団塊の世代のつぶやき

誇れる日本を取り戻そう

★日韓防衛交流の再開反対

2024年05月26日 | 韓国

 日本政府があおこの期に及んでKoreaとのヨリを戻そうとしているようです。青山さんが「ぼくらの国会」でとりあげてくれています。
  もしかしたらアメリカからの圧力があるのでしょうか。それとも、優柔不断総理の狂った考えでしょうか。
  いずれにしても、空気の読めない動きです。いよいよ自民党もおわりでしょうか。

  
  それにしても、今や崩壊寸前のKoreaに手を差しのべようとする考えが理解できません。今こそ、Korea崩壊のダメ押しこそが日本が取るべきみちでしょう。
  この最高のチャンスを逃すことは最大の悪主です。何とも情けない。


★イエレン米財務長官、日本の為替介入を牽制

2024年05月26日 | アメリカ

 

円安は何時まで続くのでしょうか。アメリカが、とうとう日本を県政してきたようです。流石のアメリカも、ドル高に危機を覚え出したということでしょうか。

  宮崎さんが取り上げてくれています。それにしても、日本政府の国民を無視した製作もこの円安を齎しているのじゃないでしょうか。
  あの日本人嫌いの優柔不断総理じゃ仕方ないのかも。

  「宮崎正弘の国際情勢解題」より   令和六年(2024)5月24日(金曜日)弐
  通巻第8264号 

 イエレン米財務長官、日本の為替介入を牽制
  アメリカは何故、国益を損ねてもドル高を維持しているのか?

 5月23日、イエレン米財務長官はG7の開催地イタリア北部ストレーザで開いた記者会見で、(日本の)為替介入について「日常的に使われる手段ではない。 介入は極めて稀に行われるべきだ」との立場を表明した。G7財務相・中央銀行総裁会議の直前、円買いドル売り介入の日本を牽制した。

 イエレンは高圧経済を掲げて、中国に対しての過剰生産を一貫して批判してきたが、通貨政策の基本方針はドル高維持なのである。
 ドル高・円安が続いているのは簡単な理由で日米金利差により、日本のカネはドルに流れ、大赤字国家であるアメリカにドルが環流することで、経済拡大路線が維持できるからだ。

 一方、トランプ前大統領は四月に外国為替市場で34年ぶりの円安となったニュースを受けて、「アメリカにとって大惨事だ。アメリカ国内の製造業が打撃を受ける」とした。

 「ドル高は愚かな人々にとっては聞こえがいいが、アメリカ国内の製造業はドル高によって競争力をなくした。多くがビジネス機会を失ない、外国に工場を建設することになる。バイデン大統領は円安ドル高を放置している」と批判した。

 トランプはシェールガス開発のためオバマが規制したルールを撤廃もしくは緩和し、またEV生産拡大による大量失業を懸念したUAW(自動車労組)の票を 取り込み、民主党の大口献金を続けるGAFAMを批判し、労働者の雇用創出を重視してきた。この文脈から日本製鉄のUSスチール買収には反対している。

 共和党への大口献金はウォー街と軍需産業、大金持ちが主だが、トランプは小口献金を重視し(個人の献金上限は3300ドル)、ひろく国民に呼びかけてきた。

 ニッキー・ヘィリーがトランプ支持を表明したことにより大口献金が再開されることが予測される。
 3月までに100万ドル以上を共和党に献金したビリオネアは90人で、合計1・8億ドルとなった。おどろくなかれ、このうち80%がヘイリーへ流れ込み、全体のわずか6・4%がトランプを特定した寄付だった。ビリオネアたちはトランプを嫌っていたのだ。

 これまでの共和党への大口献金はコークインダストリーのチャールズコークが2525万ドル、ウォルマートのジム・ウォルトンが500万ドル、ワッツアッ プのヤン・クームが500万ドル、シリコンバレーで例外的共和党支持のオラクルCEOのエリソンが2566万ドルとなっている。

   この円安がトランプさんの再選を邪魔するなんてことになるのでしょうか。もしかしたら、優柔不断総理の狙いもそこにあるのかも。最悪ですね。さて、真実はどうなんでしょう。


★再エネは万能ではない!経産省と環境庁を正論でねじ伏せる!

2024年05月26日 | エネルギー 環境

 青山さんの左家子に対する懸念発言をまとめてくれた動画がありました。最近はメタンハイドレートの動画、も目立つようになっています。これは、いよいよ実用化が見えてきたということでしょうか。
  そうであれば良いのですが、油断は出来ないでしょう。

 「青山繁晴の視点」が。、まとめてくれています。


  それにしても、政府・経産省・環境庁などにはChinaの下僕となった売国奴しかいないのでしょうか。
  ここまで、正しい国家観も歴史観も持たない奴等がうようよしていることに恐怖をおぼえます。やはり、長くかかっても教育改革を進めるしかないのかも。
  それを抑えて入るのが売国政治家なのですから一筋縄ではいかない。やはり、国民の目覚めを俟つしかなさそうです。

目覚めるのでしょうか!