歴史と経済と医療の未来予測・歴史経済波動学

フラクタルと歴史経済波動学で予測
 未来の世界と経済と医療の行方
貴方はいくつの真実を見つけられるか!

ミレイさん、嘆く前に、私の歴史経済波動学を学びましょう。歴史は繰り返す。

2024年01月24日 08時52分09秒 | USA/大西洋資本主義の大崩壊

【全文】ミレイ大統領、ダボス会議で社会主義の蔓延について警鐘 「西側諸国の危機」

 
2024/01/23
 
更新: 2024/01/23

ダボス会議に出席したアルゼンチンミレイ大統領はこのほど、西側諸国で社会主義が蔓延し、人々の自由が脅かされていると警鐘を鳴らした。政府権限の拡大に危機感を示し、独裁体制こそが問題の根源だと指摘した。

19世紀末には自由主義大国だったアルゼンチンはいかにして没落し、そこから私たちはどのような教訓を得ることができるのか。ミレイ大統領の演説の全文を紹介する。

***

こんにちは。みなさんありがとう。

本日は、西側世界が危機に瀕していることを伝えたいと思う。西側の価値観を守らなければならないはずの人々が、社会主義、ひいては貧困へと不可避的につながる世界像に取り込まれているのだ。

残念なことに、ここ数十年の間に、西側世界の主要な指導者たちは、自由主義のモデルを放棄し、集団主義と総称する様々なモデルを追い求めてきた。ある者は人々を助けたいという善意が出発点となり、またある者は自らが特権階級の一員になりたいという願望に突き動かされてきた。

ここでは、集団主義的な実験は、人々を苦しめている諸課題の解決策になり得ず、むしろ、諸課題の根本的な原因であることを伝えたい。この2点を語る上で、私たちアルゼンチン人は絶対的な発言権を有している。

1860年にアルゼンチンで自由主義が導入されて以来、私たちは35年の歳月を経て世界をリードする大国となった。そして、過去100年の間に集団主義を受け入れたため、国民は構造的に貧困化し、アルゼンチンは世界140位にまで没落した。

議論を始める前に、まず自由企業資本主義が世界の貧困をなくすための唯一の実行可能なシステムであるだけではなく、それを達成するための唯一の道徳的に望ましいシステムであるという実証を確認しておくことが重要だろう。

経済が発展した歴史を見てみると、およそ紀元1年から紀元1800年までの間、世界の一人当たりGDPは実質的に一定だったことがわかる。

人類史上の経済成長をグラフにすると、ホッケーの棒のような折れ線になる。時間軸で見ると、グラフの90%はほとんど変化がなく、19世紀に入ると指数関数的に上昇し始めることがわかる。

この停滞の歴史における唯一の例外は、アメリカ大陸が発見された15世紀後半だ。この例外を除けば、紀元1年から紀元1800年までの間、世界の一人当たりGDPは停滞していた。

資本主義が経済システムとして採用された瞬間から爆発的な富をもたらしたというだけでなく、データを見ると、全期間を通じて成長が加速し続けていることがわかる。

紀元1年から紀元1800年までの間、一人当たりのGDP成長率は毎年0.02%前後で安定していた。つまり、ほとんど経済成長はなかったのだ。19世紀の産業革命以降、年平均成長率は0.66%になった。この成長率で一人当たりGDPを2倍にするには、107年もかかる。

1900年から1950年までの期間では、経済成長は年率1.66%に加速した。つまり、一人当たりGDPを2倍にするのに必要な年数は107年ではなく、66年になった。さらに、1950年から2000年までの期間で見れば、成長率は2.1%となり、わずか33年で世界の一人当たりGDPが2倍になる計算だ。

この傾向は止まるどころか、今日まで続いている。2000年から2023年に至る期間では、成長率は驚異の年率3%に加速し、わずか23年で世界の一人当たりGDPが2倍になる計算だ。

つまり、1800年から今日に至るまで、すなわち産業革命以降、世界の一人当たりGDPは15倍以上になった。世界人口の90%を貧困から救う好景気になったのだ。

1800年には世界人口の約95%が極度の貧困状態にあったことを忘れてはならない。そしてこの数字は、パンデミック前の2020年には5%にまで減少している。結論は明白だ。

経済システムとしての自由貿易資本主義は、諸課題の原因であるどころか、地球全体の飢餓、貧困、極度の貧困を終わらせる唯一の手段なのだ。実証的な証拠に疑いの余地はない。

自由企業の資本主義が生産性の面で優れていることは自明であるため、左翼は道徳的な問題があるとして資本主義を攻撃してきた。多くの独裁者が主張してきたように、資本主義は正義ではないというのだ。資本主義は個人主義的だから悪であり、集団主義は利他的だから善だと彼らは語る。もちろん、他人の金を使ってだ。

だから彼らは社会正義を主張する。しかし、最近になって先進国で流行し始めたこの概念は、アルゼンチンではすでに80年以上前から政界で一貫して主張されてきたものに他ならない。問題は、社会正義は正義ではなく、一般的な幸福に貢献しないということだ。

反対に、それは暴力的であるため、本質的に不公正な考え方だ。国家は税金で賄われ、税金は強制的に徴収されるから不公平なのだ。私たちの誰もが、自発的に税金を納めていると言えるだろうか?国家は強制力によって賄われており、税負担が高ければ高いほど強制力が増し、自由が減る。

社会正義を推進する人々は、経済全体が一つのパイであり、各々に分割することができるという考え方から出発する。しかし、そのパイはもともとそこにあるわけではない。それは、例えば経済学者イスラエル・カーズナーが市場発見プロセスと呼ぶものの中で生み出される富である。

提供する商品やサービスが顧客の需要に合わなければ、その需要に合う商品を生産しない限りそのビジネスは失敗する。いっぽう、良質な製品を魅力的な価格で提供することができれば事業はうまくいき、生産量も増える。つまり市場とは、資本家が前進しながら正しい道を見つける発見のプロセスなのだ。

しかし、資本家が成功したときに国家が懲罰を下し、発見のプロセスを邪魔しようものならば、資本家のインセンティブは失われ、その結果、生産量は減少する。

パイは小さくなり、社会全体に悪影響を及ぼす。集団主義は、こうした発見のプロセスを阻害し、発見の流用を妨げることで、結局は企業家の手足を縛り、より良い商品やサービスをより良い価格で提供することを妨げてしまう。

ではなぜ、学術界や国際機関、経済理論家や政治家たちは、世界人口の90%を極度の貧困から脱却させただけでなく、それをさらに加速させてきた経済システムを悪者扱いするのだろうか?

自由貿易資本主義のおかげで、世界は今、最高の瞬間を迎えている。全人類の歴史において、今日ほど繁栄した時代はない。これはすべての人に言えることだ。今日の世界は自由で、豊かで、平和で、繁栄している。特に、経済的自由が拡大し、個人の財産権が尊重されている国にとってはそうである。

自由度の高い国々の豊かさは、(自由が)抑圧されている国の12倍だ。自由主義国の最低パーセンタイル(にいる人々)は、抑圧された国の90%の人々よりも裕福な生活ができている。貧困は25倍低く、極度の貧困は50倍低い。また、自由主義国の国民は、抑圧された国の国民より25%も長生きしている。

さて、リバタリアニズムとは何を意味するのだろうか?アルゼンチンにおける自由の最大の権威であるアルベルト・ベネガス・リンチ・ジュニア教授の言葉を引用すれば、「リバタリアニズムとは、生命、自由、財産に対する権利を擁護し、非侵略の原則に基づき、他者の生命事業を無制限に尊重すること」である。

その基本的な制度は、私有財産、国家介入のない市場、自由競争、分業と社会的協力であり、成功するには、他者により良い品質の商品を、より良い価格で提供しなければならない

言い換えれば、資本主義の成功者は、他人の富を横領するどころか、一般の幸福に貢献する社会的恩人なのである。結局のところ、成功した企業家は英雄なのだ。

そしてこれこそが、私たちが未来のアルゼンチンのために提唱しているモデルであり、リバタリアニズムの基本原則に基づくモデルだ。私たちは、生命と自由、そして財産を守る。

さて、自由な企業と資本主義、経済的自由が、世界の貧困をなくすための並外れた手段であることが証明された。そして、私たちは人類史における最高の時を迎えている。ではなぜ、西洋社会が危機に瀕していると言えるのだろうか。

自由市場や私有財産、その他のリバタリアニズムの制度といった価値観が守られるべき国々において、一部の政治的・経済的エリートがリバタリアニズムの基盤を損ない、社会主義への扉を開き、私たちを貧困、悲惨、停滞に陥れる可能性があるからだ。

社会主義は常に貧困をもたらし、導入した国々はいずれも失敗してきたことを決して忘れてはならない。経済的、社会的、文化的に失敗しただけではなく、1億人以上の人命を奪ってきた。

今日の西側の本質的な問題は、ベルリンの壁が崩壊し、圧倒的な経験的証拠が示された後でもなお、貧困につながる社会主義の思想を主張し続ける人々と向き合わないといけないということだけではない。

自国の指導者、思想家、学者が、誤った理論的枠組みに頼って、人類史上最大の富と繁栄をもたらした制度の根幹を損なっているのだ。

私が言う理論的枠組みとは、新古典派経済理論のことである。新古典派経済理論は、不本意ながら、あるいは意図せずして、国家による介入、社会主義、社会的劣化につながる一連の手段を設計している。

新古典派経済理論の問題点は、彼らが惚れ込んだモデルが現実に即していないということだ。そのため彼らは、モデルの前提を見直すのではなく、市場の失敗と思われるものに自らの過ちを押し付けてしまう。

想定される市場の失敗を口実に、規制が導入される。こうした規制は価格システムに歪みを生じさせ、経済計算を妨げ、その結果、貯蓄、投資、成長をも妨げる。

主要な問題は、リバタリアンであるはずの経済学者でさえ市場とは何かを理解していないという事実にある。もし理解していれば、市場の失敗などありえないことにすぐ気づくだろう。

市場とは、需要と供給の曲線を描いた単なるグラフではない。市場とは、自発的に所有権を交換する社会的協力のメカニズムなのだ。したがって、この定義に基づけば、市場の失敗について語ることは矛盾している。市場の失敗など存在しない。

取引が自発的なものであれば、市場の失敗が起こりうる唯一の状況は強制がある場合であり、一般的に強制できるのは暴力を独占している国家だけである。

結論を言えば、もし市場の失敗があると考える人がいたら、国家による介入があるかどうかを確認することをおすすめしたい。もしそうでないとわかったら、もう一度確認することをおすすめしたい。問題があるとすれば、往々にしてそこにあるだろう。市場の失敗など存在しないのだ。

新古典派が言ういわゆる市場の失敗の例として、経済の集中構造が挙げられる。1800年以降、人口が8〜9倍になり、一人当たりのGDPは15倍以上になった。つまり、極度の貧困が95%から5%に減少したのだ。

しかし、リターンが拡大するということは、いわゆる独占と呼ばれる集中的な構造を伴う。ではなぜ、新古典派理論にとってこれほどの幸福をもたらしたものが、市場の失敗なのだろうか?

新古典派経済学者は常識にとらわれない。モデルが失敗したら、現実に怒るのではなく、モデルを変えてしまえばいいのだ。新古典派モデルが直面するジレンマは、自分たちが失敗だと考えるものを攻撃することで、市場の機能を完全なものにしたいと言うことだ。しかし、そうすることで、社会主義への扉を開くだけでなく、経済成長にも逆行することになる。

例えば、独占企業を規制し、その利潤を破壊し、成長するリターンを破壊することは、自動的に経済成長を破壊することになる。

集団主義モデルの惨憺たる失敗と、自由世界における紛れもない発展を考えると、社会主義者たちはそのアジェンダを変更せざるを得なかった。彼らは経済システムに基づく階級闘争を置き去りにし、これを生活や経済成長にとって同様に有害な他の社会的対立に置き換えた。

これらの新しい闘いの最初のものは、男と女の間のばかげた不自然な闘いであった。リバタリアニズムはすでに男女平等を定めている。私たちの信条の礎石は、すべての人間は平等に創造され、生命、自由、所有権を含め、創造主によって与えられた同じ不可侵の権利を全員が持っているということである。

急進的なフェミニズムのアジェンダがもたらしたのは、経済プロセスを阻害し、社会に何の貢献もしていない官僚に仕事を与えるための国家介入の拡大だけである。例えば、このアジェンダの推進に専念する女性省や国際組織である。

社会主義者が主張するもうひとつの対立は、自然と人類との対立だ。人類は、何としてでも守るべき地球を傷つけていると主張し、人口抑制メカニズムや中絶アジェンダを提唱するまでに至っている。

残念なことに、こうした有害な考え方は私たちの社会に根を下ろしている。ネオ・マルクス主義者たちは、メディア、文化、大学、そして国際機関を利用することで、西欧世界の常識を取り込むことに成功したのだ。

国際機関への浸透は最も深刻なもので、おそらくこれらの機関は加盟国の政治的・経済的決定に多大な影響力を持っているからだ。

幸いなことに、あえて声を上げようとする人々が増えている。なぜなら、こうした考え方に断固として立ち向かわなければ、国家による規制が強化され、社会主義が進行し、貧困と自由が減少し、その結果、生活水準が悪化の一途を辿るという運命を甘受するほかないのだ。

西側諸国は残念ながら、すでにこの道を歩み始めている。多くの人にとって、西側諸国が社会主義に傾いたということは馬鹿げているように聞こえるかもしれない。国家が生産手段を所有するという、社会主義に対する伝統的な経済学的定義に固執するならば、この話は確かに馬鹿げたものに聞こえるかもしれない。しかし、こうした定義は現在の状況に照らして更新されるべきだ。

今日、国家が生産手段を直接支配しなくても、個人の生活のあらゆる側面をコントロールすることができる。貨幣の印刷、債務、補助金、金利の調整、価格統制、そしていわゆる市場の失敗を是正するための規制によって、国家は何百万という個人の生活と運命をコントロールすることができる。

結局のところ、大きな違いはない。彼らは皆、国家は個人の生活のあらゆる面を管理すべきだと言っている。彼らは皆、人類史上類を見ないほどの発展をもたらしたモデルから目を背け、それと正反対のものを擁護している。

私は、西側諸国に繁栄への道を取り戻すよう呼びかけるためにここに来た。経済的自由、制限された政府、私有財産に対する無制限の尊重は、経済成長に不可欠な要素である。集団主義が生み出す貧困化は幻想でもなければ、逃れられない運命でもない。それは私たちアルゼンチン人がよく知っている現実そのものだ。

私たちはそれを経験してきた。というのも、先に述べたように、私たちを豊かにしてきた自由(主義)モデルを放棄することを決めた日から、私たちは負のスパイラルに巻き込まれ、日に日に貧乏になっていったのだ。

これが私たちが経験してきたことだ。自由(主義)モデルによって豊かになった西側諸国が、この隷属の道を歩み続ければ何が起こるかを警告するためにここにいるのだ。

どんなに豊かであろうと、天然資源が豊富であろうと、教育を受けた熟練した国民であろうと、中央銀行にどれだけの金塊があろうと、市場や競争、価格システム、貿易、私有財産を所有する自由といった機能を妨げる措置が採られれば、行く着く先は必ずや貧困であると、アルゼンチンの実例は証明している。

政治カーストや国家に寄生する寄生虫に脅かされてはならない。権力と特権を保持することだけを望む政治家階級に屈服してはならない。あなた方は社会の恩人だ。英雄なのだ。私たちがこれまでに経験したことがないような、高度に繁栄した時代を、あなた方は築き上げたのだ。

あなた方の野心が不道徳だとは誰にも言わせない。大金を稼げているのであれば、それはあなたがより良い製品をより安い値段で提供し、それによって一般的な幸福に貢献しているからだ。

国家の進出に身を委ねてはならない。国家は解決策ではなく、問題そのものだ。この物語の真の主人公はあなた方に他ならない。安心してほしい。今日からアルゼンチンはあなた方の揺るぎない味方だ。

ご静聴いただきありがとう!自由万歳!

(了)

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早くこいこい・日本独立の日。

2024年01月22日 15時22分55秒 | USA/大西洋資本主義の大崩壊

調査結果 緊急公開

元顧問が警告

 
 

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APJ Media合同会社
 

64%が「その日暮らし」リアルなアメリカの今

「ドルの価値が50%に」待ち受ける3つの最悪シナリオ

今、ドル建預金・米国株より優良で安全な4つの資産

 
 

この動画の内容は…

 
 
 

第1章

 

64%が「その日暮らし」

65%の政治家「米経済は衰退する」

リアルなアメリカの今

 

世界一の経済大国 アメリカ…は今、こんな状態にあることを知っていましたか?

 

・国民の64%が「その日暮らし」

・年間の万引き被害はユニクロの全世界売上の約5倍

・国民の半数が「10年以内に内戦が起こる」と懸念

・政治家(共和党所属)ですら65%が「アメリカ経済が崩壊する」

 

第1章では、まだ大々的には報道されていない“リアルなアメリカの今”を知ることができます。

 
 
 

第2章

 

「病人」を「世界一の経済大国」に変えた

秘密のシステムの崩壊

 

そもそも、アメリカは一体どのようにして、世界No.1の経済大国になったのでしょうか?

 

そこには、1974年にサウジアラビアと共同で作り上げた“秘密のシステム”がありました。

 

これによりアメリカは石油をタダ同然で譲り受けられるように。1970年代まで歴史的なインフレ・失業率により「病んでいる」とまで言われた、アメリカの経済規模は14倍に成長しています。

 

しかし今、このシステムが崩れ始め、アメリカ、そして基軸通貨の米ドルがNo.1の座から転げ落ちようとしています…その発端は2022年2月24日、現役大統領が犯したある過ちにありました。

 
 
 

第3章

 

アメリカ経済が失われた30年に突入する?

3つの“危機シグナル”

 

そんなアメリカには今、3つの“危機シグナル”が点灯しています。

 

1つは、現在「世界最強」と呼ばれる米ドルに取って変わる新しい通貨の登場です。これは、仮想通貨でもNFTでもなく、紛れもない新たな“貨幣”。

 

しかもその影響はすでに甚大で、この貨幣を共同で発行する国々のGDPはG7以上。人口は全世界の40%以上をを占め、世界41カ国がすでに受け入れを賛成しています。

 

そして、この新興勢力の名付け親はゴールドマンサックスの元会長。彼は、「米ドルは王者であり続けない。この新通貨が米ドル離れを加速させる最大のチャンスをもたらす」と発言しています。

 

一体どんな新通貨が生まれ、どんな影響を及ぼすのでしょうか?さらに、後2つの危機シグナルとは?ぜひ動画でご覧ください。

 
 
 

第4章

 

アメリカ経済が待ち受ける

3つの最悪シナリオ

 

では、今後のアメリカ経済にはどんな未来が待ち受けているのでしょうか?

 

・米ドルの価値が50%以上下落

・世界的に有名な20社の企業の株価が50〜90%マイナス

・米ドル資産が凍結されてしまい、引き出せなくなる

 

そんな3つのシナリオがあるとジム・リカーズ氏は分析しています。

 
 
 

第5章

 

アメリカNo.1時代の終焉から個人の資産を守る

ドル建預金・米国株より優良で安全な4つの資産

 

最後に、このような大きな経済の動きがある中、私たち個人・投資家はどのように資産を守れば良いのでしょうか?


ジム・リカーズさん曰く、その方法は4つあると言います…

 

ぜひ動画で詳細をご覧ください。

 
 

 

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全ての環境

2024年01月22日 14時58分48秒 | 西洋医学の崩壊

癌や認知症や自閉症が

ガンガンと増えているのだから

医療に限らず日本の環境

そのものが癌を増やして

それを儲けの材料にしているのが

医療界といえます、全ては結果責任です

・・・・

・・・

・・

 

<追加ビデオ公開>

治るどころか悪化する…?
日本に蔓延る「誤解だらけのガン治療」



抗がん剤や手術を中心とした
現在の日本のガン治療…

実は私たちが「常識」と思っているガン治療には、
とんでもない誤解が隠されていたのです。

>ビデオを見る
(1月22日までの限定公開)
 
_____

想像してみてください…

もしあなたが。またはご家族が、
明日「ガン」と宣告されたら…
その時、どんな治療を選びますか?

・その医者の言葉を信じ、
言われるがままに全てを委ねますか?

・それとも、お金はいくらかかっても良いからと...
「ガンの名医」と呼ばれる医者を全力で探すでしょうか。

・あるいは、「医者や製薬会社は信用できないから」と、
できるだけ自然に。
薬を使わずに治す方法を探し求めるでしょうか。

仮に、これらのどれかに当てはまるなら、
今日から公開しているビデオは、
あなたが持つガン治療への価値観を
180度変えるものになるかもしれません…

なぜなら、このビデオでは、
抗がん剤をはじめとした既存医療について。

ガンを治すどころか、悪化させてしまうような
ガン治療の問題点を浮き彫りにしているからです。

このビデオを見れば、
その問題点に気づき、医療との向き合い方を
変えるきっかけになるでしょう。

続きはぜひビデオでご覧ください。


>ビデオを見る



ヘルスアカデミー事務局
藤田

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①ケトン体食、②マリファナ摂取、③グルテンフリー糖質制限高タンパク食、

2024年01月22日 14時05分34秒 | 西洋医学の崩壊

真の栄養学と

マリファナで

滅びる西洋医学

・・・・

・・・

・・


昨日から公開しているこちらのビデオは
もうご覧になりましたか?



このビデオでは、
抗がん剤治療をはじめとした、
行き過ぎた現状のがん治療について。

その危険性や向き合い方を解説しています。

このビデオを見ることで、
もしもあなたや、ご家族がガンになった時、
慌てずに、ガン治療と向き合うことができる
ヒントが得られるでしょう。

1月22日までの期間限定公開ですので是非ご覧ください。

>ビデオを見る
(リリース記念の特別価格でご案内中です)
 
_____

「ガンが転移している…
 すぐに抗がん剤治療を始めましょう」

これは、ある病院で起きた出来事…

過去に子宮頸ガン、大腸ガンを患ったA子さんは、
手術でガンを摘出。
しかし、安心したのも束の間…新たに転移が見つかったのです。

「ああ、またか…」そう嘆きながらも、前回同様、
医師のアドバイスに従い治療を開始。
抗がん剤での治療を行いました。

しかし、、、

2つ、3つと薬が増え続け…
四六時中体内に入ってくる点滴…

まるで「薬漬け」とも言えるような過度な抗がん剤治療は、
確実にA子さんの身体を蝕んでいきました。

そして治療開始から1年後…A子さんはガンではなく、
腎不全を併発し、亡くなってしまったのです…

しかし、
実はこれは、決して珍しいことではありません。

筑波大学の研究によると、
抗がん剤の中には25%〜35%の頻度で腎障害を
引き起こすものがあるそうです…


(引用:NHK健康ch)

ガンの代表的な治療法である抗がん剤には
このような弊害が存在したのです。

このように、
医者に言われるがままの治療を信じきっていては
健康に向かうどころか悪化してしまうこともあります。

しかし、この抗がん剤治療は、
身体に異変をもたらすガン治療の氷山の一角に過ぎません。

実は他にも医者から処方されるものには、
弊害を起こす治療が存在するのです…

その害を知っているか知らないかで、
もしあなたや、ご家族がガンになった時の
対応が変わるでしょう。

是非続きをこちらのビデオでご確認ください。
 

>身体に異変を起こすガン治療を知る
(ビデオの2分17秒からその全貌が明らかになります)



ヘルスアカデミー事務局
藤田

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>動画を視聴する

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心配無用

2024年01月22日 09時47分44秒 | 第三次大戦

やがてUSAでは第二次市民戦争つまり

第二次南北戦争が起こります

そして2046年に資本主義体制が大崩壊し

各地に軍閥が登場し、戦国時代が始まります

第一次南北戦争では六十万人余の人が戦死しました

今から来る資本主義の大崩壊は

その一桁違う嵐が予測されます

つまり体制変換に伴う犠牲者は

六百万人を優に超えることが予想できます

まずカイより、カマラさん先ずあなたの出身の

人種から減らしましょう

・・・・

・・・

・・

昨年7月、
アメリカのカマラ・ハリス副大統領が
こんな衝撃的な発言をしました。


(出典:Wikipedia)

「クリーンエネルギーと電気自動車に投資し
人口を減らすことで、
より多くの子供たちがきれいな空気を吸い、
きれいな水を飲むことができるようになる」

現役副大統領の驚くべき発言に、
SNSでは「人口削減」という単語がトレンド入り。
動画はまたたく間に拡散されました。

「気候変動に抗うためには
人口を削減しなければ」

という主張ですが、、

果たしてそんなことが
実際に起こっているのでしょうか?

にわかには信じがたいことですが、
人口削減のための一つの手段が
「食」だと言われています。

日本の食料自給率は40%ほどで、
食料の半分以上を輸入に頼っている状況です。

それをいいことに、アメリカなどから
世界では危険視されている食品が日本に多く
流れ込んでいるのです。

それは、ウインナーやベーコン、ハムなど…

今日、あなたが食べたものかもしれません。

私たちの身近なところに
危険が潜んでいるにも関わらず、

大手メディアなどはあまり報道しないため
このような情報は多くの日本人には
知られていません。

日本ではびこる危険な食品とは
一体どんなものなのか?

そして、
なぜメディアはそれらを報道しないのか?

そのような疑問にお答えすべく、
今回ある動画を作成しました。

動画の内容は、
全て事実を元にお話しています。

ぜひあなたの目でその詳細をお確かめください。

>続きをビデオで見る



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誰が大統領になろうとも、未来は決まっている。

2024年01月22日 09時25分12秒 | 第三次大戦

2046年

英米資本主義は

大崩壊し

20~30年後は

1ドル=五十円前後

・・・・

・・・

・・

 

 

 


// 編集部からのお知らせ //
 
あなたは、この業界が
どこか分かりますか?

・今年には"85兆円市場"と予測され、
「投資家の主戦場」と呼ばれてる。

・"石油を超える資源"と噂され、
米中などの大国が奪い合っている。

・かつては世界シェアの53%を
日系企業が独占するなど、     
日本が世界No.1を誇っていた。


この業界の正体、それは、、、


>今すぐ答えを確認する


****

こんにちは。
ダイレクト出版 政経部門の黒田です。

突然ですが、
あなたは、つい先日報道された
こちらのニュースをご覧になりましたか?

【米大統領選2024】
トランプ前大統領、アイオワ州で大勝
共和党の候補選び本格開始

(BBCニュース 2024年1月16日)

そう、米大統領選挙の前哨戦である
「野党・共和党の候補者選び」が
本格的に始まり、

出口調査によると、
トランプ前大統領が圧勝したという報道。

今後、2024年の一大争点である
バイデンvsトランプの戦いは、
どのように激化するのでしょうか…

そして、もし、
優勢と噂されるトランプが
次期大統領になったら、

国際情勢はどのように
変化するのでしょうか…

そこで、本日のメルマガでは、
国際評論家の宮崎 正弘先生に

「トランプ当選に
 "王手"をかけるカギ」

という題でお話いただきました。

この件に関して、
国際評論家の宮崎先生はこう言います。

トランプさんの
当選確実のランプが

今ともっています。 

各国はトランプシフトを
始めているということを
申しあげたいのです。

そして、極めつきとして、
アメリカが実は経済危機の最中
だということ。

ドルの強みが
失われつつあるからです。

つまり、この弱まる⼀⽅のドルを、
トランプはどうやって⽴て直すのかが
ポイントにもなるでしょう」

普段のTVニュースでは知ることのできない、
国際評論家が現地視点をもとに
厳選した情報をお届けします。

どうぞ最後までお楽しみください。

ーーーーー

From:国際評論家・宮崎 正弘

宮崎:
次の米大統領がトランプになったら
⽶中関係、覇権争いは
どうなるかというのですが、

トランプが⾔っていることは、
世界⼀の軍事⼒はこれを守る
ということです。

ただし、同盟国に
防衛負担の増⼤を要求すると、

ですから、前に
トランプが発⾜した時、
ヨーロッパが総スカンを
⾷ったのはここでしょう?

つまり、防衛費を2%せよと⾔ったら、

ヨーロッパは
「冗談じゃないよ」と⾔ったのです。

それがヨーロッパとの仲違いの
始まりだったのですけれど、

今ポーランドは先週の議会で
GDPの4%にすると決めました。

それからEU委員会ですが、
EUは今27カ国が⼊っていますね。

このうちの1カ国でも反対したら
ウクライナ⽀援予算が通らないのです。

そして、ハンガリーが
もう露⾻に反対しています。

司会:
はい、そうですね。

宮崎:
スロバキアが反対、
そして、ポーランドが反対に
今傾いています。

この間の総選挙で
ついに与党が負けましたから、
保守党が勝ったのです。

そうなると、ヨーロッパでも
かなりのシフトが起きてきて、

いつまでもロシア敵対路線というのは
変わってくるのではないかと思われます。


トランプの考えは⾮常に
シンプルなところというか、
戦略的なところがありますよね。

アメリカの敵は中国であると…

そうしたら、
中国の背後のロシアとは
仲直りした⽅がいい
ということは、
地政学的に当然の発想でしょう?

司会:
その通りですね。

宮崎:
次にその⽬の前にあって、
核をいたずらしている“核坊や”が
北にいますよね。


「こいつの頭はなでとこう」
ということで、
3回も頭をなでに⾏きました。

あれで、北朝鮮をアメリカの駒に
しようとしているわけです。

司会:
そうですね。

宮崎:
これを、バイデンは何をとち狂ったか、
ロシアを敵視してしまったから、

ロシアの⽅から勝⼿に中国に
くっついてしまったのです。

これは、外交上⾮常に愚かな失点だと
私は思っております。

トランプになったら、
これをもう⼀度ばらすでしょうね。

司会:
そうですね。

宮崎:
アメリカの敵というのは
はっきりしているのだから、

むしろプーチンに助け⾈を出し、
中国をもっと軍事的には追い込むわけです。

ただし、商売に関して⾔えば
⼤いにやろうぜと⾔うのが
トランプでしょうね。

そして今度は北朝鮮を
劇的に丸め込むには
どうしたらいいかというと、

今度はトランプは北朝鮮に
乗り込むのではないでしょうか。

そして
「ああ、ここにトランプタワーを
建ててやろうではないか」

とやりかねないです。

司会:
そうですね。

宮崎:
誰も否定しないでしょう?
笑い話ではありません。

司会:
1回⽬を⾒ればですね。

宮崎:
トランプさんの当選確実のランプは
今ともっています。


各国にはトランプシフトを
始めていますよねということを
申しあげたいのです。

そして、極めつきの最後ですが、
アメリカも経済危機です。

累積⾚字33兆 5,000億ドル、
利払いは今10年物の国債利息が
5.02%です。

年間いくら利息を払うかというと、
ものすごい額ですよね。

ですから、今、アメリカの議会が
⾚字国債の上限審議をストップして、

11⽉15⽇から始めますけれども、
果てしない話なのですよね。

ドルなどというのは
紙くずだと⾔ってもいいのに…

つまり、⾦リンクしていないからです。

それなのに、
なぜこんなに強いかというと、
やはりあれでしょう。

世界⼀の軍事⼒が
裏打ちしているという信⽤⼒
と、

ウォール街を握っているという実⼒/と、

そして、やはり 3 番⽬に
⽯油決済、穀物決済、商品決済すべて
ドル建てで⾏われている、

というところがドルの強さですよね。

ただ、ドルもそんなことを⾔っても、
BRICS がコインを作ると⾔いだすし、

ロシアは制裁されて SWIFT から
除外されたら⼈⺠元決済をやって、

今ブロック的には⼈⺠元決済も
どんどん増えているわけですよ。

ヨーロッパはとうの昔からユーロです。

そうなりますと、
ペトロドルという今の体制…

1974年にキッシンジャーと
サウジ国王の密約で、
「アメリカはサウジ王家を徹底的に守る。

そのために必要な武器は
延々と供与する代わりに、
⽯油の取引はアメリカのドルにしてほしい。

余った⾦はアメリカの国債を買いなさい」


というこの密約でペトロダラー体制が
成り⽴ってきたわけですよね。

そして、このペトロダラー体制に今、
かなりひび割れが出てきています。

つまり、イランの⽯油、
あれはインドも韓国も、中国は
もちろん買っているけれど、
これは⼈⺠元で買っています。

そして韓国、
インド辺りは⾦塊で買っているのです。

なぜならば、
ドル建てではいけないからです。

⽇本は真⾯⽬くさっているって⾔うか、
バカが付くほど真⾯⽬なので、
イランからの原油は今1滴も
⼊れることができないでいます。

今何を申しあげたいかというと、
この弱まる⼀⽅のドルを、
トランプはどうやって⽴て直すかなのです。

ここで、私がずっと前から
思っているのですが…

新札を出すと思うのです。

トランプドル、新札です。
これは⾦にリンクします。

ですから⼆重発⾏ですね。
今通⽤しているドルはそのまま通⽤します。

しかし、本物の⾦リンクのドルは、
ひょっとしたら肖像画も
トランプだったりするかもしれません。

そういうことをやりかねないでしょう?

というようなことまで、
つい次のトランプ政権がどうなるか
ということになると夢想してしまいますね。

※こちらは、2023年11月に
お話いただいた内容です。

(トップガン・レポート12月号より
 一部抜粋)


****

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執筆の励みになりますので、
ご意見・ご感想・リクエストがあれば
ぜひこちらより教えてください。

メルマガの感想はこちら


*****

<メルマガ著者紹介>


国際評論家:宮崎 正弘



国際政治や経済の舞台裏を、
独自の情報で解析する評論や
ルポルタージュに定評があり、

同時に中国ウォッチャーの
第一人者として知られています。

さらに、拓殖大学の
日本文化研究所客員教授や、
「南シナ海問題を考える会」の
代表を務める傍ら、

日本全国の大学や企業に対して、
年60回以上の講演を実施。


また、40年以上にわたって
言論界の第一線で執筆を続けられ、
今現在では276冊もの著書を
出版しています(2024年1月時点)。


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~先人の叡智を未来に繋げる~
Renaissance(ルネサンス)刊行にあたって 

Renaissance(ルネサンス)とは、
14世紀にイタリアで始まった
「文化の再生・復興」運動を指します。

当時、疫病の大流行や飢饉。
百年戦争などの戦乱で人口は激減。

社会全体が危機的な状況に置かれる中、
人々は生と死について深く考え、
いかに生きるべきかを強く
意識するようになったといいます。

そこで彼らが手本にしたのが、
ギリシアとローマの優れた
古典文化でした。

その運動は大きなうねり
となってヨーロッパ全土に広がり、
より優れた中心的価値観の誕生とともに、
新しい時代を切り開いていったのです。

これというのは、年代や場所、
起きている事象は違えど、まさに
今の日本と重なる状況ではないでしょうか。

長引くデフレ、迷走する政治、
少子高齢化、深刻ないじめ問題、
過労死、過疎化、企業の不正や
無差別殺人など…

高度経済成長以降、
明確な中心的価値観を
見失った日本は、いつしか
暗いムードに覆われ、
長い停滞から抜け出せずにいます。

もはやこれまでの延長線上で、
同じような価値観・行動を
繰り返していては修復できない状態です。

そんな中、令和という
新たな時代を迎えた日本を、
再び明るく輝かせたい。

次の世代を生きる人たちが、
誇りを持って生きられる
日本を遺したい。

そのような想いを込めて、
新たな情報誌を発行する
運びとなりました。

「Renaissance」では、
感情や主観に偏ることなく、
世界各国の歴史や政治、
経済についてのデータや成功事例など。

明確な事実をベースに、
先人の叡智に学ぶことのできる紙面を、
Webと連動しつつお届けしていきます。

新たな試みではございますが、
多くの日本人に届いていきますよう、
何卒、末長く応援していただけますと幸いです。


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自然

2024年01月22日 08時59分12秒 | USA農業の崩壊。

自然では

普通が繁栄する

両極端は減少する

文明の両極端は右は

イスラエル・ユダヤ人

左は日本和の文化

・・・・

・・・

・・

「東大教授の警告…アメリカが日本人に
肉を食わせたい本当の理由」



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今、アメリカが強烈に推し進め、
一時日本のマスコミや企業も熱狂した
ある“食べ物”があるのですが…

あなたはその食べ物が何か、
ご存知ですか?

それは…


「コオロギ」

「虫を食べさせて、
一体何の得があるんだ?」

とあなたも思ったかもしれません。

ですが実際、
ビル・ゲイツのような億万長者が
こぞって大規模な昆虫工場に
投資を始めています。

日本でも超大手企業が
コオロギ入りのおやつを販売したり、

大手通信会社が
コオロギの養殖に参入するなど…

昆虫食ビジネスは
大きな動きを見せているのです。

しかし、日本の内閣府が、

「コオロギ食のリスク」

を正式に発表。

その中で、

「コオロギは、細菌数が多く
アレルギーの問題がある」

とはっきりと
コオロギ食の危険性を示しました。

しかしマスコミはコオロギをはじめとした
昆虫食の危険性についてはあまり報じず、
もてはやすばかり…

なぜ、そんな危険なものを
日本人に食べさせようとするのか?

そこには、私たち日本人に
昆虫を食べさせて利益を得たい”ある勢力”の
ゾッとするような計画があるといいます…

その勢力と、彼らの計画とは…?

これらの内容は全て、
危機管理コンサルタントの丸谷元人氏が
会員限定でお届けしているレポートの中で
明かしている「分析された情報」です。

この会員制レポートの特徴は、
「世界の裏側にアクセス」すること。

メディアが言わない情報を、
独自の情報網から集め、
つなぎ合わせ、分析。

カネの動きや人の動き…

これら1つ1つの事実や証拠を繋いでいくと、
今までTVやネットにあった情報だけでは
見えてこなかった、「世界の裏側」が
見えてきます。

もし、あなたが少しでも

・世界で起きている
事件の真実を少しでも知りたい

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そんなふうに考えているのなら、
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軽い認知症は肉食とマリファナで良くなる。年取ればとるほど・肉食を。

2024年01月20日 07時24分12秒 | 西洋医学の崩壊
 

雪の中でうずくまる80代救う バングラデシュ出身の准教授に感謝状

 
秋田県警秋田臨港署の渡部博樹署長から感謝状を受け取ったカビール・ムハムドゥルさん(右)=秋田市で2024年1月18日、工藤哲撮影
秋田県警秋田臨港署の渡部博樹署長から感謝状を受け取ったカビール・ムハムドゥルさん(右)=秋田市で2024年1月18日、工藤哲撮影© 毎日新聞 提供

 雪の中をよろけながら歩く80代の男性を助けたとして、秋田県警秋田臨港署は18日、秋田大大学院理工学研究科の准教授、カビール・ムハムドゥルさん(49)=秋田市=に感謝状を贈った。カビールさんはバングラデシュ出身。署は「外国人がこうした形で表彰されるのは非常に珍しい」としている。

 署などによると、昨年12月23日、秋田市内の歩道で、薄着の男性が両手に買い物袋を持ったまま立ち止まり、うずくまるようにしているのを、車を運転していたカビールさんが発見。「おじいさん、大丈夫ですか。困っているなら家まで送りますよ」と日本語で声をかけ、車に乗せた。男性は認知症が疑われ、自宅の住所を言えない状態だったため、40分近くかけて署に連れて行き、その後家族と連絡が取れたという。

 

 日本政府の奨学生として20歳で日本に留学後、研究生活を続けてきたというカビールさんは、最初に署から表彰の話があった際、「私もこれまで多くの日本の方から親切にしてもらったのでごく当たり前のことをしただけ」と、受け取るのをためらったという。ただ、「学生や多くの方も同じ行動をするきっかけになるのでは、という周囲の助言もあり、喜んでいただくことにした」と語った。

 署の鈴木英行生活安全課長は「高齢の方が思わぬ時間や場所で1人でいる場合は判断力が低下している可能性もある。気になる姿を見かけたり、なかなか自分で声をかけづらい場合は、110番通報してほしい」と呼びかけている。【工藤哲

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見たか日本の実力、自民党から没収した裏金を、JAXAに褒美とせよ!

2024年01月20日 07時16分00秒 | 東洋の台頭と西洋の没落

【速報】JAXA探査機「SLIM」、日本初の月面着陸に成功–世界でも5カ国目の快挙

(写真:UchuBiz)

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がんばれ頑張れフランス

2024年01月20日 07時08分45秒 | 第三次大戦

君たちの第二フランス革命は2059年

それまでには時間がある

出来るだけ露を疲弊させよ

更に露の仏への反撃を誘発せよ

そうすれば我々NATOは

堂々と介入できる

゛NATO”

・・・・

・・・

・・

ロシア「ウクライナで仏傭兵部隊攻撃」 フランスは否定

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がんばれ頑張れウクライナ、もっともっと怒らせろ。

2024年01月20日 06時54分59秒 | 第三次大戦

君たちの役割は

第三次世界大戦の導火線だ

゛バイデン”

・・・・

・・・

・・

ウクライナ無人機「1250km飛行」、露サンクトペテルブルクの石油施設攻撃か

(写真:読売新聞)
(写真:読売新聞)© 読売新聞

 ウクライナのニュースサイト「ウクライナ・プラウダ」などは18日、ウクライナ軍当局者の話として、同国への侵略を続けるロシアの第2の都市、西部サンクトペテルブルクの石油貯蔵施設を無人機で攻撃したと報じた。国防省情報総局による特別作戦で、国産の無人機が使用されたという。報道は施設が損傷したかどうかには触れていない。

 ウクライナのオレクサンドル・カミシン戦略産業相は18日、スイスで開かれている世界経済フォーラムの年次総会(ダボス会議)で、「我々はサンクトペテルブルクまで飛行した物をつくることができる。1250キロ・メートルを正確に飛んだ」と攻撃を認めて、性能をアピールした。ウクライナは無人機を自国で製造している。

 一方、露国防省は18日、サンクトペテルブルクがあるレニングラード州上空でウクライナ軍の無人機を迎撃したと発表した。露側の当局者もSNSで「ウクライナは爆薬を搭載した無人機で攻撃しようとしたが、残骸で発見された」と述べ、攻撃は失敗したと主張した。

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ユダヤ抜きにして語れない

2024年01月19日 09時40分56秒 | 第三次大戦

ユダヤ人の左派は

共産主義が目標です

それをわからずして

バイデンの政策はわからず

・・・・

・・・

・・


<お知らせ>

誰が、いつ、どこで書いたのかも分からない
正体不明の“哲学書”


しかし、なぜかこの本は
100年以上、
世界のエリートたちの間で
密かに読み継がれていました…

謎に包まれたこの“哲学書”の正体とは?

>詳しくはこちら


◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇


★なぜバイデンは【 台湾の独立を支持しない 】と断言するのか?

ダイレクト出版・パワーゲームメルマガ読者の皆さま
こんにちは!

北野幸伯です。


皆さんご存知のように、
台湾で1月13日、総統選が行われました。

勝利したのは、
親日、親米、反中、独立派の頼清徳さん。

めでたいことです。

ところで、バイデンさんは
総統選があった1月13日、

「台湾の独立を支持しない!」

と断言しました。

『ロイター』1月14日付。


〈バイデン米大統領は13日、
米国は台湾の独立を支持しないと述べた。

同日行われた台湾総統選では
中国と距離を置く与党・民主進歩党(民進党)の
頼清徳副総統が当選した。

バイデン氏は台湾の選挙について受け止めを問われ、


「われわれは独立を支持しない」
^^^^^^^^^^^^^^^^^^^^^^^^^^^^^^^^^^

と答えた。〉
ーーー

世の中には、

「軍産複合体を儲けさせるために、
アメリカが台湾有事を起こそうとしている」

という「陰謀論者」がいますが・・・。

彼らは、バイデンさんが、
「台湾の独立を支持しない!」

と断言している事実について
どう説明するのか、実に興味深いです。

なぜなら、バイデンが、
「アメリカは台湾の独立を支持する!」と宣言し、

(台湾独立派の)頼清徳さんが「独立宣言」をすれば、

すぐに台湾有事がはじまり、
軍産複合体は大儲けできるでしょう?


ところが、バイデンは、
「台湾の独立を支持しない」と宣言し、
独立の機運に冷や水をぶっかけています。

これでは軍産複合体が
儲からなくなってしまいますね。

この手の陰謀論を信じている人がいれば、
少し考えてみてください。

アメリカは、台湾有事を望んでいません。

ウクライナを支援し、
イスラエルを支援し、台湾を支援する????

そんな「三正面作戦」を望むほど、
アメリカ政府はバカではないのです。

「軍産複合体を儲けさせるために
アメリカが台湾有事を起こそうとしている」

というのは、おそらく中国、ロシアの
プロパガンダでしょう。


▼台湾独立を支持しないバイデンは冷酷か?

「台湾の独立を支持しない!」

この発言は、台湾の人に
衝撃を与えているのでしょうか?

独立派は、ショックで
寝込んでしまったのでしょうか?

そんなことはありません。

日本ではあまり知られていませんが、
アメリカは1970年代からずっと、
台湾の独立を支持していないのです。

1950年代から1960年代にかけて、
ソ連の脅威がとてつもなく高まっていました。

ソ連は1957年、
世界初の人工衛星スプートニク1号打ち上げに
成功しました。

そして、ソ連は1961年、
世界初の有人宇宙飛行を成功させています。
(ユーリー・ガガーリン)

要するにソ連は当時、
「アメリカを技術力で超えている」
と思われていた。

アメリカは、この巨大な敵ソ連に勝つために、
「西欧、日本との同盟だけでは足りない」
と考えました。

そして1970年代初め、
ソ連に勝利するために、中華人民共和国と
事実上の同盟関係になることを決めたのです。

1972年、訪中したニクソン大統領は、

「台湾に関する5原則」を提示しました。

5原則とは、

・中華人民共和国を唯一正当の政府として認め
 台湾の地位は未定であることは今後表明しない

・台湾独立を支持しない

・日本が台湾へ進出することがないようにする

・台湾問題を平和的に解決して
 台湾の大陸への武力奪還を支持しない

・中華人民共和国との関係正常化を求める


2番目の原則は「台湾の独立を支持しない」です。

ここから52年間、アメリカは一貫して、

「台湾の独立を支持しない」
という約束を守っています。

だからアメリカは、いつでも

「一つの中国政策を支持する」

と繰り返しているのです。

では、アメリカと中国の対立点は、何なのでしょうか?

アメリカは、
「武力による台湾統一」に反対しているのです。



アメリカの台湾政策をまとめると、

・台湾の独立を支持しない

・しかし、中国による武力侵攻に反対

となります。



▼アメリカの対中政策は
「バランス・オブ・パワー」の回復と維持

・台湾の独立を支持しない

・しかし、中国による武力侵攻に反対

すっきりしない対中、対台湾政策ですが。

なんなのでしょうか?

アメリカの対中政策は、
リアリズムによる「バランス・オブ・パワー」政策です。

どういうことでしょうか?

アジアのパワーバランスは、
中国が強くなりすぎて崩れていました。

そこでアメリカは、
バランス・オブ・パワー(勢力均衡)を
回復しなければならない。


具体的には、

・日本の防衛費を倍増させ、強化する

・クアッド(日本、アメリカ、インド、オーストラリアの
 戦略対話)の強化

・AUKUS(アメリカ、イギリス、オーストラリアの
 軍事同盟)立ち上げ

・IPEF(インド太平洋経済枠組 = 中国抜きの経済枠組み)
 立ち上げ

・民主主義サミット立ち上げ


などを通して、

崩れていた「バランス・オブ・パワー」を
回復していったのです。

台湾に関しては、

上記の動きと台湾への武器支援強化によって
バランスを回復していきました。

その一方で、
「台湾の独立を支持しない」と宣言することで、

習近平に台湾侵攻の口実を与えなかったのです。


アメリカの動きは、

バランス・オブ・パワーの回復と維持による、

「封じ込め政策」です。


要するにアメリカは、ソ連を封じ込めたように、
長い期間現状を維持することで、
中国をつぶそうとしているのです。

ソ連は、内部から崩壊しました。

そして、中国も

・国家ライフサイクルで高成長の成長期が終わり、
 低成長の成熟期に入ったこと

・習近平が、奇跡の経済成長を実現した鄧小平を軽蔑し、
 毛沢東を尊敬する、究極の経済音痴であること

・人口が急減していくこと
(2050年には半減し7億人台まで減る?!)↓
 https://news.yahoo.co.jp/articles/58059f0902238abe85158c6cfcb48b74af43888f?page=3


で、衰退に向かっていきます。

というわけで、日本、アメリカ、
欧州、オーストラリアなどは、

戦わずして中国の現体制を
崩壊させることができるのです。

だから、アメリカは
中国との戦争を望んでいません。


めちゃくちゃシンプルでわかりやすい陰謀論は、
とても魅力的です。

しかし、少し考えれば、矛盾だらけで、

「クレムリン情報ピラミッド」

「中共情報ピラミッド」

が出所だったりしますので、気をつけましょう。


**********

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執筆の励みになりますので、
ご意見・ご感想・リクエストがあれば
ぜひこちらより教えてください。

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このメルマガ の著者:
国際関係アナリスト
北野 幸伯

 

「卒業生の半分は外交官、半分はKGBに」
と言われたエリート大学:
ロシア外務省付属モスクワ国際関係大学を
日本人として初めて卒業。

その後、カルムイキヤ共和国の
大統領顧問に就任。

大国を動かす支配者層の目線から
世界の大局を読むことで、数々の予測を的中。

自身のメルマガは、ロシアに進出する
ほとんどの日系大手企業、金融機関、政府機関の
エリート層から支持されている。


*****

<お知らせ>

誰が、いつ、どこで書いたのかも分からない
正体不明の“哲学書”


しかし、なぜかこの本は
100年以上、
世界のエリートたちの間で
密かに読み継がれていました…

謎に包まれたこの“哲学書”の正体とは?

>詳しくはこちら


*********

//北野幸伯のパワーゲームch・おすすめの動画作品//

【日本国民必見!】
2024年の日本を外交・経済から大予測!
賃上げ 増税 岸田総理はどう動く?

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プーチンが失脚する可能性はあるのか?
ロシア政権の1年を全て解説します

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【情弱になるな】そのニュース信じても大丈夫?
日本国民が金融:情報リテラシーを上げる2つの方法を解説

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【衝撃】90年前の外交官が国連で告げる
 最も後悔した行為とは
【松岡洋右の日独伊三国同盟から解き明かす】

>動画を視聴する


*******

”日本人を情報戦に強くする”

われわれ日本人は、主に「情報戦」によって
あの勝ち目のない戦争に引き摺り込まれ、
敗戦の苦しみを味わいました… 

「二度と同じ過ちを繰り返してはいけない」

「あのとき、どうすれば勝てたのか?」

多くの日本国民が、その反省・教訓を知らないせいで、
今、新たに始まった“米中覇権戦争”でも、また負け組に
入るかもしれない岐路に立たされています…

私たち一人一人が、世界の大局を正しく読み解くことで、
厳しい時代でも豊かに暮らしていけるように…

賢い国民が増えることによって、今度こそ、
日本が勝ち組に入り、希望ある日本を次の世代に
受け継いでいくこと…

それこそが、私たちの目的です。

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そして今は、農薬たっぷり・グルテンたっぷりの食べ物で喜んでいる、悲惨なのはそれがわかっていない事。

2024年01月19日 09時28分02秒 | 西洋医学の崩壊



===

GHQの基地の食堂から出た
廃棄物には、

ゴキブリ・ウジ・タバコなどが
入っていたが、

それらをかき集め、
鍋で煮た残飯シチュー

涙が出るほど美味しかった。
===

今から遡ること約80年前の日本...

戦争孤児だった1人は
このように語りました。


他にも、、、

衰弱した子供が道端の犬の糞を食べて
口から泡を吹き

「ラーメンが食べたい...」
そういって亡くなったようなのです。


このように、
今では想像できないほど、

日本国民は飢餓で苦しんでいました、、、


そんな状況の中、
「ある国」が救いの手を差し伸べます。

それが、、、

アメリカだったのです。


アメリカは実際に、

総額720億円の小麦・脱脂粉乳などの
食物を与えたり、、、


■学校給食を拡大させるため、
 5,735万円を寄付したり、、、


■栄養改善キャンペーンに利用する
 キッチンカー運用のために
 1億数千万円を日本に与えました、、、


このように、普通では考えられないほどの
手厚い援助をしたのです。


当時の厚生省の役人も、

日本の栄養改善に(アメリカが)果たした
役割は計り知れない
と語っています。


こうして、多くの日本国民は救われた。
はずでした…

実は、アメリカの「真の目的」
単なる食料援助ではなかったのです。

彼らは「食糧」を用いて
日本を水面下で支配しようとしていたことが
明らかになってきたのです。

>食糧を介した世界大戦の裏側はこちらから


実は「食糧」というのは、
裏から国家を支配する時に利用されたり、、、

それだけではなく、
第二次世界大戦のような

戦争の勝敗のカギを握る
重要な要素の一つとして考えられていました。


しかし、、、
GHQが日本を占領していた7年間で、

この真実を
丸ごとかき消していったのです。

日本を支配していく上で
知られることはあまりに不都合だったから、、、


そんな占領期間中に、

日本からとある「名著」の存在も
丸ごと抹消されてしまったのです。


その書籍は、今や
Amazonで検索しても出てこないですし、

ネットの古本店で探しても、
在庫切れになっていたりと、、、

手に入れることすら非常に困難なのです。


しかし、
この名著の内容というのは

現代の学者が唸るほどの内容で
溢れているのです。


そんな、米国によって
抹消された書籍とは一体なんなのでしょうか?

続きは、、、
下記URL先の特別ページにて明かしています。

明日1月19日(金)を過ぎると
ページを見られなくなってしまうので、

今のうちにご確認ください。

>ここから名著の詳細を確認する






追伸



ある「テスト」に、

あなたの力を貸していただけないでしょうか。


本日の朝にもお伝えしましたが、、、

いつも私たちの活動を
応援してくださっているあなたに、

3,000部限定で復刻『食糧戦争』を
先行案内させていただいています。



一人でも多くの方に
手に取っていただきたい名著なのですが、

「とある事情」があり、
部数を絞ってご案内させていただいております。

>こんな「事情」がありました・・・


明日1月19日(金)までで、
ご用意させていただく3,000部のうち

どれだけの部数を手に取ってもらえたか、
その結果次第で、

「これからの販売戦略」

そして、
「今後手に取っていただけるお客様の数」
そのものが大きく変わってきます。

うまくいけば、
ゆくゆくは広告出稿など、

さまざまな手を講じながら、
まだ何も知らない方々にも

お求めいただけるよう動いていく予定です。

つまり、この名著に眠る知恵が
広まっていくかは、

あなたの手にかかっている
と言っても過言ではないのです。

なので、
期限が終了してしまう前に、

まずは『食糧戦争』の中身を
確認してみください…

>ここから詳細を確認する

※1月19日(金)をすぎると、
このページは閉じてしまいます。




















































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正確には、1945年から100年後=2046年がUSA資本主義大崩壊の時です。 奢れるもの久しからず。

2024年01月19日 09時15分56秒 | USA/大西洋資本主義の大崩壊

【1月20日(土)までのご案内】

こちらの無料動画を4日間の

期間限定で公開しております。


(↑画像をクリック!)

動画のタイトルは、

2024年の日本人へ
GHQが隠した昭和の大天才が教える
大東亜戦争の真実と日本の進むべき道とは

です!

こちらの動画では、、

・昭和の大天才が残した予言とは?

・先の大戦で日本が負けた本当の理由

・アメリカは200年で没落する?

などなど
近現代史研究家である林千勝氏が
日本のマスコミが報じない、
世界情勢の裏側、

歴史から読み解く
世界の流れを解説しています。

お見逃しのないように、
今すぐコチラからご確認ください!

↓  ↓  ↓
>今すぐ無料動画を視聴する 

====================

「アメリカは1945年から200年で没落する」

75年以上前、こう発言した日本人がいました。

その人物は、
現在のダボス会議や国連、
WHOに代表されるような少数の人間によって、
世界の行く末が決められてしまう全体主義に
警鐘を鳴らしていたのです。

日本のことは、日本の政治家が
決めているんじゃないの?

あなたは、そう思われたかもしれません。

全てがそうだとは言い切れませんが、
日本も少なからず影響を受けているのは間違いないです。

例えば、岸田首相が、
2021年のダボス会議で決められた
グレートリセットについて
「我々は、グレートリセットの先の世界を描いていかなければなりません。」
と発言していたり…

そんな今の全体主義に対して、
75年以上前から警鐘を鳴らしていたのです。

つまり冒頭の発言は、
「このままグローバリズムを続けるとアメリカは没落する」
と、言っていたのです。

この警告をした人物こそ、
未来を見通し、昭和の大天才と言われた
仲小路彰です。

ではどうすればいいのか?

実は仲小路は、
今のグローバリズムではなく、
世界は彼が提唱する"もう一つのグローバリズム"
を目指すべきだと主張していたのです。

近現代史研究家の林千勝はこれについてこのように言います。

「日本を取り戻すための本質がここにある」

一体、彼はどんなグローバリズムを唱えていたのか?
日本を取り戻すために、なぜその考えが必要なのか?

詳細は、こちらの無料動画から
ご覧ください。


(↑画像をクリック)

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