歴史と経済と医療の未来予測・歴史経済波動学

フラクタルと歴史経済波動学で予測
 未来の世界と経済と医療の行方
貴方はいくつの真実を見つけられるか!

温故知新・ELLIOTT WAVE・過去を見れば今が分かる

2014年02月19日 13時29分30秒 | 金融・経済
● 1990年以前の株価を見れば、現在の波動の分析に役立つと思います。

  ① 日本の資本主義波動は、明治維新を持ってその開始とします。1868年

  ① そのSupercycle(Ⅰ)波は、明らかに敗戦を持ってその時とするのが正しいでしょう。
    その頃の、株価のデータがないので、推測ですが、Supercycle級では
    問題ないと思います。もしかしたら、朝鮮戦争開始までと
    見ても良いですが、本質的な物ではないので無視します。

  ① 従って、1945-1868=77年。一般的に第(Ⅰ)波はそれほど大きくはなく、調整も
    元に戻ったと思わせるほどの崩壊である”とのエリオット波動の
    ルールにも合っています。

    従って、第(Ⅲ)波は最も大きいとのルールも此処に示せるでしょう。

                
● 1945年から始まった、Supercycle(Ⅲ)波は、図の様にサイクルⅠ,Ⅱを経て、1989年の
  頂点をそのサイクルⅢという事が出来ます
。1975年前後から1989年までの約14年間
  と言えます。図からサイクル第Ⅰ波は第一次石油危機までと見ます。

                
● もし2008年の10月28日、日経225≒6994円を底と見れば、1989年―2008年≒19年と
  判断できます。合計Ⅰ+Ⅲ≒14+19=約33年と出ますので、サイクル上下を
  合わせて30年説に近くなります。又第Ⅲ波は大きいとのルールにも合います。

● 実際06年1月以来の日経平均週足のデータから、08年10月28日が一番安いですから
  其処を底としても良いのです。そうすると、その後の波動の分析も異なってきます。

                
● 1989年からの巨大な調整は、Triple Zigzag=TZ と判断できます。TZの
  最後の波=ZはZig zagと言うのがルール
ですから、6994円の時点、
  2008年10月28日が底と言う事に成ります。

● 言い換えれば、07年2月26日からの崩壊は、5波を形成しないと言う事です。
  09年の3月10日を底とすると、5波を形成して、そのルールに合いません。
  勿論Zigzagの一段下の波Zig は5波形成がルールですし、実際5波を
  作っています。Zagも同様に5波を作っていて、法則通りです。

               
● 従って、2008年10月・6994円から、2011年11月25日・8135円までは、次の波動の
  Intermediate第(1)と第(2)波
と言う事に成り、宮田さんとは異なります。

● そもそも07年2月26日からの崩壊は、図の様にZIGZAGですから、最後の底≒8135円が
  途中の底≒6994円より安いのは、エリオット波動のルールに反します

  ルールでは、SHARPS(ZZ,DZ,TZ)の最後は最も低いのです。

● 最後の底が途中の底よりも高いのは、SIDEWAYSのみです。つまりFLAT、D3,T3の
  時です。2011年から調整に入っている、プラチナやパラディウムの
  価格に見られますが、1989年からの日経225はSHARPS調整です。

● つまり、本当は2008年の2月26日から、最後のサイクルⅤ(Supercycle(Ⅲ)の)に入って
  いる
と見られます。もしそうなら、日本の次の崩壊は、欧米の2029年の崩壊よりも
  先に来る事も予想されます。≒多分2026、2027年年頃でしょうか?

● この・・**7年と言うのは、危機の年には良く出てくる数字ですので、英米型の
  資本主義の崩壊もその時に、同時崩壊する可能性は有りますが・・。


宮田さんの説


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一,弐,参,四面楚歌・未来は変えられるか?

2014年02月19日 11時19分04秒 | 時代・歴史
http://www.zakzak.co.jp/society/foreign/news/20140219/frn1402190723000-n1.htm

【凄む中国 狂う世界】

ゴールは「中国系の米大統領誕生」か,中国がもくろむ日米安保の形骸化
                  (1/2ページ)2014.02.19

全米各地での慰安婦の像の設置活動の背後で、中国系反日団体がうごめいている。

 中国の習近平国家主席時代の「反日」「卑日」工作は、北米西海岸を主舞台に展開している。その中心的な団体の1つが「世界抗日戦争史実維護連合会(抗日連合会)」だ。

 抗日連合会は1994年、米カリフォルニア州サンタクララ郡クパチーノ市(サンフランシスコ・ベイエリア)に発足した。反日工作拠点を中国国内に拡大させた江沢民派が仕掛けた海外拠点とされ、北米を中心に世界に40以上の支部がある。

 この20年の主な活動は、作家や歴史学者を巻き込んでの南京虐殺の宣伝や勉強会、歴史教科書の内容に関する提言、日本の国連常任理事国入りを阻止するための署名集めなど。近年、他の在米華人系団体や韓国系団体、ユダヤ系人権団体などとも連動しながら活発化させているのが、「全米すべての州の教科書に『日本海』と『東海』を併記させる活動」と「慰安婦の像や碑の設置活動」だ。

 抗日連合会の前会長は「韓国、フィリピン、ベトナムの婦女子が日本軍にレイプされるなど、悲惨な目に遭ってきた」と語るなど、韓国系はもちろん、在米の東南アジア系移民の囲い込みにも余念がない。

 在米中国人はそもそも、大多数が祖国や中国共産党を嫌って逃げた当事者(1世)、もしくはその子孫で、祖国との関わりには消極的だった。ところが、90年代以降、中国が急速な経済発展を続け、米国の重要な貿易相手国となり、相互が利用し合う関係へと変化した。在米中国企業、中国ビジネスにご執心な米国企業も増加した

さらに、高学歴&高収入の“2高”の中国系米国人が目立つようになり、団体や組織の集金力や影響力がアップした。しかも、中国の米国債保有高は1兆3200億ドル(約134兆円)。膨大な借金を抱える米オバマ政権は、中国の顔色をうかがう外交へと変容している…。

 在米反日拠点に心血を注いできた、中国共産党のもくろみは何か?

 日米離間であり、その先として「日米安全保障条約の形骸化」が考えられる。もう1つのゴールは「中国系の米大統領の誕生」のはずだ。中国系有権者数の増加も追い風となり、若手で勢いのあるアジア系政治家といえば中国系だ。つまり今は「中国に有利な政策を、米国でも実現させていく段階」にある。

 日本は太平洋を挟んで、中国と“チメリカ(中国化した米国)”に囲まれる新時代へと突入した

 ■河添恵子(かわそえ・けいこ) ノンフィクション作家。1963年、千葉県生まれ。名古屋市立女子短期大学卒業後、86年より北京外国語学院、遼寧師範大学へ留学。主な著書は「中国崩壊カウントダウン」(明成社)、「豹変した中国人がアメリカをボロボロにした」「だから中国は日本の農地を買いにやって来る」(産経新聞出版)など。

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● 一面楚歌とは、読んで字の如く、お隣の大陸・朝鮮の反日、恩を仇で返す国です。
 
  二面楚歌とは、これに北のロシア、又は南の東南アジア、又は西のUSAのどちらか
  一方が、日本の敵に成った場合です。

  三面楚歌も同様です。ロシア、東南アジア、USAの内、2か国が反日に成った場合です。

  四面楚歌とは、周囲が全て反日に成った場合を意味します。

● ロシアはしきりにラブコールを送っていますから、敵に成る可能性は薄いでしょう。
  日露が敵対したのは,露の白色武人の時代と革命後の赤色武人の時代≒
  共産主義の膨張主義に対する、日本の自己防衛の齎した結果です


● ロシアの武人の時代は終わり、今はプーチン王朝=知恵者の時代≒王朝時代に入って
  いますから、内向きに成り、侵略性は有りませんから、日本と戦う理由は有りません

● 東南アジアは、そもそも共産主義のベトナムでも日本と戦争をする力や理由は有りません。
  
● となると、残りはUSAとなりますが、問題は日本がUSAと意図的に敵対関係を築く
  事はあり得ませんから、問題はUSAの変質そのものが問題になります。

● つまり、上記の記事から見える事は、USAは大陸・半島の人間に浸食されている事です。
  中共は人口が膨大ですから、そのはけ口としてのUSAへの移民は今後も増える
  とおもわれますから、USAの変質=日本に敵対する事はあり得ます。

● 特に2046年以降に武人化したUSAは、その体質は中共や半島の武人の体質に似てきます
  既に似てはいますが、もっとその相性が良くなり、其処に入り込んだ反日民族が
  増えて、全体として反日国家に成ると言う可能性は高くなります。

● 救いなのは、初期の武人国家はその性格上、白色武人=共和党系の傾向が考えられ
  ると言う事です。つまり、共産化は当分ないであろうとの楽観論です。

● しかし、共産化の可能性は時と共に進むでしょうから、つまり混乱したUSAに国境から
  沢山の人が移民として入り込み、圧倒的に有色人種の構成が増えれば、
  共産化の可能性は、飛躍的に高まる
と思われます。

● その頃は、つまり共産化の高い時期は、丁度文永の役から810年後の2084年頃と想定  
  出来ますから、正に日本が四面楚歌に成る可能性が有る、危険な時期です。

● それを防ぐためにも、ロシアとの集団安保や東南アジアとの集団安保の構築も視野に
  いれるべきでしょう。その為には経済交流のみでなく、人間の交流も大切です。
  ロシア人の移民や東南アジアから日本への移住を促進したり、
  逆に東南アジアへの日本人の大移動も必要でしょう。

● 東南アジアへの永住とは、若者は労働力ですから不可能としても、引退した人や海外での
  生活を楽しみたい人には、気軽に行けるのが東南アジアです。年取ってから東南アジアへ
  移動して、日本人を増やしている人もいますし、白人は実際そうして
  影響力を行使しています
。日本のオジーも頑張りましょう!!!!

● これで、最悪でも二面楚歌で済むでしょう。どちらでも、日本人はその気に成れば、
  四面楚歌でも頑張れる国民だとは思いますが・・・・・・。

● 最悪を想定して,最良を期待する。これが一番のリスク管理です



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温故知新・ELLIOTT WAVE・他人の分析との差異

2014年02月19日 09時42分35秒 | 金融・経済
● 最近の小さい波動、minor,minute レベルの分析は、略当たっていると思われます。
  5月に向って、このまま上昇気流に乗ると予想できますが、三菱UFJモルガン・
  スタンレーの宮田さんは、今回の調整はもっと続くと見ています。

● つまり、13年12月末に達成した16320円が第5波の頂点で、一段上の(1)波として
  の調整が起こるとみているようです。もしそうなら、今回の底は、10255円・
  1波の頂点から~8238円・2波の底の間に来ることに成ります。
   つまり9000円前後まで下がるとみている事です。

● 今後の経過が全て証明しますから問題はないのですが、敢えて言えば、彼と
  私との見解の相違は、主に2つの分析の相違からくると思われます。

  ①つは、1990年から始まっている調整の底の時期を巡る相違です

   ★ 私は、2008年10月28日が、その底と見ていますが、

   ★ 彼は2011年11月25日をその底と見ている事です


     初めは私も彼の意見に賛成でしたが、今は見解を変えています。

  ②つ目は、今年5月末から始まり、10月初旬に13748円で終わった第3波の後に来る
            次の波、つまり第5波


   ★ 去年の12月末・16320円で終わったみる宮田さんに対して、

   ★ 私の見解は、これは一段下の第1波の終わりに過ぎないと見ている事です。
     従って、彼の言う第5波は今年の末又は来年の春に来ると見ている事です


● このまま9000円前後まで下がるか、5月前後までに18000円近くまで上がるかは、
  投資の戦略上非常に大切な事です。

● 貴方はどちらを選びますか?

宮田さんの考え


私の考え







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良いぞ良いぞもっと云いましょう・これでこそサムライだ~

2014年02月19日 08時35分16秒 | 戦争
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20140219-00000003-mai-pol

<衛藤首相補佐官>動画サイトで米国批判 靖国問題で                         毎日新聞 2月19日(水)2時31分配信

 衛藤晟一首相補佐官が動画サイト「ユーチューブ」に投稿した国政報告で、昨年12月26日の安倍晋三首相の靖国神社参拝に「失望」声明を発表した米政府を批判していることが18日、分かった。衛藤氏は、米側には事前に説明していたとして「むしろ我々の方が『失望』だ。米国はちゃんと中国にものが言えないようになっている。中国に対する言い訳として(失望と)言ったに過ぎない」と指摘した。

【参拝に「失望」異例の厳しいコメント】首相に届かなかった米の「忠告」

 衛藤氏は投稿で、自身が昨年11月20日に訪米し、国務省のラッセル次官補やアーミテージ元国務副長官らと会談した際、「首相はいずれ参拝する。ぜひ理解をお願いしたい」と伝えたことを紹介。12月初旬には在日米大使館にも出向いて「(参拝時には)できれば賛意を表明してほしいが、無理なら反対はしないでほしい」と要請したことを明らかにした。いずれも米側からは慎重な対応を求められたという。

 そのうえで、中国による東シナ海上空の防空識別圏設定を挙げ、「(日本が)いくら抑制的に努力しても、中国の膨張政策はやむことはない。ぎりぎりの中での首相の決断があった」と強調。「同盟関係の日本をなぜこんなに大事にしないのか」と米政府への不満を語った。

 衛藤氏は安倍政権発足以来、首相に参拝を促してきた。【村尾哲】


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● マルクスは正しかった。経済の波動が上向けば、政治も上向く。つまり社会の土台は
  経済であり、その上に政治はあるとの分析は、僅かなこの1年の株価の
  変動でも証明されています。良い反抗期の徴候です

● もしこの反抗期の対応を間違えれば、日本人の心の中には、不満と復讐の情念が
  溜まり
、未来の日米関係は、まかり間違えれば、破滅的になります。
  子供は最後は親を追い越します。追い越さなくても、親よりは
  長生きしますし
、場合により親を見捨てます。

● 衛藤さん、これでこそサムライである。言うべきことはハッキリ言いましょう。
  相手はたかが社会運動家上がりの人達ではないですか。何処かの元首相の様に。

● オバマの日本軽視の傾向が続くなら、日本訪問は遠慮すべきである。
  これは日本からの警告とすべきである。

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