ジャ・ジャ・ジャ・ジャーン。バイデンは暗殺されるか??? ・何が起こっても不思議ではないUSA.

今、アメリカで起きている事

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• 江崎 孝彦【大富豪の投資術】 

2020/12/9, Wed 07:59

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今、アメリカで起きている事

From　江崎孝彦

もしかしたら、あなたはもう大統領選は
終わった、と思っているかも知れない。

そんな中、性懲りもなく大統領選の
話題を書こうと思います。^^）


というのも、多くの人が終わった…
と思っている時にそれが終わっていなかったり、


逆の結果が突然出て来た時、マーケットは
びっくりして急落したり、急反発する事が
あるからです。


年末、もう１回くらいそういう場面が訪れるかも
知れない。そんな状況が水面下では進行しています。


今、米国ではバイデン勝利を既成事実として、
平穏な株価推移が続いていますが、、

その内情は全く違います。



少し前までは、選挙不正の証拠を出せ！
出せないなら、バイデン勝利である！

という論調が主流でした。

しかし今は違います。


なぜなら、今、完全なる証拠が
ジョージア州から出てきたからです。


夜中に集計作業員や監視員を帰宅させた後に、
キャリーケースを引っ張ってきて、何万票もの
不正票をカウントしている証拠映像です。


ちなみにその証拠映像はこちら
https://www.youtube.com/watch?v=qi_h-MJPTAk



不正を行っていた職員の名前も明らかになっていて、
ジョージア州の選挙管理責任者のルビー・フリーマン
とその娘だそうです。


ちなみに、日本の大手メディアはこの事を
一切報じていないみたいですね。
（ネット検索しても出てこない。）

朝日に至っては、ジョージア州の不正について
トランプが６日に行った演説を「陰謀論」、
根拠のない持論のオンパレードしている。
と言っていたくらいです。
（証拠出てきましたよ〜、朝日さんどうするの〜？）


ま、朝日に限らず日本の大手メディアは
どこも似たような状況なんですけどね。


しかし、動かぬ証拠、完璧なる証拠が出てきました。


今、あなたは、、

「証拠も出てきたし、ようやくトランプの逆転勝利だな〜」

って、思いました？


「だって、夜中に突然、バイデン票が大量に送り込まれ、
“バイデンジャンプ”と言われる大逆転が起きたのは、
ジョージア州だけじゃなく、ミシガン、ウィスコンシン、
ペンシルベニア等も同様でしょ？」



バイデンジャンプってこれね。

（ツイッター　Andy Swanより引用）


「１箇所で、完璧な不正が見つかって、
他の州でもほぼ同様の事が起きているんだから、
同じ事が行われていたと考えるのは普通でしょ？」


って思いますか？



ところが、全くそうはなっていないのです。

ミシガンやウィスコンシンどころか、
今回、不正の証拠ビデオが出てきたジョージア州すら、
結果がひっくり返っていないのです。



今、米国で起きている事は、、、


「不正はあった。」
しかし、それでもバイデン勝利は揺るがない。
（もはや意味不明…）

という事なのです。


本来なら、投票による選挙には
不正行為があったから無効で、
州議会によって選挙人を選ぶ！

という運びになるのが普通なのですが、、
それをやると、ミシガンやウィスコンシンでも、
同様の流れが続いてしまいバイデンが逆転負け
してしまう可能性があるので、そうはならない
のです。


「不正票を確認しろ！ただし、ゆっくりとね〜〜」

こんな感じです。



少し前までは、トランプ陣営は証拠を出せ！
ないならバイデン勝利だ！

でしたが、今は、、、

証拠はある。
だけど、バイデン勝利は揺るがない。



あまりにも酷い状況です…



なぜ、FBIは大統領選の不正を捜査しないのか？

なぜ、司法省長官はまともに調査せずに
「大規模な不正はなかった…」と発言したのか？

なぜ、米メディアが、まともに報道しないのか？

なぜ、日本のメディアもまともに報道しないのか？


トランプ大統領は一体、誰と戦っているのか？




米国は、かつて同じような酷い状況を作り上げました。
結果はとても残念な内容でした。

あなたもきっとご存知ケネディ暗殺事件です。



1963年11月22日、ダラス市内をパレード中の
ジョン・F・ケネディ大統領が白昼堂々と
暗殺されました。


複数の場所から、狙撃されているにも関わらず、
１人の暗殺者のライフル銃が、グネグネと曲がり
大統領や知事に命中した事にされています。


明らかに不自然な状況であるにも関わらず、
裁判でそのようになっています。


そして暗殺者はケネディ暗殺後、数時間で逮捕され、
その２日後、ダラス警察署内で射殺され、発言の機会
が与えらる事はありませんでした。


それで事件は解決。

この事件を「おかしい！」と言って調査した人は
何人もいましたが、次々と変死していき、やがて
タブーとなり誰も調査しなくなりました。


トランプ大統領は諦めていません。

しかしトランプ陣営は今、“米国の闇”と
戦っている可能性があるのです。


それが今の米国なのです。



ちょっと書き出すと、長くなるので、
この辺にしておきますが、１２月末で
期限を迎えるトランプは、

近々、起死回生の一打に打ってでる可能性があります。

そうなると、一時的には株価は混乱する可能性があります。

しかし、混乱が起きたとしても、レガシー投資家に
とってはネガティブではありません。


ネガティブどころかチャンスと捉える事もできます。
年内、まだまだ目が離せません。


大統領就任式のその日まで、しっかりウォッチしていきましょう。



江崎孝彦


PS
トランプ大統領は先週、今までで一番重要な演説という
前置きをした上で、「合衆国憲法を守るために戦う事」
と言いました。

任期は残り１ヶ月を切った状況にはそぐわない内容です。
これが意味するものは何なのか？
来週には分かるかも知れません。
https://www.youtube.com/watch?v=tcYzHthBZ4Y




PPS
もし、年内、もう１発大きな動きがおきるとしたら、
レガシー投資家は、そのチャンスを見逃さないで下さいね。^^）

これでUSAは私のものだ・習近平嘯く。植民地化するUSA. 2046年崩壊後・一段と共産国家へと近づく。

中国に握られた弱みの数々。バイデン次男ハンター氏の黒すぎる噂 - まぐまぐニュース！ (mag2.com)

中国に握られた弱みの数々。バイデン次男ハンター氏の黒すぎる噂

　

 

 

 

トランプ氏を破り「団結させる大統領になる」と宣言したバイデン氏ですが、その前途は多難なようです。ジャーナリスト・作家として活躍中の宇田川敬介さんは今回、自身のメルマガ『宇田川敬介の日本の裏側の見えない世界の話』で、新大統領の次男であるハンター・バイデン氏に囁かれている「黒い噂」の数々を詳しく紹介。さらにバイデン新大統領が中国の言いなりにならざるを得ない「次男絡みの理由」を暴露しています。

 

 

【関連】中国やり放題の悪夢再び？バイデン政権が日米同盟を反故にする日

世界の今が分かる、宇田川敬介さんのメルマガ詳細・ご登録はコチラ！

 

ハンター・バイデンの華麗なる売国

12月に入りましたがしばらくそのままアメリカの大統領選挙について続けてみたいと思います。というのも、バイデン政権のアキレス腱ともいえる人物についてまだ書いていないからです。その人物は、バイデン氏の次男であるハンター・バイデン氏、現在50歳です。このハンター氏、とにかくひどいという一言に尽きます。私などは「家」ということを考えてしまうので、このよう育て方しかできない父、ジョー・バイデン氏に関しては、少なくとも人を指導できるかどうか、かなり大きな問題があると思います。とりあえず、ハンター氏がどんなことをしたのか見てみましょう。

 

 

2006年、ハンター氏は叔父のジェームズ・バイデンと立ち上げたLLP（有限責任事業組合）を通じてヘッジファンド会社のパラダイムグローバルアドバイザーズLLC（Paradigm Global Advisors：以下パラダイム社）の株式を取得しています。そもそもこのパラダイム社は1991年、世界平和統一家庭連合（旧・世界基督教統一神霊協会＝統一教会）の創立メンバーの一人の義理の息子、ジェームズ・パク氏によって設立された投資会社です。そして、そのファンド会社では、アメリカでも有名な「ねずみ講事件」が発生しています。その被害総額は80億ドルとも言われているもので、その首謀者のアレン・スタンフォード氏は今も服役中です。

2008年のパラダイム社の財務諸表監査では「財務諸表が適時に作成されていない」「投資助言業者への支払いがファンドの支出に計上されていない」などの会計上の問題が指摘された内容に関して、その後ハンター氏も答えられていません。なおSEC（米証券取引委員会）は、途中からなぜかハンター氏などほかの人々への追及を行わなくなり、アレン・スタンフォード氏一人に追及が集中するようになります。この時の捜査段階で、すでに父ジョー・バイデン氏が介入したのではないかと言われているのです。2008年ですから、ちょうどジョー・バイデン氏が副大統領候補として大統領選挙に出ていたころの話です。何か大きな力が動いたのではないかということが見えてきます。

2009年、パラダイム社を清算し、そこから離れたハンター氏は、元アメリカ国務長官・ジョン・フォーブズ・ケリーの継子で、加工食品事業で財を成したハインツ家の跡取りであるクリストファー・ハインツ氏とそのイェール大学時代の学友で資産家のデボン・アーチャー氏と共同で、ローズモント・セネカ・パートナーズを立ち上げます。その後、2013年から2014年の間、軍隊に入りますが、2013年年末に行われた薬物検査でコカインの陽性反応が出たため、米海軍予備役で除隊処分を受けることになるのです。

薬物に関しては、パラダイム社時代から行っていたようで、かなりの常習性があったことと、当時アメリカの海軍では麻薬が蔓延していたといいます。ハンター氏は、自らの潔白を主張しましたが、実際のところはハンター氏が主犯格であったことが当時の軍の記録からは見て取れます。しかし、なぜかこの内容に関してはあまり大きな問題にはなっていません。当然、当時副大統領であったジョー・バイデン氏の圧力があったと考えられます。

 

 

なお、このハンター氏の除隊処分が2014年10月であり、それが明るみに出ると、2014年11月24日にはヘーゲル国防長官がオバマ政権時代に事実上、更迭されているのです。表向きの内容は、IS（イスラム国）の対応処理が不適切であったことになっていますが、このハンター氏の問題も絡んでいたことは想像に難くありません。もしかしたら、軍隊内のことに介入されたので、ヘーゲル氏は自ら辞表をたたきつけたのではないかと思われます。ヘーゲル氏は、「軍隊の使い方もわからない大統領に仕えることはできない」という趣旨の発言をしています。細かく何があったかということは何も言っていないのですが、この時期にオバマ大統領と軍隊、またバイデン副大統領と軍隊の間の関係が最も悪化していたことはよくわかります。もちろん、この時の軍隊との亀裂が、2016年のトランプ大統領の勝利につながるのです。

動物はすべて・肉食である。この命題が分からない無知な人は・来る世界戦国時代に滅びる。

 

臨床ニュース

ビーガンやベジタリアンは骨折リスクが高い

ハザード比が最大2.31

 

　肉や魚、乳製品を食べないビーガンは、骨折リスクが4割以上高いことが英国の研究で判明した。また、魚は食べるが肉は食べないペスクタリアンや、肉と魚を食べないが乳製品や卵は食べるベジタリアンも、大腿骨近位部の骨折リスクが高いという。英オックスフォード大学のTammy Tong氏らの研究によるもので、詳細は「BMC Medicine」に11月23日掲載された。

　Tong氏らは、1993～2001年に登録された、ベジタリアン食に関する世界最大規模のコホート研究である「EPIC-Oxford研究」の参加者5万4,898人を平均17.6年追跡し、骨折リスクを検討した。研究登録時と追跡調査時の2回、食事調査を実施。非ベジタリアン（一般的な食生活の人）が2万9,380人で、ペスクタリアンは8,037人、ベジタリアン1万5,499人、ビーガン1,982人だった。骨折の発生は、国民保険サービスのデータを用いて確認した。

　追跡期間中に発生した総骨折件数は3,941件だった。骨折リスクの解析に際して、リスクに影響し得る因子（年齢、性別、登録年、BMI、身長、飲酒・喫煙・身体活動習慣、民族、栄養補助食品の使用、生活水準、女性の出産歴・閉経状態・ホルモン補充療法の施行など）で調整した。

　その結果、ビーガンは非ベジタリアンに比較して、総骨折のハザード比（HR）が1.43（95％信頼区間1.20～1.70）、大腿骨近位部の骨折がHR2.31（同1.66～3.22）、脚の骨折はHR2.05（同1.23～3.41）であり、その他の主要部位の骨折もHR1.59（同1.02～2.50）と、有意にハイリスクであることが分かった。

　大腿骨近位部の骨折リスクに関しては、ビーガン以外でもリスク上昇が認められた。例えばペスクタリアンはHR1.26（同1.02～1.54）、ベジタリアンはHR1.25（同1.04～1.50）だった。大腿骨近位部骨折の発生件数は、非ベジタリアンに比較してビーガンでは10年間で1,000人当たり14.9件（同7.9～24.5）増加すると計算された。同様に、ペスクタリアンでは10年間で1,000人当たり2.9件（同0.6～5.7）、ベジタリアンでも2.9件（同0.9～5.2）、大腿骨近位部の骨折が増えると考えられた。

　肉を食べない人たちの骨折リスクが有意に高いという結果について、Tong氏は「ビーガン、ベジタリアン、ペスクタリアンはいずれもBMIが低かったことが理由の1つとして考えられる」と述べている。実際、本研究の調整因子からBMIを除外すると、骨折リスクとの関連がより強くなった。BMIが高いことは、エストロゲン分泌量が多いことや、骨の強度、転倒時の衝撃吸収性と関連することが報告されている。

　もう1つの理由として、肉を食べない人はカルシウムとタンパク質の摂取量が少なく、ビーガンはカルシウム摂取量が特に低いことの関係が考えられる。ただし本研究において、食事中のカルシウム量やタンパク質量を調整因子に加えて解析しても、結果の有意性は保たれていた。そのためTong氏は、「未知の因子が骨の健康に影響を及ぼしている可能性もある」と述べている。

　この報告をレビューした米テキサス大学サウスウエスタン医療センターのLona Sandon氏は、「ベジタリアンやビーガンの食事は、さまざまな栄養素が不足している可能性がある。骨の健康のためにはタンパク質、ビタミンK、リン、マグネシウムなども必要だ」と指摘している。また、「ベジタリアンは必要な栄養素を摂取できていることも多いが、ビーガンではビタミンB群、鉄、亜鉛なども不足しがち。健康的な食生活において、肉は必須ではないものの、ある程度の鶏肉や魚などを取り入れるメリットは大きい」と同氏はアドバイスしている。

HealthDay News 2020年11月23日
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• Vegetarian and vegan diets and risks of total and site-specific fractures: results from the prospective EPIC-Oxford study

バイデン・台湾を売るか? 私が中共なら・この2~3年内に台湾を侵略する。第三次内戦型世界大戦。

「宮崎正弘の国際情勢解題」　
令和２年（２０２０）１２月９日（水曜日）
　通巻第６７２６号　　　
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　トランプ戦略の最後の地固め　台湾へ追加武器供与
　　ミラー国防長官代行はマニラとジャカルタを急遽訪問
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　バイデン次期大統領は閣僚の目玉となる国防長官に元陸軍大将で中央軍司令官だったロイド・オースティンを指名した。オースティンは黒人で、党内左派への配慮と見られる。しかし軍人の国防長官就任は退役後７年以上を経過後という規定に違反するため、上院公聴会で共和党はこの人事の法的不備を衝くだろう。

　同時期に英国は空母打撃群を極東から南シナ海に派遣し、米軍と共同歩調の作戦を開始、英国海軍は長期滞在予定という。また米国では「アーミティジ第五次報告」がアーミティジ元国務副長官、ナイ元国防次官補らの協同で発表され、日本をファイブアイズに加盟させ「シックスアイズ」とすることなどが提案された。
　米・英に加・豪・ＮＺとの情報共有システムに日本を加えようとするものだ。

　トランプ政権下、現職の国防長官は、トランプが解任したマーク・エスパーにかわり、クリスファー・ミラー国防テロ対策センター長（元特殊部隊出身）が「国防長官代行」として、先週末からフィリピンとインドネシアを訪問した。代行は議会承認を必要としない。

　ミラーはフィリピンでロレンザナ国防相、ロクシン外相と会談し、海軍のスキャンシステムなど２９００万ドルの装備を寄付した。
　インドネシアではスビアント国防相、マルスデ外相らと会談し、インド太平洋作戦、とくに南シナ海での中国軍の牽制作戦などに関する話し合いが行われたという。

　台湾外交部は１２月８日に米国が戦闘機、ミサイル、魚雷、潜水艦技術にくわえて野外の軍事通信システムを２億８０００万ドルで供与してくれることになった、と発表した。
　かくしてトランプ戦略、最後の地固めが急がれている。
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