歴史と経済と医療の未来予測・歴史経済波動学

フラクタルと歴史経済波動学で予測
 未来の世界と経済と医療の行方
貴方はいくつの真実を見つけられるか!

無知と誤解に踊らされる民衆。現代は氷河期の間氷期。怖いのは再度の寒冷期。もっと温暖化を。

2019年08月15日 12時46分36秒 | 地球気候変動

https://www.cnn.co.jp/world/35141267.html

英大学、構内での牛肉製品の販売停止 地球温暖化対策で

ロンドン大学ゴールドスミスカレッジでは温室効果ガスの削減に向けて構内での牛肉製品の販売が取りやめとなる/Noam Galai/Getty Images

ロンドン大学ゴールドスミスカレッジでは温室効果ガスの削減に向けて構内での牛肉製品の販売が取りやめとなる/Noam Galai/Getty Images

ロンドン(CNN) 英ロンドン大学ゴールドスミスカレッジは14日までに、キャンパス内で牛肉製品の販売を全て取りやめると明らかにした。2025年までに二酸化炭素(CO2)の排出を実質ゼロにする「カーボンニュートラル」を実現する取り組みの一環。

新学期が始まる9月から実施する。キャンパス内全ての食堂やカフェ、食料販売店が対象。

学生はまた、ペットボトル入りの水や、使い捨てのプラスチック製カップについても、利用の抑制に向けて、10ペンス(約12円)の支払いを求められる。集められた資金は学生のための基金に振り分けられる。

 

同校のコーナー校長は声明で、「気候上の緊急事態を宣言するのに空虚な言葉であってはならない」と指摘。地球上の歴史において決定的な瞬間に直面しており、同校は他の組織とともに警戒を呼び掛けて炭素利用の削減に向けて緊急の対策を取る用意があると語った。

英国の農場から排出された温室効果ガスの半分以上は羊や牛の肉、乳製品由来のものだ。英気候変動委員会(CCC)の報告書によれば、2016年の英国の農業分野での排出の約58%は羊や牛が直接の原因だった。

世界的に見ると、畜産業による温室効果ガス排出の41%が牛肉由来のもの。畜産業による排出は世界全体の排出量の14.5%を占める。

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● 恐竜が闊歩していた時代は、今よりも炭酸ガスが高く、その為に

  植物は大繁盛して、それを食べる動物も大繁盛していた時代です。

● つまり、炭酸ガスは生物に取っては、繁栄の象徴なのです。

  いずれにしろ、寒冷化の到来こそ、生物や人類の大敵なのです。

● まるで温暖化が悪のような洗脳・マインドコントロールこそ

  諸悪の根源です。全くばかばかしいといえます。

● これが人類の限界である以上、どうにもならないのです。

  何がって? 当然世界戦国時代は、人類の殺し合いであり、

  それを防ぐことは、今の人類には出来ないという意味です。

● 血中のたんぱく質が不足すると、いらいらして殺人本能が

  高まりますぞ!? それも戦国時代の予測の内か?!

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Black Swan        

2019年08月15日 12時27分14秒 | 第三次大戦


「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」
令和元年(2019)8月16日(金曜日)
        通算第6171号  <前日発行>
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 ブラックスワン(黒い白鳥)は香港だった。あり得ないことが起きた
  中国武装警察(第二軍)、深せんスポーツ・スタディアムに百数十両の軍用車両集結
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 「トランプ大統領の香港問題への態度は微温的だ。もっと人道のもとる中国を非難すべきである」と連邦議会からの突き上げが激しい。「生ぬるい」と批判する代表格はペロシ下院議長だが与党議員も同調している。

 「われわれの情報機関に拠れば中国の武装した部隊が香港との国境付近に集結している。誰も怪我をしないように。誰も死なないように」とトランプ大統領がツィートした。

 香港騒乱の黒幕はアメリカの陰謀だと攻撃しているのは中国である。
香港國際空港を占拠し、結果的に1000便の欠航となった。中国は抗議の学生を「テロリスト」と呼び、軍事介入を示唆した。しかし学生が滑走路を妨害したわけでもなく、旅客の安全を理由に欠航したのは香港当局。これは手の込んだ嫌がらせで、抗議側を「悪」に印象づけるためである。

一連の香港の騒擾は誰が黒幕か? 米国の資金は平和団体、人権団体に多少は流れ込んでいるが、この資金は抗議集会やデモ隊の資金ではない。クラウドファンディングで、匿名の資金が在米華僑からも流れ込んだのは事実だろう。

現時点で判明している最大のスポンサーはジミー・ライ(頼智英)である。彼はリンゴ日報の社長だ。系列のアパレル店舗が放火されても、自宅に火焔瓶が投げ込まれても、ひるまずに中国共産党の悪政を批判し続ける。

2019年7月8日、ジミー・ライは訪米し、ホワイトハウスでベンス副大統領、ポンペオ国務長官と面会していた。一民間人にこの厚遇は注目しておく必要がある。

トランプ大統領は、14日夜に、それまで香港問題には曖昧な中立姿勢を堅持していたが、すこし変化がでた。
しかしロス商務長官などは、「香港のことは中国の内政問題だ」と発言しているほど、冷淡である。

トランプ大統領は、変ロ長調。「習近平は偉大で賢い指導者だ。米中貿易関税の話し合いの前に、まず習主席は香港ファーストで、この問題を平穏に解決するべきだ」とツィートした。米中株式市場は荒れているが、日本の株安はとまらず、香港問題が心理的不安材料として大きく被さってきた。

なにしろ「ブラックスワンは香港にいた」。あり得ないことが起きたのだから。やはり「香港がブラックスワンだ」(スティーブ・アイズマン)。
アイズマンはウォール街の投資家だが、2008年にサブプライムローンの破綻を予想したことで知られる。ウォール街の大暴落と金融再編という大波乱に至ったのは、サブプライムというブラックスワンだと示唆した。


次は18日(日曜日)が合い言葉。日本政府、海外渡航に注意喚起へ

香港の学生や若者が、ボランティアで、自らの小遣い銭を使い、何を求めて抗議するのか。利害を超えた行動を全体主義を報じ、自由を踏みにじる中国共産党には理解できない。人民は支配するだけの対象だから、香港の若者が「自由」とか「民主」という価値観を共有し、中国共産党に挑戦してきたことを理解できないのである。
世界の指導者も大きな関心を寄せ、ドイツのメルケル首相は習近平に「自制」を強く促した。

さて次ぎに何をやらかすか、場所は何処か。なにしろSNSで連絡し取り合っている香港の抗議行動参加者には強いリーダーが不在である。
しかもデモ隊の指揮系統は整合されておらず、黒幕も不在、リーダーの組織統一が出来ず、参加者の行動を末端まで制御出来ていない。だから一部が暴走する

 週末から18日(日曜)にかけて学生、若者はまた新しい取り組みに挑戦する。そのとき、中国が介入するか、しないか。
まだ香港からブラックスワンは飛び立たちそうにない。
   ◇◎□◇み◎◇◎▽や◇◎▽◇ざ◇◎▽◇き○□◎▽ 
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段々と明らかになる・来る第三次内戦型世界大戦の左右の対立像

2019年08月15日 09時55分47秒 | 自衛隊の健康

ドイツ首都の観光名所に少女像 韓国系団体「世界に発信」

 ドイツの首都ベルリン中心部の観光名所ブランデンブルク門前に14日、元従軍慰安婦を象徴する少女像が展示された。戦時下の女性への性暴力に抗議する活動の一環として在ドイツの韓国系団体が企画。現場では各国の観光客が多く、団体関係者は「慰安婦問題を世界に発信したい」と述べた。

 在ドイツ日本大使館は「各国には以前から(慰安婦問題を巡る)日本の立場を説明している。今後も国際的な理解を得るよう努めていく」とコメントした。

 この日は韓国人ら約100人が参加し、少女像の周囲で「慰安婦問題を忘れないぞ」などとシュプレヒコールを上げた。

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● USA/大西洋資本主義諸国の今後の対立は、誰が独裁者になるかの

  戦いです。左の中韓朝の味方するG7の左派 vs 右派の独裁。

  右派には、日独イタリア等の資本主義政権が付き、左派には

● 世界各国の共産主義者が付きます。問題なのはこの共産主義者は

  平和主義や人道主義、反独裁などの庶民レベル受けするスローガン

  等の羊の衣を被って動き回るという事です。全く油断が出来ません。

● すでに世界レベルで戦いが起こっています。彼らは韓国を自国陣営に

  取り込もうと必死な様子が世界の反日運動から見えてきます。

  反日≒背景は共産主義陣営とみて間違いはないでしょう。

● 何しろUSAの後釜の資本主義のリーダーは、日本そのものというのが

  反日のリーダーには本能的にわかっているからです。

● 今後は、飴と鞭の政策を使い分ける訓練が、日本には必要なのです。

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認知症の原因はHPV+アスベスト+重金属汚染。脳細胞の自殺が病態。すでに解明されています。

2019年08月15日 09時01分36秒 | 健康・医療

 

認知症「先送り」の考え方【時流◆認知症“予防”の誤解を解く】

有識者会議メンバー・山口晴保氏に聞く―Vol.3

 

 政府の「認知症施策推進のための有識者会議」で構成員を務めた山口晴保氏(認知症介護研究・研修東京センター・センター長)へのインタビューVol. 3(最終回)。日本だけでなく、多くの先進国で認知症の国家戦略の策定が進んでいる。最近ではLancetや世界保健機関(WHO)が認知症の予防やリスク低減に関する提言や指針を発表するなど、認知症の「予防」の機運は世界的な潮流になりつつある。山口氏に認知症「予防」の現時点の正確な定義とエビデンスの考え方などを聞いた。(聞き手・まとめ:m3.com編集部・坂口恵/2019年7月取材、全3回連載)

前回の記事 『「認知症予防の狙いは社会保障費抑制」も間違い』 はこちら

本当の認知症予防(発症防止)は、アミロイドβ蛋白含有食品やワクチン

――医療者には「認知症の予防はできない」という見方も結構多いと思うのですが、いかがですか。

 「予防」には大きく分けて2種類の考え方があります。皆さんが最初にイメージする、認知症にならないための予防策としては、ワクチンのような方法を開発できれば可能です。実際には、大豆にアミロイドβ蛋白のDNAを組み込んでその大豆を食べることで脳へのβアミロイド蓄積が防げるというコンセプトは、現在、動物実験も進んでいますし、理論上は実現可能と考えています。しかし、もう一方の生活習慣に関わる認知症予防というのは基本的に「先送り」しかできないですよね。

――心血管疾患やがんと同じように、一次予防や二次予防の考え方が適用できるということですね。

 「発症しないための予防法」はまだないのですが、発症を遅らせるという予防法は、エビデンスは不十分ですが、存在します。認知症も老化によって生じます。老化を止めることはできません。でも、認知症になってからも、例えば運動を続けている方が、進行が遅くなります。発症してからも受け入れて楽しく生きていく「障害受容」の考え方も非常に重要です。

エビデンスレベルと推奨のギャップを理解する

――2017年にはLancetで認知症の予防(prevention)に関する特集が組まれ(同年7月19日電子版)、2019年にはWHOが認知症のリスク減少(risk reduction)に関するガイドラインを発表しました。認知症の発症や進行を遅らせる戦略への世界的な潮流が整ってきたと言えるのでしょうか。

 Lancetの論文は、先送りよりも「発症防止」が強調された内容で、「認知症の30%は発症防止可能」と主張しています()。ただ、この総説で提唱されている予防策は「期間限定」の効果と考えています。なぜかというと、ここで取り上げられている研究の多くは、長くて10年くらいの追跡期間です。ヒトの一生を見ているわけではないので、そういう解釈の注意は必要と思っています。WHOのガイドラインは、例えば運動については、認知機能が低下していない段階でのリスク減少のエビデンスレベルは中等度(moderate)だけれども、推奨レベルは強ですよね。軽度認知障害(MCI)の方には条件付きの推奨で、個人的には「控えめだけれども、現時点では妥当かな」と考えています。

図. 認知症と予防可能な危険因子の寄与
(内閣府「認知症施策推進のための有識者会議(第2回))
認知症「先送り」のエビデンス確立が難しい要因

――先生は2008年の著書『認知症予防─読めば納得! 脳を守るライフスタイルの秘訣』(「関連リンク」を参照)で既に、LancetやWHOのガイドラインにも取り上げられているような、認知症を遅らせるために有用性が期待できる方法を国内外の文献を多く引きながら解説されています。認知症の発症を遅らせるためのエビデンスの確立が難しい要因をどう考えますか。

 いろいろな要因がありますが、認知症の検査を受けたくない人が一定数います。だから、臨床研究には非常に元気な高齢者が参加してきます。「この人、今以上に運動が必要だろうか」という意識の高い方がさらに運動して良い効果があるかどうか、というようなレベルの研究といってよいでしょう。

 また、コホート研究は少なくとも5年、10年追跡しないと成果が出せません。「10年で何人が認知症を発症してくるか」を見るような研究ですから、時間がかかります。それをごく短期間で検討できるのが、トランスジェニックマウスを用いた動物実験です。もちろん、臨床での再現性の限界はありますが、動物実験は、人間だったら90年かかる研究を1-2年でできる長所があります。

現在のエビデンスを適切に活用する

――動物実験や臨床研究の途上にある知見と臨床応用のギャップを埋めるためには、先生の著書やWHOのガイドラインのような「エビデンスレベルは弱いけれども、運動療法を強く推奨する」という専門家による情報発信も大事ということですね。

 自著では認知症や認知機能に関連した研究論文を多く引用したのですが、疫学研究で効果が実証されていて、かつ動物実験でも裏付けがある、そして、倫理的に問題がないと判断できれば採用するというスタンスで書きました。

 今は、エビデンスレベルが最も高いものは質の高い研究を集めたメタ解析とされていますよね。運動に関しては多くの論文があり、メタ解析も行われていますが、WHOの認知症リスク低減ガイドラインでは運動のエビデンスレベルは、それでもまだ“moderate”です。運動が健康に良いことは、そもそも江戸時代の『養生訓』で蹴鞠が推奨されているくらい、昔から分かっていることです。その頃は、もちろんエビデンスの概念はなかったわけですが。

 エビデンスが確実になるのを待っていたら、キリがありません。だから、本を書いた。自著は多くの論文に基づく「私(専門家)の意見」なので、エビデンスレベルは一番低いことに注意が必要です(笑)。ただ、認知症の発症や進行を遅らせることに関心のある先生にはぜひ読んでいただきたい。

 今は日本でも、より大規模な住民コホート研究が進み始めていますから、これまであまり研究されてこなかった和食や納豆などの発酵食品の認知症に対する影響などが、明らかになることを期待してい

 

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● したがって治療は、ウイルスやアスベスト、重金属等を排泄する

  デットックス治療と、細胞を元気にする必須栄養素の投与です。

● 体に良い食べ物は、基本的にすべてデトックス作用があるといえます。

  ❶ コリアンダー=パクチー摂取。

  ❷ その他。ウコン,生姜、適量の赤ワイン、黄耆、果物、ETC.

  ❸ 現代人に欠乏気味の栄養素は、VD3,タウリン、EPA/DHAです。

● 上記の❸からわかる事は、魚介類や動物性たんぱく質が足りないことを 

  意味します。

● 又人類が長いこと食生活を美味しくする歴史に、同時に健康食が

  隠されているという事です。それが❶と❷にみられます。

● 自閉症は小児の認知症です=言い換えれば、病態は同じですので

  治療も同じという事です。従って❸をたっぷり含んだ高価な赤ん坊用の

  粉ミルクは一つの答えになります。

 

    

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予定通りの暴落開始。経済サイクルは本来は自然現象。

2019年08月15日 05時13分17秒 | 経済戦争

「宮崎正弘の国際ニュース・早読み」
令和元年(2019)8月15日(木曜日)
        通算第6170号  <終戦の日>
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 こんどは山東省の「恒豊銀行」を省政府が救済
  山東省政府、43億ドルのキャッシュをぶち込んでデフォルト回避
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 山東省の煙台を拠点とする恒豊銀行。経営危機に瀕していたが、山東省政府が43億ドルをぶち込んでデフォルトを回避させる(財訊新聞。8月10日)。この追跡記事をアジアタイムズが伝えた(同紙、8月14日)。

山東省政府は融資平台を通じて現金を用立てるが、いったいその資金はどうやって調達したのか、中国の地方政府の債務だけでも5兆7800万ドルを超えているというのに?

すでに内蒙古省の包商銀行、遼寧省の錦州銀行に続き、恒豊銀行に突如の救済が行われたが、今度は中央政府でも四大国有銀行の救済合併でもなく、地方政府が救済資金をぶち込むという異例の事態。おそらく中央政府に救済意思がなかったことを物語る。

地方政府の負債は5・78兆ドル。これまでに地方政府の「融資平台」と政府系企業の倒産は、金額にして5兆ドルを突破している。

一方、平安保険系の平安銀行は37億ドルの社債を株式転換した。転換社債という遣り方は投資家に疑惑を抱かせるが、新聞報道は控えめ。エコノミストの多くが、こうした最近の金融機関の動きに沈黙を守っている。
 日本の諺に「沈黙は金」って、この場合、当てはまらない。

   ◇◎□◇み◎◇◎▽や◇◎▽◇ざ◇◎▽◇き○□◎▽ 
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だから言ったじゃない。2018年の3月から暴落開始と。

2019年08月15日 05時08分57秒 | 経済戦争
★ 

市場揺らす欧米景気の後退懸念 NYダウ800ドル安
経済 ヨーロッパ 北米
2019/8/15 1:12 (2019/8/15 5:30更新)
日本経済新聞 電子版

長短金利の逆転で米国株は大幅安に=ロイター

【ニューヨーク=後藤達也】欧米で広がる景気後退への懸念が金融市場を揺らしている。米英の国債市場で14日、景気後退の前兆とされる長短金利の逆転が起こり、同日の米株式市場ではダウ工業株30種平均が前日比800ドル安と今年最大の下げ幅を記録した。米中貿易摩擦の余波でドイツがマイナス成長に陥るなど実体経済にも強い下押し圧力がかかる。世界経済の潮目が変わりつつある。

ダウ平均の14日終値は前日比800ドル49セント安の2万5479ドル42セントだった。シティグループなど金融株の値下がりが目立ったほか、小売株や資源株など幅広い銘柄が売られた。商品市場でも原油価格が大幅に下落。安全資産とされる金は前日比13.7ドル高の1トロイオンス1527.8ドルに上昇した。

14日早朝、米10年物国債の利回りが一時1.57%と約3年ぶりの水準に急低下し、約12年ぶりに米2年債(1.63%)と逆転した。「逆イールド」と呼ばれる珍しい現象で、今後1年程度で景気が後退局面に入る予兆とされる。過去には2000年や07年に起こり、米景気はその後後退局面に入った。投資家の警戒は強く、米30年物国債の利回りが一時2.01%まで下がり、史上最低を付けた。逆イールドは英国でも14日に発生している。

グリーンスパン米連邦準備理事会(FRB)元議長は米ブルームバーグ通信との取材で「米国債利回りが0%を下回ることへの障壁はない」との認識を示した。欧州でも金利低下が加速していることを踏まえ、「債券市場で国境を越えた裁定が働き、長期金利が下がっている」と語った。

市場動揺の起点は米中の対立だ。1日にトランプ米大統領が中国への追加関税を表明して以降、世界経済の減速懸念が一段と強まり、金利低下が加速。米政府は13日、米景気への配慮から制裁関税の一部品目の発動を先送りしたが、中国への圧力は弱めていない。世界の貿易はすでに鈍っており、企業の景況感も悪化している。

14日発表の4~6月期のドイツの国内総生産(GDP)は前期比0.1%減と、3四半期ぶりのマイナス成長に落ち込んだ。米中摩擦のあおりで自動車など製造業の輸出が落ち込んだ。英国も輸出や設備投資が鈍く、4~6月は6年半ぶりにマイナス成長となった。7月以降も米中対立の激化や金融市場の動揺など経済環境は改善していない。景気後退の一般的な定義である2四半期連続のマイナス成長も現実味を帯びる

中国でも14日発表の7月の工業生産が約10年半ぶりの低い伸びとなり、小売売上高も鈍った。中国や独英は米製品の主要な買い手でもありだけにこれらの国々の景気が鈍れば、米景気に跳ね返るおそれがある。

バンクオブアメリカ・メリルリンチが13日公表した投資家調査では「1年以内に世界経済が後退に陥る」との回答が34%に達した。これは2011年10月以来、約8年ぶりの高さだ。
FRBの利下げ観測も強まっている。市場は9月の利下げを確実視しているほか、10月以降も毎回利下げを続けていくとの予想も増えてきた。ただ利下げだけで景気を十分に支えられないと見方も増えており、株安に歯止めがかかりづらくなっている。

一方、トランプ大統領は米長期金利が低下していることについて、「大量の資金が米国に流入している。人々は安全を求めている」とツイッターに投稿した。

世界経済は17年~18年前半には新興国景気の拡大と貿易の増加で「世界同時好況」と呼ばれた。米景気も7月には史上最長となる11年目の景気拡大に入った。だが収束を見通せない米中対立で世界経済の構図は大きく揺らいでいる。
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分からないときは感染を疑え。動脈硬化の原因は細菌。問題なのはグルテン。

2019年08月15日 04時54分57秒 | 自衛隊の健康
★ https://www.carenet.com/news/general/hdn/48448?utm_source=m1&utm_medium=email&utm_campaign=2019081001

腸内細菌が漏れ出すことによる動脈硬化進行を便秘薬が抑制―動物実験で効果を確認、横浜市大
提供元:
HealthDay News
公開日:2019/08/15

 動脈硬化の進展に腸内細菌の漏出が関与しており、腸管バリア機能を強化する新規便秘薬がその経路を抑制する可能性が、横浜市立大学医学部循環器・腎臓・高血圧内科学の石上友章氏、荒川健太郎氏らによる研究で示された。詳細は「PLOS ONE」に6月17日掲載された。

 血清脂質や血圧、血糖の管理が徹底されるようになり、動脈硬化の発症・進展は抑制されてきてはいるが、その効果は十分とは言えず、日本を含む先進国において、いまだ動脈硬化性疾患が死亡原因の上位に位置する。このため、動脈硬化の進展には、既知のリスクとは異なる「残余リスク」と呼ばれる機序の存在が想定されており、その探索が続けられている。

 残余リスクの一つとして近年、腸内細菌の関与が注目されている。例えば石上氏らは、不適切な食生活により腸内細菌が体内に取り込まれ、脾臓からIgG/IgG3という抗体が分泌されることで動脈硬化が促進されることを報告してきた。

 今回、同氏らの研究グループは、動脈硬化を易発症するApoEノックアウトマウスに対し、高カロリー・高脂肪食を15週間与えた後、クロライド・チャネル活性化薬「ルビプロストン」を投与し、動脈硬化の進展の程度を検討した。ルビプロストンは腸上皮に作用する比較的新しい便秘薬で、腸管バリア機能の低下を防ぐことが知られている。ルビプロストン投与群とは別に、他の機序による便秘薬(センノシド、マグネシウム)を投与する群を比較対照とした。

 投与開始から10週後、ルビプロストンを投与した群は投与しなかった群に比べて、動脈硬化の進展が約60%有意に抑制されていた。他の2剤では有意な動脈硬化抑制は観察されなかった。また、IgGはルビプロストン投与群で有意に抑制され、IgG3はルビプロストン投与群とマグネシウム投与群で有意に抑制されていた。

 以上より同氏は「動脈硬化の進展には、腸内細菌の血中への移行を制御する、腸管粘膜のバリア機能の障害が関係しており、ルビプロストンがその病態を修正し、抗動脈硬化作用を発揮する可能性が明らかになった。今後はヒトを対象にした研究により、動脈硬化の根治につながる治療法の開発を目指していきたい」と語っている。
[2019年7月29日/HealthDayNews]Copyright (c) 2019 HealthDay. All rights reserved.利用規定はこちら
原著論文はこちら
Arakawa K, et al. PLoS One. 2019; 14: e0218096.


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● 問題なのは、なぜ腸内細菌が体内に侵入できるか?である。
  すでに書いているが、問題なのはグルテンなのです。
  グルテンが腸の粘膜を破壊するのです。

● そのグルテンは、遺伝子組み換えの小麦に大量に含まれるのです。
  つまり、現代の食糧が問題なのです。戦前にはない問題です。
 
● あなたのニキビも、子供たちのニキビも、殆どがグルテンによる
  ものです。早い話がUSAから輸入している小麦で作られた、
  パン、麺類、菓子・スナック類などが犯人です。

● 1~2カ月間、それらを断ってみれば、簡単にわかるし、簡単に
  体調がよくなります。

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