昨日の深夜(なのか？)突然、ジャニーズ事務所から所属アイドルグループの「King＆Prince」のメンバー脱退の発表があった。
大変申し訳ないのだが、グループ名は知っていても、メンバーの名前と顔が一致しないくらい、疎いのでこのニュースを知った時も「はぁ、そうですか？」位の感想しかなかった。
それよりも、驚いたのは前々日だったか？「タッキー＆翼」を解散し、自身も表舞台から裏方へと転身し、ジャニーズという企業の副社長をしていた滝沢秀明さんが、ジャニーズ事務所を辞められたことの方が、衝撃的だった。
別に滝沢さんのファンではないのだが、アイドルを辞めた経過やその後の裏方としての活躍ぶりを、メディアを通して知ると「若いのに凄い手腕の持ち主だな～」と、思っていたからだ。
企業人としても期待されていただろうし、年齢的にも若くますます期待される活躍ができる環境にあったはずなのに、なぜ？という疑問しかわいてこなかったからだ。
企業内でのことは、当事者でなくてはわからないことも多いので、副社長という役を降りる(関連会社の社長も同時に辞められた)ということはそれなりの覚悟を持ってのことなのだろう。
そのような報道があった直後、人気アイドルグループのメンバー5人のうち３人が脱退する、というニュースは、ジャニーズ事務所の中で何か起きているのでは？という、懸念材料になる。
タイミング的にも、滝沢さんと何等かの関係があるのでは？と、勝手に想像することもできる。
このような「勝手な想像」は、企業にとってマイナス要因になることはあっても、プラス要因になることは無い。
そのような状況の中で、「海外進出」という話が出てきた。
毎日新聞：キンプリ脱退「海外進出避けられぬ時代に」ジャニーさん旧知の識者
この記事を読んだ時、どこか納得できる部分があった。
それは、K‐Pop人気という前例があるからだ。
韓国のアイドルグループ・BTSが、一昨年あたりから活動拠点を米国に移し、ヒット曲を出している。
BTSが日本で活躍していた時の名前「防弾少年団」という名前を忘れる程、BTSという名前が定着してきている。
そして米国に進出し、話題になった時に感じたことが「米国にはこのようなアイドルグループがいないから、目新しさはあるだろうな～」ということだった。
その後次々と米国進出をするK‐Popグループは、BTSと同じタイプのアイドルグループと言っても良いのでは？というくらい、似ている。
と同時に、「ジャニーズの韓国版？」という印象も持っていた。
そのような印象の中で、ジャニーズから米国へ進出したアイドルグループが今年になって登場した。
「Travis Japan」だ。
彼らは、人気コンテスト番組に出演し、話題をつくり、知名度を上げる、という手法で、新譜をストリーミングでリリースし、話題になった。
おそらく毎日新聞の記事は、「Travis Japan」の活躍を念頭に入れ書かれたような気がしている。
このような、同じジャニーズ出身のアイドルグループが、海外に進出し活動し始めているのに…という気持ちが、キンプリのメンバーの中にあってもおかしくはないだろう。
これまで、日本のアイドルが海外に進出しなかったのは、日本市場そのものが大きく、満足できる環境にあったからだろう。
それが、Spotifyをはじめとするストリーミング企業が、国境を越え音楽配信をするようになると、自然と海外に対する興味が出てい来るだろう。
ただ、洋楽ファン歴の長い私としては、海外で自分たちのが曲をリリースし、ストリーミングなどで配信することは、簡単かもしれないが、そこにはなんともしがたい「差別」がある、ということだけは言っておきたい。
その差別の中でたくましく生き抜くだけの力が、アイドルにも求められる時代になったのかもしれない。
今日の夕方ニュースチェックをしていたら「今年の新語・流行語大賞候補」という、ニュースがあった。
nippon.com：2022新語・流行語大賞候補30語：コロナと共存する時代「顔パンツ」「きつねダンス」「ヤクルト1000」
11月になったのだから、このような「今年の振り返り」が、話題になるのも当然かもしれない。
「こんな言葉が流行ったの？」と思うものもあるが、さすがに見出しに取り上げられた言葉は知っていた。
「きつねダンス」そのものは、見たことはないが…。
新語・流行語大賞候補が発表されるとなれば、「今年のヒット商品」も発表される頃でもある。
日経トレンディ：2022年ヒット商品ランキング
このヒット商品ランキングの中で、気になったものがあった。
それが「SHEIN」だ。
中国発の若年層向けのファッションECサイトのようだ。
検索をしてみると、日本で人気なだけではなく、一部では、米国ではAmazonを抜くほどの人気ECサイトとなっている、という記事まで見つける事ができる。
FRIDAY DIGITAL：米でアマゾンを抜きトップに…謎のECアパレル「シーイン」の正体
若い世代に人気のファッションECサイトなので、親世代以上の世代にはなじみがないかもしれない。
実は私も知らなかった。
そこでサイトに行ってみたのだが、これまでのH＆Mよりも安価なファストファッションサイト、という印象だ。
ただ、中国国内を意識しているというよりも、海外、特に米国を市場の中心と考えているようで、起用しているモデルもアジア系は、多くはない。
ファッションの傾向も、ファストファッションであることには変わりないのだが、写真で見る限り安っぽさを感じてしまうのは、私が「オバサン」だからかもしれない。
そしてこの「SHEIN」が人気になった理由の一つが、SNSを活用した宣伝であった、ということも時代なような気がする。
SNSと言ってもTwitterなどではなく、TikTokやInstagramのように「商品を着ている姿を見せ・動く」という広告の仕方だ。
写真のような静止画よりも動画の方が、着用感はわかりやすいだろう。
動画に登場するモデルの顔だけ自分に挿げ替えたとしても、服全体のイメージは伝わりやすい。
もちろん、登場するのは「インフルエンサー」と呼ばれる、「SHEIN」の服を着た若い女性なので、受け手となる若年層の女性たちからすれば、親近感のようなものを持つだろうし、より商品が素敵に見える可能性は高い。
何より、価格帯がユニクロやＧＵよりも安価である、というのが魅力なのでは？という、気がしている。
若い時だからこそ、安価な服をシーズンごとに買い替えたい！という気持ちになるのはわかる。
そのように見れば、若年層の人気が高い、ということもわかるような気がする。
もう一つ感じることは、この「安価な服」はどうやって作られているのか？という、疑問だ。
「価格が安い」ということは、確かに魅力的ではあると思うのだが、「安い為の仕組み」があるはずだ。
そこに様々な問題を含んでいるとすれば、「ヒット商品、凄いな～。日本では何故無理なのだろう？」と安易に考えるのは、危険な気もするのだ。
オバサンという年齢になった私がECサイトを見た時「若い人たちが、ワンシーズン限りの安物買いをする日本経済って、大丈夫？ファッションセンスは、一朝一夕で身に着くものではないのだから、安っぽいファッションをありがたがる風潮は、日本のファッション産業にとってプラスなのだろうか？」などと、いろいろなことを考えてしまうのだ。
今朝、FM番組を聞いてたら、面白い話があった。
「コロナ禍」で、グミの売り上げが伸びている反面、チューイングガムの売り上げが下がっている、という話だ。
しばらく前、「チューイングガムの売り上げが、下がっている」という、資料があった。
Yahoo！ニュース：ガムは20年で55%減…今世紀のお菓子の販売動向をさぐる(2022年公開版)
データ分析をされている方は、Yahoo！ニュースなどでもおなじみの方なので、改めて説明をする必要はないと思う。
様々な社会データを分析して、独自の視点でレポートをされている方だ。
このデータを見ると、チューイングガムそのものの売り上げは、随分前から下がり続けている。
おそらく「板ガム」と呼ばれる、昔ながらのタイプのチューイングガムの売り上げが下がっているのでは？と、想像している。
というのも、スーパーやコンビニなどのお菓子売り場を歩いてみると、いわゆる「板ガム」と呼ばれるタイプのチューイングガムを、ほとんど見かけないからだ。
現在多くみられるタイプのチューイングガムは、「粒ガム」と呼ばれるタイプの小さくコーティングがされているタイプだ。
とはいえ、チューイングガムの市場がどんどん縮小しているのに対して、ここ数年伸びてきているのが、グミだ。
半透明で味のバラエティーに富んでいる。
何より、一度封を切ってもジッパーが付いているので、食べかけを持ち歩くコトもできる。
携行性がチューイングガムより高い、という点も魅力の一つだと言える。
ただそれらの理由でチューイングガムの売り上げが落ちている、という訳ではないという。
一つは意外なモノの登場により、チューイングガムを噛む人が減っている、という。
それは「スマホ」だ。
「チューイングガムを噛む」理由として、「手持ちぶさた」があった。
「喫茶店に入ってお茶をするほどの時間はないが、ちょっと時間がある」という時、チューイングガムを噛んで気分を変えたりしていた時間が、スマホを見る時間に代わった、というのだ。
「チューイングガムを噛んでスマホを見る」ということは、十分できると思うのだがスマホに夢中になるとガムを噛み忘れる、ということもあるのかもしれないし、何よりガムは噛み終わった後、包み紙でくるんで捨てなければならない、という手間がある。
この手間が、チューイングガム離れの要因なのでは？という。
それに対して、売り上げを伸ばしているのがガムと似て非なるグミだ。
ご存じの通り、グミはガムのように噛み終わったら捨てる必要がない。
上述したようにジッパー付きなので、携行性もある。
意外だが、小腹が空いた時に食べる、という若者もいるようだ。
確かに、ガムを噛んでもお腹は膨れないが、小腹が空いた時グミをいくつも食べれば「食べた感」が、出てくるだろう。
何よりチューイングガムが「コロナ禍」で売り上げを大きく落としたのは、「噛んだら捨てる」という行為がマスクをしていると、やり辛いからだと、言われている。
それに比べ、噛むことで口の中で無くなっていくグミは、マスクを外したり・付けたりする必要はない。
「コロナ禍とチューイングガムの売り上げ減少」という、一見関係なさそうなことであっても、多角的に見る事で以外なことを見つけることができる、という一例なのかもしれない。
朝日新聞のWebサイトを見ていたら、「え～～～、悪い冗談」と、声を上げそうになった記事があった。
朝日新聞：山際氏、自民党のコロナ対策本部長に就任 更迭された4日後に
先月末、山際さんは「経済再生大臣」を、更迭されたと思っていた。
理由は「統一教会問題」との関係に対する質問に「記憶にない」を連発し、表向きは辞任、実質更迭というカタチで大臣を辞められた方だ。
その経過や問題の根深さなどが鮮明のうちに、閣僚ではないが党の対策本部長という役で復活。
世間的には「え～～～あの更迭は一体何だったの？」という声が、ネット上で上がっている。
私も、この記事を読んだときには「ハロウィンは終わったのに、ゾンビのように復活ですか？」と、思ってしまった。
このような党運営に関して、岸田首相がどれだけの権限を持ってしているのか？という点は、十分に理解しているとは思わないが、自民党として更迭された理由と原因が分かっているのであれば、更迭から４日後にこのような役を任せないのが当たり前だろう。
それは世間の暗黙の了解のような話なのかもしれないのだが、これまでどのような政党であっても更迭から４日後にこのような役を与える、ということはなかったような気がする。
それを、やってしまう自民党や岸田首相は、一体何を考えているのだろう？
「更迭したのだから、その問題は終わった」と、言うのだろうか？
かつて政治の世界では、選挙で当選すれば「禊は終わった」と言われていたが、「禊」も何もないままの状況でこのようなことが行われる、ということに驚きがある。
まさに「ゾンビが復活してきた」という、印象なのだ。
安倍元首相が凶弾に倒れてから、自民党内の統制力というのだろうか？何か、大きくズレ始めているような気がしている。
安倍元首相の国葬を決めたのは、麻生財務大臣が強く岸田首相に迫ったからだ、と言われているが、立場としては岸田さんの方が上だ。
自民党内での基盤が弱い、ということもあるのかもしれないが、首相という立場は「自民党」の為にあるのではない。
「日本を代表する政治家」であり、政治家として日本を引っ張っていく重責を担っているはずだ。
自民党の代表ではあるが、日本という国の政治家の顔でもあるのだ。
その覚悟というか、責任感というか気迫のようなものが、感じられないのだ。
もしかしたら、今回のゾンビ復活のような更迭したはずの人が復活するのも、「自民党内の声」によるものかもしれないが、それではあまりに国民を見くびっているように思えるのだ。
イーロンマスク氏が、Twitter社を買収した、という報道があったばかりだ。
そしてマスク氏は、さっそくTwitter社の人事に着手したようだ。
Twitter社の旧経営幹部を排除したことは、良し悪しは別にして買収した側としては、当然の行動だろう。
自分が所有する企業なのだから、自分が満足できるような企業体制にしたい、というのは当然だろうし、その為には経営幹部を一掃することが、一番手っ取り早いからだ。
そして今日になって、従業員の25％を解雇する、という報道があった。
Reuters：ツイッター、従業員の25％解雇へ リストラ第1弾＝米国報道
従業員の25％という数字は、決して小さな数字ではない。
4人に1人は、解雇されるという状況だ。
一般的には、これほどまでの大量解雇となれば、企業そのものの活動に支障をきたすのでは？という気がする。
しかも、従業員の11月1日の株主報酬を回避するために、リストラを10月31日に行う内容の記事だ。
そう考えると、解雇対象となっている25％の従業員は、Twitterの株式を保有している、ということになる。
マスク氏としては、買収をし極力これまでTwitterを育ててきた従業員に対して、お金を支払いたくない、という印象を受ける。
その理由となるのでは？という印象の記事が、同じロイターにあった。
Reuters：米Twitter買収融資銀行、債券売却できず＝関係筋
マスク氏自身が、Twitter社を買収するにあたって、それなりの融資を銀行から受けたが、融資をした銀行が融資額＋αの債権を売却できずにいる、ということになると思うのだが、とすればマスク氏自身も無理をして買収をした、ということのようにも読み取れる。
もちろん、マクロン氏に融資をした銀行側は、マクロン氏の経営手腕を期待し、債券＝株価が上がるという期待をしていた、ということでもあるはずだが、市場が好意的ではないと読み取ることもできる。
そして米国におけるTwitter利用者の実態もまた、市場が好意的になっていないのでは？という、報道もロイターにあった。
Reuters：ツイッター、ヘビーユーザーつなぎ止めに苦戦＝内部資料
tweet全体の1割がヘビーユーザーで、そのヘビーユーザーのtweetの多くが「仮想通貨」や成人向けの「Not Safe For Work(職場での閲覧注意)」という内容に興味・関心が高まっているという点だ。
いくらヘビーユーザーのtweetであっても、このような内容であれば広告収入は、期待できない。
反社会的ではないにしても、幅広く共感を得たtweetになるとは思えないからだ。
tweetの広がりがない、ということになれば、広告主となる企業も、考えてしまうだろう。
このような状況になると、果たしてTwitter社を買収しても、どれだけのうまみがあったのだろう？と、考えてしまうのだ。
確かに、著名人の発言はTwitterで世界に拡散するという
そのような拡散力に期待をし、広告動画を出すはずだが、成人向けの「職場で閲覧注意」となるようなtweetは、企業イメージのダウンを招きかねない。
となれば、広告料収入も減ってしまう、という悪循環に陥ってしまう。
その打開策なのか？フォロワー数が多い個人や企業に無料でつけられていた「承認マーク」を月々3,000円の使用料を検討している、というニュースもある。
Reuters：ツイッターの承認バッチ、月額3,000円で販売？イーロン・マスクが「11月7日までに間に合わなければクビ」と指示か
少なくとも、承認バッチの有料化はヘビーユーザー離れにもつながるはずだ。
それで「仮想通貨の勧誘や成人向けtweetの排除」となれば良いのだが、米国内での見方は想像以上に厳しいような気がする。