歴史と経済と医療の未来予測・歴史経済波動学

フラクタルと歴史経済波動学で予測
 未来の世界と経済と医療の行方
貴方はいくつの真実を見つけられるか!

日本の味方ロシア・しかし甘い情勢分析

2014年02月20日 10時41分17秒 | 戦争
http://japanese.ruvr.ru/2014_02_19/128899687/

ロシア人専門家:日本は中国のプロパガンダ攻撃を恐れる必要ない
              イリナ イワノワ 19.02.2014, 12:22

Japan Times」紙が報じたところによれば、中国は日本に対して本格的な情報戦争を仕掛けており、それはすでに両国の経済協力に損害をもたらしているほか、日本にとって否定的な影響を持つ恐れがあるというロシアのドミトリー・ストレリツォフ専門家は、状況を誇張してはならないと指摘している。

「Abe put Japan on back foot in global PR war with China」と題されたこの記事の主眼は、中国は日本に対するネガティブキャンペーンを強化するため、昨年12月の安倍首相による靖国訪問を利用している、というものだ。その目的は、日本で軍国主義が復活しつつあると言いふらし、増大する中国の軍事費から国際世論の注意をそらすためらしい。「Japan Times」紙はまた、中国による情報電撃戦が成功することを多くの日本人が恐れている、と指摘している。日本が平和を脅かすという中国の主張を全世界が受け入れつつあると恐れているのだ。 モスクワ国立国際関係大学のドミトリー・ストレリツォフ教授は、日本人は何も恐れる必要はない、と指摘している。
-中国が誰かに何かを信じさせることなどできないでしょう。中国の中にいる人々も、日本に対する批判は、国内世論をまとめるためのプロパガンダに過ぎないことを知っているのです。

ストレリツォフ教授は、プロパガンダキャンペーンは複雑な中国の国内プロセスを反映したものであり、共産党と軍の関係もそのひとつだと指摘する。安倍首相に靖国訪問は、国内の支持率を向上させたものの、米国やロシアなど、日本にとって重要なパートナー諸国から批判を呼んだ。この靖国訪問は、中国によって今後もしばらく切り札として使われるだろう、とストレリツォフ教授は話している。

-中国と日本の間での首脳会談問題は依然として厳しい問題です。いくつかの国際会議が予定されており、そのなかで首脳会談が行われる可能性はあるものの、中国は靖国問題を持ち出して、尖閣問題の存在を日本に認めさせようなどとするでしょう。しかし日本もそのような譲歩を行わないでしょうから、中国は首脳会談については棚上げし、しばらくは経済など他の方面で利をかせごうとするでしょう。

ストレリツォフ教授は、日中首脳の行動は砂場での子供同士の喧嘩のようだと指摘する。少なくとも、中国指導部は日本との関係をそれほどかき混ぜたくないと考えているような兆候が見られる。特に、尖閣問題の先鋭化を避けるため、昨年に比べれば、周辺海域での中国船舶の出没頻度が減っている。

ストレリツォフ教授は、中国で定期的に発生する日本批判が、日本をして米国との軍事政治同盟をさらに進ませ、日中関係改善をより困難にする、という見方についても賛成しないようだ。

日本が米国との同盟を強化するのは、長年にわたって進行している客観的プロセスであり、アジア太平洋地域における再編を反映したものです。これは中国のプロパガンダがなくても進むものです。というのも、中国が発展すればつまりは日本にとっては競争相手になるのですから。

しかしこの競争は、日本と中国が経済的パートナーであるという事実をひっくり返すものではなく、遅かれ早かれ、両国の関係は自然に正常化するだろうと
ストレリツォフ教授は考えている。これは、日本との緊張関係が経済成長にとって害であり、国益を損すると中国が認識したときに可能となる。中国はいままでも必要なタイミングで譲歩を行うことができると示してきたのであるから、今回もいつかそうなるだろう。

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● やはり、共産主義が崩壊してまだ日が浅いロシアの知識人は、認識が甘いようです
  
● まず、共産主義に対する認識がない。ソ連が崩壊したから共産主義と言う思想が
  無くなったと思うのが、最も危険な認識です。もう共産主義には興味は
  ないでしょうが、其処が危険な落とし穴なのです


● 兵法の勉強から必要です。敵の力を利用するのは、兵法の基本であり、第二次大戦は
  コミンテルンのその戦略が、完全に近い形で実現したのです。敵を利用し
  褌を借り、その力を吸い取り強大化するまでは、雌伏する。

● これを正に実践中なのが、中国なのです。真似している韓国は、右往左往していますが。
  だから、攻撃が減ったからというのは、単に戦術上の事に過ぎないのです。
  軍事行動を減らせば、その分情報戦が活発になっています。

● 当分は軍事的に日本を侵略する事は不可能と見ているから、軍事侵攻しないのです。
  彼らも馬鹿ではないのですから、己の通常戦力の能力の限界は知っているのです。
  それと、将来の戦略とは、全く別物です。

● 既に中国から戦争戦略は、発表されているのです。そこを分析出来ないのが、共産主義
  が滅んで、共産主義の本性が分からなくなった、ロシアの知識人でしょう。

● 日本にラブコールを送るのは、有りがたいがもっと、本質的な中国分析を書いて
  欲しいもの
です。

● 勿論、そのラブコールに日本はそのうち応えます。応えないような野暮な日本なら
  中国の属国に成るでしょう


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温故知新・ELLIOTT WAVE・過去を見れば今が分かる

2014年02月19日 13時29分30秒 | 金融・経済
● 1990年以前の株価を見れば、現在の波動の分析に役立つと思います。

  ① 日本の資本主義波動は、明治維新を持ってその開始とします。1868年

  ① そのSupercycle(Ⅰ)波は、明らかに敗戦を持ってその時とするのが正しいでしょう。
    その頃の、株価のデータがないので、推測ですが、Supercycle級では
    問題ないと思います。もしかしたら、朝鮮戦争開始までと
    見ても良いですが、本質的な物ではないので無視します。

  ① 従って、1945-1868=77年。一般的に第(Ⅰ)波はそれほど大きくはなく、調整も
    元に戻ったと思わせるほどの崩壊である”とのエリオット波動の
    ルールにも合っています。

    従って、第(Ⅲ)波は最も大きいとのルールも此処に示せるでしょう。

                
● 1945年から始まった、Supercycle(Ⅲ)波は、図の様にサイクルⅠ,Ⅱを経て、1989年の
  頂点をそのサイクルⅢという事が出来ます
。1975年前後から1989年までの約14年間
  と言えます。図からサイクル第Ⅰ波は第一次石油危機までと見ます。

                
● もし2008年の10月28日、日経225≒6994円を底と見れば、1989年―2008年≒19年と
  判断できます。合計Ⅰ+Ⅲ≒14+19=約33年と出ますので、サイクル上下を
  合わせて30年説に近くなります。又第Ⅲ波は大きいとのルールにも合います。

● 実際06年1月以来の日経平均週足のデータから、08年10月28日が一番安いですから
  其処を底としても良いのです。そうすると、その後の波動の分析も異なってきます。

                
● 1989年からの巨大な調整は、Triple Zigzag=TZ と判断できます。TZの
  最後の波=ZはZig zagと言うのがルール
ですから、6994円の時点、
  2008年10月28日が底と言う事に成ります。

● 言い換えれば、07年2月26日からの崩壊は、5波を形成しないと言う事です。
  09年の3月10日を底とすると、5波を形成して、そのルールに合いません。
  勿論Zigzagの一段下の波Zig は5波形成がルールですし、実際5波を
  作っています。Zagも同様に5波を作っていて、法則通りです。

               
● 従って、2008年10月・6994円から、2011年11月25日・8135円までは、次の波動の
  Intermediate第(1)と第(2)波
と言う事に成り、宮田さんとは異なります。

● そもそも07年2月26日からの崩壊は、図の様にZIGZAGですから、最後の底≒8135円が
  途中の底≒6994円より安いのは、エリオット波動のルールに反します

  ルールでは、SHARPS(ZZ,DZ,TZ)の最後は最も低いのです。

● 最後の底が途中の底よりも高いのは、SIDEWAYSのみです。つまりFLAT、D3,T3の
  時です。2011年から調整に入っている、プラチナやパラディウムの
  価格に見られますが、1989年からの日経225はSHARPS調整です。

● つまり、本当は2008年の2月26日から、最後のサイクルⅤ(Supercycle(Ⅲ)の)に入って
  いる
と見られます。もしそうなら、日本の次の崩壊は、欧米の2029年の崩壊よりも
  先に来る事も予想されます。≒多分2026、2027年年頃でしょうか?

● この・・**7年と言うのは、危機の年には良く出てくる数字ですので、英米型の
  資本主義の崩壊もその時に、同時崩壊する可能性は有りますが・・。


宮田さんの説


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一,弐,参,四面楚歌・未来は変えられるか?

2014年02月19日 11時19分04秒 | 時代・歴史
http://www.zakzak.co.jp/society/foreign/news/20140219/frn1402190723000-n1.htm

【凄む中国 狂う世界】

ゴールは「中国系の米大統領誕生」か,中国がもくろむ日米安保の形骸化
                  (1/2ページ)2014.02.19

全米各地での慰安婦の像の設置活動の背後で、中国系反日団体がうごめいている。

 中国の習近平国家主席時代の「反日」「卑日」工作は、北米西海岸を主舞台に展開している。その中心的な団体の1つが「世界抗日戦争史実維護連合会(抗日連合会)」だ。

 抗日連合会は1994年、米カリフォルニア州サンタクララ郡クパチーノ市(サンフランシスコ・ベイエリア)に発足した。反日工作拠点を中国国内に拡大させた江沢民派が仕掛けた海外拠点とされ、北米を中心に世界に40以上の支部がある。

 この20年の主な活動は、作家や歴史学者を巻き込んでの南京虐殺の宣伝や勉強会、歴史教科書の内容に関する提言、日本の国連常任理事国入りを阻止するための署名集めなど。近年、他の在米華人系団体や韓国系団体、ユダヤ系人権団体などとも連動しながら活発化させているのが、「全米すべての州の教科書に『日本海』と『東海』を併記させる活動」と「慰安婦の像や碑の設置活動」だ。

 抗日連合会の前会長は「韓国、フィリピン、ベトナムの婦女子が日本軍にレイプされるなど、悲惨な目に遭ってきた」と語るなど、韓国系はもちろん、在米の東南アジア系移民の囲い込みにも余念がない。

 在米中国人はそもそも、大多数が祖国や中国共産党を嫌って逃げた当事者(1世)、もしくはその子孫で、祖国との関わりには消極的だった。ところが、90年代以降、中国が急速な経済発展を続け、米国の重要な貿易相手国となり、相互が利用し合う関係へと変化した。在米中国企業、中国ビジネスにご執心な米国企業も増加した

さらに、高学歴&高収入の“2高”の中国系米国人が目立つようになり、団体や組織の集金力や影響力がアップした。しかも、中国の米国債保有高は1兆3200億ドル(約134兆円)。膨大な借金を抱える米オバマ政権は、中国の顔色をうかがう外交へと変容している…。

 在米反日拠点に心血を注いできた、中国共産党のもくろみは何か?

 日米離間であり、その先として「日米安全保障条約の形骸化」が考えられる。もう1つのゴールは「中国系の米大統領の誕生」のはずだ。中国系有権者数の増加も追い風となり、若手で勢いのあるアジア系政治家といえば中国系だ。つまり今は「中国に有利な政策を、米国でも実現させていく段階」にある。

 日本は太平洋を挟んで、中国と“チメリカ(中国化した米国)”に囲まれる新時代へと突入した

 ■河添恵子(かわそえ・けいこ) ノンフィクション作家。1963年、千葉県生まれ。名古屋市立女子短期大学卒業後、86年より北京外国語学院、遼寧師範大学へ留学。主な著書は「中国崩壊カウントダウン」(明成社)、「豹変した中国人がアメリカをボロボロにした」「だから中国は日本の農地を買いにやって来る」(産経新聞出版)など。

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● 一面楚歌とは、読んで字の如く、お隣の大陸・朝鮮の反日、恩を仇で返す国です。
 
  二面楚歌とは、これに北のロシア、又は南の東南アジア、又は西のUSAのどちらか
  一方が、日本の敵に成った場合です。

  三面楚歌も同様です。ロシア、東南アジア、USAの内、2か国が反日に成った場合です。

  四面楚歌とは、周囲が全て反日に成った場合を意味します。

● ロシアはしきりにラブコールを送っていますから、敵に成る可能性は薄いでしょう。
  日露が敵対したのは,露の白色武人の時代と革命後の赤色武人の時代≒
  共産主義の膨張主義に対する、日本の自己防衛の齎した結果です


● ロシアの武人の時代は終わり、今はプーチン王朝=知恵者の時代≒王朝時代に入って
  いますから、内向きに成り、侵略性は有りませんから、日本と戦う理由は有りません

● 東南アジアは、そもそも共産主義のベトナムでも日本と戦争をする力や理由は有りません。
  
● となると、残りはUSAとなりますが、問題は日本がUSAと意図的に敵対関係を築く
  事はあり得ませんから、問題はUSAの変質そのものが問題になります。

● つまり、上記の記事から見える事は、USAは大陸・半島の人間に浸食されている事です。
  中共は人口が膨大ですから、そのはけ口としてのUSAへの移民は今後も増える
  とおもわれますから、USAの変質=日本に敵対する事はあり得ます。

● 特に2046年以降に武人化したUSAは、その体質は中共や半島の武人の体質に似てきます
  既に似てはいますが、もっとその相性が良くなり、其処に入り込んだ反日民族が
  増えて、全体として反日国家に成ると言う可能性は高くなります。

● 救いなのは、初期の武人国家はその性格上、白色武人=共和党系の傾向が考えられ
  ると言う事です。つまり、共産化は当分ないであろうとの楽観論です。

● しかし、共産化の可能性は時と共に進むでしょうから、つまり混乱したUSAに国境から
  沢山の人が移民として入り込み、圧倒的に有色人種の構成が増えれば、
  共産化の可能性は、飛躍的に高まる
と思われます。

● その頃は、つまり共産化の高い時期は、丁度文永の役から810年後の2084年頃と想定  
  出来ますから、正に日本が四面楚歌に成る可能性が有る、危険な時期です。

● それを防ぐためにも、ロシアとの集団安保や東南アジアとの集団安保の構築も視野に
  いれるべきでしょう。その為には経済交流のみでなく、人間の交流も大切です。
  ロシア人の移民や東南アジアから日本への移住を促進したり、
  逆に東南アジアへの日本人の大移動も必要でしょう。

● 東南アジアへの永住とは、若者は労働力ですから不可能としても、引退した人や海外での
  生活を楽しみたい人には、気軽に行けるのが東南アジアです。年取ってから東南アジアへ
  移動して、日本人を増やしている人もいますし、白人は実際そうして
  影響力を行使しています
。日本のオジーも頑張りましょう!!!!

● これで、最悪でも二面楚歌で済むでしょう。どちらでも、日本人はその気に成れば、
  四面楚歌でも頑張れる国民だとは思いますが・・・・・・。

● 最悪を想定して,最良を期待する。これが一番のリスク管理です



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温故知新・ELLIOTT WAVE・他人の分析との差異

2014年02月19日 09時42分35秒 | 金融・経済
● 最近の小さい波動、minor,minute レベルの分析は、略当たっていると思われます。
  5月に向って、このまま上昇気流に乗ると予想できますが、三菱UFJモルガン・
  スタンレーの宮田さんは、今回の調整はもっと続くと見ています。

● つまり、13年12月末に達成した16320円が第5波の頂点で、一段上の(1)波として
  の調整が起こるとみているようです。もしそうなら、今回の底は、10255円・
  1波の頂点から~8238円・2波の底の間に来ることに成ります。
   つまり9000円前後まで下がるとみている事です。

● 今後の経過が全て証明しますから問題はないのですが、敢えて言えば、彼と
  私との見解の相違は、主に2つの分析の相違からくると思われます。

  ①つは、1990年から始まっている調整の底の時期を巡る相違です

   ★ 私は、2008年10月28日が、その底と見ていますが、

   ★ 彼は2011年11月25日をその底と見ている事です


     初めは私も彼の意見に賛成でしたが、今は見解を変えています。

  ②つ目は、今年5月末から始まり、10月初旬に13748円で終わった第3波の後に来る
            次の波、つまり第5波


   ★ 去年の12月末・16320円で終わったみる宮田さんに対して、

   ★ 私の見解は、これは一段下の第1波の終わりに過ぎないと見ている事です。
     従って、彼の言う第5波は今年の末又は来年の春に来ると見ている事です


● このまま9000円前後まで下がるか、5月前後までに18000円近くまで上がるかは、
  投資の戦略上非常に大切な事です。

● 貴方はどちらを選びますか?

宮田さんの考え


私の考え







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良いぞ良いぞもっと云いましょう・これでこそサムライだ~

2014年02月19日 08時35分16秒 | 戦争
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20140219-00000003-mai-pol

<衛藤首相補佐官>動画サイトで米国批判 靖国問題で                         毎日新聞 2月19日(水)2時31分配信

 衛藤晟一首相補佐官が動画サイト「ユーチューブ」に投稿した国政報告で、昨年12月26日の安倍晋三首相の靖国神社参拝に「失望」声明を発表した米政府を批判していることが18日、分かった。衛藤氏は、米側には事前に説明していたとして「むしろ我々の方が『失望』だ。米国はちゃんと中国にものが言えないようになっている。中国に対する言い訳として(失望と)言ったに過ぎない」と指摘した。

【参拝に「失望」異例の厳しいコメント】首相に届かなかった米の「忠告」

 衛藤氏は投稿で、自身が昨年11月20日に訪米し、国務省のラッセル次官補やアーミテージ元国務副長官らと会談した際、「首相はいずれ参拝する。ぜひ理解をお願いしたい」と伝えたことを紹介。12月初旬には在日米大使館にも出向いて「(参拝時には)できれば賛意を表明してほしいが、無理なら反対はしないでほしい」と要請したことを明らかにした。いずれも米側からは慎重な対応を求められたという。

 そのうえで、中国による東シナ海上空の防空識別圏設定を挙げ、「(日本が)いくら抑制的に努力しても、中国の膨張政策はやむことはない。ぎりぎりの中での首相の決断があった」と強調。「同盟関係の日本をなぜこんなに大事にしないのか」と米政府への不満を語った。

 衛藤氏は安倍政権発足以来、首相に参拝を促してきた。【村尾哲】


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● マルクスは正しかった。経済の波動が上向けば、政治も上向く。つまり社会の土台は
  経済であり、その上に政治はあるとの分析は、僅かなこの1年の株価の
  変動でも証明されています。良い反抗期の徴候です

● もしこの反抗期の対応を間違えれば、日本人の心の中には、不満と復讐の情念が
  溜まり
、未来の日米関係は、まかり間違えれば、破滅的になります。
  子供は最後は親を追い越します。追い越さなくても、親よりは
  長生きしますし
、場合により親を見捨てます。

● 衛藤さん、これでこそサムライである。言うべきことはハッキリ言いましょう。
  相手はたかが社会運動家上がりの人達ではないですか。何処かの元首相の様に。

● オバマの日本軽視の傾向が続くなら、日本訪問は遠慮すべきである。
  これは日本からの警告とすべきである。

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放射能の影響は、その体内での濃縮にあり

2014年02月18日 16時48分19秒 | 宇宙・自然・法則
http://japanese.ruvr.ru/2014_02_13/128688255/

広島大学とベラルーシの放射線医療人体環境学術実践センターの間で合同調査に関する合意が結ばれた。これによって低線量被爆の人体に及ぼす影響が詳しく研究される。合意締結式は13日、広島市で行われた。
合意には定期的な学生交換プログラムおよび両国の研究者が研究成果を交換する場を設けることが記されている。

広島大学原爆放射線医科学研究所副所長の稲葉俊哉氏は、チェルノブイリ事故の被災者を観察してきた貴重な経験を有するベラルーシから多くを学べると期待していると語っている。

これに対し、ベラルーシ側のアレクサンドル・ロシュコ所長は、福島第1原発事故の問題解決で日本に手助けできるとすれば喜びだと語っている。

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http://pmlgw.misasa.okayama-u.ac.jp/?q=node/119

肺組織中の含鉄タンパク質小体へのラジウム蓄積

ラジウム蓄積によるホットスポット形成が局所的な内部被ばくを引き起こし、悪性中皮腫やほかの悪性腫瘍の原因となる
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中皮腫を含む肺におけるさまざまな悪性腫瘍は、ある種の繊維や粒子による被ばくによって引き起こされるといわれているが、その発がんメカニズムはまだ十分に理解されていない。

本研究では、アスベスト小体(アスベスト繊維とそれに付着しているタンパク質)と含鉄タンパク質小体を、悪性中皮腫を発症した患者の肺から取り出し、地球物質科学的データ解析を行った結果、肺に吸い込まれた鉄を含むアスベスト(茶石綿・青石綿)や鉄を含む粉塵、及び習慣的な喫煙が、鉄貯蔵タンパクであるフェリチンの形成と集合を促し、不溶性の含鉄タンパク質小体を肺中に作り出すことが明らかとなった。

この含鉄タンパク質小体(フェリチン-オキシ水酸化鉄)は特定の元素を選択的に吸着して肺中に固定する。特に、放射性元素であるラジウムの濃度が海水の数百万倍にも達することが明らかとなった

ラジウムとその娘核種による局所的かつ強力なα線被ばく(ホットスポット被ばく)は肺組織のDNAを損傷し、悪性中皮腫細胞を含むいろいろなタイプの腫瘍細胞を生じ、悪性中皮腫だけでなくさまざまながんの原因となっている可能性が高い。

すなわち、がんの発生は、長期に渡る鉄に富む粒子の吸入とフェリチン-オキシ水酸化鉄の増加、肺中での含鉄タンパク質小体へのラジウムの蓄積によるものと考えられる

Nakamura E., Makishima, A., Hagino, K., Okabe, K., Accumulation of radium in ferruginous protein bodies formed in lung tissue: association of resulting radiation hotspots with malignant mesothelioma and other malignancies, Proc. Japan Acad. Ser. B, 85, 229-239, 2009

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● 従って、具体的にはどの程度の環境濃度の放射性物質が、どの場所で、どの程度に
  濃縮されて、どの様な癌や病気をどの程度起こすかと?言う事でしょう。

● 岡山大の研究こそ、その原点とも言えよう。素晴らしい研究です。

● 体内には色々な有害な重金属が溜まりますが、それを排泄するのが、
           コリアンダーなのです。



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武人の時代の特徴・白色武人=期限付き独裁

2014年02月18日 15時46分59秒 | 戦争
http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/39957

実刑か執行猶予か――判決に一喜一憂する韓国財界人ハンファ会長、LIG会長は執行猶予、CJ会長は実刑でも即時拘束なし
                          2014.02.18(火) 玉置

2014年2月は、韓国の経済界にとっては「裁判の月」だ。財閥オーナーたちに対する判決が次々と出ているからだ。オーナーたちの最大の関心は、実刑判決かどうか。判決によって明暗が分かれている。

 2014年2月11日、ソウル高裁は、背任などの罪で1審、2審で実刑判決を受けて拘置所生活が続いていたハンファグループの金升淵会長(キム・スンヨン=62)に対して、「懲役3年、執行猶予5年、300時間の社会奉仕活動」という判決を下した(2012年8月23日付記事「ハンファ会長に実刑判決、韓国経済界に激震」参照)。

ハンファ会長、ベッドに横たわったまま病院から法廷入り それは異常な光景だった。金升淵会長は、この日、うつ病や糖尿病で入院中のソウル大病院から救急車で法廷に運ばれた。白いマスクをしてベッドに横たわったまま法廷に入ったのだ。

 金升淵会長は、自分が偽名で大株主になっていた企業の業績が悪化したため、グループ企業に負債を肩代わりさせたなどとして背任や横領の罪で起訴され、2012年8月にソウル地裁から懲役4年、罰金51億ウォン(1円=10ウォン)の判決を受けた。さらに「法廷拘束」命令を受けて即刻拘置所行きとなった。

 財閥総帥の経済犯罪は一般的に「執行猶予付き」の判決が出ることが多かった。実刑判決、それも即時拘束命令付きの判決で拘置所に入ったことは金升淵会長にとっては大きな衝撃だったようだ。ふだん、「財閥総帥」として何の束縛も受けない生活をしていた人間が拘束されると一気に弱ってしまうのか。

 糖尿病が悪化し、うつ病に陥り、呼吸困難にもなってソウル大病院への入院と拘置所へ戻る生活を繰り返していた。

元気だったころのハンファグループの金升淵会長は、息子のけんか相手に報復として暴行したとして罪を問われたこともある〔AFPBB News〕

 2013年の控訴審でも懲役3年、罰金51億ウォンの実刑判決を受け、法廷闘争は長期化していた。その後、大法院(最高裁)に上告し、破棄差し戻し判決が出てソウル高裁で再び審理することになったのだ。

 韓国メディアによると、「執行猶予付き」の判決が出た瞬間、金升淵会長は突然眼を開き、何度も瞬きをしたという。傍聴していたハンファグループ関係者の間ではガッツポーズも見られたという。

 韓国の財閥は、グループ企業の再編をする際、優良企業の資金を使って不良企業を処理する手法を頻繁に駆使してきた。今回のハンファグループの一件も、こうした手法が背任、横領に問われた。

 では、1審と2審で実刑判決を受けた会長がどうして破棄差し戻し審では執行猶予付き判決に変わったのか。・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
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● 資本主義では、基本的に資本家が支配階級であるが、武人の時代では勝ったものが
  支配階級である
。典型的には、北朝鮮に表れています。二番手以外の命は
  いつも風前の灯の様です。簡単に命が奪われます。

● 同じ韓国でも、最初は軍部独裁であったが、USAや日本の影響下に有る為に、つまり
  経済的に依存している為に、これらの国の制度=選挙と言う制度を取り入れて
  変遷しました。しかし、いざ大統領に成ると絶大な権力を揮います。

● そして、大統領の座を降りれば、負けた戦国武将の様に、あっという間に刑務所行と
  成ります。独裁と下剋上のサイクルが、選挙で変わる面白い制度です。

● その典型が、財閥の裁判に表れています。そもそも財界のトップの裁判が頻繁にある
  と言うのが異常ですが、又その判決もお金の問題ではないと言わんばかりの
  キツイ判決である。其処に見られるのは、支配階級にとって大切なのは
  経済ではなく、誰が強いか”誰が支配階級か?”を示す裁判の様である。

● これは北朝鮮や中国と同様の性質と思えば分かりやすいのでしょう。
  資本主義とは異なり、法律や金では解決できない、人治国家の特徴が
  表れています。

● 中国の発展は限界があり、日本に再び追い越されるだろうと、書きましたが、
  このように、武人は経済界を邪険に扱う事からも、想定できます。

● その弱点を突いて、彼らの経済を弱体化させるのが、戦いの基本戦略ともなります。
  検察や警察やKCIAや軍隊に頑張ってもらい、経済を弱体化させるのです。

  又は北の軍隊や地下の共産党にも頑張ってもらうのです。中国なら内戦や反乱や
  下剋上等を利用するのです。敵の時代は戦国時代と分かれば、
  対策も見つけられるでしょう






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空想家が又一人・民主党の幹部のレベルのオツム

2014年02月18日 12時10分22秒 | 戦争
http://japanese.ruvr.ru/2014_02_17/128804587/

ケリー国務長官 気候変動は大量破壊兵器
                    17.02.2014, 11:51

米国のケリー国務長官は、国際社会に対し、気候変動対策を講じるよう呼びかけた。

ケリー国務長官は、「我々は一緒にこの脅威を受け止めなければならない。ある意味、気候変動は最も恐ろしい大量破壊兵器だとみなすことができる」と述べた。インターファクス通信が伝えた。
国際的な研究者グループは最近、太平洋東部の海水温上昇、降水量の増加などにより、すでに今世紀、大規模な自然災害が発生する危険性が2倍に高まると予測した。

また温室効果ガスの排出により、環境も悪化するとみられている。最近では、大気中の二酸化炭素の濃度が、過去8万年で最高水準に上昇したという。

ロシアの各マスコミ

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● このように科学的な知識のないものに、言わせてはいけません。前回のゴア大統領候補
  と同様なオツムです。まさか彼同様に、うそのデータでノーベル賞が欲しいと
  いうのではないでしょうな? 世界一の大国の政党の幹部として、
  他に言う事やる事がないのでしょうか?

● 彼らの巨大な嘘。
  
  ① 地球は長い目では、寒冷化に向っているのに、それは云わないウソ。温暖化とは
    云ってないが、同じことを言っています。温室効果ガス等はそれです。

  ① 気候変動は、最も恐ろしい大量破壊兵器と表現して、国民に恐怖を植え付ける、
    詐欺師的洗脳術


  ① 8万年からの二酸化濃度の上昇を、人類の所為にする、詐欺師的言動
    地球の環境の変動は、自然現象と言わないウソ。地球物理学を知らないウソ。

  ① その地球規模の変動を、我々人間が管理できると言う嘘。その管理の為には
    勿論、環境税が要求されるのです

  ① これでは、地震兵器や気象兵器等の空想を信じる輩を喜ばすだけである
    人間が造った兵器とは云っていないが、云っている事と同じことである。

  ① 三段論法の仕組みを使用した、詐欺師的言動である。やはり民主党系や左翼の
    性格なのでしょう。

  ① 人間の活動が → 温暖化を齎し、気候が変動し → これは大量破壊兵器である。

  ① 理解力にない人は、これを短絡し、人間が大量破壊気象兵器を造ったと誤解します
    多分そのように誤解させるメッセージとして、造られたのでしょう。

  ① それを世界的な人に言わさせるのが、最高の洗脳です。洗脳する人もアホなら
    信じる者もアホと言う事でしょう。同じアホなら、♫ 踊らにゃソンソン ♪

  

ahoodori

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分析能力0のワシントンポスト・針小棒大の詐欺弁護士

2014年02月18日 10時43分33秒 | 戦争
http://sankei.jp.msn.com/world/news/140218/amr14021809510001-n1.htm

日本発の危機」に警鐘 大統領訪日の課題で米紙
                           2014.2.18 09:49 [日米関係]

 17日付の米紙ワシントン・ポストは、安倍晋三首相の靖国神社参拝に伴い「オバマ政権にとって最も深刻な安全保障上の危機」をアジアで日本が引き起こす可能性に警鐘を鳴らす論説記事を掲載した。

 オバマ大統領の4月訪日にも言及。「危機の予防が大きな位置を占めることになる」として、訪日の課題になると指摘した。

 論説は靖国参拝で、(1)中韓両国と日本が関係を改善する可能性が消滅した(2)日米関係も損なわれた(3)安倍政権への敵意に加え、オバマ氏と安倍氏の間には溝があるとの認識から中国の指導者が力の行使を試みる可能性が出てきた-と分析している。

 ワシントン・ポストは12日付紙面で歴史認識をめぐる安倍政権の姿勢を批判する社説を掲載したばかり。(共同)

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◎ 資本主義末期のUSAの分析とはこの様な物でしょう。全く本質が分からない馬鹿どもです。
     これは危機でもなんでもないのです。針小棒大に言う単なる脅しです。
   だから、詐欺師要素のある弁護士には、国家経営は向かないのです。

     単なる、ディベート達者の、責任転嫁の、詐欺師的言動でしょう。 

◎ そもそも、戦争するには

  ① 大義名分が必要です。≒動機。
  ② 相手に勝てると言う状況、又は思い込みが必要です。≒軍事力≒経済力。
  ③ そして、国民をその気にさせる状況も必要です。  ≒動機付け。


◎ ①は、靖国神社訪問で怒って戦争する支配者はいません。これは単なるこじつけであり、
  4月の訪米までに、中韓と仲良くして、オバマに花を持たせよと言う事でしょう。
  あほらしいとはこのことです。何も無理して日本に来ることはないのです。

◎ このレベルで、論説記事とは笑わせます。大義名分は本来ありませんが、共産党の
          捏造した大義名分は、

  ① 日本に侵略されて、南京虐殺された。従って復讐の権利がある
    勿論嘘である事はばれていますが、赤に洗脳された、弁護士で、歴史家ではない
    オバマには、難しい問題です。言い換えれば、真実を追求する能力は有りません。

    そもそも弁護士の役割は、真実を追求する事ではなく、屁理屈でお金をくれる
    人=中共の弁護をすることです
から、話にも成りません。

   ● 弁護士の屁理屈に対抗するのは法廷外の行動です。この場合は敵の敵を利用する
     事です
。つまり、極左の行動が激しくて、安全が確保できないから、
     今回の訪日は辞めましょうと、もちかけるのです。

◎ 相手に勝てると言う思い込みは、すべて欧米が彼らをして甘やかし、分析出来ずに
    共産主義を強大化した事にあります。ロケットの制御装置や技術を、クリントンの
    時代にわざと、中共にあげて、世界を危険な状況にしたのは、何を隠そう
    民主党なのです
。中韓と仲良くするようにと言いながら、日本のみに
    実質的に圧力をかけるので、彼らはますます勝てると思いこむのです。

   実際歴史から、ヴェノナ文書やソ連崩壊後の暴露から、歴代民主党は赤の巣窟    
    である事は分かって来ましたし、今もそうです。この資本主義陣営全体
    の中に置ける裏切り分子が、最高の危機を齎すのです。
  
   ● これに対する戦略は今までも書きましたが、
     彼らの経済を弱体化させる事、包囲網を築く事、宣伝戦を勝ち抜くことです。
     又軍事力の増強と、核武装です


   ● 最も良い方法は、彼らの怒りを本来の悪の大王である、欧米に向けさせる事です

◎ 共産主義のテーゼは、領土の拡大と言う事ですから、言い換えれば戦って侵略して
  国を大きくするのがそのテーゼです。それに合わせて既に中共は周辺国を侵略し
  弾圧して虐殺しています。次は東南アジアや日本やインドやロシアだと
  ハッキリ書いてあります。昔から国民を反日で教育してきたのです。

   ● これに対する、宣伝戦は今まで国や官僚がサボってきたことが大いなる問題です。
     至急国内の反日の摘発と、大宣伝戦が必要です。
   ● 彼らに虐げられている人への援助と、蜂起を助ける事です



★ 上記から、欧米が率先して彼らを育て、世界を侵略できるような経済力を付けさせ
  て来たのです。日本に対する戦争は、以前から計画されている事であり、
  日本の靖国とは何ら関係ありません。

★ そのように、USAが日本を辱め抑圧すれば、最後は自分に降りかかってくるのが
  分からないのが馬鹿民主党です。何故こんなアホどもを呼ぶのです
  アベ総理止めなさい。次回の共和党の大統領を呼ぶべきです。

★ もし来たいなら、条件を付けるべきです。つまり、日本の軍事力増強と核武装を
  認める事を声明で出させるのです。

★ そうでない以上、来る意味は有りません。彼らが来なくても何も問題は有りません。
  時には、正しい反抗期を持つべきです。それでこそまともな大人になるのです。

▽ 何れにしろ、USA民主党に中共を抑える力もなければ、その意思もない事は
  ハッキリしているのですから、日本は自分で中共の悪に対応しなくては
  いけません。核武装です。核武装しかありません。核武装です


▽ 全ては、核武装に繋がる戦略、政策、宣伝行動が求められるのです。
  世界中に機関銃が広がっているのに、一人日本刀で武装して、家族を守ろうと
  し、それで十分と言っているのが、反日左翼や売国奴やスパイの言い分
です。

▽ 騙されてはいけません。詐欺師は貴方の思う以上に口達者なのです。



  

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馬鹿は死んでも治らない・自業自得

2014年02月17日 15時32分28秒 | 宗教
http://jp.reuters.com/article/oddlyEnoughNews/idJPTYEA1G00R20140217

蛇使いの米伝道師が蛇にかまれ死亡、救急隊の治療拒む
2014年 02月 17日 10:37 JST

世界のこぼれ話

[ナッシュビル16日 ロイター] -米ケンタッキー州で蛇を使って伝道活動を行っていた男性が、蛇にかまれて治療を拒否した後に死亡した。この男性の活動はテレビ番組でも取り上げられていた。
地元警察によると、死亡したのはジェイミー・クーツ氏で、15日午後10時ごろにケンタッキー州ミドルズボロの自宅で死亡した。

救急隊はその約1時間半前に通報を受けて出動し、クーツ氏が蛇に右手をかまれたことを確認。治療を受けなかった場合の危険性などを話し合ったが、医療措置や病院への搬送は拒否された。しかし、クーツ氏はその後死亡。救急隊によると、毒蛇にかまれたことが原因とみられる。

伝道に蛇を使うことは信仰の試練とされ、真の信者は被害を受けないという説に基づいて行われているが、違法とされることが多い

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● 自業自得と言えばそれまでですが、余りにも、空想や妄想を信じる者が多いのが
  この世です。科学的知識がないものや、似非科学や妄想的な教条に騙されて
  いるものや、理解能力に乏しいものや、空想を信じやすいものの結末です

  いずれにしろ、物事を正しく判断できない事は分かります。

● 判断の基準は、正しい科学的認識です。これがパワーを生み、世の中を発展
  させるのです。GDPも増やし、福祉も向上させ切れるのです。妄想や
  教条や思い込みは、何の成長も生みません。

● このような、似非宗教、カルト宗教、似非科学を土台にした思想などがこれらに
  含まれます。共産主義思想などは正に此れに相当します。勿論単なる妄想
  もこれに含まれますが、これらが増えるのが、世紀末の現象です。

● この思想の厄介な所は、科学的社会主義と銘うっているように、似非科学思想を
  信じている所です
。二重の意味で危険ですが、末路は上の蛇つかいと同じでしょう。

● しかし、世紀末でない=資本主義時代の終わりでない日本人は、さすがに似非思想を
  見破っていますから、全体としての共産主義者の得票は低いのです。
  これらの支持が増えれば増えるほど、社会混乱の指標に成ります。

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◎ 言葉遊びを楽しむ人たち。全く資本主義を理解していない人達。
  資本主義は、拡大再生産がその本質であり、飽くなき利益の追及がその姿です
  洪水に成ったら、どの様にして儲けるのです?

◎ 逆でしょう。洪水で国民を大虐殺するのが、共産主義の思想です。つまり、その思想を
  信じない人を、マルクス侮辱罪で殺すのです。違いますか?




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共産主義の本性・真正の軍国主義者達

2014年02月17日 08時47分30秒 | 戦争
http://sankei.jp.msn.com/west/west_economy/news/140217/wec14021707000000-n1.htm

尖閣侵攻で中国の強さ見せつけられる」ダボス会議中のある会合で発言した中国の“本音”…
         「世界戦争も辞さず」に凍りついた会場                            2014.2.17 07:00

 スイスで1月に開かれた「世界経済フォーラム年次総会」(ダボス会議)で、取材にあたった米メディア幹部がぞっとする「影響力を持つ中国人の専門家」の談話を伝えた。この専門家は「多くの中国人は尖閣諸島への侵攻で軍事的な優位を地域に見せつけ、シンボル的な島を確保することができると信じている」と語った。世界大戦の引き金になりかねない話の行方に、周辺は凍り付いたという。

「尖閣侵攻で誰が強者かを示せる

 米ウェブニュース「ビジネスインサイダー」の共同代表、ヘンリー・ブロジェット氏が1月22日付で掲載した。

 舞台は非公開で開かれたディナー会合。各テーブルでマイクを回し、出席者は関心事について簡潔な質疑ができたという。

 記事によると、この専門家は日中間の対立の背景を安倍晋三首相の靖国神社参拝に結びつけ、「戦争犯罪者を崇拝する行為で、クレイジーだ」と非難。一方、中国が日本を攻撃することで米国と事を構える事態は好ましくないとも述べた。

 ところが驚くべきことに、「多くの中国人は、尖閣諸島への侵攻で軍事的な優位を見せつけ、このシンボル的な島を完全に支配できると信じている」と発言。尖閣諸島は限定的な侵攻で、国境紛争を引き起こすことなく支配が可能との考えを示唆したという。

 さらに、尖閣侵攻は日本、中国ほか他の国々に対し、誰が強者なのかを示すシンボリックな価値があるとし、「日米の軍事的な対処で事態が大きな戦争につながっても、さほどひどいこととは思わない」という旨を述べたという。

比大統領「中国は、ナチスと同じだ」 南シナ海といいつつ豪の近海まで

テーブルの出席者は静まりかえり、マイクを握った参加者の1人が「岩だけで価値を持たない島のために世界戦争を起こす可能性を認識しているのか」と質問したところ、この専門家は「理解している」と回答。尖閣諸島はシンボル的な価値があると繰り返した。

 この会合は発言者を特定させてはならない英語圏の「チャタムハウス・ルール」が適用され、発言者は「影響力を持つ中国人の専門家(プロフェッショナル)」としか記されていない。政府筋か、学識者か、あるいは経済人かなどは不明だが、こうしたディナーに招かれる以上、それなりに発言が重視される立場にある人物のようだ。

 ブロジェット氏は「誰が述べたかを伝えることはできないが、何を言われたのかは掲載してもかまわない」と記している。

南シナ海が教訓、どう対抗?

 ただ、尖閣諸島を巡る長年の中国の態度は、この専門家の発言が見事に説明している。なぜなら、小さな島に押し寄せ、暴力的に占拠することで領有権を奪取しようという中国の意図は、そのまま「シンボル的な価値」が反映しているからだ。

 実際、尖閣を巡る日中の対立は、南シナ海での岩礁などの権益を巡る中国対フィリピン、中国対ベトナムなどの構図に極めてよく似ている。

 南シナ海のスプラトリー諸島では、ベトナムが実効支配している島の周辺で中国海軍の艦船がブイを投下するなど示威行動を行っている。また、フィリピンは南シナ海の岩礁(スカボロー礁)の領有権をめぐり中国と激しく対立し、中国が建造物の建築で一方的に占拠した。

 中国にとって尖閣諸島とは、南シナ海同様の暴挙を、東シナ海で行うための“標的”なのだろう。

中国の暴力への対抗策はあるのか。フィリピンは政治的ジェスチャーで、ひとつの解答を出している。2013年1月、国連海洋法条約に基づき仲裁裁判所に提訴。結論までには数年を要するかもしれないが、国際社会に対するアピールを徐々に実現している。

 米ニューヨーク・タイムズは2月4日付で、フィリピンのアキノ大統領とのインタビューを掲載。アキノ大統領は中国を第二次世界大戦前にチェコスロバキアを侵攻したナチスになぞらえて批判し、「世界はそろそろ中国に対し、『もうたくさんだ』と言うべき時が来たと思う」と国際世論の協力を求めた。

 東シナ海は明日の南シナ海になるかもしれない。政府の断固たる対応は当然なのだが、今や東南アジア全体で中国に対抗するべき時を迎えたのではないか。

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● これが、武人=真正の共産主義者の性質でしょう。つまり、戦いがテーゼであり、その他は
  単なる付属でしかない、武人の性格を現しています。資本主義では、原則として
  シビリアンコントロールの下にあるのが、軍人だが、共産主義はその逆である。

● その意味を、よく考えるべきである。先ずは戦争・侵略ありけりである。その為に
  彼らは臥薪嘗胆し、雌伏して、欧米資本主義国に市場を開放して、技術を盗み
  お金を稼がしてもらってから、その真正の本性を現したのです


● これ以上彼らを豊かにさせてはいけません。技術の移転も駄目です。むしろ積極的に
  100年前の中国の様な農業国に成るように、手助けすべきです。勿論皮肉ですが。

● さすが兵法の国であり、騙された世界が馬鹿なのです。ソ連が崩壊した事が、残余
  共産主義国の中国をして、ずる賢くしたのは当然ですが、これを見破り
  きれないのが、資本主義の末期の先進資本主義国です。

● それに比して、アキノ大統領の方が、しっかりとその本質を見据えています
  そろそろ、世界は目覚める時ですが、それを妨げているのが、お金の為には
  なんでもする資本家達の意向を汲むふりして、資本主義陣営を助ける
  資本主義国の民主党や、左翼や、反体制派なのです。

● 最終的には、自国が彼らの支配下に成ろうと関知しない馬鹿者達です。つまり、
  自国が左翼の希望する共産主義の国に成っても、中国の属国や支配国に
  成るのが分からないのです。

● 歴史的には、東ヨーロッパも共産主義化しましたが、そのソ連の影響下の属国となり、
  経済は停滞し、軍事産業以外の産業は停滞し、人々は貧困になり、共産主義から
  解放されても、未だに貧困のままの状態が続いているのが現状です


● つまり、他国に共産主義化の影響下に入るとは、やくざの子分に成り、毎月上納金を
  収めるために犯罪を行いながら、稼いだお金を親分に上納して、貧困化していく
  子分たちと同様の世界に、陥っていくことを意味するのです。

● 其処が分からないのが、お人好しの左翼と言う連中です。革命時はその連中が
  活躍しますが、所詮鉄砲玉としてこき使われ、命を落としたり、障害を負っても
  最後は使い捨てられる運命
が分からないのが、彼らお人好しの左翼です。

● これはソ連の歴史、中国の文革の歴史、更には少し趣が異なるが、武人化しつつある
  USAの貿易センターの処理に当たった、消防士や警官や救助者などが
  国家から邪険に扱われている事にも見られます。

● 武人≒戦国時代の支配者は一人で十分であり、第二番目以降は簡単に殺されるのです。
  ソ連、中国、北朝鮮等然りです。日本の戦国時代も最後の一人に成るまで、武将は
  戦い続けたのです。これが武人です。両雄並び立たずと言う事が解らないのが
  今の反日左翼連中と言う事です。

● 中国を助けると言う事は、自ら彼らの下僕に成る努力をしていると言う事です。
  どうせなるなら、殺されるよりは、天下を取る武将に成るのが良いのです

● エリオット波動によれば、2138年以降は、日本も武人の時代に突入して、
  世界は日独を含めた本格的な戦国時代に突入するのです


● 従って、その勝者に成るには、2138年までの資本主義国としての日本を大いに発展
  させることが重要
であり、その後の世界戦国時代を生きの頃ことが出来るのです。




  

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嘘の歴史は根っこから断て・悪の巣窟は朝日とNHK

2014年02月16日 09時34分06秒 | 中国
http://sankei.jp.msn.com/life/news/140216/art14021603200001-n1.htm

大虐殺なかった」は正論だ          論説委員・石川水穂
                         2014.2.16 03:12

朝日が“言挙げ”報道

 歴史認識をめぐる中国や韓国の対日非難が続く中、NHK経営委員の「南京大虐殺はなかった」とする発言が日本の一部マスコミで問題視された。

 今月4日付朝日によれば、同委員の百田尚樹氏は東京都知事選候補の応援演説で、こう語ったという。

 「1938年に蒋介石が日本が南京大虐殺をしたとやたら宣伝したが、世界の国は無視した。なぜか。そんなことはなかったからです」「極東軍事裁判で亡霊のごとく南京大虐殺が出て来たのはアメリカ軍が自分たちの罪を相殺するため

 朝日は、これに百田氏の憲法改正を支持する発言なども合わせて報じ、「経営委員としての立場を無視している」などと批判するメディア論の学者らのコメントを載せた。

 案の定、中国外務省の報道官は翌5日、「(南京大虐殺は)日本軍国主義が侵略戦争の中で犯した残虐な犯罪行為で、国際社会では定説だ」「日本国内の極めて少数の人たちが歴史を抹殺しようとしており、歴史を逆行させる日本の指導者と通じるものがある」と百田氏の発言と百田氏を任命した安倍晋三首相を激しく非難した。

毎日は6日付社説で、NHK経営委員の長谷川三千子氏の別の言動も取り上げ、百田、長谷川両氏を「不適格」と断じた。(「不適格なのは明らかだ」)

 「南京大虐殺」は、旧日本軍が当時の中国の首都、南京を占領した1937(昭和12)年12月から38年初めにかけ、多くの中国軍捕虜や市民を虐殺した-と宣伝された事件だ。その人数について、中国当局は「30万人」と主張し、戦後の東京裁判では「20万人」とされた。いずれも荒唐無稽な数字である。

 38年2月の国際連盟理事会で、中国国民党政府の顧維鈞代表が「南京で2万人の虐殺と数千の女性への暴行があった」と演説し、国際連盟の行動を求めたが、採択されなかった。

 当時、日本は国際連盟を脱退しており、日本非難の決議が採択されてもおかしくない状況だったが、「2万人虐殺」すら否定されたのである。

 改めて言うまでもないが、人口20万人の南京で「30万人虐殺」などあり得ない。

 百田氏の発言は、ほとんど間違っていない。


籾井発言も大筋正しい


 先月末には、籾井勝人NHK新会長の次のような発言が、韓国メディアや日本の新聞社説で批判された。
慰安婦(制度)は今のモラルでは悪いが、ヨーロッパではどこにもあった。オランダには今も飾り窓がある」「韓国が日本だけが強制連行したように主張するから、話がややこしくなる。この問題は日韓基本条約で解決している。それを蒸し返されるのはおかしい

 「飾り窓」など一部に言わずもがなの部分もあるが、この発言も大筋で間違っていない。

 これまでの日本は、閣僚らの歴史認識に関する発言が中国、韓国や日本の一部マスコミに批判され、謝罪や発言撤回、閣僚辞任を繰り返してきた。

 昭和61年、藤尾正行文相は雑誌のインタビューで、日韓併合条約について「韓国側にも責任がある」と発言し、中曽根康弘首相は藤尾文相を罷免した。

 平成6年、永野茂門法相は毎日のインタビューで「南京大虐殺はでっちあげ」と発言し、永野氏は辞任した。

 7年、江藤隆美総務庁長官が内閣記者会とのオフレコ懇談で「植民地時代に日本は韓国にいいこともした」などと話した内容が韓国紙に漏れ、江藤氏は辞任した。


中韓の非難に動じるな

 いずれも、一部に軽率な表現があったかもしれないが、発言全体を普通に読めば、それほど極端な内容ではなかった。

今回、安倍政権が中韓や朝毎のいいなりになっていないのは当然である。

 日本で公的な要職にある人の歴史認識をめぐる発言が、日本の一部マスコミの“言挙げ”報道により、中国や韓国の非難を浴び、発言撤回や辞任を強いられる悪循環を断つべきだ。

 NHKは平成13年、昭和天皇を「強姦と性奴隷制」の責任で弁護人なしに裁いた市民団体主催の「女性国際戦犯法廷」を教育テレビで放映した。21年には、日本の台湾統治を扱った番組で、台湾先住民族が日英博覧会に出演したことを「人間動物園」と表現した

 籾井、百田両氏らはこうした偏向番組をしっかりチェックしてほしい。(いしかわ みずほ)

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◎ この様に嘘で塗り固めた歴史を放映する、NHKや朝日新聞は最早解体の対象である

◎ 彼らを、裁判の場に引きずり出して裁くのみでなく、大々的に嘘を広めた、反日
  売国奴としての、民間レベルの追及も必要である。NHKには“赤の細胞が”
  巣食っています。彼らを摘発する事から始めるべきである。

◎ うそを言う事は人権問題以前のレベルであり、犯罪である事を、知らしめるべきです。

◎ 赤のプロパガンダの厭らしさは、歴史を見れば分かります。歴史から根本的に
  彼らの犯罪行為を追求すべきです












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肉食が少ないアジアのお米民族の頼りないお話

2014年02月15日 17時38分36秒 | 栄養学
http://sankei.jp.msn.com/west/west_life/news/140215/wlf14021507000000-n1.htm

片田珠美(74)下着ドロか、きれいに枯れるか…「色ぼけ」は今も昔も
              2014.2.15 07:00 (1/2ページ)

週刊誌では高齢者のセックス特集が定番化しているが…

 兵庫県加西市で女性の下着を盗んだとして、82歳の男が窃盗容疑で現行犯逮捕されたという記事を読んで、「においをかぎたかった」という犯行動機にちぐはぐな感じを受けた。男が盗んだのは庭に干してあった下着なのだが、干してあったということはすでに洗濯してあったはずで、においをかぐという目的にそぐわないような気がしたからである。

 下着ドロのような反社会的行為に走る高齢者の言動にちぐはぐさが目立つのは、「脱抑制」のせいであることが多い。「脱抑制」とは、外部の刺激に対して衝動や感情を抑えることができなくなった状態であり、躁状態になっているとか、薬物やアルコールを摂取しているという場合にも起こりうる。日頃は借りてきた猫のようにおとなしいのに、酒が入ると人が変わったようになって暴言を吐いたり暴力を振るったりする方がいるが、こうした豹変は、アルコールの影響で脳の抑制機能が一時的に失われるために起こる。

 「脱抑制」は認知症の患者さんにもしばしば認められる。行列に割り込むようなマナー違反から万引のような違法行為までさまざまだが、俗に「色ぼけ」といわれるような言動が問題になることも少なくない。高齢の男性が盗んだ女物の下着をタンスの奥に隠していたり、介護スタッフの身体を触ったりするのである・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

////////////////////////////////////////////////////////////

◎ 別に脱抑制でなくても、若者は毎日セックスが出来るし、したがります。
  レイプは何処の国でも良く見られる犯罪だし、肉食の白人は年をとっても毎週2~3回
  は平気です。男性ホルモンのなせる業であり、これは年をとっても変わらないのです


◎ 年を取ったから、男性の欲望が減るとか、性犯罪を犯したら、脱抑制のせいだとか
  いうのは、男を理解していない者の、戯言です

◎ 認知症が有ろうがなかろうが、関係なく男は女を抱くのが普通です。そのように
  造られているのです。これが普通です。むしろ正常な健康な男性の方がもっと
  性行動は活発です
。そして、警察の御厄介になるのも多いのです。
  病気から物事を判断したい、医者の戯言でしょう。


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民度が低い・ヤクザまがいの姿が見える・在米韓国人

2014年02月15日 16時26分25秒 | 戦争
http://sankei.jp.msn.com/world/news/140215/amr14021507010000-n1.htm

レストランで「ラーメンにつば」「冷えたライス」…慰安婦で在米日本人に嫌がらせ  
                      2014.2.15 07:00 [「慰安婦」問題]

 米カリフォルニア州グレンデール市に「慰安婦」像が設置されている問題で、抗議のため1月に同市を訪れた地方議員団は10日、国会内で報告会を開き、現地の日本人子弟らが韓国系子弟らから受けているいじめの実態を報告、対策の必要性を訴えた。

 議員団によると、同市では、韓国系住民が約1万2000人に上るのに対し、日系住民は約100人と圧倒的に少ない。議員団が複数の日本人保護者を対象に行ったヒアリングでは、こうした状況下で、現地の学校に通う日本人子弟らが「韓国人の子供に、食べ物につばを入れられた」「韓国の子供たちが、独島(竹島の韓国名)は韓国のものだと怒鳴ってきた」などの被害を相談していることが判明。未然に被害を防ぐため、「外では私の名前を日本語で呼ばないで。話しかけるときは英語で」と親に懇願する子供もいたという。

 報告会ではこのほか、「日本人だと分かると、ラーメンにつばを入れられた」「韓国系レストランで、冷めた白いご飯しか出されなかった」といった被害事例も紹介された。

 地方議員団の世話人代表を務める東京都杉並区の松浦芳子区議は、「日本の領事館職員は、直接現地に出向いて、邦人の被害実態を把握し、早急に対策を考えるべきだ」としている。

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◎ 海外では又は敵地では、適応能力を付けるために、現地の食事を食べましょう。
  何故USAに行ってまで、ご飯を食べ、和食中心にするのです。
  適応能力を高めるためにも、洋食を主に食べましょう

◎ その方が、たんぱく質が多くカロリーが有るので、体を鍛えるのには有利です。
  海外まで行って、高価な貧弱な日本食を食べて、貧弱な体格に成る   
  日本人がおかしいのです。
  
◎ だから、その面からも馬鹿にされるのです

◎ 私の娘は、USAの大学に留学しましたが、その時に知り合いの結婚式に招待されました。
  知り合いの、二世の娘の結婚式に招待されたのです。勿論おしゃれをして、
  ハイヒールも履き、出席しました。そこで彼女が感じたことは、
  自分が大女に成ったようで、恥ずかしかったと言いました。

◎ 確かに少しは身長は高めですから、ハイヒールでは目立ったと思われますが、
  彼女の後に次ぐ言葉で、更にびっくりしました。新郎も新婦も小柄で
  又、親せきも殆どが小柄で、まるで小人の国に迷い込んだ
  気がしたという事です


◎ 和田あきこ程の身長では勿論ないが、多分和田あきこに成った心境だったのでしょう?

◎ 聞くと、2世も三世も皆小柄だったと言います。普通外国に行くと、二世や三世は
  現地の人同様の体格に成るのが、普通です。現地の食事で育つからです。
  ところがそうでない現実が、日系の世界の一部にあると言う事です。

◎ 何年も住んでも、洋食を拒否する体質、子供にも守らせる性格。どれをとっても
  真面とは思えません。栄養学が分からずに、単に伝統食が良いと誤解する
  無知を其処に見ます


◎ これでは、白人のみでなく、現地の韓国人にも馬鹿にされるわけです。肉体が貧弱なのは
  いくら学歴や精神力でもって頑張っても、心理的優越感まではたっせいできないもの
  が有ります
。そこを反省すべきはすべきです。肉体改造は大切です。

◎ これは健康の為にも、筋肉を作る事は、非常に大切です。老化すると分かります。
  リハビリには、最後は筋肉が頼りなのです。これが動物たる人間の姿です。

◎ 子供には肉を大いに食べさせて、ある程度のスポーツをさせて、丈夫な体を作るには
  生き残りには大切です
。貧しい労働者で155cmに満たない親父が、
  176cmの息子を育てた様に、何処でも出来る事です。

◎ 郷にいては、郷に従え。食事も同じです





 

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宣伝戦GO GO GO!!!・ついでに軍事費も5倍に

2014年02月15日 15時44分47秒 | 戦争
http://www.zakzak.co.jp/society/politics/news/20140214/plt1402141810002-n1.htm
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政府、中韓のロビー攻勢に反撃 国際広報予算を5倍に 戦略的発信を強化
                            (1/2ページ)2014.02.14
中韓のロビー攻勢に反撃を開始する安倍首相

 中国と韓国が「反日」謀略戦を仕掛けていることに、日本政府が反転攻勢に乗り出す。内閣府の国際広報予算を、民主党政権時代に比べて5倍以上に増やし、対外発信を強化する構えなのだ。沖縄県・尖閣諸島や島根県・竹島、慰安婦問題などをめぐる、中韓両国のウソを打ち破れるのか。安倍晋三首相に近い、自民党の高市早苗政調会長が国会で切り込んだ

 「中国や韓国の関係者が、国際法的事実、歴史的事実と違った誤ったことを発信し、欧米メディアの中にはそれを信じ込んで報道するケースが散見される。日本政府が真実を発信するのは喫緊の課題だと思う」

 高市氏は10日の衆院予算委員会でこう訴えた。高市氏が脅威を感じたのは、中韓両国が近年、国際的に宣伝活動を増強している点だ。

 中国は2007年、胡錦濤前国家主席が「文化のソフトパワーの向上」を掲げて以来、対外広報活動に何と年間1兆円もの巨費を投じ、プロパガンダ(謀略宣伝)を繰り広げている

 中国中央テレビ(CCTV)の国際放送は24のチャンネルを持ち、6つの国連公用語で中国の一方的な主張を発信。ネット配信のCNTVは、12の言語を駆使する。12年に米国で開局したCCTVアメリカは、CBS系でキャスターを務めた白人女性を起用し、中国色を薄めている

 高市氏は「金髪の女性キャスターがニュースを伝え、一見、CNN風だ。ロサンゼルスでは、CNN、FOXTVに次ぐシェアを誇る」といい、中国のプロパガンダで、米国人が洗脳されることを懸念する。中国は、中央・地方議会やメディアへのロビー活動も展開している

韓国も、在米韓国系団体が、全米各地に慰安婦の像や碑を次々と設置しているだけでなく、バージニア州やニュージャージー州などの地方議員に働きかけて、これまで「日本海(Sea of Japan)」と記載されている公立学校の教科書に、「東海(East Sea)」を併記、または単独表記するような法案を可決させる動きを強めている。

 欧州最大級の漫画フェスティバル「アングレーム国際漫画祭」(フランス南西部)では先月末、韓国政府主導で嘘で塗り固めた、日本を貶める慰安婦企画展が実施された。

 これに対し、日本の対外発信は弱い。世界をカバーするメディアはNHKワールドTVのみ。使用言語も英語だけだ。

 高市氏は前出の予算委員会で「発信力を高めるために、多言語化や演出上の工夫が必要ではないか?」と質問した。

 放送を所管する新藤義孝総務相は「われわれが思っている以上に、世界は興味を持っている。正確な見解を伝え、日本の魅力をアピールすべきで、そのためには多言語化やチャンネル増加など充実強化を図りたい」と前向きに答弁した。

 内閣の対外広報の責任者である菅義偉官房長官も「安倍政権発足の際に新設された領土担当大臣のもとに、内閣官房が領土主権にかかる戦略的な対外発信を強化すべく、企画調整している」と語った。

 内閣府の国際広報予算は、民主党政権時代はわずか3・5億円だったが、安倍政権で5億円に増額し、さらに補正予算で8・1億円に上積み。14年度予算案では18億円を計上した。外務省の領土保全対策費も13年度の8億1000万円から、14年度は10億円を計上するなど、関係省庁の予算も国際広報分野で増額している。

 巻き返しはこれからだ。(安積明子)

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◎ これが赤の謀略戦の実体です。日本共産党や容共主義者や反日左翼なども同様です。

◎ 被害妄想に駆られた人は、簡単に赤の宣伝を信じます。自分が恵まれないのは全て
  国家の責任と思い込んでいる、赤やその他は、勝つためには何でも許される
  との発想に陥りがちです
。危険です。宣伝戦は国内でももちろん重要です。

◎ 同時に軍事予算も5倍にしましょう。本格的戦いはこれからです。共産主義の悪を
  膿を徹底して出しましょう。共産主義は終わったとかの、誤った認識が
  間違いの元なのです。これは第二次共産主義運動の開始の合図です


◎ 先ずは彼らの思想の、原点の研究も必要です。急がば回れ

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☆ ほうれん草とコリアンダーを食べて最後はポパイが勝つ。GO GO GO !!!


 







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