東京オリンピック開催まで時間が迫ってきた。だが国内の感染は納まっていない。オリンピックを開催するために社会的免疫が60%(実際は70%程度)は欲しいと想定すれば、その時期がいつかが問われる。少し5月のデータを見ながら考察してみよう。
1.米国の感染者数累計値とワクチン接種率
米国の1日の感染者数と総人口に占めるワクチン摂取者数の構成比を図1で示した。
期間はワクチン接種を開始した2020年12月から2021年5月末、ワクチン接種とは1回でも接種を受けた人数を1日毎の推移でみた。最大値が12月の30万人/日、現在は25,000人/日と低減している。これと反比例するように5月末のワクチン接種率が50%である。これらの推移は同然逆相関の関係にある。
図2は、感染者数とワクチン接種者数の相関推移をみたものである。6月は3日分のデータしかないので考察から除外している。月ごとの経過は3月に正の相関が見られたが、他は負の相関で高い値が続いている。ワクチン接種回数が感染者数を低減させている関係性の高さを示している。
図1.日単位の感染者数と1日毎のワクチン1回接種者数構成比の推移
出典:厚生労働省:新型コロナウイルス感染症の現在の状況と厚生労働省の対応について、20201月〜6月4日、https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000121431_00254.html
Oxford Univ.Our World in Data、https://ourworldindata.org/covid-vaccinations
図2.月単位の感染者数とワクチン接種者数の相関係数
2.米国における社会的免疫獲得の時期はいつか?
先ずこれまでに投与されたCOVID-19ワクチンの投与量をみてみよう。これは投与されたワクチン接種の合計回数である。合わせて日本のワクチン投与量も併記している。米国はほぼ線形に増加傾向であり、日本はまだ傾向が見られないので解析から除外した。
米国の投与量は6月5日時点で、3億27万回である。米国の総人口は2021/04/27時点で3億3144万人、2回の接種で全国民の60%の接種が終わる時期を回帰分析(線形増加の場合)でみてみよう。
図3.ワクチンの投与量
出典:https://mofqcj3jhvv2qkqr3vgjqncyk4-adv7ofecxzh2qqi-ourworldindata-org.translate.goog/grapher/cumulative-covid-vaccinations?tab=chart&stackMode=absolute&time=earliest..latest®ion=World&country=~USA
図3.のデータを用いて、回帰分析で予測したのが図4である。米国人口の社会的免疫60%に到達できるのが、2回のワクチン接種数に換算すると8月20日という結果になった。全国民数では12月に接種が完了する見込みである事もわかった。もちろんワクチン接種を拒否する国民もいるから、100%接種というわけにはゆかない。直線右端に回帰式を示した。
図4.予測結果
現時点では、日本が予測できるデータ傾向には至らないので接種度60%の到達時期はわからない。来月になれば算出できるかもしれない。少なくとも米国の8月20日よりは、遅いだろうということは、この図から推測できる。
3.予防と治療という二つの方法
ここまでは、ワクチン接種による社会的免疫についてみてきた。それは感染の予防という立場である。もう一つの立場がある。それが感染の治療である。
トランプ前大統領が感染したとき用いられた抗体治療薬がアメリカで承認されている。またインドで用いられて効果が大きかったと報道されているイベルメクチンは、大村智・北里大特別栄誉教授が発見、開発し、2015年にノーベル医学生理学賞を受賞した抗寄生虫薬である。
それほどの効果があれば、感染して自宅待機している患者に投与してゆけば、回復者も増え、医療崩壊も防げることになる。この件については、私ももう少し勉強してみようと思う。つまり効果的な治療薬が市中に出回れば、感染も収束に向かう。
つまり感染を予防するのか、治療でゆくのかとする二つの方法がある。どちらを選ぶかは国民次第ということになる。ワクチン接種は、アメリカでも日本でも強制ではない。日本では2年間の治験をパスして特例承認されたワクチンだから、何年か後のリスクはあるかもしれないから自己責任だよ!、という前提でワクチン接種が進められている。
4.まとめ
データをもとに考察を進めてきた。本日時点でのデータで一つ言えることは東京オリンピックまでに日本が社会的免疫に到達できない事。そんななかでオリンピックを開催するとすれば、PCR検査は70%程度の判定率だから、すりぬけることもあり、こんな検査で感染抑止効果は期待できない。
やはり全関係者にワクチン接種。それができなきゃ徹底隔離。例えば選手、大会関係者、報道陣、ボランティア、移動の車両、選手寄宿舎からの外出禁止(おそらく寄宿舎の周囲にバリケードを築いて警察が監視する)だろうか。そこまでして隔離できるなら開催できるだろう。
それができなければ1年間の再延期でしょう。再延期して盛大にやればよいと私は考えているけど。何故再延期が議論の俎上に上がらないのだろうか?。このままだとインド株の変異ウィルス感染拡大とオリンピックとがバッティングする可能性もあるのではないですか。
さて今日の考察は、専門家がおこなえばもう少し緻密なデータで適切な結論が導き出せるだろう。ここでは、一般市民ができる範囲で考察してみた。といって専門家のそれと大きく方向が違うわけではない。そして回帰分析程度なら、高校生の数学で十分。感染症に関するデータ構造は単純なので、この程度の考察でも、この先どうなるかの見通しは、つけられるわけだ。
追記
この感染がどこから発生したかが不明だ。当初はコウモリ説があった。そうであれば、その宿主を探せば抗体がみつかるはずだ。だが、そんな展開はない。
YouTubeに興味深い記事がある。
https://www.youtube.com/channel/UC2ZOs7TIgeV6WNg_2wLZPFg/videos
及川幸久:THE WISDOM CHANNEL、「武漢漏洩説 巨大利権構造の全貌が・・・」
2021.6.6【米国】〈CDCvs国務省〉機能獲得実験の巨大利権構造の存在!その全貌が明かされる!?科学ではなく金に従っていた米科学会!
つまり米国科学者であるDr.ファウチが国内でパンデミックを人工的につくる機能獲得実験をしようとしていた。だが米国政府から危険が大きいので禁止された。そこでDr.ファウチは、中国武漢研究所に機能獲得実験を外注した。そこでウィルスを海鮮市場でばらまくなどの武漢漏洩説である。そうなるとパンデミックを始動させた最初の原因は、中国政府広報官が発言した「原因はアメリカ発!」、は正しい事になる。時折メディアに撮される武漢研究所は、中国では珍しく新築で設備が整っていることがうかがわれ、多額の研究資金が投じられた事がわかる。
そうした外注の多額の研究資金には、米国の税金は使えないから民間からの基金になる。かねてから感染症研究に関心をもっている投資家といえば、Windowsソフトで巨大な利益を築いたビル・ゲイツ氏・・・。
感染の発生源をさぐれば、科学ではなく利権の構造がある、とするYoyTubeの記事がリアリティを持ってくる。COVID-19は、自然現象ではなく人間が意図的に引き起こしたとする説に対し、いまのところ反証材料はみられない。もう少し注視してゆこう。