博打はしても、問題は最後の引き時です
ビットコイン等博打的要素が強いものや
後進国の株等は早めに暴落します
その時が先進国での株の引き時です
2030年前後が最も暴落があり得ますが
前回大恐慌から100年目の29年には
それらの兆候は見られるでしょう
前回の世界大恐慌よりも
一段上のサイクルですから
投資を放置していたら全財産を失います
後ろ髪引かれても逃げるが勝ちです
その後は直ちに商品・貴金属への
投資へと移動しましょう
その後たっぷり投資で儲ければ
最後は金利がピークになった長期日本国債を買って
利子で悠々自適の生活を送れるでしょう
勿論成功すればですが
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先日、2024年からNISA制度が
新しくなると発表されました。
NISA制度とは、投資をしたときに通常かかる税金が
かからなくなる制度ですが、
これが、日本人の投資に対する意識を加熱し、
2018年に導入されて以来、日本の投資人口は、
若者を中心に急増加しています、、、
そして、2024年から新NISA制度になることで、
さらに、非課税で投資できる上限額が、大幅に増加し、、
さらに、日本人の多くが、自分の稼ぎを
投資に回すようになることが予想されています、、、
しかし、なぜ、日本政府は、
国民が投資したくなるような政策を
ここ最近になって、やりだしたのでしょうか？
実は、その裏では、
ウォール街の意向がはたらいていたのです、、
事実として、日本政府に対し、
ゴールドマンサックスなどの
ウォール街の投資銀行が……
日本の個人投資家を増やせという提言を、
何度も何度も行ってきています……
例えば……
・2017年ゴールドマンサックスが日本政府に対し、
「個人投資家を増やすキャンペーンを行え」といい……
・「資産形成や投資をしないと将来が悲惨だ」
と宣伝しろと提言……
・さらにリテラシーの低い個人投資家でも証券口座を簡単に作れるように、
証券口座を作る手続きを簡素化しろといい……
・一方で、外国人投資家を税制的に優遇しろという……
そして実際に、あなたもメディアやネットCMを見ると
政府広報が「資産づくりを」と呼びかけているのを
目にしたことがあると思いますが……
実は、彼らの提言に沿って、
今も日本政府は動いているのです……
しかし、あなたは不思議に思いませんでしょうか？
「一民間企業」であるはずの
ゴールドマンサックスなどの投資銀行に
日本政府が動かされている、、
という状況は、あまりにもおかしくないでしょうか？？
しかし、実際のところ
その「一民間企業」であるはずの
ゴールドマンサックスなどの投資銀行は、
日本、そして世界中で絶大な影響力をもっているのが現状です、、
ですが、実は、驚くべきことに、
これらの投資銀行は、30年ほど前までは
ごく小さな取るに足らない銀行だったのです、、、
社員が、あまり稼げず、家族を養えないから、
仕事終わりに、バイトで電車の車掌をやっている人がいたほど.......
では、なぜ、ゴールドマンサックスなどの投資銀行は、
たった30年で、日本政府を動かせるほど、
強大な力をもてるようになったのでしょうか？？
そこには、目を背けたくなるような、、
「ある恐ろしいカラクリ」があったのです、、、
続きは、公開が明日までの
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※公開は明日7月6日(木)まで
