団塊の世代のつぶやき

誇れる日本を取り戻そう

★日本は何時までChinaに利用されるのか

2024年05月07日 | 太陽光発電

 日本の太陽光発電でのChinaのやりたい放題には呆れるばかりです。ここまでおかしいのはやはり、Chinaの下僕の政治家がうようよしている証拠じゃないでしょうか。
  そうでなければ、これ程Chinaのやりたい放題を放置している訳がないでしょう。何とも情けないことです。

  その太陽光発電が火災を起こしているようです。EVと同じでChinaの製品は恐ろしい。そんなもので儲けようとする売国政治家共には怒りしかない。

  いつものcoffeeさんが詳しく取り上げてくれています。何時ものように全文をリンク元で読んで下さい。

 正しい歴史認識、国益重視の外交、核武装の実現   2024/04/16(火)

 再エネ賦課金、年間20億円が支那の事業者へ!日本国民の電気代上乗せ分が支那企業に取られている!国民民主党の玉木雄一郎「再エネ賦課金廃止も検討を」!廃止しろ

  2024/04/17(水)

  CO2削減どころかソーラー火災頻発でCO2大量発生!「太陽光パネル」義務化した小池百合子に怒り噴出…地震で感電リスク、炎上すれば消火できず


  2024/05/02(木)

  山形の廃墟スキー場にソーラーパネル敷き詰めたが雪の重みでパネルが大崩壊!太陽光発電にサイバー攻撃→ネットバンキングによる預金の不正送金に悪用

 
  それにしても、このChinaのやりたい放題を放置している日本の政治には呆れるしかない。それほどに金が欲しい政治家が多いということでしょうか。本当に哀れな日本です。


★全米40の大學キャンパスがパレスチナ支援の「学生」で占拠された

2024年05月07日 | アメリカ

 

アメリカの大学が異常なようです。昔の日本の大学のようです。どうやら裏でソロす名祖の金が動いているようす。

  宮崎さんが取り上げてくれています。やはり、アメリカの危機は本物のようです。それにしても、アメリカを崩壊させようとするソロスなどの売国奴には驚かされます。
  やはり、極左は恐ろしい。

  「宮崎正弘の国際情勢解題」より   令和六年(2024)5月6日(月曜日)
 通巻第8241号 <前日発行>

 全米40の大學キャンパスがパレスチナ支援の「学生」で占拠された
  2000名の活動家を逮捕。陰の支援者、胴元は誰か

 コロンビア大学を占拠した「学生」らは、プロの極左活動家から数ヶ月に亘って訓練を受けていたとウォールストリートジャーナルが伝えた(5月3日付)。なんだか日本共産党の暁行動部隊、極左セクトの革命夢想組、軍事組織まがいを連想してしまった。

 たびたび予測してきたようにアメリカは『完全な』分裂状態にあり、カリフォルニアなど20の州兵、武装民兵が首都ワシントンに攻め込んで大統領を殺害するという近未来映画「シヴィルウォー」が大ヒットとなっている。

 不法移民、中絶、LGBT、同性婚、大學ローン減免などで世論は真っ二つに割れ、従来のパターンとは異なった暴力的対決が迫る。地図的に南北に分かれるのではない。イデオロギーと政策的差違が未曾有の対決と分裂をまねきよせたのだ。

 この分裂をかろうじて抑止しているのが外的要素、すなわち中国の軍事的脅威、中国の軍事的挑発に対してのアメリカ人の敵愾心、反発である。
 ロイターの世論調査では58%のアメリカ人がTIKTOKは中国のスパイという認識をしていることが分かった(5月3日)。
 アンチ中国では共和党民主党を問わず、結束がみられる。

 トランプ前大統領のシンクタンク「米国第一政策研究所(AFPI)」が安全保障政策の提言書を発表した。
「米国第一の国家安全保障アプローチ」とし、「バイデン政権は中国やロシア、イランなど敵対勢力の抑止に失敗した」と痛烈に批判した。
https://agenda.americafirstpolicy.com/

 中国を最大の脅威」と位置づけたポイントに特徴がある。
「米国民の利益を優先させる」目的を掲げたトランプ政権の統治アプローチ」は過去の実績を誇示して、「米国第一政策のもと、トランプ前政権下では平和がもたらされ、20年間で初めて海外の新たな戦争に参戦しなかった」。
 一方、「バイデン大統領の不適格な指導力も加わって米国と世界の安全は悲惨な状況に陥った。アフガニスタンからの米軍撤退は敵対勢力に対して「米国の弱 さ」をみせてしまった。以後、ロシアのウクライナ侵略、中国の台湾への威圧や北朝鮮の核・ミサイル開発の加速、中東でのイランや親イラン勢力の攻勢など不 安定で危険になった」とする。

 米国第一政策は「孤立主義」ではない、「アメリカは自由世界の指導者から後退するものではない」。しかしながらNATOなど同盟諸国と密接に協力しつつ も、相互防衛に応分の費用を負担することが不可欠である。強固な同盟関係が敵対勢力に勝る最大の比較優位になる」と唱えている。(トランプは、或る集会で は「EU諸国は安保に『ただ乗り』している」と発言している)。

 AFPIは、「米国の安全保障の最大の脅威はウクライナ戦争ではなく中国だ」と断言し、「台湾への中国の侵略にそなえ、不可欠な兵器や訓練の確保など、『台湾関係法』に基づく関与の重要性」を強調し、日本に言及した。
すなわち、「台湾有事に関し最重要パートナーである日本に対し、「自衛隊の再軍備」に加え、東・南シナ海での中国の台頭に対抗するため他の同盟諸国への強固な支援が必要だろうとまとめた。

 ▼「中国脅威」とは幻影なのか、リアルなのか?

 軍事的脅威は張り子の虎の実態があるが、習近平の政治外交力はEU諸国の個別撃破にあり、ロシアとの強い絆の強化が狙いだ。
 経済的には国内の行き詰まりからの打開は輸出増大にあり、外的要因によって経済の活性化を図ろうとする中国である。

 ステノ・リサーチCEOのアンドレアス・ステノ・レーセンは『人民元の劇的な切り下げが近い』と予測する。
レーセンは中国の『戦略備蓄』の激増ぶりに注目し、とくに金備蓄が17ヶ月連続で戦略的におこなわれており、「経済戦争での核兵器に値する」。
何故なら中国は、人民元切り下げで輸出競争力を強化し、外国資本を再び呼び込むことになるからだ」とした。
https://stenoresearch.com/category/steno-signals/

 「外貨準備の通貨の多角化、とりわけ金備蓄増量は中国の戦略的動きだが、世界経済に緊張感を深めるばかりか、人民元安は輸入代金をかさ上げしインフレを 将来する。サプライチェーンが混乱することになり、人民元切り下げをおこなう環境ではない」とするのがコーネル大学のエスワープラサド教授(元IMF幹 部)だ。

 経済のアキレス腱、中国の脆弱性のどこをアメリカは攻めようとしているのか。いずれも参考にはなるが決定的な政策立案へは繋がらないかもしれない。

  それにしても極左の動きは本当に恐ろしい。奴等は世界を破壊したいのでしょうか。それに利用される学生達も情けないですが、昔の日本を考えるとそれが人間の弱点なのかも。
  これこそが、優等生の弱点なのでしょうか。日本も危なそうです。


★日本はエネルギー大国になれるか

2024年05月07日 | エネルギー 環境

 資源が無いと言われていた日本ですが、今やまわりを囲む海や火山などが技術によりエネルギー大国の可能性を齎してくれそうです。
  恵まれないと思っていた日本が、技術によってそれを活かすことが出来る可能性にワクワクさせられます。

  「日本技術の深層」が、地熱発電を取り上げてくれています。

 


   日本技術探訪【海外の反応】も海での発電を取り上げてくれています。


  これ以外にもこの部屋で取り上げた新しいエネルギーの開発が進んでいるだけに、どれか一つでも実用化されれば日本はエネルギー大国も夢ではなさそうです。

いよいよ日本の時代かも!