太陽光発電こそエネルギー問題を解決してくれると重い、営業に携わりましたが、政府のとんでもない購入価格の設定にやる気を無くしてしまい止めてしまいました。
その後も、中国製によっと日本製は淘汰されてしまいました。この政府のとんでもないない制度はChinaの下僕の議員達の動きがあるのじゃないでしょうか。
その政府のとんでもない制度による賦課金があります。青山さんが「ぼくらの国会」でそれを廃止しろと主張してくれています。
それにしても、政府は日本人が嫌いなのでしょう。やはり、正しい国家観も歴史観も持たずに自分の利益しか考えてない政治家に任せるとこうなるということです。
青山さんの総理で、こうした賦課金も廃止になるのでしょうか。と言うか、そうして貰いたいものです。
アメリカの分裂はとうとうユダヤ問題をも分裂させているようです。何と、ニューヨークタイムズがパレスチナタイムズに変わってしまっているのだそうです。
それは、トランプさんには有利なようです。
宮崎さんが取り上げてくれています。それにしても、アメリカは完全に狂っているようです。しかし、それがトランプさんに有利に働くというのは面白い。
これが、トランプさん復帰の後押しになることを期待したいものです。
「宮崎正弘の国際情勢解題」より 令和六年（２０２４）５月１８日（土曜日）
通巻第８２５７号
ニューヨークタイムズに何が起きていたのか？
ジューヨークタイムズからパレスチナタイムズへ
極左リベラル、民主党支持の岩盤、イスラエル支持がニューヨークタイムズの基本的は編集方針だった。
それゆえジューヨーク（ユダヤ人のＮＹ）タイムズとの渾名もあった。
２３年１０月７日、ハマスがイスラエルを奇襲し多数を殺害、２５０余名を人質に取った。テロに激怒した同紙はハマス、関連でヒズボラ、フージなどを激しく批判していた。イスラエルの報復作戦が残酷悲惨な軍事行動となったため、論調は次第に変化した。
戦争開始以来、七ヶ月間に、イスラエルｖｓハマス、関連してのヒズボラ、その背後にいるイランなどの記事は３８４８本にたっした。２０２２年度は３６１本に過ぎないから、異例の報道量である。
論調を分析した結果を『エルサレム・ポスト』（５月１７日）が伝えた。
イスラエル批判がパレスチナ批判の４・４倍であることが分かった。
パレスチナ報道のうち、イスラエルへの共感記事は１４７本で、全体の１０・５％だった。
一方、イスラエル批判が６４７本で、全体の４６・２％だった」。イスラエルへの共感、人質への同情記事は消えた。驚くべきことである。
そして直近の報道では、ニューヨークタイムズのイスラエル批判は８０１本で、パレスチナ批判は８１本と十倍である。
かくて米国の左翼世論をリードしてきたニュ－ヨークタイムは、「ジューヨーク」タイムズから「パレスチナ」タイムズへと変身を遂げていた。イスラエル支持のバイデン政権との乖離は巨大、大統領選挙に大きな影響を与えることになるだろう。
極左の工作は何とも恐ろしい。しかし、その行き過ぎがアメリカ国民を目覚めることになりそうなのは朗報です。
これが、トランプさんの当選の後押しになってくれることを期待します。それにしても、アメリカは本当に危ないですね。
日本も同じ事にならないことを願います。
環境問題の敵にされている石炭は、日本でも全滅かと思っていましたが、まだ生産されているところもあるようです。
「ゆっくり資源解説」が、紹介してくれて今す。露天掘りもあるようです。現代の擬似ぃ鬱で低コストで採掘する方法を開発してもう一度石炭を利用する方法はないのでしょうか。
メタハイなどの新しいエネルギー開発と共に石炭の再利用も考えるべきじゃないでしょうか。石炭を使えないと決めてしまうのはあまりにも勿体ないのじゃないでしょうか；
