匿名社会 村八分の文化

これは天邪鬼な私の典型的な根拠曖昧な記事、その中でもかなりひねくれた自虐的な記事、・・・かもしれない。自虐的と言いながら、自分だけは皆とは違うと言って嫌われる訳かも。

新型コロナウィルスの感染が拡大するにつれ個人攻撃する誹謗中傷が急増した。いわゆる「夜の街」が主な感染源と指摘されながら、具体的な店の名前は公表されず感染が進行し次の展開に移っている。想像するに、都の関係者の間では具体的な店名を記録した帳簿があると思う。

四月に投稿した記事「匿名社会　コロナ版」でスパコンを利用して投稿者の実名を素早く割り出して手を打てと提案した。だが、スパコンならそんなことが出来るという根拠があった訳ではない。単なる素人の思い付きだ。一般論としてネット社会での偽メールは社会を歪め問題を引き起こしている。何とかしなければならない深刻で世界的な問題だ。

私の提案は未熟で理解不足だった。先日ＮＨＫ特集でＳＮＳ経由の誹謗中傷に対応する番組を見た。弁護士を介してＳＮＳに誹謗中傷するメールのＵＲＬを開示させ、そこから発信者の実名を突き止め損害賠償させたというもの。誹謗中傷する発信者に警告になったろうが、不十分だと思った。

弁護士に相談してから実名を突き止め賠償を得るまでには膨大な時間と費用がかかる。発信者の９９．９％は問題に気付かず実に気楽に転送している。そういう連中に警告を与える、そのためにはリアルタイムで警告を与えなければならない、しかも過去の経歴も含めて、との印象を得た。

個人情報保護にかかわる問題と指摘を受ける可能性がある。だが、あくまで有害な情報転送にかかわったとスパコンが即時判断するのが前提だ。フェイスブックなどのＩＴ企業は日本のＧＤＰに匹敵する株価総額に成長し、世界最速の計算機でＡＩを活用する財力は十分ある、外国からの選挙介入など安全保障対応にも有効になるはずだ。次の政権が企業分割する可能性もあるのだ。

気になるのはＩＴが作り出した匿名社会の害悪に気付き、既に独韓などで手探りながら手が打たれたが芳しい成果を得てないことだ。誹謗中傷大国の韓国は実名での投稿に変更したが成果は認められず、むしろ自由な発想を妨げる逆効果の方が大きいと判断して元に戻したという事実だ。

日本でも大昔から個人が表立って意思表示せず、裏に回って秘かに中傷する「村八分」の文化がある。コロナに感染した人が中傷されその地域から追い出されたニュースを何度か聞いた。決して威張れる文化ではない。とはいえ、世界でも似た文化はある。紀元前の「貝殻追放」のような例もある。マスコミ報道も表面的に事実を伝えるが、個人を特定せず放置しているのが現状だ。

スパコンを使ったこの手の試みが全くニュースにならないのは、私が素人の勘違い提案だからかもしれない。だが、国家機密にもかかわるので秘密裏に対応策が開発されていると素人は勘ぐる。この分野で最も対応を必要としているのは米国だ。大統領選におけるＳＮＳ経由の介入は度が過ぎていると感じる。しかも、これはＩＴではなくて文化の問題かもしれない。■