足掻いても・抵抗しても、第三次内戦型世界大戦は既定の未来なのです、10年前から予測してきました。

問題なのは

今回の第三次世界大戦の後に

滅びる帝国は英米資本主義という事です

第一次世界大戦前後で滅びたのは

ハンガリーオーストリア帝国や

オスマン帝国そしてロシア帝国

第二次世界大戦で滅びたのは

日独イタリアの軍事政権

そして今回はユダヤの住処

英米が大崩壊するのが運命です

世界大戦でぼろ儲けしようとして

自らのあなぐらを潰すのです

 

しかし敵もさるもの引っ掻くもの

次の体制を共産主義と規定しています

さすがユダヤ無国籍金融機関・滅びる英米で

共産主義革命とは、マルクスが草葉の陰で喜んでいるぞ

第一次・第二次とうまく泳いできましたが

しかし今回は穴グラで溺れるかも

( ´艸｀)

・・・・

・・・

・・

・

 

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<本日からライブ講演会の募集を開始しています>





先日から、
河添恵子による単独講演会2023
「世界支配層の次なる破壊計画と日本」
民主主義と資本主義の大転換期にどう備えるか？

のご案内をお送りしていますが、
この度、ライブ配信も追加しました！

>こちらからライブ配信で参加する




複数のお客様から、

『現地に足を運ぶのは難しいので、
ライブで参加したい』

とのお声をいただきました。

当初は、
現地開催の講演会のみの予定でしたが、

皆様のご要望に応えるために、
ライブ配信の枠も追加しました。
>こちらからライブ配信で参加する


講演会会場が遠くていけない人のために、
ライブ配信で参加することもできます。

また、どうしても都合が合わなかったとしても、
ライブ講演会にお申し込みいただければ、

「録画映像」を講演会開催後にお届けするので、
予定が合わない方でも参加いただくことができます。

まずは、講演会の詳細をお確かめください。

＞今すぐ詳細をこちらから確認する


＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊





トランプ元大統領は、4月10日、
独自で作ったSNSのTRUTHで、

“第三次世界大戦”

と呟いていました。

そして、、、

・このままいくとアメリカは弾丸なしで、
第三次世界大戦を戦う羽目になる。

・中国との問題解決の一番良い方法は、
バイデンを追い出すことだ。

と立て続けに投稿。

前大統領が第三次世界大戦とつぶやいたので、
話題にもなりました。


そして、そこから3ヶ月後の7月、
共和党支持者に向けたメッセージの中で、

『私たちは、
おそらく第三次世界大戦へと
本格的に向かっているのです』

と発言。

今年に入ってから、
トランプ元大統領は、立て続けに、
第三次世界大戦という言葉を発信しています。

トランプ氏は、何かを暗示しているのでしょうか？

何かしらの情報を掴んでいるのでしょうか？


本当に第三次世界大戦は、起きるのでしょうか？


残念ながら、
その可能性はゼロではないかもしれません。

というのも、7月に入ってから、
アジアを中心にあちこちで軍事演習が行われています。


・7月20日、ロシア軍と中国軍が、
日本海で軍事演習を開始…

演習には両軍から艦艇約１０隻や
戦闘機・戦闘ヘリ計３０機近くが参加。


・7月21日、
オーストラリアで過去最大規模の多国間軍事演習を開始…

この軍事演習は、オーストラリア軍とアメリカ軍が主導し、
欧米や日本に加えて韓国や太平洋島諸国など、
これまでで最も多い13か国から3万人以上が参加。


・台湾は、7月24日、
大規模な軍事演習を開始。

26日には桃園国際空港を一時的に閉鎖し、
中国軍による空港占拠を想定した訓練が初めて実施。


これ以外にも、4.5月には、
中国軍による軍事演習や米韓の軍事演習などが
実施されており、

2023年は、
トランプ氏の言う通りに、
何らかの形で衝突があるかもしれません。

もしくは、小さい規模で、
衝突などの可能性もあるかもしれません。


2023年の下半期から、
世界は一体どうなっていくのか？

2023年~2024年にかけて、
どんなことが起きる可能性があるのか？

マスコミが報じない裏側で、
なぜ軍事演習などが活発に起きているのか？


今回開催する、
“河添恵子の単独講演会2023”では、

台湾有事の可能性と中国の思惑…

米国際政治学者:ジョセフナイ氏が明かした、
日中戦争計画書の真相…

米国務次官:ビクトリアヌーランド氏の発言、
“第三次世界大戦を起こさせる”の意図…

など、日本のマスコミが一切報じない、
2023年後半から2024年に潜む様々なリスク
について解説する予定です。
↓
>第三次世界大戦の真相と2024年の行末について


-国際情報アナライズ事務局


PS


削除されたキエフ政府高官とのビデオ会議で、
米国務次官:ビクトリアヌーランド氏は、

第3次世界大戦が、
事実上2023年7月11日に始まると述べ、

アメリカとそのパートナーは、
16年以上かかる戦いを行うと述べました。

そこからしばらくして、7月11日となりましたが、
戦争が始まることはありませんでした。

少し一安心です。


しかし、7月11日、
ロシア前大統領のメドベージェフ安全保障会議副議長は、

ＮＡＴＯ加盟国がウクライナへの軍事支援を拡大した結果、
「第３次世界大戦に近づいた」と発言。

マスコミが報じない裏側で、様々な思惑が
蠢いているのかもしれません….

混沌とした世界情勢の中で、
次はどのようなことが起きる可能性があるのか？

少しでもご興味があれば、
今回の講演会に参加してみてください。
>マスコミが報じない世界の裏側を知る









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一石三鳥とはこのことです。

経済的に白人を脅かす輩・日本と

軍事的に白人を脅かす・中共の

出っ歯の黄色いサルどもが

殺しあって滅びれば

経済的・軍事的に

再び白人は世界を共産主義制度で

世界の人民を断固支配できるのです

白人こそ神様が世界を支配するために

遣わした人種なのです

👿👿👿

・・・・

・・・

・・

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<先日からライブ講演会の募集を開始しています>





先日から、
河添恵子による単独講演会2023
「世界支配層の次なる破壊計画と日本」
民主主義と資本主義の大転換期にどう備えるか？

のご案内をお送りしていますが、
この度、ライブ配信も追加しました！

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アメリカによる、
日中戦争計画の漏洩か...?




日本軍と中国軍に 
「殺し合いを行わせる」


これが米国政権の戦略文書に明確に書かれている…

それが、ジョセフ・ナイ著
「 対日超党派報告書 (日中戦争計画書)」
　― Bipartisan report concerning Japan ―

である。

この文書は、今年の3月頃に明らかとなり、
機密情報が漏洩したのではないか？
と話題になった報告書です。


尖閣問題に続き、中国軍機の接近など、
何かと日中間の争いが絶え間なく続くこの頃。

多くの方々が、この日中間の摩擦は、
なぜ起き続けるのか？

と疑問に感じてきたかもしれませんが、
その答えが分かってきたかもしれません。

というのもそれは、
アメリカが大いに関わっているかも
しれないということです。


この米国政府の戦略文書は、

かつてCIAを統括する、
米国大統領の国家安全保障会議の議長で、

クリントン政権時の安全保障担当の国防次官補であった、

ジョセフ・ナイ氏が、
米国上院下院の200名以上の会員を集め作成した
対日本への戦略会議の報告書です。


ジョセフ・ナイ氏は現在、
米国の政治家養成スクールである、
ハーバード大学ケネディ行政大学院の院長であり、

そこから輩出された、
無数の政治家・行政マンの司令塔となっている人物です。


また、別名:ジャパンハンドラー
(日本を飼い馴らした人物)とも呼ばれ、
様々なところで日本に介入している人物です。

そのような人物が「 事実上 」、
米国の政策を起草しているわけです。
>ジャパンハンドラーが企てる次なる破壊計画とは？


そして、
日中戦争計画書は以下の通りです。


1.東シナ海、日本海近辺には、
未開発の石油・天然ガスが眠っており、
その総量は世界最大の産油国サウジアラビアを
凌駕する分量である。

米国は何としてもその東シナ海のエネルギー
を入手しなければならない。


2.そのチャンスは台湾と中国が軍事衝突起こした時である。

当初は、米国は台湾側に立ち中国と戦闘を開始する。
日米安保条約に基づき、日本をその戦闘に参加させる。

中国は米軍の補給基地である日本の米軍基地、
自衛隊基地を「本土攻撃」するであろう。 

本土を攻撃された日本人は逆上し、
本格的な日中戦争が開始される。


3、米軍は戦争が進行するに従い、
徐々に戦争から手を引き、
日本の自衛隊と中国軍との戦争が
中心となるように誘導する。


4.日中戦争が激化したところで米国が和平交渉介入し、
東シナ海、日本海でのPKO(平和維持活動)を
米軍が中心となって行う。


5. 南シナ海と日本海での軍事的・政治的主導権を
米国が入手する事で、この地域での資源開発に圧倒的に、
米国のエネルギー産業が開発の優位権を入手する事が出来る。


6.この戦略の前提として、
日本の自衛隊が自由に海外で「軍事活動」
が出来るような状況を形成しておく事が必要である。


以上のように、
米国は日本を使い捨てにする計画を
企ているわけです。

そして、この利権を得るために、
日本軍と中国軍に「殺し合いを行わせ」、
米国だけが漁夫の利を得るつもりなのです。

このような計画が、
米国政権の戦略文書に明確に書かれているのです。
>ジャパンハンドラーが企てる次なる破壊計画とは？


あなたはどう思いますか？

このような話を聞いてもアメリカを信頼できますか？

アメリカが日本を守ってくれるというのは幻想に
過ぎないと感じませんか？

表向きは、日本の味方、日本と共同体
のような態度を示していますが、
1番恐ろしい国は、アメリカかもしれません。


そして、
このような日本を巻き込んだ
世界的なリスクは、

日本のマスコミが報じないだけで、
他にも潜んでいると河添先生は言います。


そのような危機について解説するのが、
今回のセミナー、
“河添恵子の講演会2023”です。


今回の講演会では、
2023年の後半から2024年にかけて、
起きるであろう様々な危機や世界の流れについて
解説いたします。


もしあなたが、

・他の人よりも少し先の情報や未来を知っておきたい…

・2023年後半から2024年にかけてどんなリスクが
存在しているのか知っておきたい…

・リスクマネジメントのつもりで日々情報を得ている…

・自分の大切な家族や友人、パートナーを守っていきたい…

と思いであれば、
今回の講演会に参加してみてください。

未曾有の大転換時代において、
知識は力なりです。

知っているか知らないかで、
今後の取るべき行動も変わってきます。
↓
>2023年~2024年に日本を襲う危機とは？


-国際情報アナライズ事務局




PS

先日からご案内している、

河添恵子の単独講演会2023
「世界支配層の次なる破壊計画と日本」
民主主義と資本主義の大転換期にどう備えるか？

ですが、先行販売の募集は明日までとなっています。


具体的な講演会の内容は、、、

・世界支配層の「正体」と闘争
・「8月のBRICS会議」～脱ドル化を加速させる新通貨の誕生?
・「米中対立の真相」マスコミが報じない米中関係の裏側
・2024年の大統領選と日本への影響
・G7の対中国政策「デリスキング」本気度
・ロシア・ウクライナ戦争～破壊と錬金術のカラクリ
・2030アジェンダの大嘘とブラックロックの陰謀
・「台湾有事と中国」～水面下で加速する中国の対日浸透工作
・「グレートリセットと金融危機」新円切り替えと78年周期の真相
・「食の選択と集中」～日本の食と健康を蝕む輩たち

などの話を中心に考えています。

正直、当日まで何が起こるか分からないという状況なので、
その時のお楽しみという部分が多くなりますが、

上記の内容を軸に、
世界情勢に関して解説していただく予定ですので、

ご興味がある方はぜひ参加して、

今後の未来を予測するために、
そして今後の対策として役立てて頂ければと思います。

＞今すぐ詳細をこちらから確認する











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Leading Diagonal Triangle 6479 ミネベアミツミ 当たるも八卦

概要

説明

ミネベアミツミ株式会社は、長野県北佐久郡御代田町に本社を置くベアリング、モーターを中心とする電気部品メーカー。 終戦後、満州から帰国した旧・満州飛行機製造の技術者が立ち上げた。 小径・ミニチュアサイズのボールベアリングでは、シェア世界首位。略称はNMB。 ウィキペディア

CEO： 貝沼由久 (2017年6月–)

設立： 1951年7月16日

本部： 東京都、 東京都 港区、 長野県 長野市

従業員数： 87,752 (2023年)

収益： 89.99億アメリカ合衆国ドル

子会社： ユーシン、 ミツミ電機株式会社、 ABLIC Inc.、 さらに表示

 

上記の会社の波動が、

2013年から上記図のLeading daiagonal Triangleを示しています。

 

従って後6年で、

つまり2029年前後には第5波を形成すると思われます。

 

今後もうすこし下がってから

急激に上がる第3波が来ると思われます。

2029年前後（第5波）には株価は1万円前後が想定できます。

アップルは、第三波の途中です、

当たるも八卦当たらぬも八卦

第三波は何処迄上がるかは

わかりませんが

あえて予測すれば

200円前後で買って

300円前後での食い逃げが良いでしょう

その後暫くして第三波が暴落したら

底で買い、2027年迄持つのが良いでしょう

・・・・

・・・

ついに出る！アップルGPT。今投資すべき？ Financial ダイレクト編集部 ついにアップルもAI開発競争に参加するかもしれません… 出所： business insider size これまで、アップルはChatGPTや最新のAI開発に対して、大きな動きを見せていませんでした。 しかし、ついにここに来てアップルが独自のAIツールを開発していることがわかったのです！ まだ正式な発表はありませんが、ある情報筋によると、すでに”Ajax”と呼ばれるAIシステムを開発済み。 一部のアップルの従業員はすでに社内で利用していて、そのAIを「Apple GPT」と呼んでいるそうです。 これにより、GAFAM全ての企業がAI開発競争に乗り出したことになります。 では、この中でAI開発競争の勝者になるのはどの企業なのでしょうか？ もし、最近のAIトレンドから利益を狙うならどこに投資をするのが、最も良いのでしょうか？ 答えはGAFAMの中にはないかもしれません。 というのも、現時点でAIの開発はまだまだ始まったばかり。日々新しいバージョンがリリースされ、今後どうなるかは予測がつきません。 例えば、ChatGPT5.0は早ければ2023年12月までにリリースされると予定されていますし、Appleが開発するAIシステムも近いうちに発表されるかもしれません。 イーロン・マスクが突如Truth GPTを立ち上げように、さらに多くの企業がこの開発競争に参入するかもしれません。 そんな中で、どの企業が勝者を当てるのをギャンブルのようなものかもしれません。 しかも、これらの企業はすでに世界的に有名で時価総額も高いため大きな投資リターンは期待しづらいでしょう。 しかし、どのAI開発企業が勝者になっても、このAIビックバン・シフトから株価上昇を狙える秘密の投資先があります。 それが… シリコンバレーに本社を構える生成AI×防衛企業。 →詳細を見る 現在、世間ではAIがうまく行った後の世界ばかりが注目されています。 もし、AIが普及したら… もし、AIがさらに進化したら… もし、AIの規制がなくなったら… など。 ですが、それら全てを実現するためには安全保障が必要です。 実際、世界的にセキュリティに対する関心がどんどんと広がってるようで… Ridge-iが行なった調査によると、90％の企業がセキュリティに不安を覚えると回答しています。 最近では、「裏ChatGPT」とも呼べる Worm GPT まで登場。 出所： SLASH NEXT size こちらは、ChatGPTをサイバー攻撃目的で改変したもので、ChatGPTの文章作成能力の高さを活かし、詐欺的なメールを送りつける用途で使われるそうです。 ChatGPTは驚くほど自然な文章を書きます。 今まで、詐欺的なメールといえば、誤字脱字が多かったり、カタコトだったり…注意していればすぐ見抜くことができました。 しかし、今後は自然な文章でメールが送られてくると考えると…かなり恐ろしいですよね。 AIは強力な分、使い方次第では善にも、悪にもなります。 だからこそ、各国の政府やChatGPTを開発したOpen AIのサム・アルトマン氏などが、取り返しのつかない被害を生む前に適切なルールやインフラの整備を進めているんです。 そんな中、このシリコンバレーのAI企業は… ・＜世界初＞生成AIを使った防衛システムを開発 この企業は世界で初めて生成AIを使った防衛システムを開発したのです！ 特にサイバー攻撃の発生要因の70％を占める問題に対処することができます。 ・世界のAI市場以上のスピードで成長していきます 世界のAI市場はこれから2026年までに毎年27％成長していくと推定されています。 この数字でも十分な成長率なのですが、この防衛企業の売上成長はそれ以上。毎年35％成長していくと分析されているんです！ ・各国の政府と太いパイプを持っています 実際、オーストラリア政府、アメリカ政府をはじめとした各国の連邦政府にて、この企業の防衛システムが採用されています。 防衛企業というと、地味な印象があるかもしれませんが、インターネットが登場した1990年以来、防衛企業は大きなリターンをもたらしてきました。 例えば、レイセオン・テクノロジー社はおよそ2,200%のリターン。 ロッキード・マーティン社はおよそ3,700%のリターン。 そして、ノースロップ・グラマンはおよそ5,600%のリターンを生み出しました。 これらは世界を守るためのテクノロジーを開発しながら、大きなリターンを生み出してきた企業です。 そして、次世代の防衛企業は生成AIを使って、AIが安全に使える世界を構築しようとしています。 そんなこの企業にはどれほどの投資チャンスがもたらされるでしょうか？ あるアナリストによるとその期待リターンは5年間で2,200％。 ※将来の投資成果を保証するものではありません。 レイセオン・テクノロジー社が33年かけてもたらした株価上昇を、たった5年で実現すると期待されているのです！ 一体なぜこれほど高いリターンが期待できるのか？ なぜ、今が投資タイミングとしてベストなのか？ その具体的な企業名はどこか？ 詳細はこちらのレポートでご覧ください。 ※画像はイメージです。 現在、イノベ・ラボをお試しした方に無料で、お配りしています。（1つ目の企業です） →AIビッグバン・シフトに乗る3つのAI企業 P.S. Googleの創設者エリック・シュミットが率いる国家安全保障委員会は、この企業が特化するAI技術について 「重要な投資に値する」 と発言しています。 →あなたも3つのAI企業への投資を検討する   ■ このメールは送信専用です。ご返信頂きましても対応いたしかねます。 ・返信をご希望のお問い合わせはこちらからお願いします。 ■ メールマガジンのご感想も是非お聞かせください。 ・ メールマガジンのご感想はこちらからお願いします。 ・配信停止はこちらからお願いします。 ■ 金融商品の取引にはリスクが伴います。 ・詳しくはこちらをご参照ください。 【発行責任者】 APJ Media 合同会社 投資助言・代理業｜登録番号 近畿財務局長（金商）第408号 一般社団法人日本投資顧問業協会　会員 541-0059　大阪市中央区博労町1-9-8 堺筋MS第2ビル6F   APJ Media｜お問い合わせ｜配信停止｜金融商品取引のリスク

日本は11番目の核保有国に・・・・・・・・・なりましょう。

＊　＊　＊　＊　＊　＊　＊　＊　＊　＊

突然ですが、、、

現在、核を保有する国は、
世界中で何カ国あるでしょうか…

・
・
・

①米国
②ロシア
③フランス
④英国
⑤中国
⑥インド
⑦パキスタン
⑧イスラエル
⑨北朝鮮
の9カ国….

そして、今年中に、
新たに一カ国が加わろうとしています。

それは、一体どこの国か？

 
中東の「イラン」です。

 
IAEA 国際原子力機関によると、、、
ウランの濃縮度が90％以上になると
核兵器に転用できるとされています。

そして、今年に入り
イランの核施設で濃縮度が84％ほどの
高濃縮ウランが見つかったことが判明…


日本のある国際政治学者は、

「今年中にイランは、5発か6発の
　核弾頭を持つ可能性が非常に高い」と分析しています。

 
さらに、、、
その国際政治学者は、こうも言います。

「イスラエル政府は、イランが核弾頭を製造するなら、
　我々は先制攻撃を仕掛けると表明している。

 　そうするとイラン・イスラエル戦争が
　今年中に勃発する可能性が高い」と…

 
しかし、このイランの核開発…

一見するとイラン側に非があるように思われがちですが、
実は、アメリカによる謀略でもあったのです。

 
少し時を遡り…2015年

オバマ政権は、イランの核兵器保有を阻止するため
「JCPOA」と呼ばれる核開発停止条約を結びました。

 イラン側は、、、

自国に対する厳しい経済制裁を解除することを条件に合意…
これにより、イランの核開発はストップしました。


ところがその翌年の2016年
トランプが米国の大統領に就任…

そして、イランとの「JCPOA」を一方的に破棄…
さらに、イランの石油輸出を禁止し、
厳しい金融制裁も課したのです。

 
一体なぜ、トランプ大統領は就任早々
イランとの条約を破棄したのでしょうか？

その裏には、アメリカの外交政策に強い影響力を持つ
「米国最強の闇組織」の影があったのです。
↓　　↓　　↓
＞「米国最強の闇組織」について知る

 

この「米国最強の闇組織」は、、、
数々の大統領と密接な関係にありました。


例えば、、、

ロナルド・レーガンやブッシュ親子…
ビル・クリントンも彼らとの繋がりを指摘されてます。

そして、彼らは長年に渡り
アメリカの外交政策を歪めてきたのです。


また、彼らの影響力によって、
イスラエルは、毎年3,000億円以上（30億ドル）の資金を
アメリカから受け取っていたことが明るみになっています。

米国大統領の裏で暗躍し、
イラン戦争を引き起こそうとしてきた
「米国最強の闇組織」とは一体….
↓　　↓　　↓
＞その組織の秘密を知る

※ただしこちらの動画は、
　米国の不都合な真実を暴いているので、
　7月31日までの限定公開です。
 



追伸：

こちらのご案内は、ご覧になりましたか？


今、8月1日から始まる新番組の
創立会員を募集しております！


 
■世界経済の動向を
　独自の視点で解説する「中野剛志氏」

■ミクロな視点とマクロな視点で
　世界金融の流れを読み解く「森永康平氏」

■アメリカ在住で、西洋人学者とも強いパイプを持ち
　国際政治を分かりやすく解説する「伊藤貫氏」

などなど、、、

 



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金持ちの日本マネーが戻るとき・英米資本主義は終わる。

前回の世界恐慌は

USAの株価暴落

から始まった

今回の世界恐慌は

日本のお金の里帰りが起こす

英米の息の根を止める

日銀の金融政策

・・・・

・・・

・・

・

日銀政策修正、世界揺さぶる　動きだした市場のアンカー

2023年7月30日 5:00

【この記事のポイント】
・日銀の政策修正受け海外の国債金利に上昇圧力
・500兆円の緩和マネーが日本に還流するとの臆測
・金融システムの新たな火種になる懸念くすぶる

主要中央銀行で唯一、金融緩和を続けてきた日銀の政策修正に米欧が警戒を強めている。低金利環境下で海外に流出している500兆円の緩和マネーが日本に戻るきっかけになりかねないためだ。緩和継続で金融市場安定の「アンカー」となってきた日銀の動向は世界...