一人除いて・全員肥満。遺伝子組み換え小麦で滅びる・USA/大西洋資本主義諸国。

（怖い話）アメリカ人の３人に１人が、、 

ある本によると、、

アメリカ人の３人に１人が肥満症ー。

だそうです。

肥満症とは、
寿命を縮めかねないほど
太っているということ、。

でも、アメリカだけでなく、
その他の国やここ日本でも、
数多くの減量プログラムやダイエット食品などが、
販売されて、売れまくっています。

実際には、
食べ過ぎないようにして、
毎日適度な運動をするだけで、
全ては解決すると思うのですが、、

とはいえ、、、

そんな肥満の原因として、
面白い説があるのです。

それは、、、

肥満は飢餓への恐怖から来る

ということです。

どういうことかと言うと、
ある学者によれば、

人類が進化をとげた時代の最大の脅威は
ガンや心臓病ではなく、飢餓だった

ため。

飢えが脅威だった頃に、
生き残りの可能性が最も高かったのが、
食料が豊富なうちにできるだけ多くの脂肪分を
摂取して、蓄えることができる個体だった

なんていう説があるのです。

つまり食べ過ぎは
遺伝子レベルの働きなので仕方ない、
と。。

そして、、今、
全世界に感染拡大した新型コロナウイルスによって、
世界的な食料危機が起ころうとしている。なんて
情報も出てきていますよね。

国連食糧農業機関（FAO）などは、

「食料品の入手懸念が輸出制限につながり、
　国際市場で食料品不足が起きかねない」

と発表しています。

飢餓なんて無縁と思われていた時代でも
遺伝子レベルで食べすぎていたわけですから、
「これから食料危機が来る、、、」なんて情報が
きてしまったら、

余計に食べ過ぎてしまうかもしれませんね。

しかも、、

できるだけ
「ステイホームで、不要の外出を避けましょう！」
と活動を制限され、

ジムなどにもいけない状況は
ますます肥満になる可能性が
高まるような気がします。

・外出しない
→日光に浴びないのでビタミンD不足→骨が弱くなる

・アルコール消毒し過ぎ
→皮膚表面の良い菌も殺してしまって、免疫力低下

・人と会話しない
→気持ちが収縮

そして、、
・将来の不安や飢餓への恐怖からの食べ過ぎ
→肥満

と言うように、健康に悪影響を与える
条件が満載に思えますが、
不健康にならないためにも、

毎日少しでも日光を浴びたり、
家の前で"なわとび”などの運動をして、
適度な食事で健康を保ちたいですね。

あ、あと
節度ある投資を継続することで、
将来に対する不安を減らしたいですね！

 

レガシーリサーチチーム
飯村匡博

 

 

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●　悲惨な遺伝子組み換え作物の結末。

 

　❶　グルテン過剰で小腸粘膜を傷つけて、未消化のたんぱく質や微生物が

　　　　体内に入るのを手助けする。諸病の原因。

 

　❷　グルテンの分解物は〝モルヒネ”リセプターに結合して、遺伝子組み換え

　　　小麦製品（パン、麺類、菓子類、ETC）の過剰摂取が止めらない。

 

　❸　肥満の原因は、炭水化物の過剰摂取。

 

　❹　動脈硬化は、炭水化物が好きな細菌の感染によって起こる。

 

　❺　動物性たんぱく質は、動脈硬化を起こす細菌を抑制する。

 

　❻　遺伝子組み換え作物を作った段階で、USA国民の運命は決まったのです。

　　　醜い豚の子”という認識がない所が、又怖いのです。

 

 

頂点を極める・官僚権力と国家支配。今後20年間の最後の戦い。勿論頂点の後は下り坂。

★　https://www.mag2.com/p/news/452349?utm_medium=email&utm_source=mag_W000000001_fri&utm_campaign=mag_9999_0522&trflg=1

標的は河井夫妻にあらず。検察が狙う「安倍政権」という真の本丸
国内2020.05.22 153 by 新恭（あらたきょう）『国家権力＆メディア一刀両断』 

検察庁法改正による「検察幹部人事権の掌握」という目論見が、国民の抗議により潰えた形となった安倍政権。そもそもなぜ政府与党は、このような無理筋としか思えぬ法案を押し通そうと画策していたのでしょうか。

今回のメルマガ『国家権力＆メディア一刀両断』では元全国紙社会部記者の新 恭さんが、官邸が検察庁法改正にこだわらざるを得なかった事情を改めて解説。さらに現在捜査が進んでいる河井前法相夫妻の買収疑惑に安倍首相が関わっている可能性が高いとして、国民から「正常化」を望まれている検察に、政界中枢部への斬り込みを期待する旨を記しています。

検察庁法改正案で挫折した安倍首相に迫る河井前法相立件のXデー
昨年7月の参院選をめぐる買収容疑で、河井克行前法務大臣を広島地検が立件する腹を固めたようだ。

報道によると、妻の河井案里参院議員が立候補した昨夏の参院選前、広島県内の首長や地方議員、後援会幹部ら数十人に総額で1,000万円を超える現金を渡していたという。
河井前法相の疑惑には参院選の3か月ほど前に自民党から渡された1億5,000万円もの巨額資金が絡んでおり、前法相の妻、河井案里候補（現参院議員）を強く推した安倍官邸の関与もとりざたされている。広島地検が本気で捜査に取り組めば、安倍首相も安閑としてはいられない。

おりから、検察幹部人事への介入を目論む検察庁法改正案を、あたかも検察の動きを牽制するかのように、国会に提出した安倍政権だが、コロナ自粛の閉塞感ともどかしさは、むしろ政府の動きに目を研ぎ澄ます力を社会にもたらした。

それは、安倍官邸にとって夢にも思わぬ展開だった。一人の一般女性からはじまった「#検察庁法改正案に抗議します」ツイートが多数の著名人も加わってみるみる100万単位の投稿数に拡大し、気がつけば500万を超えていた。

検察OBも次々と声をあげた。5月15日には松尾邦弘・元検事総長と清水勇男・元最高検検事らが司法記者クラブを訪れ、かつてロッキード事件の捜査にあたった14人の元検察幹部連名による「意見書」を発表した。

段階的に定年を65歳に引き上げる国家公務員法改正案に検察庁法改悪を紛れ込ませて「束ね法案」にし、国会をスピード通過させる政府与党の算段は、国民の抗議のうねり、検察OBの理路整然とした反対意見のまえに、立ち往生し、15日の衆院採決を断念。さらに、週が明け、各メディアの世論調査で内閣支持率がガタ落ちになったことが判明するや、安倍首相と二階幹事長が相談のうえ、5月18日午前には「今国会での成立を断念する」と早々に白旗を掲げたのである。

それにしても清水勇男・元最高検検事が書いた意見書は、安倍首相をして、「朕は国家」のルイ14世になぞらえるほど手厳しい。検察出身者が、ここまで時の為政者に直言した例は、ついぞ記憶にない。

本年2月13日衆議院本会議で、安倍総理大臣は「検察官にも国家公務員法の適用があると従来の解釈を変更することにした」旨述べた。これは、本来国会の権限である法律改正の手続きを経ずに内閣による解釈だけで法律の解釈運用を変更したという宣言であって、フランスの絶対王制を確立し君臨したルイ14世の言葉として伝えられる「朕は国家である」との中世の亡霊のような言葉を彷彿とさせるような姿勢であり、近代国家の基本理念である三権分立主義の否定にもつながりかねない危険性を含んでいる。…今回の法改正は、検察の人事に政治権力が介入することを正当化し、政権の意に沿わない検察の動きを封じ込め、検察の力を殺ぐことを意図していると考えられる。…黒川検事長の定年延長閣議決定、今回の検察庁法改正案提出と続く一連の動きは、検察の組織を弱体化して時の政権の意のままに動く組織に改変させようとする動きであり、ロッキード世代として看過し得ないものである。

これとは別に、元特捜検事有志38人もまた、改正案の再考を求める意見書を5月18日、森まさ子法相に提出した。思いは同じであろう。

こうなると、今の法案のままでは次回の国会でも成立は難しい。検察庁法改正そのものを断念するか、野党の修正案通り、内閣の判断で役職定年を延長できるという問題の部分を削除して提出するほかないのではないか。