このHPを立ち上げる時に、どんなタイトルを 付けるか悩んだものですが、どうしても、長年言われて来た「団塊の世代」という言葉が頭から離れず使いました。
ところが、その後、ネットの世界で、この「団塊の世代」が他の世代から蛇蝎のごとく嫌われていると言うのを知って、 驚き、しまったとも思ったものです が、そこは、それ、今更タイトルを変更するなんて面倒なことをする気にもなれず、「マアいいか」精神で、そのままにして います。
ところが、ちょっと驚くような記事がありました。何と、この「団塊の世代」も、あのGHQの工作だったようです。こ れは、驚きです。散々GHQの工作については、その悪辣さを書いてきましたが、まさか、我が「団塊の世代」までが、そう だったとは。
しかし、それで、団塊の世代が３年しかなく、その後一気に子供が減ったことにやっと納得が行きました。それにして も、GHQの工作は、何とも恐ろしいですね。そして、それを素直に受け入れて、工作の仕上げをする日本人の平和ボケにも 驚かされます。
民度の高さも、良し悪しですね。
産経新聞が詳しく書いてくれていますが、上・中・下とあり、相当に長いので、何時ものように略そうかと思ったのです が、我が出自にも関わることなので、全文を挙げます。興味がある方は読んでください。
それにしても、GHQの恐ろしさもそうですが、その後を続けた日本人も本当に恐ろしいものがあります。日本は素晴ら しい人達と国ですが、あまりな素直 さと言う恐ろしい欠陥もありますね。これも、自虐史観を植え付けられた故かもしれません。まだまだ、目が覚めるまでは時 間が掛かりそうです。
産経ニュースより 2016.2.6
日 本の少子化は「人災」だった（上）戦後ベビーブーム突如終焉
ＧＨＱ、禁断の「産児制限」
人工光に照らされた棚に、青々と育ったレタスが所狭しと並ぶ。兵庫県養父市の旧南谷小学校の体育館。かつて子供たち の元気な声で満ちあふれていた学舎は「野菜工場」へと変貌をとげた。
子供の数が減った影響で小中学校の廃校が相次いでいる。文部科学省によれば、公立小中学校は平成１７（２００５）年 度からの１０年で３２００校近く減った。高齢者施設やオフィス、宿泊施設、レストランなどに転用された例もみられる。
厚生労働省が年頭に公表した推計によれば、昨年の年間出生数は前年比４千人増の１００万８千人。だが、この反転は一 時的なものとみられる。子供を産むことのできる若い女性が激減していくからだ。
それにしても日本の出生数の減少ペースは速い。戦後のピークである昭和２４（１９４９）年の約２７０万人と比較する と、７０年弱で約３分の１に減っ た。しかも、その推移を追いかけると、気になる変化が見つかる。２４年の翌年は出生数が一挙に３６万人も減り、第１次ベ ビーブームが突如終わっているの だ。
明らかに不自然である。当時の資料を調べてみたところ、意外な事実が明らかになってきた。
戦後、占領政策を実施した連合国軍総司令部（ＧＨＱ）が、堕胎や避妊による「産児制限」を仕向けていたのだ。日本の 少子化は、ＧＨＱによって引き起こされた“人災”だったともいえる。
焼け野原からの再出発となった日本は、復員や旧植民地からの引き揚げ者が相次ぎ深刻な食糧難に直面した。一方でベ ビーブームが起こり、増え続ける人口への懸念が広まっていた。
ＧＨＱは当初、無関心を装っていたが、２１年５月に「食糧メーデー」が起こると態度を一変させた。労働運動の広がり による共産化への警戒だった。
発展途上国の人口急増が共産主義に結びつくという見方は戦前から強かったが、「人口が急増している日本も例外ではな い」と認識したのである。
懸念はもう一つあった。米国は国土面積が狭い割に多くの人口を抱える日本を戦前から注視していた。
ＧＨＱの報告書を翻訳した『ＧＨＱ日本占領史第４巻 人口』（日本図書センター）には、日本の開戦理由を「人口を養 うに必要な資源獲得のための軍事力 による領土拡張を擁護し、同時に、増加する人口を養うための彼らの帝国主義的政策を宣伝した」とする分析結果が残されて いる。
ＧＨＱの人口問題の専門家らは、戦後も「日本の人口増加に歯止めがかからなければ、将来、膨張主義が復活する」と警 告した。
だが、人口の多寡が「国力」を意味した戦前・戦中において、人為的に人口を減らす産児制限は“禁断の政策”であっ た。各国政府はこれを認めず、米国でもキリスト教団体を中心に反対論が強かった。
占領国が人口抑制を強要した場合、国際社会から強い非難を受けることは必然だった。そこで、ＧＨＱは日本人自身の手 で産児制限を普及させることにしたのである。
◇
なぜ日本の少子化はかくも深刻化したのだろうか。有効な歯止め策が見つからない今、その手掛かりを求めて、出生数が 激減した根本的理由を歴史にたずねることにした。
人工妊娠中絶、女性議員を推進役に 「日本人の意思で法制化」迫る
戦時中の新聞や書物には、「人口戦」という言葉がしばしば登場する。
相手国民を減らし、弱体化させるための作戦を展開するのだが、虐殺ではなく、経済封鎖などによって出産期の女性や小 さな子供の健康に影響を与え、あるいは結婚や出産をためらわせる思想を普及させる間接的な形で実行される。
連合国軍総司令部（ＧＨＱ）も例外ではなかった。目に留まったのは、戦前、産児制限の普及運動に取り組んでいた加藤 シヅエ氏（１８９７～２００１年）たちだった。
産児制限を合法化し日本に定着させる推進役となることを期待し、女性の立候補が認められた昭和２１（１９４６）年の 戦後初の総選挙で、加藤氏らを後押ししたのである。
加藤氏の自叙伝『加藤シヅエ ある女性政治家の半生』（日本図書センター）に、詳細なやりとりが残されている。
「九月二日にはミズリー号で、降伏文書の調印が行われて、ああこれで完全に終戦だと思ってましたら、少し経ったある 日、ジープが家の前に停まりました の。（中略）二世で、塚本太郎さんというＧＨＱの民間情報教育局の方でした。家に上がっていらっして、こうおっしゃる の。『今日は実は、お願いに来まし た』って。何事かと思いましたら、『日本に新しい民主主義の法律を作らなくてはならないので、御夫婦にいろいろな意味で 相談相手になって貰いたい。非公式 に顧問を引き受けて頂けませんか』とおっしゃいました」
衆院選立候補を促す場面についても、「ある日、ＧＨＱの将軍が突然訪ねていらっしゃったんです。『どうしてあなたは 立候補しないんですか』って訊かれ ましたので、『夫（＝加藤勘十氏）が立候補しているのに、私まで出るなんて考えられません』と申しましたら、『婦人参政 権を与えよと言ったのは、あなた じゃないですか。戦前から運動を続けて来た張本人が、そんなことでいいんですか』って、懇々と説得なさるんです」と書か れている。
ＧＨＱがこだわったのが、産児制限を認める法案を議員提出とすることだった。「日本人自身の意思で法制化した」とす る必要に迫られていたのである。
当然のことながら、占領下とはいえ日本政府は産児制限の受け入れを拒絶した。芦田均厚相は、２０年１２月１５日の貴 族院本会議で「一度出生率が減少傾 向になった場合には、人口増加の傾向に回復することは困難である。人口が過剰であるからといって、すぐに政府が公然と産 児制限を認めることは、慎重に考慮 を要することだ」と答弁している。
人口の多寡が「国力」を意味した戦前・戦中において、産児制限は「民族の自殺」であり、将来的な国家の滅亡につなが ると考えられていた。第二次大戦が終わってなお、日米間で国家の存亡をかけた「静かなる戦争」が続いていたのだ。
衆院議員に当選した加藤氏や医師出身議員らは精力的に動いた。ＧＨＱ公衆衛生福祉局のクロフォード・サムス局長が記 者会見で産児制限を強く促したこともあり、２３年６月、日本政府の慎重姿勢をよそに人工妊娠中絶を認める優生保護法が成 立した。
だが、この法律は中絶の門戸を広く開くものではなかった。「貧困」を理由とすることを認めなかったからだ。加藤氏ら は「産児制限は文明人の有する当然の自由で、国民の基本的人権だ」と法改正を訴えた。
一方、ダグラス・マッカーサー連合国軍最高司令官は米国の人口学者が産児制限の必要性を語ることを妨げなかった。こ のため学者らは「日本が産児制限政策にためらい、帝国主義への回帰を忘れられず、人口増加を目指している」との報告書を まとめた。
人口学者らの見解は、主権回復を悲願としていた日本政府には重圧だった。人口膨張を抑制できなければ、国際社会への 復帰が認められないのではないか、との焦りである。
闇堕胎による女性の健康被害が社会問題化したこともあり、ついに吉田茂内閣はそれまでの政府方針を転換した。２４年４ 月、産児制限拡大を検討するため人 口問題審議会の設置を閣議決定した。これを受け、同年６月には優生保護法に改正が加えられ、日本は「経済的理由」で中絶 が認められる国となった。結果とし て、第１次ベビーブームは突如終焉（しゅうえん）したのである。
主権回復から間もない２７年５月に同法は再び改正され、「経済的理由」に該当するかどうかの判断は医師に委ねられ た。それは、現在に至る長い少子化の歴史の始まりでもあった。（論説委員 河合雅司）
産経ニュースより 2016.2.8
【人口戦】 日 本の少子化は「人災」だった（中） 政府主導で「産むな殖やすな」 料理・編み物とセットで「計画出産」講習
人 工妊娠中絶数と出生数の推移
占領期、連合国軍総司令部（ＧＨＱ）の仕掛けによる「人口戦」に敗れた日本に訪れたのは、人工妊娠中絶ブームだっ た。その勢いはすさまじく、出生数激減に反比例するように増え続けた。
中絶の届け出件数は昭和２４（１９４９）年の１０万１６０１件が、翌年には３２万１５０件と３倍増となり、２８年に は１００万件を突破した。「民族の滅亡」という政府首脳の懸念をよそに、多くの国民は産児制限に強い関心と期待を寄せて いたのである。
当時の中絶数と出生数を足し算すると興味深い数値になる。第１次ベビーブームの最終年となった２４年の２７９万 ８２３９に対し、２８年は２９０万を超え、むしろ増えていたのだ。
歴史に「もしも」はないが、爆発的な中絶ブームがなければベビーブームはもっと長く続き、現在の少子社会はかなり 違った様子となったことであろう。
吉田茂内閣が２４年に産児制限を受け入れて以降、終戦直後のように産児制限を「民族の滅亡」と懸念した声は次第に聞 かれなくなり、むしろ政府は国民の要望に応えようと、普及に大きくかじを切った。
優生保護法の再改正（２７年）で受胎調節実地指導員制度が発足すると、優生保護相談所を中心に各地で宣伝普及活動が 進められた。
産児制限はやがて「家族計画」と言い換えられ、ＧＨＱによって始められた生活改善運動に乗って地域ぐるみの取り組み に発展していった。家族計画は、受 胎調節の技術指導を行うだけでなく、生活水準の向上や母体保護の知識普及、子供の教育など幅広い意味の中で使われたので ある。
「政府としてはこれまでは母体保護の見地から指導してきたが、今後は人口抑制の見地に立ってさらに強力に普及推進し たい」
吉田内閣の草葉隆圓厚相は２９年１０月５日、厚生省の会議で日本政府が産児制限を人口抑制策として推進する方針を明 確に打ち出した。それは、ＧＨＱが 日本人の手で行ったことにしようと腐心した「人口抑制策としての産児制限」という目的を、日本政府が受け入れたことを意 味した。
産児制限を取り上げた『昭和３３年版厚生白書』は、「われわれが健康にして文化的な生活を営むためには、自らの手で 家族設計すなわち適当な家族構成を 考えて行くことが必要となる」と記している。「単に子供の数を減らすということではなく、現在と将来を考え、適当な時期 に適当な数の子供を生む自主的な計 画をいうのであるが、このような家族計画を実施するための手段が受胎調節なのである」との説明だ。
厚生白書がわざわざこのような記載をしたのは、当時の日本人に避妊知識が十分に浸透しておらず、産児制限とは人工妊 娠中絶のことであると誤解している人が多かったためだ。
政府は、避妊知識をどう国民に普及させていけばよいか頭を悩ませていた。そこで考え出されたのが、国立公衆衛生院に よる「計画出産モデル村」事業だっ た。“子宝思想”が根強く残っていた農村部を通じて、日本人に適した避妊方法を探し、中絶をどれくらい減らせられるかを 調査しようという試みだ。
専門家が頻繁に現地に出向いて、地元の保健師などと連携して計画出産と受胎調節の指導を行った。この事業は２５年か ら７年間にわたって続けられた。
企業にも広がり、厚生省人口問題研究会の関与のもと保健師らが従業員の妻を集めて指導を行った。企業側には、計画出 産によって家庭の負担が減れば夫が仕事に専念できて生産性は向上し、医療費や家族手当などの負担軽減になるとの思惑が あった。
社員や妻の抵抗感を和らげるため、受胎調節の指導は「新生活運動」と呼ばれ、栄養料理の作り方や洋裁・編み物、家計 簿の付け方、電気器具の取り扱い、 美容体操や子供のしつけなど多彩な講習会とセットで実施された。講師派遣型のカルチャーセンターといったところだ。多面 的に家庭生活を近代化する取り組み としたのである。
これらの動きを見ると、戦前の「産めよ殖やせよ」から一転して、まさに国を挙げて「産むな殖やすな」という“少子化 推進運動”を展開した印象である。
３２年には１０人の子供が生まれてくる間に７人の胎児は中絶されるという異常事態となった。これには、政府も動揺を 隠せなかったが、「出産はコントロールできるもの」であることを知った国民の価値観を変えることはできなかった。 （論 説委員 河合雅司）
産経ニュースより 2016.2.9
【人口戦】 日 本の少子化は「人災」だった（下） 戦後７０年、いまだＧＨＱの呪縛 戦前は近隣諸国との出生率競争
少子化はいくつもの要因が複雑に絡み合って起こるが、未婚・晩婚化が大きな理由だ。国立社会保障・人口問題研究所は ２０３５年の生涯未婚率は男性２９・０％、女性は１９・２％に達すると予測している。
なぜ未婚・晩婚は進んだのだろうか。ここにも占領期に連合国軍総司令部（ＧＨＱ）が仕掛けた「人口戦」の影が及んで いる。
日本人の結婚や出産に対する価値観を決定的に変えたのは、昭和２２（１９４７）年施行の日本国憲法で「婚姻は、両性 の合意のみに基いて成立」とした２４条だ。
戦時中の「家制度」の下では、結婚は家と家の結びつきであり、戸主が結婚相手を決めることに疑問を持つ者は少なかっ た。
ところが、憲法２４条によって誰と結婚するかが個人の判断となると、「結婚しない自由」が当然のように語られるよう になり、行き過ぎた個人主義ともつ ながった。家族を「個人」の集合体と考える人たちの登場は、現在の未婚・晩婚と無関係ではなく、少子化にもつながってい る。
こうした価値観の変化は戦時中の「産めよ殖やせよ」政策への批判にもつながった。国民の反発を恐れた国会議員や官僚 は、出生数減の危機を知りながら結婚や出産の奨励政策に及び腰となり、少子化対策は後手に回ったのである。
「産めよ殖やせよ」政策といえば、一般的に国防国家体制を確立するための兵力や労働力の確保策と説明される。１６年 １月に近衛文麿内閣によって閣議決 定された「人口政策確立要綱」には、「今後ノ十年間ニ婚姻年齢ヲ現在ニ比シ概ネ三年早ムルト共ニ一夫婦ノ出生数平均五児 ニ達スルコトヲ目標トシテ計画ス」 など、実に細かな“指示”が記されている。
だが、この「産めよ殖やせよ」政策は、ＧＨＱによる「人口戦」とは別の、戦前にあった「もう一つの人口戦」の影響を 強く受けていたことはあまり知られていない。近隣諸国との出生率をめぐる戦いである。
実は、戦前の日本も少子化に悩んでいた。人口１千人あたりの出生率は大正９（１９２０）年の３６・２をピークに、昭 和１４（１９３９）年は２６・６に落ち込むなど長期下落傾向を示していたのだ。
人口が基礎国力であり、人口差がそのまま国防上の危機に直結した時代である。「産めよ殖やせよ」には兵士確保策とし ての目的はもちろんのこと、日本人口の減少に伴い近隣諸国に国力で負けることへの政府の危機感があったのだ。
１７年４月に厚生省人口局が編集したパンフレット『健民運動』は、当時の政府の考えを伝えている。
「我が国の出生率が大正九年を界にして一路下降の傾向を辿り始めたと言ふ事は大いに警戒を要する事柄であつて今にし て之が対策を講ずるのでなければ将来臍を噛んで後悔しても亦如何とも為す能はざるは火を見るよりも明らかである」との指 摘だ。
日本の出生数が減る一方で近隣諸国の出生数が増え続ける状況を、将来の国力差につながる“脅威”として受け止めてい たのである。
厚生省予防局が昭和１６年に出した『国民優生図解』（国民優生聯盟）は、「我々がこれから世界の檜舞台に於いて覇を 争つて行くために注目を要するのは フランスやイギリスやドイツではなく、実に同じ亜細亜にあつて日本を取り巻いて居る支那であり、ソ聯であり、印度であ る」と指摘している。
その上で、「出生率に於いて我が国より遥かに高いソ聯や支那、印度は更に全人口が我が国の二倍乃至四倍もある。従つ て年々に生れる赤坊の数を比較する と、我が国で一人生れる間に支那では七人生れ、印度では五人、ソ聯では三人生れてゐる。我が国が之等多産の国々に伍して 大いに国運を伸ばして行く為には余 程国民の自覚を必要とする」とも記している。
日本は戦後７０年を経てもなお、ＧＨＱの仕掛けた「人口戦」の呪縛にある。時代背景は大きく異なるが、人口大国の中 国の隣にあって人口が減っていく。それは戦時中の政府が“脅威”として受け止めていた状況を想起させる。
「少子高齢化に歯止めをかけ、５０年後も人口１億人を維持する」。昨年９月、自民党総裁選に再選された安倍晋三首相 は記者会見で、歴代政権が避け続けてきた人口の数字目標を明確に掲げた。
戦時中の人口学者は当時の少子化を指して「日本民族の老衰と衰亡」と訴えたが、一刻も早く現在の少子化の流れを断ち きらなければ、日本人は“絶滅”の危機を脱することはできない。（論説委員 河合雅司）
阿比留さんは、2015年11月26日 (木)、第 ５２５回の「知 られざる『ＧＨＱの洗脳』」でも取り上げたように、今度の自民党が立ちあげる検証の組織を非常に高く評価し ていますね。
続けて、又、取り上げてくれています。この件については、私も大賛成です。日本人が洗脳から目覚めて、日本の歴史を 正当に知ることにより、どんなに日本が素晴らしい国であるかを認識することが、日本再生の一番の近道だと思うからです。
これが無くして、日本が、先人が築き上げてくれた素晴らしき日本の伝統に気づき、心から日本を誇りに思う精神を持つ ことは不可能でしょう。
これがないために、日本に害をなしてきたのが外務省であることは間違いないでしょう。
産経ニュースより 2015.11.20
【阿比留瑠比の極言御免】 知 られざるＧＨＱのマインドコントロール 占領史学ぶ自民党の新組織に期待したい
「オウム真理教の信者のマインドコントロールはよく知られていますが、６年８カ月にわたる占領期間中の日本人に対 するマインドコントロールについてはあまり知られていません」
この言葉は、自民党の稲田朋美政調会長が弁護士当時の平成８年８月、産経新聞の連載企画「教科書が教えない歴史」に 執筆した記事の書きだしである。
稲田氏は連合国軍総司令部（ＧＨＱ）による言論統制や、日本人に罪悪感を植え付けた宣伝計画（ウオー・ギルト・イン フォメーション・プログラム＝ＷＧＩＰ）の弊害を指摘し、記事をこう締めくくっている。
「いまだに日本が占領下の厳しい検閲によるマインドコントロールから抜けきれないでいることは悲しむべきことです」
問題意識が現在まで持続しているのだろう。稲田氏は、自民党が今月２９日に開く結党６０年記念式典に合わせて設ける 日清戦争以降の歴史や極東国際軍事 裁判（東京裁判）、ＧＨＱによる占領政策などを学ぶ安倍晋三総裁（首相）直属の新組織づくりを主導してきた。組織トップ には谷垣禎一幹事長が就くが、今後 の活動に期待したい。
戦争に負け、占領国民が施される「洗脳」とはどんなものか。われわれの父祖が直接体験した出来事とその影響は、学校 教育ではほとんど触れられず、実態はあまり知られていない。
その意味で、自民党の新組織がＧＨＱの占領政策について議論し、そこから日本の現状について考えることには大きな意 義がある。また、メディアのあり方、報道姿勢にも少なからず関わってくる問題でもある。
例えばＧＨＱは稲田氏が指摘した検閲を実施する一方で、真珠湾攻撃４周年の昭和２０年１２月８日から、１０回にわ たって全国の新聞に、日本の侵略と悪行を強調する連載記事「太平洋戦争史」（ＧＨＱ民間情報教育局提供）を掲載させた。
翌９日からは、「太平洋戦争史」をドラマ仕立てにした「真相はかうだ」をＮＨＫラジオで放送させた。米国の原爆投下 を正当化し、日本の指導者らが戦争犯罪人の指名を受けるのは当然だとする内容だった。
単行本化された「太平洋戦争史」については、文部省（現文部科学省）に各学校に購入を求める通達を出させることもし ている。
一方でＧＨＱは検閲指針の項目の中に、「東京裁判への批判」「ＧＨＱが憲法を起草したことへの批判」などとともに 「検閲制度への言及」を盛り込んだ。自分たちが徹底的な検閲を行い、メディアを取り締まっていることを日本国民に知られ ないようにしたのだ。
「占領軍が被占領国民の歴史を検閲することが、本当に民主的であるかどうか。アメリカ人はもっと議論する必要があ る。私たち自身が日本の歴史を著しく歪曲してきた」
こう率直に記したＧＨＱの諮問機関メンバー、ヘレン・ミアーズの昭和２３年の著書『ア メリカの鏡・日本』は、日本では翻訳出版が禁じられた。訳書が出版されたのは、実に半世紀近くたった平成７ 年のことである。
「老いも若きも幅広く、虚心に学ぶということだ」
谷垣氏は新組織について周囲にこう語り、特に提言などをまとめることはしない考えだ。確かに７０年近く前のことを、 今さら恨みがましく言い募るのは みっともない。ただ、何があったか、それが現在にどうつながっているかはきちんと押さえておいた方がいい。（論説委員兼 政治部編集委員）
相変わらず、谷垣さんは甘いですが、稲田朋美さんが先頭に立ってくれることで、その平和ボケの甘さは十分に補われる でしょう。やはり、次期総理の稲田さんに期待しましょう。
偶然でしょうか、ねずさんが日本は縄文時代から素晴らしい国だったことを教えてくれています。こんな素晴らしい国を 歪めようとするのが、GHQによっ て洗脳されたと思われる日本考古学会のようです。こんな人達が日本の歴史を牛耳っているのですから国民が目を覚まさない のも良く分かります。やはり、教育 の改革こそが急がれます。
小名木善行 ねずさんの ひとりごとより 2015年12月02日
縄 文・弥生の時代変化のお話
2005年の夏休みのことです。
国立科学博物館で「縄文対弥生ガチンコ対決」という催しものが開催されました。
上にあるのは、そのときのポスターの写真です。
実は、この写真、縄文人、弥生人に現代人が扮しているのですが、服装や装飾品、髪型に加えて、モデルの顔立ち体型などま で、しっかりとした時代考証に基づいて、写真に収まっているとされたものです。
たいへん印象的なよくできた写真で、これでも当時の国立科学博物館の催しとしては、現代日本考古学界に対して、かなり挑 戦的かつ野心的な展示会だったものですが、それから１０年、いまでは、この催しの間違いも明らかになっています。
野心的だったのは、縄文時代について、当時の日本考古学会の大御所たちの公式見解は、いまも公式にはそうですが「縄文人 は鹿の毛皮を着ていた」というものでした。
これに対しこの展示会は、縄文人が「布の衣装を着ていた」としたことです。
しかもその衣装は染料で染められて、折柄の装飾まで施されていたことを、日本考古学会の公式見解に対する野心的提言とし て、堂々と世間に公表したことです。
このことは、日本考古学会の公式見解的には「あり得ない展示」でした。
しかし実際に８千年くらい前の、たとえば鳥浜貝塚などから現に布が出土しているわけです。
また、そもそも縄文という名が示す通り、土器にも繊維の跡が付けられているわけです。
ということは、布があったということです。
布があるのに、毛皮しか着ないというのは、ありえないことです。
なぜあり得ないかといえば、日本列島の気温は、いまから６千年ほど前は、平均気温がいまより２度高かったのです。
年間平均気温が１度違うと青森が鹿児島の気候になります。
２度違うとどうなるかというと、台湾の高雄市の気候が、大阪くらいになります。
つまり、日本列島の西日本は熱帯になります。
日本はただでさえ高温多湿ですが、これがさらに気温があがって熱帯性気候になっていたのです。
今年の夏も猛暑でしたが、それよりもずっと暑い中で、男たちは山で狩りをしたりする。
鹿の皮の褌にこだわる日本考古学会の男性の先生方は、そんな中で毛皮のパンツを履いていてもインキンタムシになる心配の ない特異体質の先生方と言わざるを得ません。
昨日も書いたように、GHQの洗脳は、民度が高い日本には進駐軍が思ってた以上に効き目があり、占領が終わっても、日本は、そのまま、憲法も変えず、自 虐史観も信じ込んだまま来てしまったというとんでもない反応が、日本をここまで堕落させてしまったと言うことでしょう。
ケントギルバートさんのような、日本を理解してくれている人達も、今になって、日本の余りの自虐史観に驚いているのじゃないでしょうか。
偶然でしょうか、阿比留さんがこのGHQの洗脳を、第１３６ 回の「自民党、ＧＨＱの占領政策・東京裁判を検証へ」も取り上げ書いてくれています。
産経ニュースより 2015.11.20
阿比留瑠比の極言御免 知られざる「ＧＨＱの洗脳」歴史学ぶ自民の新組織に期待
「オウム真理教の信者のマインドコントロールはよく知られていますが、６年８カ月にわたる占領期間中の日本人に対するマインドコントロールについてはあまり知られていません」
この言葉は、自民党の稲田朋美政調会長が弁護士当時の平成８年８月、産経新聞の連載企画「教科書が教えない歴史」に執筆した記事の書きだしである。
稲田氏は連合国軍総司令部（ＧＨＱ）による言論統制や、日本人に罪悪感を植え付けた宣伝計画（ウオー・ギルト・インフォメーション・プログラム＝ＷＧＩＰ）の弊害を指摘し、記事をこう締めくくっている。
「いまだに日本が占領下の厳しい検閲によるマインドコントロールから抜けきれないでいることは悲しむべきことです」
問題意識が現在まで持続しているのだろう。稲田氏は、自民党が今月２９日に開く結党６０年記念式典に合わせて設ける日清戦争以降の歴史や極東国際軍事裁 判（東京裁判）、ＧＨＱによる占領政策などを学ぶ安倍晋三総裁（首相）直属の新組織づくりを主導してきた。組織トップには谷垣禎一幹事長が就くが、今後の 活動に期待したい。
戦争に負け、占領国民が施される「洗脳」とはどんなものか。われわれの父祖が直接体験した出来事とその影響は、学校教育ではほとんど触れられず、実態はあまり知られていない。
その意味で、自民党の新組織がＧＨＱの占領政策について議論し、そこから日本の現状について考えることには大きな意義がある。また、メディアのあり方、報道姿勢にも少なからず関わってくる問題でもある。
例えばＧＨＱは稲田氏が指摘した検閲を実施する一方で、真珠湾攻撃４周年の昭和２０年１２月８日から、１０回にわたって全国の新聞に、日本の侵略と悪行を強調する連載記事「太平洋戦争史」（ＧＨＱ民間情報教育局提供）を掲載させた。
翌９日からは、「太平洋戦争史」をドラマ仕立てにした「真相はかうだ」をＮＨＫラジオで放送させた。米国の原爆投下を正当化し、日本の指導者らが戦争犯罪人の指名を受けるのは当然だとする内容だった。
単行本化された「太平洋戦争史」については、文部省（現文部科学省）に各学校に購入を求める通達を出させることもしている。
一方でＧＨＱは検閲指針の項目の中に、「東京裁判への批判」「ＧＨＱが憲法を起草したことへの批判」などとともに「検閲制度への言及」を盛り込んだ。自分たちが徹底的な検閲を行い、メディアを取り締まっていることを日本国民に知られないようにしたのだ。
「占領軍が被占領国民の歴史を検閲することが、本当に民主的であるかどうか。アメリカ人はもっと議論する必要がある。私たち自身が日本の歴史を著しく歪曲（わいきょく）してきた」
こう率直に記したＧＨＱの諮問機関メンバー、ヘレン・ミアーズの昭和２３年の著書『アメリカの鏡・日本』は、日本では翻訳出版が禁じられた。訳書が出版されたのは、実に半世紀近くたった平成７年のことである。
「老いも若きも幅広く、虚心に学ぶということだ」
谷垣氏は新組織について周囲にこう語り、特に提言などをまとめることはしない考えだ。確かに７０年近く前のことを、今さら恨みがましく言い募るのは みっともない。ただ、何があったか、それが現在にどうつながっているかはきちんと押さえておいた方がいい。 （論説委員兼政治部編集委員）
何度読んでも、GHQの洗脳は、本当に酷いですね。やはり、日本人全てが、この洗脳から目覚めることが必要です。そして、自信を持って、世界にそれを主張し広めることこそがやるべきことでしょう。
それを、政府・外務省が先頭に立ってやるべきですが、まだまだ、腰が引けているのが現実でしょう。これを、改めさせるのは、やはり、国民の目ざめしかないでしょう。
稲田朋美さんが立ちあげようとしていた、第 ４２５回の 「腰 の引けた自民党」で取り上げた「東京裁判検証」の党内組織がやっと立ち上がったようです。
やはり、自民党内の自虐史観汚染勢力の反対があったのでしょうね。安倍さんの強い後押しもあったのでしょうが、流石 稲田さん、やりとおしましたね。
これは、戦後の腰砕け自民党にとっては画期的な出来事じゃないでしょうか。後は、この組織が本気になって活動して、 世界へ発信して、東京裁判の真実を広げることが必要ですが、あの自民党に出きるでしょうか。
産経ニュースより 2015.11.12
【歴 史戦】自民党、ＧＨＱの占領政策・東京裁判を検証へ 結党６０年に合わせ委員会を設置
自民党は１１日、終戦後の連合国軍総司令部（ＧＨＱ）による占領政策や東京裁判、現行憲法の成立過程などを検証する 委員会を設置する方針を固めた。安倍晋三首相（党総裁）直属の委員会とし、結党６０年を迎える今月中に発足させる方針。
検証委では、日清、日露戦争以降の歴史を検証。ＧＨＱによる占領政策や「侵略戦争」と認定した東京裁判の背景も対象と する。中国、韓国との間で対立の火 種となっている「南京大虐殺」や慰安婦問題も扱う予定。現行憲法の成立過程も振り返り、憲法改正に向けた国民的な議論も 盛り上げたい考えだ。
具体的には、有識者を招き、太平洋戦争に至った経緯などを研究する。結果の取りまとめはせず、議論のみの場とする方 針。委員長には谷垣禎一幹事長を据える方向で調整している。
稲田朋美政調会長は１１日のＢＳ日テレの番組収録で、東京裁判に関し「裁判を受け入れて日本は独立を回復した。裁判の 効力は認めている」としながらも、 判決理由などを念頭に「とらわれる必要はない」とも述べた。検証委の設置については、稲田氏が６月に意欲を表明してい た。
どうも、東京裁判を全面的に否定するという意思はないようですね。まだ、その時期じゃないと言うことでしょうか。そ れとも、やはり、最初から腰が引けているのでしょうか。
ここは、稲田さんに日本の歴史を変えるくらいの覚悟でやって貰いたいものですが、望み過ぎでしょうか。それでも、こ うして動きだせば、全面的に否定できる時も来るのじゃないでしょうか。最終目的はそこにしてもらいたいものです。
昨日も書いた、関野さんが発見してくれた GHQのWGIPがどれだけ日 本人に自虐史観を植え付け、日本人に日本は世界に対して悪いことをしたと、日本人の自信を無くし、それが、未だに日本を 貶める元になっていることを、ケン ト・ギルバートさんが動画で分かり易く語ってくれています。
それが、どれだけ日本人に嘘を植え付けたかを詳しく語ってくれている動画もありました。これに、第 ５７０８回の「GHQ焚書図書開封」で取り上げた関野さんと西尾さんの動画を合わせて見れば、如何に日本人 が未だに自虐史観に侵されているかが分かります。
一日も早く日本人が目を覚まし、世界に自信を持って発言する必要があります。
何時ものBBさんも詳しく書いてくれています。ケントさんの動画もアップして くれています。
第 ４９７８回の「誤れた歴史」で書いたようにパール判事が「日本の子弟が歪められた罪悪感を背負って卑屈・頽 廃に流されてゆくのを、わたくしは見過ごして平然たるわけにはゆかない。彼らの戦時宣伝の偽瞞を払拭せよ。誤れた歴史は 書きかえられねばならない。」と言って極 東国際軍事裁判の欺瞞を日本人に教えてくれ、日本人が目覚めるべきと言ってくれました。
しかしながら、戦後７０年経っても日本人はGHQによる企みから目覚めることなく来てしまいました。やっと、ネット のお蔭で目覚める人も多くなってきたようですが、朝鮮人や左翼勢力を一掃するところまではまだまだ遠いようです。
日本人だけでなく世界を一気に目覚めさす良い方法は無いものかと思っていましたが、偶然、チャンネル桜で、面白い動 画を見つけました。
水島社長と津川雅彦さんの対談で、「プライド 運命の瞬間」という映画に津川さんが東条英機さんの役を演じたときの 話題を話されていました。
その中で、津川さんが、この役を演じるにあたって勉強をして、それまでの自虐史観から目が覚めたと言っていました。
それが、最近は更新がほとんどないようですが、ブログサンタの隠れ家の 痛快な言葉や「たかじんのそこまで 言って委員会」へのレギュラー出演に繋がって、日本再生の為に発言されることに繋がったのじゃないでしょう か。
この映画は日本人全員に見てもらって自虐史観から目覚めさせるのに最適なのじゃないでしょうか。対談の中でも、英語 にして世界に見てもらうべきとも言っていましたが、その通りだと思います。
このあたりは、やはり、政府・外務省に仕事をしてもらいたいものです。こんな素晴らしい武器を活かさない手はないで しょう。
第 ５４６６回の「赤旗が警察とパチンコを書いた」で朝鮮人経営のパチンコ・ロッテ・ソフトバンク・イオンなど を日本から排除出来たら日本は本当に素晴らしい国になるだろうと書きました。
どれも、日本人に対する害毒としては同じようなものですが、やはり、パチンコが一番害毒が酷いと言っても良いのじゃ ないでしょうか。
そのパチンコですが、今は、行ったことがないので分からないのですが、まだタバコを吸っていた３０代の頃にはタバコ を景品で賄っていました。と言うの も、お金と換えると交換比率が悪いので、何時もタバコと交換していたのです。当時は、今ほどギャンブル性が酷くなかった ので金額もタバコと換えてもせいぜ い数カートンだったのですが、今のように何万円ものお金だとタバコとの交換では量が多すぎるでしょうね。
当時は、何時もバックグランドで軍艦マーチがガンガン鳴っていたものですが、何にも考えずに景気づけに慣らしている んだろうぐらいにしか思ってませんでした。
ところが、この軍艦マーチに意味があったそうです。これも、GHQの企みだそうです。何とも姑息なことを考えるもの です。
何時もの「日本の面影」さんが書いてくれていました。
日本の面影よ り 2010.6.26
あな たは反米？親米？それとも反ユダヤ？①～マッカーサーとパチンコと朝鮮人
・・・略
天皇に敬意を表したマッカーサーですが、彼は日本を東京裁判で侵略国と断罪し、そ の上さらにパチンコ普及などで日本人を堕落させた張本人です。
『パチンコをやめろ！』 高山正之（ジャーナリスト） （Voice 2009.2）
マッカーサーは、戦後の日本で過去に例のない専制と独裁政治を展開した。
彼はまず罪を犯した米兵への裁判権を日本に放棄させ、新聞が米兵の犯罪を報道することも禁止させた。おかげで米兵は強姦も強盗もし放題、殺人も構わな かった。調達庁の調べでは占領期間中２５００人が殺された。
彼の占領政策の柱は、日本人の誇りを奪い堕落させ２度と白人支配の脅威にならない ようすることだった。そのために東京裁判で日本を侵略国家に仕立て、わざと皇太子殿下の誕生日にＡ級戦犯の死刑を執 行した。
横須賀港にあった戦艦三笠はいかがわしいダンスホールに改造された。
日本では賭博は禁止だったが、マッカーサーは朝鮮人が国に帰還するまでのあいだ、 パチンコ屋をやることを日本政府に認めさせた。
賭けごとは日本人の堕落を促すと読んだためだ。さらに彼は、軍歌いっさい厳禁のなかでパチンコ屋に限って軍艦マーチを流すことを認めた。どこまでも日 本を貶めた。
パチンコで日本人を堕落させる計画は彼の期待以上にうまくいった。なぜなら朝鮮人 は帰還しないでパチンコ店とともに日本に居座ったからだ。経営者の95％が朝 鮮人というパチンコ業界は、日本人の射幸心を煽って今も年商20兆円を 稼きだしている。
対シナのＯＤＡ総計６兆円をはるかに凌ぐ上がりは南北朝鮮を潤し、社民党への献金から北の核開発までを支えてきた。
一方、日本ではパチンコ屋の駐車場で子供が蒸し殺される悲劇が続く。３年前の一斉 巡回で56人の乳幼児が蒸し焼き寸前で救出された。借金 漬けの主婦が売春に走り、景品交換所では強盗殺人事件が後を絶たない。
松戸市の市営住宅で火事があり、３人の子供が焼け死んだ。23歳 の母はそのときパチンコに熱中していた。
マッカーサーの思うとおり日本人は堕落した。百害あって一利もない違法パチンコは 未だ廃止もされず、悲劇を生み続け、南北朝鮮だけが笑っている。
あのパチンコ屋の景気づけとしか思ってなかった軍艦マーチにそんな悪意があったと も知らずのんきにパチンコをしていた自分が恥ずかしいです。何とも、厭らしいやり方ですね。
後に、第 ５５話の「マッカーサーの告白」のように真の日本を理解したマッカーサーも日本人がここまで占領政策に素直 に従いこれ程に上手く行くとは思ってなかったのじゃないでしょうか。
余りにも素直というかバカ正直にお上の言うことを後生大事に守る民族とは思わなかったでしょう。ブッシュも同じ政策 を他の国でやっても日本ほどうまく行かないのはイラク戦争で身に沁みたようですが、これは、日本人の民度の高さが悪く出 た例でしょうね。
それだけに、日本も憲法やパチンコなど日本にとって害となるものはきちんと排除すべきでしょう。
まだ間に合うかも！
第 ８９話の「弓削の道鏡どころじゃない」で、小和田氏が国会において、サンフランシスコ講和条約における「東 京裁判の判決を受諾」を「裁判を受諾」と言い換えたことが、その後の日本の行方を歪めてしまったことを取り上げました。
私も、今まで、東京裁判の判決と裁判の意味の違いが良く分からなかったのですが、BBさんのブロ グでやっと理解できました。
ところが、政権の中枢にも私と同じ程度の理解しかしていなかった人が居るようです。私も、このニュースを読んだとき に、あれっと思いましたが、それ程、気にも留めていませんでした。
しかし、やはり、問題は大きそうです。何時もの西村幸佑さんが厳しく指摘してくれています。
TwitLongerよ り 28th Aug 2014 from TwitLonger
西 村幸祐
朝日は、なぜ安倍首相がいわゆるＡ級戦犯の法要に電報を送った事を問題にしたいのか？
安倍首相が東京裁判のいわゆるＡ級戦犯などを追悼する法要に電報を送ったことを、朝日が８月27日に歓喜雀躍するか のごとく報道し、菅官房長官が昨日の記者会見でこう説明した。
「私人としてのメッセージだと思っている。我国はＳＦ平和条約において裁判を受諾した」
だが、これはおかしい。官房長官は国会で歴史を知っている心ある議員から追及されるかもしれません。な ぜなら、以下のリンク（「インドのモディ首相が来日する、大きな意味」
）で説明したように、日本はＳＦ講和条約に調印したのは東京裁判の判決を受け入れただけで、裁判そのものを 受け入れた訣ではないからです。
しかも、もっと重要なことは、サンフランシスコ講和条約の第11条で「戦犯」の赦免や減刑についは、「判決に加わった国の過半数が決定する」とあり、全国 で戦犯釈放運動が広がり、当時の有権者のほとんどである4000万人(当時の日本人口8454万人)の署名が集り、昭和 28年に戦犯の赦免決議が国会に於 いて社会党や共産党を含めて一人の反対もなく全会一致で採択されたという事実があります。
そして、国際的にも、サンフランシスコ講和条約第11条にもとづく11カ国の同意を得て、いわゆるＡ級 戦犯は昭和31年に、ＢＣ級戦犯は昭和33年までに赦免し釈放されました。
その結果、すでに処刑されていた【戦犯】は「法務死」とされ、靖国神社にも合祀された訣です。
●1952年（昭和27年）6月9日参議院本会議にて「戦犯在所者の釈放等に関する決議」
●1952年（昭和27年）12月9日衆議院本会議にて「戦争犯罪による受刑者の釈放等に関する決議」
●1953年（昭和28年8月3日衆議院本会議にて「戦争犯罪による受刑者の赦免に関する決議」
●1955年（昭和30年）7月19日衆議院本会議にて「戦争受刑者の即時釈放要請に関する決議」
以上の決議は、全て全会一致、社会党・共産党も賛成しています。当時の日本人の民度の高さが偲ばれま す。その高い民度は、占領軍である米 国と連合国軍最高司令官総司令部（ＧＨＱ）によって、日本が解体される前の、つまり戦前の教育を受けていたから保たれて いたものです。
イ ンドのモディ首相が来日する、大きな意味
評価の高い菅さんでもこの程度の認識なのですから、国会議員でも分かっている人は少ないのかもしれません。
これ程までに戦後教育で本当のことを教えてこなかったことの付けが大きくなっていることが良く分かる例じゃないで しょうか。
何が問題かも解っていない国会議員が多いので、日本を取り戻す動きが鈍いと言っても過言ではないでしょう。
やはり戦前の教育を受けた人達が一線を引いた８０年代以後の戦後教育によって劣化した日本人を戦前のレベルに戻すの は、今すぐに手を打っても同じだけの年数がかかるのかもしれません。
そんなのんびりしたことでは日本が消滅する方が先になりそうです。ここは、ネットの力と朝日新聞・NHKの解体を絶 対にやらなければならないでしょう。
平和・平等・権利など左翼独特の反論し難い言 葉狩りの上手さはどこから来るのだろうと不思議でした。
ところが、何時ものねずさんがＧＨＱが定めたプレスコードについて書いてくれている中に、２７年に廃棄されるべき時 に、左翼がこれを利用したと書いているのを読んで、又しても、目から鱗です。
これ一つをとっても、戦後の日本をここまでズタズタにしたのは左翼だということが良く分かります。
日本を取り戻すには、どうあっても左翼の一掃が必要ですね。それにしても、田母神さんが日本には日本が好きな政党が ないと良く言われてますが、日本の左翼がその元凶でしょう。
なんで、これ程までに日本を嫌うのか不思議で仕方ないですが、共産党や特亜という特殊な事情も影響しているのかもし れません。
いずれにしても、どうやって、こうした左翼を一掃するかが日本の課題ですね。
ねずさんがプレスコードを一覧表にしてくれていますので、是非、リンク元で読んでください。こんな言葉までというの に驚かされます。
ねずさんの ひとりごと 8月10日
「プレスコード(Press Code for Japan）」 というのは、GHQが日本の精神構造の解体を目的に、新聞、雑 誌、書籍、ラジオ放送などの報道を統制するために発せられた規則です。
正式名称は「SCAPIN-33、日本 に与うる新聞遵則」で、終戦の約一ヶ月後である昭和２０(1945)年 ９月１９日に発令され、９月２１日に発布されたものです。
GHQは、このプレスコードをもとに、約 ５７００人の日本人を雇い入れて、国内で刊行されるすべての印刷物およびラジオ放送（当時はまだテレビはありませ ん）の台本などをすべて検閲しました。
当時の検閲は、新聞記事だけで一日に約５千本以上を対象に、毎日休みなく行ったと いいますから、すごいです。
その内容は、３０項目あります。具体的な内容は末尾に掲載します。
これがいまなお、使われ、実施されています。
信じられないことに、いまも生きているのです。
本来、このプレスコードは、昭和２７年のサンフランシスコ講和条約で日本がたとえ カタチの上だけにせよ主権を回復した時点で、破棄されるべきものでした。
ところが、この３０項目の検閲対象は、日本国民には秘密にされていたこと、およ び、GHQが 新聞記者などを対象に報道統制を敷くために組成した国会記者クラブが、そのまま講和条約後も生残ったこと、また、印 刷物や放送の検閲だけでなく、これに違 背すると思われる人を占領期間中にことごとく公職追放していたこと、代わってプレスコードをそのまま活かしておいた ほうが都合の良い左翼主義者らが、温存 されたこと等の理由によって、なんと、２１世紀になったいまでも、このプレスコードは、新聞、雑誌、書籍、テレビ、 ラジオ放送などに、いまだに生きている のす。
そしてこのプレスコードに準ずるカタチで、我が国の放送業界および新聞雑誌などの 図書関連業界が、業界をあげて放送禁止用語、出版禁止用語を取り決め、それがなんと、まるごと現代社会でも生きてい ます。
たとえば、こうした検閲制度が実在することも、ありそうだということも、一切、メ ディアでは報道されません。それ自体がプレスコードにひっかかるからです。…以下略
私は、長い間、会社や組織にどうにも馴染めな いものがありました。もっと言えば、日本人事態も嫌いでした。だから、この部屋を始めたのも、会社を辞めな ければならなくなった時に何かの役に立つかもしれないなんて下司な根性もありました。それは、初めて直に、何の役にも立 ちそうもないと思い諦めました。
ところが、続けているうちに続けることが目的になってしまったようなところがあり、とうとう、今まで続いてしまいま した。
その、日本人嫌いですが、最近になってやっとその理由が少し分かりかけたような気がします。というのも、この部屋で も何度も書きましたが、初めてそれについて書いた第 ９１６話の「拉致事件」あたりから、あれ、この国はおかしいぞと気が突きだしました。
この拉致事件と南京虐殺や慰安婦問題・靖国参拝などが韓国や中国から仕掛けられたもので元はと言えばＧＨＱによる自 虐史観の植え付けから始まったことや、大東亜戦争がアメリカの罠によって始まったことなどをネットによって知りました。
どうやら、そうした陰謀により劣化した日本人がどうしても好きになれなかったようです。しかしながら、ネットのお蔭 で、先人の素晴らしさを知るにつけ、だんだん日本と日本人も好きになってきて、日本に生まれた有難さを感謝するようにな りました。
尤も、今の日本人はやはり余り好きにはなれないところがあるのは確かです。何といっても、その民度の高さはまだまだ 世界に誇れるものがあるのですから。
その日本の素晴らしさを知るきっかけになった拉致問題がやっと又動き出したようです。今こそ、目覚めた日本人が安倍 さんが本気で取り組めるように心か ら支えることが必要でしょう。北朝鮮は今や日本人の反応を一番気にしているそうですから、目覚めた日本人の意思を見せて やりましょう。
とは言いながら、総連のビルの問題も変な動きです。安倍さんが深い考えがあってやっているのであれば良いのですが、 やはり不安です。と、早くも疑心暗鬼になっているようでは何の応援にもなっていませんね。ここは、安倍さんを信じて日本 を取り戻しましょう。
四国新聞社 | 香川のニュースよ り 2014/07/01
朝 鮮総連、１億円供託／本部売却の許可停止
在日本朝鮮人総連合会（朝鮮総連）中央本部の土地建物の競売で、総連は３０日、最高裁が不動産業マルナ カホールディングス（香川県高松市）への売却許可の効力を停止する条件としていた供託金１億円を東京法務局に納付した。
総連の不服申し立てに対する最高裁の結論が出るまで所有権の移転はできなくなった。関係者によると、資 金は総連と関わりのある在日朝鮮人らから集めたという。
総連側は「あらためて入札をすればより高額で落札される可能性がある」と主張しており、最高裁は入札を やり直さず次点のマルナカに売却を許可したことの適否を慎重に審理する見通し。
総連本部の売却については日朝協議で北朝鮮側が強い懸念を示しているが、最高裁の結論が出るまで留保状 態となりそうだ。
総連本部の競売は、昨年３月の初回の入札で北朝鮮とつながりの深い最福寺（鹿児島市）が落札したが代金を支払えず購入を断念。昨年１０月の再入札でモン ゴル企業が最高額の５０億１千万円を付けたが書類不備で失格となり、東京地裁がことし３月、次点のマルナカに売却を許可 した。
総連は執行抗告したが、東京高裁は５月「再入札するのは時間がかかる」と棄却し、総連は最高裁に特別抗 告と許可抗告を申し立てた。
売却許可の効力は高裁の決定時に生じたが、裁判所側から必要な書類がマルナカへ交付されず、手続きがで きない異例の状態が継続。最高裁は ６月１９日、売却許可の効力を停止する決定をした。結論の前に立ち退きをめぐる混乱を生じさせないための措置とみられ る。
拉致問題を解決して中・韓と国交断絶に踏み切る日本人なら心から好きになれるのですが、そうなって欲しいものです。
ＧＨＱの日本弱体化戦略で最も効き目があったのが新憲法と教育勅語の廃止だったのじゃないでしょうか。明治の人達が心血を注いで作り上げたこの２つは今の日本人では到底作り上げることができないくらい素晴らしいものじゃないでしょうか。
特に、 第２５話の「教育勅語」で小さな子供たちが暗唱している姿を見ると、つくづく、これが無くなったことで戦後の日本人は堕落してしまったと思わざるを得ません。その代表が私達団塊の世代化もしれません。
憲法改正も良いですが、一度明治憲法に戻して、それから改正を考えた方が現代人が一から考えるよりは余程良いのもが出来るのじゃないでしょうか。
それとともに、是非、教育勅語の復活もやるべきでしょう。というか、こちらは一日も早い方が良いのじゃないでしょうか。
それを日本人に気が付かせるために姿を現してくれたような気がするニュースでした。
MSN産経ニュースより
教育勅語の原本、半世紀ぶり確認 国立公文書館で公開へ 2014.4.8
文部科学省は８日、明治２３（１８９０）年発布の「教育ニ関スル勅語」（教育勅語）の原本とされる文書を、５２年ぶりに確認したことを明らかにした。 大正１２（１９２３）年の関東大震災で文部省（当時）の庁舎が焼けた際、強い熱を受けて変色するなど損傷が激しく、明治天皇の御名御璽（ぎょめいぎょじ） のある後半部分が開けない状態になっている。歴史的な資料として国立公文書館に移管し、修復のうえ公開される見通しだ。
文科省によると、教育勅語の原本は昭和３７年の「学制公布９０年記念式典」で東京・銀座のデパート白木屋に特別展示された記録があるが、その後は所在不 明になっていた。しかし平成２４年、東京・上野の東京国立博物館の書庫にあるのを職員が確認、当時のメモなどと照合し、原本と判断した。
明治天皇が山縣有朋内閣に与えて発布された教育勅語には、父母への孝行、夫婦の調和、博愛など１２の徳目が示され、修身（道徳教育）の根本規範とされ た。明治２４（１８９１）年から原本の謄本が全国の小学校に配布、掲示されたが、戦後は連合国軍総司令部（ＧＨＱ）の圧力などで排除され、学校から回収さ れた。
文科省では今回、原本のほか謄本の巻物一巻と、初代文部大臣の森有礼が明治１９（１８８６）年に職員の心構えを記した「自警」、日露戦争中の明治 ３７（１９０４）年に明治天皇の意向が示された「軍國多事ノ際教育ニ関スル御沙汰書」などの資料２０点を国立公文書館に移管することにした。
【産経抄】 教育勅語を読み直そう ４月１１日
…略
勅語が昭和２３年に国会決議によって排除されて以来、徳育の欠如した戦後教育が、子供たちの心をむしばみ続けてきた。覚馬が知ったら、嘆きの深さはい かほどか。といった観点から、ＮＨＫは歴史を見ないものらしい。確かに教育勅語は、「軍国主義教育の象徴」の烙印（らくいん）を押され、内容の吟味もされ ないまま遠ざけられてきた。
その原本の所在が、半世紀ぶりに確認されたという。歴史的な資料として、修復のうえ公開される見通しだ。全文が多くの人の目に触れる絶好の機会である。下村博文文科相の言うとおり、「至極まっとうなことが書かれている」ことに、驚きの声が上がるかもしれない。
そもそも勅語が生まれた背景には、欧米文化の流入によって引き起こされた、明治時代前期の道徳の混乱があった。グローバル社会を生きる現在の日本人があらたな国民道徳を打ち立てる、きっかけになればいい。
参考： Wikipedia → 教育ニ関スル勅語
これも戦後の教育の所為で全く読むことができないので現代訳をサーチしてみました。個人できちんと開設されているＨＰがありました。
チューさんの今昔ばなしと野菜ワールド
教育勅語と現代語訳
それにしても教育と言うのは本当に恐ろしいですね。戦後教育の所為で戦前の文が全く読めないし理解できないのですから。
高校の古文は本当に苦手でしたが、今思えば本の数年前まで当たり前のように読まれていた文だったんですね。そんな意識は全くなくて、てっきり平安時代 や江戸時代の言葉を何で今さら習うのだろうかと疑問に思っていたものです。もっと真剣に勉強すれば良かったと、今さらながらに反省です。
やはり、教育が一番！
第２４１回の「面白い作文」であの第 ６６回の「悪の根源李承晩」が造った「大韓民国」という秘密謎結社を取り上げました。
韓国は、何度も書いたようにこの李承晩を初代の大統領にしたことで日本を徹底的に嫌うという最悪の道に 踏み込んでしまいました。これが無ければ、もしかしたら台湾のように親日になった可能性もあったのじゃない でしょうか。今の行動をみているとこれも甘すぎるかもしれません。
とは言いながら、この最悪の道を選ばせたのはやはりＧＨＱだったようです。
第 ９６回の「韓国と付き合うな」で取り上げた高山 正之さんのＧＨＱの企みを詳しく話してくれている動画がありました。
何と、あの日本を戦争に引きずり込んだルーズベルトがアメリカの弱点である奴隷制度を誤魔化すために日 本人が韓国人を奴隷にしたと吹き込んだのだそうです。
ルーズベルトって日本にとって最悪の人間ですね。
この動画の中で、戦後の朝鮮人のや りたい放題に対抗してくれたのが、昔のやくざだったということを教えてくれています。
所謂昔の任侠と言われる人たちが日本人を守ってくれたのです。ところが、そこを今は在日が押えていると 言う何とも皮肉なことになってしまっているのです。
その上に、警察がパチンコマネーで押えられているので何にもしないのですから最悪です。やはり、国交断絶 しかないでしょう。
第５２０２回の「仕掛けられた少子高齢化」な どで日本の家庭を破壊するという密かな陰謀で日本の女性が子育てや家事を捨て外に出て働く方が優れているように思うよう になってしまったこをを取り上げました。
一体、それは何時頃から誰によって進められてきたのか不思議でした。そのあたりを詳しく書いてくれてい るブログがありました。
そして、それを早くから気が付いて警鐘を鳴らしていたのが数学者の岡潔博士だったのだそうです。
岡潔博士と言えば、ねずさんのところで先日読んだところだったのでその凄さを知ったところでしたが、数学だけじゃな くこうしたことまで考えていたんですね。恐れ入りました。
Kazumoto Iguchi;s blogより 2013年 12月 26日
岡潔の「男と女のハ・ナ・シ」：生まれる子がその親を選ぶのだ！
・・・略
日本民族の危機
という本を読んでいる。これは、岡潔博士の生前のエッセイを再録してまとめた比較的新しい本である。・・・中略
要するに、この章「教育の原理」は、１９６８年当時の学園紛争の時代、こんな大学教育や義務教育をやっていたら日本は滅 んでしまうという危機感を感じた岡 潔博士が、その解決策を自分自身の過去の人生体験を分析して、その結果を教育の原理という理論の形にまとめ直したもので ある。そうやってだれでも分かるよ うに解説しなおして、それを坂田文部大臣宛に送りつけたものである。
最初の方で、戦後の学制と戦前の学制の違いを分析し、それぞれの一長一短を分析する。そこから始まって、人間の脳と心と 体の成長がどのようなものかを分析 する。その際に、西洋人（外人）と日本人の脳や心の発達の違いや特徴を分析する。それを西洋文化と日本文化とを絡めて分 析する。まずは、受胎時期、赤子の 時代の話から始まって、幼少期、小学校、中学校、高校そして大学時代へと教育のあり方が分析されるのである。
そうやって、一番最後、今度は子供が成人して大人になり、性に目覚め、配偶者を見つけて、今度はセックスして子供を生む という段階に至る。この最後の男女の問題が議論されるのが最終節の１７である。
（あ）まず、男女がいつ男女になるのか？ それはおそらく「生後１６ヶ月目」だ。
この時期から、男の子と女の子の遊び方に明確な違いが現れるようになる。男は思うままに駆けまわりたくなる。女は自分の 情の中に閉じこもりたくなる。
そういうことが紹介される。この生後１６ヶ月目を経て、人は明確に自分が男か女かを自覚するようになる。そういう岡潔博 士の自分自身の息子や娘や他人の子供たちの観察研究からの結論が紹介されるのである。
（い）このことから、男女の人生目標のあり方や男女の教育法は同じであるべきではない。
という考えを披露する。男女に男女平等にしてまったく同じようにしても効果は出ない。そういう主張である。男子と女子の 人生目標もそれぞれに異なるべきだ し、男女共学は間違いだ。男女別学にすべきであるという主張を行う。女性の教育は「女性の真の幸福」を目指すべきであ る。
これについては、長らく偽ユダヤ人のジョン・デューイの教育思想にハマり、男女共学思想に基づいた教育がアメリカで行わ れてきたが、これがさまざまな弊害 を生んだことから、本家のアメリカでも男女別学、男女別授業をとるようになった学校も多く出てきている。最初はいわゆる 「制服」は全体教育や独裁教育の象 徴のように見なされていたが、最近では世界中で日本型の「制服教育」が採られるようになってきている。
こういう点からみても岡潔博士の先見の明がすばらしい。…中略
いまのミンス党の仙谷由人が東大の安田講堂の天辺から火炎瓶を投げつけ、ミンス党の菅直人など、たくさんの在日が背乗り して日本人学生に成りすまし、東工 大の学制紛争に火をつけて回ったのである。そんな時代である。（火をつけて荒らしまわる、というのが、朝鮮人の専売特許 の性質である。今では周知の「火 病」というものですナ。）
当時、岡潔博士は奈良女で教えていた。ところが、そんな学園紛争の時代に、奈良女の女学生たちが少なからず、京都大学の 左翼の学生たちにトラップされていた。そして、共産主義思想を植え付けられて帰ってくる。そんな状況であったらしい。
岡潔博士はそれを坂田文部大臣にも知って欲しいと考えたのである。岡潔は、こう書いている。
大体、共産主義は、「歌って踊って恋をして」といって、大衆、特に学生をひきつけたのであった。現状はそれを遥かに超え たものらしい。詳しく聞いたが、書くにしのびない。
私は、この女子大生の実情を、親達に知らせなければならないと思っている。又、日本におけるこの共産主義の実情を、一億 国民に知らされなければならないと 思っている。口では何といっても、実体は野獣よりも悪いのである。一番恐ろしいのは、こんなことをしていると、どんな子 が生まれてくるのだろうかというこ とである。
こう書いている。
今では、当時の学園紛争を指揮した学生は、実際は共産主義思想を日本に持ち込もうとした北朝鮮系の在日朝鮮人であったこ とが分かっている。現在は、それが 在日韓国人国籍になっている。在日韓国人であろうが、在日北朝鮮人であろうが、日本を共産化という形で、日本を支配しよ うとしたということである。たまた ま当時はソ連が存在して、中国が共産化したから、その尻馬に乗って、日本を共産化したかったにすぎない。
この点、アメリカにおける、ベトナム反戦に起因した学園紛争とは、日本の学園紛争はまったく異なるものであったのであ る。アメリカの場合は、真にベトナム 反戦機運から、自由民権運動、人種差別撤廃、女性差別撤廃という形の学園紛争だったのだが、日本の場合は、在日韓国人が 日本社会に基盤を作るための騒乱に 利用したのである。あまりこのことは知られていない。…以下略
かなり長いので殆どはしょっています。興味のある方はリンク元で読んで下さい。長いですが中身が素晴らしいので一気に読 めます。
それにしても、こうやって戦後の日本の家庭が破壊されてしまったことに驚かされます。そして、これも朝鮮・韓国の企み だったのですね。
その人達が巣食う民主党政権を作った日本人は本当に反省しなければなりませんが、未だに指示する人達がいることが恐ろし いですね。
やはり、一日も早い国交断絶が望まれます。そこまでやらないと日本再生は難しいでしょう。もう遠慮することはない。
来年こそ、その開始の年になりますよう！
第 ５１９７回の「専業主婦願望の比率」で戦後の左翼や経済界の陰謀で女性を外で働かせようとしている のに乗せられてしまっているのを心配しました。
しかし、心配はそんなものでは終わりそうもないようです。専業主婦どころか結婚もしない女性が増えているよ うです。
そんな危機感を見事に書いてくれていました。
頂門の一針よ り 2013/12/08
・・・略
東北の農家に日本 人の嫁さんがいなくなって四半世紀。今では大都会の東京・大阪などでも嫁さ行かない女はごっちゃりおる―――
諸君らの親類縁 者、友人、同級生などで娘が嫁に行かないで弱っている者、息子に嫁の来なくて困っている奴、ゴロゴロいるだろう。毎 年開いているオラの高校の同級会の挨拶で「病気と年金」それに「孫」の話、してはならない決まりとなった。孫のいな いジジイが増えたから。
日本の社会で少子 化が進む。今に老人ばかりの世の中になる。中共が武力で攻めて来なくても日本国は静かに衰亡する。
このような日本に なった理由は何か。それは明快――戦勝米国が仕組んだ戦後の日本社会の構造変革。特に雇用形態を米ハゲタカ流の資本 経済に合わせて変える。低賃金の女を労働者に組み入れること。
労働市場が倍に なって男の賃金も低下する。それまで主婦として家事・育児に専念できていた主婦を労働者として駆り出すことに成功し たからだ。
米国ではつい一昔 前まで女が屋外で労働するのは奴隷と有色人種。白人ならプアホワイトに限られていた。エスタブリッシュの女たちは専 ら賢夫人になること、子女の躾・育成に専念すること。それが白人支配層の常識、いや掟のようになっていた。
日本の女らはアホ やったから、戦勝国から選挙権を付与されたあとハゲタカの煽（おだ）てに乗って男女雇用均等・ジェンダーフリーとか を掲げて自らの地位を低賃金労働者へと貶めていったのである。
いま日本の国では 普通の共働きの夫婦が子供２人産んで育てることはまず不可能である。経済的にも時間的にも・・・
子供を産んでもま ともに育てられない。そんな社会な ら賢い女は結婚しない。思想や学歴など関係ない。大学出ても派遣社員に不定期雇用、男も女もみな乞食労働者。為政者どもがハゲタカ米資本に屈してしまった ので貧富の格差増すばかり。いくら秘密保護法つくっても日本の社会は今やガタガタ。（了）
アメリカも、金持ちは働くなってしなかったんですね。見事に騙されましたね。やはり彼らも家庭の大切さを知ってい たということですね。完全に日本人を奴隷にするつもりですね。
その陰謀に簡単に騙された左翼や経済界は未だにそれに気が付いていないのでしょう。
というより、ますます危機は広がっているようです。今度は離婚率です。
日本の面影よ り 12/07
家 族の絆さえシッカリしてれば、人間は幸せでいられます！～ 腐りきった価値観を捨て去りましょう
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既に夫婦の３割以上が離婚、近いう ち５割を超える
安直な離婚傾向に流さ れてはいけません。身の破滅を呼びます！
唯物史観、拝金主義、 刹那的な快楽主義、恋愛志向、自由だの平等だのによって左翼に毒された価値観を捨て去りましょう。
家族の幸せを願い、家 族が幸せになることこそ、自分にとって最大の幸せが得られるということ。
結婚の価値を否定し、 離婚や個人の自由を煽って家族解体を図る、腐りきった左翼マスコミに流されてはいけません。
腐れマスコミや左翼 は、誰もが身近に得られる幸せを、さも不幸なことであるかのよう洗脳し、幸せから人々を遠ざけ、不幸に導く凶悪 カルト集団と思ってください。
下のグラフ通り、既に 日本の離婚率は婚姻率に比して35％を超えており、このまま放っとけば、離婚率上位国のように５割を超えるで しょう。（下表参照）
日本でも、お父さんや お母さんのイメージ、正常な家族イメージすら持てずに育っていく子供たちばかりになってしまいますよ。…以下略
結婚はしないは、離婚は増えるは、 専業主婦はしないと、日本の家庭はもうボロボロですね。子育てどころが、人口減も当然でしょう。ＧＨＱの狙いは 諸に当たったということでしょうか。
この状態は経済問題が絡んでいるだけに修正していくのは大変です。日本を根本からやり直す必要がありま す。
第 ５１９８回の「日本再生アイデア」くらい顰蹙を買う政策をやらないと日本再生は到底無理じゃないで しょうか。
安倍さんがそこに気が付いているのか、それとも知っていてやらないのか。何とも、不安です。
果して間に合うのか！
昨日書いたＧＨＱの日本弱体化工作が日本の家族制度を知らない間に壊しているようです。今問題になっている少子化もこうした工作の所為でしょう。
まずは、何時ものねずさんが日本の昔と今の家の違いから日本文化の破壊を警告してっくれています。かなり長いのでリンク元で読んで下さい。
ねずさんの ひとりごとより 9/11
・・・略
どういうことかというと、家を新築するには、木材を必要とします。
あたりまえのことですが、その分、必要なだけの木を伐らなければなりません。
木は、伐ればなくなります。
そこで昔の民家では、家を建てるに使っただけの木を、家の裏に植樹したのです。…中略
だから建物が２００年建っても壊れない。
ものすごい耐久性をもっているわけです。
それでも、１５０年〜２００年と経てば、家は老朽化する。
けれどその頃には、裏庭に植えた木が育っているから、その木を使って、また家を新築できる。…中略
いまの建売り住宅などでは、せいぜい耐久年数は２５〜３５年です。
けれど、築３０年も経てば、家はもうボロボロです。
しかも家そのものが小さいから、結局は「一代限り」の家にしかなっていません。
しかも敷地は小さく、家の庭に、家を建て替えるときに必要な木材を植えれるようなスペースもありません。…中略
要するに、かつては計画的に森の成育が営まれたいたのに、戦後、高度成長の終わり頃からは、森が放置されるようになり、いまや、荒れ放題となっている。
政府に林野庁はあるけれど、予算もなく、林業の保護にまでまるで手が回っていない状況です。…以下略
核家族化が山が荒れる原因の一つとは思い及びませんでした。深いところから日本の崩壊は進んでいるんですね。
もう一つ、これも家庭崩壊の工作としか思えない気になることを何時もの日本の面影で取り上げてくれています。
日本の面影より
2001 年（平成13年）時は婚内子（嫡出子＝正式な婚姻関係ある夫婦の子）と婚外子（非嫡出子＝婚姻関係のない男女の子）の相続差（民法規定：非嫡出子の相続分 は嫡出子の相続分の２分の１）について合憲判決がなされていたのに、先日９月４日、最高裁大法廷決定により、それが翻されて憲法違反とされ、婚外子も婚内 子も平等に相続する権利があるとの判決が下されました。これにより民法の方が間違ってるのだと、今の日本の最高裁では結論づけたわけです。
しかしこれは、日本の夫婦の伝統的相続観・価値観・家族観を破壊するものであり、正に婚姻制度の否定と言えます。
この判決をなした今の最高裁裁判官達というのは最早、国家破壊を扇動する国賊集団と言ってもいい存在にすぎません。国会は最高裁裁判官らについて、ただちに弾劾措置をとるべきでしょう。…以下略
ＧＨＱの工作によって左よりの考えを信じてしまった人たちが日本の上層部にはびこってしまい、その人たちが未だに目を覚ますこともなく日本の崩壊に手をか しているようです。こうした人たちは頭が良いだけに、一度思い込んだら他の意見を入れることができないのかもしれません。
どうしたらいいんでしょうね。