毎朝聞くFM番組に「My Olympic」というコーナーがある。
タイトル通り、オリンピック出場を目指す若いアスリートやオリンピアンと呼ばれるオリンピック出場経験のあるアスリートへのインタビュー番組だ。
時間もわずか5分程度なので、一人のアスリートを2週間ほど特集する、という構成になっている。
そして今月の前半は、ソフトボール女子で活躍をされた髙山樹里さんが、ゲストになりソフトボールの話やその後チャレンジをされたスケルトンなどの話をされていた。
そして今日のお話が「ナチュラル・リュージュ」という、日本では聞き馴染みのないウィンタースポーツの振興に携わっている、というお話だった。
髙山さんがソフトボールを引退された後で始められたスケルトンという競技も、冬季オリンピックで話題になることはあっても、毎シーズン話題になるような冬のスポーツではない。
理由は、競技人口と競技場所の少なさだろう。
スケルトンをはじめリュージュもいわゆる「そり競技」ということもあり、北欧などで盛んなスポーツということになるのだろう。
ただ髙山さんのお話を聞きながら、フッと思ったコトがある。
それが「ネイチャースポーツ・ツーリズム」だった。
この言葉自体は、私の造語(とさせていただきたい)なので、認知されている訳ではないのだが、この「ナチュラル・リューズ」は、特別なコースをつくるのではなく、林道などに積もった雪を踏み固め、そこに水をまき凍らせたコースでリューズをするというスポーツだからだ。
日本の林道は、林業そのものの衰退で北欧のように整備されていない可能性が高いのだが、降雪地帯であればこのような日本では馴染みが無くても海外では一般的なスポーツを紹介しながら、日本独特の地形を楽しみながらそり遊びをする、ということができるのでは？と、考えたのだ。
夏になれば、急流の多い日本の川をラフティングのようなスポーツで楽しむ、ということも考えられるだろう。
他にも、晩秋から初冬にかけてなら「雲海を見る為に、山に登る」という考えもあるかもしれない。
スポーツと言っても、野球やサッカー、陸上競技のようなモノに限る必要はないと思う。
事実、最近のオリンピック種目は以前に比べ随分バラエティに富んでいる。
むしろ、「遊びから始まったスポーツ」が、新たにオリンピック種目となっているように感じる。
「ツーリズム」というと、しっかりとしたホテルを用意して、観光地をＰＲして…と考えがちだが、せっかく日本には海外では見られない特徴的な地形を持っている。
その地形と自然をスポーツ感覚の遊びをツーリズムの一環として、考えても面白いのではないだろうか？
幸いなコトに、このような地域には統廃合で廃校となってしまった小学校などの校舎が残っている場合が多い。
小学校の校舎の構造は、それなりにしっかりしているので、アスベスト対策をきちんとすればそれなりの宿泊施設として転用できるのでは？
そしてそれが、災害時の避難所と活用できるのではないだろうか？
明日からいよいよ師走。
今年最後の月が始まる。
華やかなクリスマスの飾りが街を彩る季節でもある。
このころになると、海外の有名ハイブランドが一斉にホリデーシーズン広告をネットで展開するようになる。
エルメス：ホリデーシーズン・クリスマスギフトサイト(動画「ペガサスの登場」)
エルメスは、パリの本店を舞台にエルメスホリデーシーズン用の商品を軽やかな楽曲に合わせ、紹介している。
ヴァンクリーフ＆アーペルは、「ダイアモンドブリーズ」というテーマで、アニメーションでホリデーシーズンの商品を紹介している。
ヴァンクリーフ＆アーペル：Diamond Breeze
他にもルイヴィトンなどもホリデーシーズン向けの動画広告を作っているのだが、年に1回のホリデーシーズン広告ということで、とてもワクワクするような動画広告を創っているように感じる。
一方、バブル経済我崩壊してからの日本のテレビCMは、年々つまらなくなってきている気がする。
テレビそのものが無い我が家だが、入院中病院で見ていたテレビのＣＭは、ハッとするようなモノはほとんどなく、商品をアピールすることに終始している様に感じたのだ。
その為、SNS界隈では1970年代～1980年代にかけての「懐かしのテレビCM」と題する投稿に、数多くの「いいね」がつけられ、「この時代のテレビCMって、お金をかけている以上に生活者にアピールする力がある」とか「とにかく、クリエイティブさを感じる」等というコメントが、数多く見受られる。
何となくだが、今の日本のテレビCMが印象に残らないのは、創り手に「ワクワク感」が無いからでは？という、気がしている。
上述した海外のハイブランドのホリデーシーズンの広告は、年に1回大々的に打たれる広告でもある。
もちろん、ホリデーシーズン＝ギフトシーズンということもあり、生活者の財布の紐も緩みがちなため、売り上げが大きく伸びる時期でもある。
だからこそ、それなりの費用をかけ広告を制作し、ネット広告用としての動画つくるのだ朗。
経済状況が良いとは言えない日本だから、ホリデーシーズンの広告にワクワクさが無くても仕方ない、という「諦め」のようなモノを感じてしまうのだ。
本来であれば、この季節は街中のクリスマスイルミネーションと同じように華やかなモノが、見たい季節でもあるはずなのだ。
テレビＣＭの世界だからこそ、やや荒唐無稽な内容であっても許されることは、あるはずだ。
海外のハイブランドのような「ホリデーシーズンをワクワクさせる広告」を、日本の企業も展開して欲しいと考えている。
財布の紐がかたいなら、財布の紐ではなく、財布を持つ人の気持ちをワクワクさせてほしいのだ。
10月下旬の日経新聞の地方ニュースの記事一覧を見て、驚いたことがある。
それは、日本各地で「星空」をテーマとしたツーリズムに取り組む動きがあったからだ。
そのような動きに敏感だったのは、日経だけではなかったようで、朝日新聞のGlobalにも「星空」に関する記事が掲載されている。
朝日新聞：星空保護に取り組む篠原ともえさん「地球に住むマナー」を指摘 光害対策を応援
「星空」を地域資源として活用しようとしている地域の多くは、過疎に近い状況にあるようだ。
むしろ、10年ほど前から問題になっている「光害」と呼ばれるような、深夜でも様々な光があふれる都市部では、「星空を見る」ということ自体出来なくなっている。
昨今では深夜時間帯だけは、ライトダウンするようになっている所もあるようだが、都市規模が大きくなればなるほど、人工的な光があふれる様になっていることには違いないはずだ。
東京都庁にプロジェクションマッピングなどの話題もあり、プロジェクションマッピングで観光客を誘致するような動きもあるような話も聞かないわけではない。
それほど、都市部の生活者は「光に溢れた生活」をしている。
それを逆手にとって「自然の中で感じ取る明り＝星空」を、積極的に情報発信しようとする動きも出ている地域がある、ということなのだ。
このような動きは、決して今に始まったことではないのでは？と、感じる部分がある。
というのも「コロナ禍」以降、「自分の生活の場」をなんでも揃う都会からやや不便ではあるが、「生きている実感」が感じられるという理由で、地方に移住する若い人達が少しづつ現れてきたからだ。
この背景にあるのは、自分たちの暮らし方(＝ライフスタイル)をYoutubeのような動画サイトで紹介しつつ、都会では感じられない自然の豊かさを感じる生活を実践しているからだ。
もちろん、実質的にはYoutube広告から得られる収益が主な収入源となっている可能性の方が高いが、このような日本の地方での暮らしが、Youtubeのようなネットサービスによって世界中に発信されることで生まれる、意外な観光地もある。
例えば、東北のネット環境が全くない鄙びた温泉宿に、海外からの観光客が殺到している。
さほど大きな旅館ではなく、ネット環境が全くないような場所にあるにもかかわらず、宿泊客の７割近くが海外からだという。
これまでのインバウンドの発想の中心は、「アクセスが良い。買い物ができる。世界的に有名な観光地がある」ということを必須条件だったように感じる。
しかし、そのような発想は周回遅れなのかもしれない。
確かに、京都で観られるオーバーツーリズムは、その地域で生活をしている人達の生活そのものを、脅かす状況になりつつある。
その一方で、上述したようなあえて鄙びた場所にある温泉旅館を選ぶ海外からの旅行者も増えている、ということなのだ。
著名な観光地をあえて外す海外からの旅行者は、既に日本に何度か来日した経験があり「ガイドブックで紹介されているような場所には興味が無い」のだ。
とすれば、これまでインバウンドの必須条件が無くても、地域創生の為の海外からの旅行者誘致は可能になる。
それは日本の伝統的なお祭りであったり、豊かな自然、歴史的遺構などだ。
と同時に、点で観光地を考えるのではなく、面で考える自然豊かな地域資産の掘り起こし、という発想が求められている気がする。
今日投開票となっている、衆議院選挙。
石破総理の解散発言から、時間があまりなかった感のある、衆議院選挙。
その中で、若い人達が積極的に、投票率を上げようとある活動をしていた。
選挙期間中、テレビの情報番組などでも報道されたので、ご存じの方も多いかもしれない「選挙割」というサービスだ。
投票率の低下は、強い組織票を持つ政党にとっては、メリットが高いと言われている。
何故なら、一定数を確保できる「大票田」が、選挙の当落を決める時に有利に働くからだ。
逆に言えば、組織票を持たない新しい政党や小さな政党は、いくら街頭演説で政策を訴えたとしても、当落に反映されないということになる。
覚えていらっしゃる方もいると思うが、ある自民党の大物政治家が「(選挙に無関心な人は)寝てもらっていた方が良い」と話、大問題になったことがあった。
時事通信：あの人の忘れ得ぬ言葉
「選挙に無関心な人」とつくりだしたのは、いったい誰だったのか？
そんな社会的雰囲気を打開しようと、「投票することが、自分の政治参加」という、理念を掲げながらも、その行動の動機付けとなるように、という動きが「選挙割」という、選挙に行くともらえる「投票済証」を協賛店舗に提示し、割引サービスを受ける、というアイディアだ。
このアイディアを知った時、若い人達の政治参加意識が低いのではなく、動機付けがきちんとされてこなかったのかな？という、気持ちにもなったし、そもそも政治に無関心になった理由は、国会で話合わせていることの多くが、生活者に響く内容ではないからなのでは？という、気がしたのだ。
有権者にとって、自分事として考えられるテーマでありながら、国会での論戦の多くは既定路線であり、自分の1票で社会が変わる、という期待感が無くなっていると感じているからなのでは？という気がしたのだ。
それが上述した「寝てもらった方が良い」発言に、繋がるのだと思う。
話を戻すと、この「選挙割」まだまだ認知度が高くないのが残念な気がする。
「選挙に行くと、オマケがもらえる＝選挙割」なのだが、「どこで使えるの？どうやって選挙割のお店を知ることができるの？」という、疑問を解消する、というステップにあるのでは？と、感じたのだ。
若い人達が、様々な店舗を周り「選挙割」の協賛をお願いしているのであれば、その活動をサポートするのは大人の役目かもしれない。
このような企画に対して、情報とお店への誘導という「２つのアクセス」を円滑にする、ということを体験してきているはずだからだ。
私からの提案としては、投票所出入り口に「選挙割協賛リスト」のQRコードを掲示する、という方法があるのでは？と、思ったのだ。
自治体の広報に、選挙の案内が掲載されれば、欄外広告欄に参加店舗が「選挙割QRコード」を掲載する、という方法もあるかもしれない。
あるいはスーパーなどでは、店頭Popにこのような「選挙割」を告知する、ということもできるだろう。
「投票済証」そのものに、QRコードを印刷し利用店舗で読みとり、利用実績の統計を取る、ということができれば一番良いと思うのだが、「投票済証」そのものは、そのような目的で作られているものではないので、利用店舗で提示するという方法での対応しかできないだろう。
せっかく若い人達が動いて、定着し始めた「選挙割」というサービス。
今後より定着させていくためには、協賛店を増やしていくだけではなく、情報と店舗への誘導という２つのアクセスをよりスムーズにさせる、問ことが大事な気がする。
今日、「都道府県別魅力度ランキング」についての記事が、朝日新聞などに掲載されている。
朝日新聞：都道府県の魅力度ランキング、北海道が16年連続トップ 最下位は？
朝日新聞の記事は、有料会員向けなのでデータソースとなっている「地域ブランドNEWS」のリンクも貼っておくことにする。
地域ブランドNEWS：地域ブランド調査2024 都道府県の魅力結果
このような「魅力度ランキング」が発表される度に、下位となった県の方などは「がっかり」されたり「わが県は魅力がないのか？」と、思われたりするのではないだろうか？
そしてメディアがこのランキングを取り上げる時、決まって下位にある自治体を取材し、自治体の首長さん達は「そんなことはない！」と、やや怒りながらのインタビューとなることが多いような印象を持っている。
おりしも、衆議院選挙で自民党総裁となられた石破さんは、地方創生を公約の一つに挙げている。
その背景にあるのは、都市部と地方の格差の拡大、ということがあるのでは？と、考えている。
そして今回のランキングでは石破さんの地元・鳥取県は44位という下位にある。
私の実家がある米子市もまた鳥取県の自治体の一つなのだが、「そんなに魅力がない？」という気がしている。
「身びいき」というつもりはないが、1960年代～1970年代の高度成長期に完全に乗り遅れてしまった地域の為、農水産業が生活の中に根付いている地域だと実感している。
工業製品を作り出す企業は、目立って多くはないし、日本を代表するようなエクセレントカンパニーの本社もない。
逆に、そのような企業が誘致できなかったことで、豊かな農水産業が残り、豊かな食生活を提供する地域となっている、ともいえるのでは？と、考えている。
例えば、鳥取県民のソウルフードの一つ「白バラ牛乳」がある。
この牛乳を生産しているのが、鳥取県内の牧畜農家が集まった「大山乳業」という協同組合だ。
小規模の牧畜農家が集まり、製品基準を設けることで、高い品質を保つことができると、一部の高級スーパーで取引をされている。
おそらく、下位の県にも同様の魅力ある地元ならではの商品や製品があるのでは？という、気がしている。
そして全体を見てわかることだが、有名観光地がある地域が上位にある、という傾向がある。
もう一つは上位にある地域の隣接県が、下位にある、ということもポイントの一つかもしれない。
隣接県があまりにも、強力なのでその陰に隠れてしまっている、ということも考えられるだろう。
しかし、このようなランキングに右往左往する必要があるのだろうか？
上述したように、下位にある自治体であってもそれぞれの地域には、魅力があるのでは？と、考えている。
オーバーツーリズムで話題になるような地域(＝多くは魅力度ランキング上位自治体)をあえて避けて、地方へと出かける海外からの観光客も増えつつある。
この秋、海外からの旅行者がInstagramにアップさせた写真が世界中で話題になったが、その写真はローカル電車の車窓から見た夕日で真っ赤になった田んぼだった。
このような地域魅力度ランキングを、どのような視点で見ているのか？と考えると、そのランキングの意味は余り関係が無い、ということにもなるのでは？
とすれば、上位にないから魅力がないのではなく、発信すべき魅力は違うところである、と考え上手に世界とつながるツールを使うことで、それぞれの地域の魅力が価値あるモノへと変わる、ことになるのではないだろうか？
先日、久しぶりに名古屋の地下街を歩いた。
ご存じの方も多いと思うのだが、名古屋の繁華街は地上よりも地下街の方が賑わっている。
様々な理由はあるが、今のこの時期は真夏の酷暑を避け、地下街へ逃げるという人達が多いだろう。
かくいう私も、アスファルトの照り返しが厳しい地上よりも、空調が効いている地下街の様が、買い物はもちろん、クールスポットとしての役割も持っているな～と、実感する。
実は名古屋の地下街は、名古屋駅周辺と栄周辺の2つに分かれている(ご存じの方も多いだろう)。
その中でも栄周辺は百貨店に直結するエリア(通称：サカエチカ)と、地下鉄栄駅とその北にある久屋大通駅を結ぶエリア(通称：セントラルパーク)がある。
「コロナ禍」以降、実はなかなか栄の地下街を歩くコトが無く、久しぶりに歩いてみると、「コロナ禍」前にあったお店が随分撤退しており、空き店舗となっている所もあった。
特にサカエチカは、老舗百貨店・丸栄が閉店して以来丸栄に繋がる通路は、人寂しい状況が続いていた。
他にも栄の西側は再開発が進行中ということもあり、ビルの建て替え工事が進んでいる、という事情もあるのだと思う。
思うのだが、それにしても、寂しいという印象があった。
そして、通称セントラルパークと呼ばれるエリアも、同様に入居しているお店の業種が変わっていた事に、驚いた。
一番驚いたのは、書店の丸善が入っていた場所に、成城石井が入っていたり、その向かいにあった文具店は八百屋さんになっていた。
確かに、この地域にはスーパーなどは無く、野菜などを買うということになれば、百貨店の地下ということになる。
その点を考えれば、成城石井や八百屋さん等の潜在的需要はあった、と考えられる。
その一方、この地域は飲食店街が近くにあるため、わざわざ野菜を買って、自宅まで持ち帰るには時間もかかり、混雑する地下鉄に野菜を入れたエコバッグを持って乗車する、ということに抵抗感がある人も多いのでは？という、気もしている。
他にも、ネイルサロンだった(と記憶している)ところが、デリカテッセンになっていたり、地元の産直販売店、眼鏡店がカフェになっていたりと、地下街全体の様子が一変していたのだ。
元々、セントラルパークはアパレル関連や書籍・レコードなどが、バランスよく入っていた気がするのだが、いわゆる「専門店」と呼ばれるような業種が次々と撤退し、食品や飲食関連が目立つようになった、という印象だったのだ。
それだけではなく、いわゆる「地元の喫茶店(コメダ珈琲店ではない)」が無くなり、いわゆるカフェのチェーン店が相当のスペースを取り、店舗を構えていた。
そのことが悪いわけではないのだが、「コロナ禍」以前の「地下街をブラつく」という感覚で、楽しめなくなった気が下のだ。
新しく入居した、食品関連のお店が悪いわけではない。
ただ、以前のようにもう少しバラエティに富んだ業種構成にすれば、「買い物の楽しさ」を提供できる地下街になるような気がする。
日経新聞のWebサイトに、興味深い記事があった。
それは、日清食品が現在発売をしている「完全メシ」についての記事だ。
日経新聞：日清食品ホールディングスが女性向け完全メシ 第２のカップヌードルを狙う
日清食品が発売している、「完全メシ」という商品を、ご存じだろうか？
カップヌードルのような形状になったドライカレーやレトルトのかつ丼や牛丼(全て具材の身)、冷凍のパスタや焼きそば、ドリンクなどなかなか充実のラインナップとなっている。
日清食品：完全メシ公式
商品カテゴリーとしては「最適化栄養食」と呼ばれるようだが、１品で１食分の栄養をまんべんなく摂れる、ということも目的とした商品だ。
長期保存が可能なコトや商品のバラエティーさ等から、「コロナ禍」では隔離されている感染者の家族の方が、買い求めるということもあったようだ。
その新しい商品として「冷食おにぎり」が、ラインナップに加わる、というのが、日経の記事になる。
そしてこの「おにぎり」は、女性を主な購入者として想定しているようだが、あくまでも想像の範囲だが購入者であり実食者は、女性よりも学生や若いビジネスマンの方が多いような気がしている。
何故なら、「おにぎり」そのものが、「フィンガーフーズ(手づかみで食べられる食品)」の代表だからだ。
「手づかみで食べられる食品」は、サンドウィッチやホットドッグなどもあるが、おにぎりは食べ飽きることがほとんどない。
その理由は、おにぎりのご飯そのものに味をつけることができるだけではなく、水分の多い具材や傷みやすい食材以外であれば、ほぼ具材を選ばない、という汎用性(というべきか？)があるからだ。
「手軽さ・食べやすさ・具材を選ばない」という点で、常にコンビニの食品売り上げの上位にあるのが「おにぎり」でもあるのだ。
そう考えると、「朝食を抜きがちな女性」というよりも、その購入対象者はもっと幅広い、ということが分かる。
それだけではなく、意外に思われるかもしれないのだが、独居の高齢者向きの商品なのでは？という、気がしている。
というのも、実家の独居老人状態の父が、一時期「食欲が著しく低下」したことがあった。
宅配弁当などを手配するものの、なかなか食が進まない。
そこで「完全メシ」のような「栄養最適食品」などで、３食の内１食だけでも栄養のカバーをすることを考えたからだ。
幸い、父はその後食欲も回復し、宅配弁当なども完食できるようになったのだが、その時「栄養最適食」の需要の幅広さを実感したのだ。
そのような経験から、実は「栄養最適食」の市場は、案外幅広いだけではなく、日常食としての需要も高いような気がしている。
特に、１日の内十分に食事が摂れない人達にとっては、「栄養バランスがよく、長期保存ができ、手軽に食べることができる『食事』商品」は、魅力的だと思うし、災害時にも役立つのでは？と、考えられる。
当然、日清食品以外の食品企業も、この市場に参入してくるだろうし、液体のフリーズドライ技術を持った「アマノフーズ」等も参入してくる可能性があるように思う。
このような「食の技術と発想」は、日本が世界に誇るべきモノの一つのようにも感じる。
今朝聞いていたFM番組で、面白い「データ」があった。
TFM ワンモーニング：TODAY’S KEY NUMBER 7月11日「割り勘の支払い」 (リンク先は、ワンモーニングの公式X）
「コロナ禍」で、グループで飲食をするという機会が随分減ったと感じているのだが、徐々に戻ってきているようだ。
そして、グループで飲食をする時、
1.個別に支払う
2.割り勘
のどちらかで、支払っているのでは？
最近では、「ポイントが付くから、代表でカードで支払うから、あとで割り勘ね」という場合もあるのではないだろうか？
このような支払いの変化が、おそらく「割り勘」の支払いでも変化が起きているのでは？と、言う気がしている。
特に、「アプリ決済」と呼ばれる、スマートフォンに決済アプリで支払うと、割り勘払いをする側にもポイントが付与される(と、認識をしている)。
いわゆる「ポイ活」と呼ばれる、ポイント集めを割り勘でもしやすい決済方法ができていた、という訳だ。
このような「アプリ決済」で力を入れているのは、何もスマートフォンのキャリア企業だけではないようだ。
日経新聞：三井住友やPayPay、「決済アプリ×非金融」の経済圏で火花
三井住友は独自で「オリーブ」という総合金融サービスを展開し始めているが、三菱UFJはauと共に「じぶん銀行」という金融サービスを随分前から提供している。
これらに対抗するのが、「アプリ決済」市場では利用者が多いのでは？と思われる、Softbankの「PayPay」だろう。
今やスマホはお財布の代わりと言っても過言ではないほど、スマホと金融は一体化し始めている、ということなのかもしれない。
とはいえ、番組でも紹介されていたのだが、「割り勘現金派」という人達も全体ではまだまだ多い。
この「割り勘現金派」の人たちの中心は、40代以上で普段からある程度の現金を持ち歩く習慣がある、という年齢層だとも考えられる。
確かにアプリ決済は便利なのだが、現金の方が安心感がある、という人達も多いだろうし、時折見かけるのがスマホをＱＲコードにかざせば簡単に決済されるはずなのに、なぜかうまくいかずマゴマゴしてしまう、という場面だ。
なぜ上手く決済されないのかは、わからないのだが、このような時は「現金決済の方が便利だな～」と、感じられる方もいらっしゃるのでは？
それが、30代になると「アプリ決済」を利用する人達が、急激に増えてくるという現実も、考える必要があるだろう。
飲食店だけではなく、様々なサービスを提供する場では「アプリ決済」対応が基本になり、これまでのような「レジ締め」等の業務が格段に減るかもしれない。
となれば、これまでとは違う業務を創りだし、より高い顧客サービスを創っていくようなアイディアが、求められるようになるだろう。
とはいえ、災害時に一番有効な決済方法は「現金」であることには、変わりない。
災害により電気や通信のインフラが被害にあってしまうと、とたんに機能しなくなってしまうからだ。
そのような「状況に応じた使い分け」が、できるような「お金の付き合い方」もまた、必要になってきそうだ。
朝日新聞のWebサイトで、連載掲載されている「Re:Ron」というシリーズがある。
拙ブログでも、時折取り上げさせていただいている連載記事だ。
最新公開された内容を読んでみて、改めて「広告とことば」ということを、考えさせられた。
朝日新聞：メディアはメッセージ 古びぬマルクハーンの言葉、AI時代への警告
この「メディアはメッセージ」という言葉は、マルクハーン自署の中で使われたことばのようだ。
そしてこの言葉を使った本は、60年ほど前に刊行されている。
当時の主なメディアと言えば、テレビ・ラジオ・新聞・雑誌だろう。
その中でも、日本ではテレビそのものが普及し始めた頃で、1964年の東京オリンピックを契機に、白黒テレビの所有世帯が急激に増える、という「媒体」としては、新しい媒体だった。
「白黒テレビ」と聞いて、違和感を覚える方もいらっしゃるかもしれないのだが、「カラーテレビ」が普及するのは1970年代に入ってからのことだ。
そう考えると、1964年に発刊されたということに、大きな意味があるのでは？と、感じられる方もいらっしゃるのではないだろうか？
日本における1964年頃のテレビＣＭは短くて5秒、長くて1分と言われていた。
その為ＣＭにお金を掛けたくない企業は、5分のテレビＣを数多く流すようになった。
それが「商品連呼型」と言われるＣＭだ。
商品を覚えてもらいたいがために、短いＣＭ時間に商品名を連呼する、というＣＭが数多くあった。
結果として、視聴者から放送局に「うるさくて困っている」というクレームが度々送られてくるようになり、5秒のテレビＣＭは無くなってしまった。
ここで改めて考えたいのは、マルクハーンの「メディアはメッセージ」という言葉だ。
わずか5秒のテレビＣＭでは、「メッセージ」を伝えることはまず無理だろう。
それが15秒となると、一番伝えたい内容のＣＭはつくることはある程度できるはずだ。
しかし今現在のテレビＣＭを見て「企業や商品・サービス」についての、メッセージが伝わっているのか？というと、疑問に感じることが多い。
特に、Web広告と呼ばれるモノの中には、「眉唾モノだな～」という印象を与えかねないモノも少なくない。
利己的な広告が増えているのでは？と、感じている。
Webだから、テレビだから使う媒体が違っていても、「何を伝えるのか？」という考えは、変わることはないはずだ。
何故なら、広告は何かしらの媒体を使い、商品やサービスの存在を伝えることだからだ。
朝日新聞のWebサイトを見ていたら、松坂屋名古屋店の「看板とロゴが無くなる」という、記事があった。
朝日新聞：さよなら「松坂屋」の名物看板 名古屋・栄に71年、来月取り外し
名古屋周辺にお住まいの方にとって、松坂屋という百貨店はいつの時代でも「名古屋の百貨店」という位置づけなのではないだろうか？
何故なら、松坂屋の創業の地が名古屋だからだ。
そして看板を見てロゴが「松坂屋」ではなく、「藤」という文字である、ということに気づかれる方もいるだろう。
実は、松坂屋の創業者は伊藤祐民(いとうすけたみ)が、呉服店を開業したのが始まりだからだ。
ただし、当主の名前は「伊藤次郎左衛門」という名前を引き継ぐことになっている。
いずれにしても、代々「伊藤家」が、松坂屋を引き継いできたということを象徴するのが、あの「藤」のロゴという訳だ。
1980年代後半から1990年代初め、マーケティングを担当されてきた方ならよくご存じだと思うのだが、1980年代後半から1990年代初めのころ、多くの企業ＣＩI(コーポレート・アイデンティティ)という考えを導入し、それまでの漢字表記のロゴをカタカナやアルファベット表記にする、ということが行われた。
今ではすっかり聞くコトが亡くなったＣＩだが、企業イメージを一新させ、企業の情報発信を積極的に行い、親しみを持ってもらうという、趣旨で盛んにおこなわれたのだ。
例えば「石川島播磨重工」は「ＩＨＩ」となり、それまでの「重工業」という企業イメージを一新させることに成功した。
トヨタ自動車等は、自動車等に付けるロゴを変更しても、社章を含め正式な企業ロゴは以前のままにした、という例もある。
もちろん石川島播磨重工とトヨタ自動車では、業種が違う為に対応そのものに違いがあるのは、当然と言えば当然だが、そのような時代の流れの中にあっても、百貨店の多くは創業時のロゴを使い続けていたところが多かったように思う。
「松坂屋」しかり「伊勢丹」、「三越」等だ。
その「松坂屋」の中でも創業の地である名古屋店の看板を取り外す、というのは、大きな決断だったのでは？と、想像する。
もちろん、周囲に高い建物が立ち並ぶようになり、看板を掲げている本館が周囲から見えにくくなった、という事情があるとしても、「看板を取り外す」という意味は、それ以外の理由もあるのでは？と、勘ぐってしまうほどの出来事のように受け止められるのでは？という、気がしている。
地方の老舗百貨店が次々と閉店に追い込まれ、クラシックな建物が取り壊され、街の姿が変わるようになっている。
時代の変化、生活者の変化と言ってしまえばそれまでなのだが、百貨店がその地域で果た役割を考えると、「経済と経営という面で考えれば、当然のこと」ではあるが、一つの社会文化が失われるようなモノも感じる。
その社会文化の象徴の一つが、看板でありロゴであったはずなのだ。
上述したように「松坂屋」は、名古屋の百貨店の顔だ。
その看板を取り外した時、「松坂屋」には、どのような変化が起きるのか？変化が起きないのか？興味があるところでもある。