2010年の著作、ICTとグローバリゼーションにより、市場動向の変化にフレキシブルな対応が求められ、雇用もフレキシブル志向に変化したというのが前提、知見は:
・アトキンソンの分析では機能・数量・財務のフレキシビリティがある
・仕事に人をあてがう「市場志向」のアメリカ、逆の日本「組織志向(企業共同体)」
・雇用のジャパナイゼーション:小さな事業単位に権限移譲、創意工夫
①アメリカのジョイント・チーム型:ニューディール型労使関係、労使共同決定と半自立的作業グループ、知識連動給の高い賃金、キャリア開発、労働組合と従業員の参加
②日本型:作業手順は従業員の自律的参加、手順は会社が標準化を高度に進め監督に委任、勤続年数・業績評価の報酬、雇用安定、企業別労働組合→日本で維持し続けた
③低賃金型:公式の手続きによらない経営者の裁量権限、階層的職務、出来高払いの賃金、高い離職率、強硬な反組合的傾向(中小企業に多い)
④人的資源管理型:企業文化と後半なコミュニケーションに依拠し、従業員間の連携を促すチーム制度や付加給付のある平均より高い賃金、個人別のキャリア開発、労働組合代替機能(コダックやIBMが代表例だった)
・長期・短期の勤続と定着・移動のマトリクスでは右上がりの3分類になる:長期・定着の長期蓄積機能→高度専門能力活用→短期・移動の雇用柔軟型まで
・雇用は「職務」から「ヒト」基準に変化→日本:役割給(目標管理・成果評価・会社貢献度)アメリカ:職務給(企業戦略、部門目標、個人目標)
・日本でのdecent work:働き甲斐のためには:雇用の安定が前提となる、すべての雇用形態において無期雇用とし、さらに非正規・正規の社員の雇用や給与など条件を同じとすべき、長時間労働の規制も不可欠
・評価の基準の明確化、アメリカでは査定に話合いと労働者のサイン必要
結論がない。しかし、2022年のポスト・パンデミックでは、在宅勤務Zoomでの補完、不要な業務・会議の明確化、ICT技能の欠落など明らかになった。オフィスに集積すべき機能・人材も絞り込まれる動きがある。
「ヒト」基準がさらに変化しそうだ