなる運用先のコストとなる。運用先も、このような高利率の借入金を借りるくらいなら低利の銀行融資か社債発行をする。それができないような会社か個人がこのような高利＋保証により金を集めるが、高利の運用はできないうえ、保証コストまで負担すると返せる訳がない。
避けるべき投資の見極めは、定期預金（今は大体0%と思うと良い）から、①「4%以上」の金利、②元本「保証」のセット。これは運用できず持ち逃げの詐欺（ポンジースキーム）だ
銀行や証券会社でも元本保証はないが「もっと高利」があると言われても、相応のリスクを考えるべきだ。元本（もとで）も無くなる場合を問いただすのが良い。高利な投信は投資でなく、投機でもなく、博打と同じと考えてよい。
いま、貸出で儲かるのは利息制限法（15%上限）を利用したクレジット金利くらいだ。
クレジットでポイントも付き、利用を多くしてリボ払いに導く仕組みの裏はこれだ。借金のコストは住宅ローン（信用調査と団体信用生命保険のため低利）以外は高利。
賢いのは、高利は疑う（世の中うまい話がある訳がない）、リスクを聞きつくす（録音・録画をする手もある）、クレジットは現金払い（高利の借金をするなら買うな）、これに尽きる
上下2巻のジェニファー・ダウドナの伝記は大著だが、すっと読める。MIT、Harvardなど出てきて懐かしい。
内容は3つに分かれ、①理学研究者の競争とチーム、②クリスパー活用での倫理問題、③COVID19への対応と、時流にあった内容だ。
知見は：
①理学研究者の競争とチーム
ジェニファー・ダウドナJennifer Doudna
（ https://en.wikipedia.org/wiki/Jennifer_Doudna ）はハワイ育ち。The Double Helix（ https://en.wikipedia.org/wiki/The_Double_Helix ）を読み、遺伝子に関心を持つ。その本の中にRosalind Elsie Franklin（ https://en.wikipedia.org/wiki/Rosalind_Franklin ）の2重螺旋構造を証明するPhotograph 51（ https://www.sci.kyoto-u.ac.jp/ja/academics/programs/scicom/2017/201708/01 ）撮影の功績があり、女性でも偉大な研究者になれると知った。この女性研究者もテーマとなっている。
Harvard Medical SchoolのPh.D.を取得。それからRNAの立体構造に着目し、構造生物学Molecular Biophysicsを学び、最初の結婚と離婚、2度目の結婚で堅苦しいケンブリッジから西海岸のバークレイへ乗り換え（研究者の二体問題も解消）。Lawrence Berkeley National Laboratory（ https://en.wikipedia.org/wiki/Lawrence_Berkeley_National_Laboratory ）などを経る。
Doudnaの会社員不向きと研究現場志向、チーム形成が効果を発揮しbiochemist（ https://en.wikipedia.org/wiki/Biochemist ）として、2012年にCRISPR-Cas9を論文発表、その功績で共同研究者のEmmanuelle Marie Charpentier （ https://en.wikipedia.org/wiki/Emmanuelle_Charpentier ）とともに2020年ノーベル化学賞を受賞した。女性の教え子と自己資金で起業。
この2012年の論文について、競合したのがシクニクスであり査読競争と内容のプレゼン勝負があった。
学・産に政＋慈善団体の資金援助が基礎研究を後押しした。
さらに、ヒト細胞への応用について、Harvard：George Church（ https://en.wikipedia.org/wiki/George_Church_(geneticist) ）、MIT（ 正確にはBroad Institute （MIT（ゲノム工学）とHarvard（医療）の共同研究）
https://en.wikipedia.org/wiki/Broad_Institute https://www.broadinstitute.org/about-us ）：Feng Zhang（https://en.wikipedia.org/wiki/Feng_Zhang ）、U.C. Berkley：Jennifer Doudna 3者の論文の先着と内容の争いと、特許争いとなった。競争が発明を加速させた。
イノヴェーションはリニア・モデル（ https://en.wikipedia.org/wiki/Vannevar_Bush が提唱）ではなく並行的に進む。
（もともと、MITはゲノムなど工学であり利根川進（https://ja.wikipedia.org/wiki/%E5%88%A9%E6%A0%B9%E5%B7%9D%E9%80%B2 ）は遺伝子研究、1988年に面会し名刺もある。しかし、利根川も倫理に厳しい東海岸でのセクハラ疑いの事件がありMITを去った。）
Doudnaの勝利となったが、ここにボストンのヴェンチャー・キャピタル（もともと捕鯨投資が出自）がからみ、Feng ZhangとBroad Instituteの動きもあり、3者の間に軋轢が生じた。
これは、ITC産業において、「Regional Advantage: Culture and Competition in Silicon Valley and Route 128 現代の二都物語―なぜシリコンバレーは復活し、ボストン・ルート128は沈んだか 」（アナリー・サクセニアン）を思い出す。
陽気で開放的なスタンフォードなどシリコン・バレーのつながりは、サスペンダーにボウタイという堅苦しいボストンより成長したというのが結論だ。
茶々を入れたのがBroad Institute のEric Lander（ https://en.wikipedia.org/wiki/Eric_Lander ）の2016年の小論（Cellにて）はDoudna の功績を認めずMIT Technology Reviewにまで酷評
②クリスパー活用での倫理問題
・DARPAによるクリスパー利用での生物兵器無効化
・クリスパーは原爆と同じか（残虐なのが明らかになると使わない）
・治療（遺伝性疾患）か強化（能力や特徴など）か予防か、超強化（新しい能力）
・個人の利益かコミュニティの利益か
・金銭的な不平等が遺伝子治療の不平等につながるか：教育と同じ、富裕層の利益
The Double Helixの著者 James Watson（ https://en.wikipedia.org/wiki/James_Watson ）は子供の一人が双極障害である理由が遺伝と解釈、人種・病気についての能力遺伝を公共の場でたびたび発言、物議をたびたびかもす。Cold Spring Harbor Laboratory（ https://en.wikipedia.org/wiki/Cold_Spring_Harbor_Laboratory ）からの「縁切り」となる。息子本人は「精神の病気ではなく、出来が悪い息子を持ったことが父親の重荷だ」と遺伝的運命を広く解釈している。
・人間欠点があるのは、モザイクだから
③COVID19への対応
・科学者の協力と情報のオープン化となった
・DARPA（ https://en.wikipedia.org/wiki/DARPA ）の支援、
（もともとMITはDARPAと親しい。アメリカ空軍との共同研究のためのLincoln Laboratory （ https://en.wikipedia.org/wiki/MIT_Lincoln_Laboratory https://www.ll.mit.edu/ ）などあり、Internetの応用に強かった）
・Jonas Salk（ https://en.wikipedia.org/wiki/Jonas_Salk ）はポリオに対し、「殺したウイルス」をワクチンに、Salk InstituteはLouis Kahnの名作（ https://en.wikipedia.org/wiki/Salk_Institute_for_Biological_Studies ）
とても面白い内容だ
なお、MIT周辺 Kendall SQあたりの Technology Square（ https://en.wikipedia.org/wiki/Technology_Square_(Cambridge,_Massachusetts) ）の開発進行は目覚ましい。Broad Instituteをはじめ、Bio Gen、 Modernaなどゲノム企業が集積している。https://www.google.com/maps/place/549+Technology+Square,+Cambridge,+MA+02139+%E3%82%A2%E3%83%A1%E3%83%AA%E3%82%AB%E5%90%88%E8%A1%86%E5%9B%BD/@42.3580141,-71.0879146,667a,35y,39.29t/data=!3m1!1e3!4m6!3m5!1s0x89e370ac3e67c919:0x6648bb97c2ca7bc8!8m2!3d42.3642943!4d-71.0925646!16s%2Fg%2F11h08_k8kg?entry=ttu
単純に通貨は、2国間の①PPP（物価）や②Real Interest Parity（実質金利差）により変動する。
今回、円買いの株高だが、円安になっているのはヘッジ（オプション等）により円高押さえを同時にかましていると考える。時間経過と不定性を価格にするのがオプションであり、これが効いているうちは良いが、オプション価格の乖離や思惑の変化により思わざる逆回転と連鎖反応への反動はリーマン・ショックで証明された。
外資系は株を釣り上げても、円高に振れさせるとドル・ベースの収入は増える。円を冷やしながら、株を熱しているようないびつな状況だ。
①について、内閣府レポート（図3 https://www.esri.cao.go.jp/jp/esri/archive/new_wp/new_wp070/new_wp066.pdf ）によると、企業物価83円/＄、消費者物価93円/＄を示唆しているが、アメリカのインフレ進行を考えるとさらに安くなるだろう。当方の実感として65円/＄位に思う。
さすがに、政府も日銀もどうにかせねば投機筋に支配される。これはもともと日銀の黒田低金利・異次元緩和の継続という、世界でも我が国だけという異常な金融状況による。
②について、アメリカの10年債の利率は3.7％（5月末）、インフレは4.9％のため実質金利は▲0.8％、我が国は、同利率0.4％、インフレは2～3％（見込み）、2.5％とすると実質金利は▲2.1％、アメリカとのスプレッドは1.3％のため短期的な円の下落の説明要因とはならない。むしろ、日銀の「独自政策」を狙い撃ちしたシナリオ相場だろう。
すべからく、日銀と政府は政策金利を上げ、イールド・カーブ・コントロールを止め、国債の買入を停止し、世界標準の「自由経済」の復活を目指すべきだ。
アメリカでは空室率が上昇し、収益力の落ちた商業不動産のリファイナンスの融資額と利率のリスクが顕在化している。
我が国が投機の草刈り場になってはいけない。また140円/＄のレートでは復活したインバウンド観光でも「安い日本」で儲からない
円安でないと輸出できない競争力のない製品づくりを脱し、「高くても売れます」製品を円高でも売れる企業・経営にするのが今の市場だ。しかも、ファブレスなど生産地と本社は分離されている。知恵を売る時代だ
世界的に利上げ、不況、銀行倒産などあり株価は下落になるはずがそうでもない。
我が国では、日銀の金融緩和継続と、円安もあり株が上がりつつある。どうも、宴の終わりの前に料理総ざらえのような感じもある。かたや、ゼロゼロ融資（無担保・無利子）の焦げ付きや、ユニゾホールディングスの民事再生（借金棒引き）などもある。
反対に、京都の街は以前と同じくらいの観光客数と消費が伸びる。3年間のコロナ禍での「反動消費」も見られる。
不動産は、リモート・ワークによる需要低下によりアメリカはじめオフィス価格の下落とファイナンスした地銀の不良債権が懸念されている。
まだら模様のなか、怖くて株を買う気にはならない。
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