歴史と経済と医療の未来予測・歴史経済波動学

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 未来の世界と経済と医療の行方
貴方はいくつの真実を見つけられるか!

2046年への世紀末に向けて

2023年08月18日 11時34分19秒 | USA/大西洋資本主義の大崩壊

2046年の英米資本主義大崩壊に

向けての流れはその30年前からの

金利上昇で始まります、

金利のサイクルは60年ですから

2016年金利の上昇から30年後=

2046年が金利の最高峰となります

従って2030年前後までのバブルは

基本的に金利上昇下のバブルとなります

最後のバブルで大成功してボロ儲けする企業

逆に金利の負担で潰れる銀行又は企業が

明暗を分ける時代となります

たとえバブルが弾けても

2046年までは

金利は上昇し続けます

(不況下の金利上昇=

スタフグレーション=

悪徳の高利貸しの世界=

●●●商法の最終章)

そしてさらに潰れる企業と

ボロ儲けする企業の明暗が極端に別れます

勿論戦争にそなて貴金属などの商品価格は鰻登りになります

世界戦国時代はもうスグそこまできているのです

・・・・

・・・

・・


<お知らせ>

2023年…
アメリカやスイスで
相次いだ銀行の破綻と株価急落。

一見、
単なる金融の問題と思いきや、
この一連のニュースには
信じがたい事実が隠されていました。

そして、それは
2008年のリーマン・ショックが起きた時、
その数年前から水面下で起きていた
“ある出来事”と酷似していたのです…

また多くの企業を倒産、失業に
追い込むかもしれない
次なる危機の兆候とは…?

>詳しくはこちら


◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇

★米中通貨戦争の行方

ダイレクト出版・パワーゲームメルマガ読者の皆さま
こんにちは!

北野幸伯です。

私は最近、「パワーゲーム会員」の皆さんに
「気をつけてください」と警告しはじめました。

どういう話でしょうか?

▼リーマンショックが起こる前

私の一冊目の本は、
『ボロボロになった覇権国家アメリカ』といいます。
2005年に発売になりました。

この本の内容を一言でいうと、

「アメリカ発の危機が起こり、アメリカは没落しますよ」

です。

そして3年後、「リーマンショック」から
「100年に1度の大不況」が起こり、
「アメリカ一極世界」は崩壊したのです。

なぜ、私はこの動きを予測できたのでしょうか?

「アメリカ不動産バブル崩壊」は2006年。
「サブプライム問題顕在化」は2007年。

2005年には、何の徴候もなかったのでは?

あったのです。

なんでしょうか?
「ドル体制に挑戦する動き」です。

具体的には?

・1999年、欧州共通通貨ユーロ誕生。

・2000年、サダム・フセインが、
 イラク原油の決済通貨をドルからユーロにかえる。

・ユーロ紙幣、硬貨流通開始。

・2003年、イラク戦争開始。

拒否権を持つ国連安保理常任理事国のうち、
フセインをそそのかしたフランス、ロシア、中国が、
イラク戦争に反対。

それでアメリカは、国連安保理を無視して開戦。

しかも、開戦理由(フセインは大量破壊兵器を保有している、
アルカイダを支援している)が大うそであることが後に判明。

アメリカは速やかにフセイン政権を打倒し、
イラクの原油決済通貨をユーロからドルに戻しました。

しかし、世界の「ドル離れ」は止まらなかったのです。


2005年に『ボロボロになった覇権国家アメリカ』がでた後
何が起こったのでしょうか?

2006年、ユーロの紙幣流通量がドルを超えた。

2007年、原油価格高騰でウハウハだったプーチンが、
「ルーブルを世界通貨にする」と宣言した。

2007年、イランが原油のドル決済を停止。

その他、南米共通通貨、アフリカ共通通貨、
湾岸共通通貨などの創設が議論されるようになっていました。

2008年1月、ジョージ・ソロスは、
「現在の危機は、ドルを国際通貨とする時代の終焉を意味する」
と超爆弾発言。

そして、2008年9月15日、「リーマン・ショック」から
「100年に1度の大不況」がはじまったのです。

これで、「アメリカ一極時代」は終焉し、
2009年から「米中二極時代」がはじまりました。


▼再び起こっている「ドル離れ」

さて、前回の危機は、
1999年のユーロ誕生。

2000年、フセインがイラク原油の決済通貨を
ドルからユーロにかえたこと。

2003年、イラク戦争。

という感じではじまっていきました。

「ドルに対抗する通貨ユーロが誕生し、広まっていったこと」が
危機を誘因したのです。

そして、再び世界で「ドル離れ」が起こっています。
ドル体制、今回の敵になっているのは「人民元」です。

何が起こっているか、いくつか例を挙げておきましょう。

・SWIFTから排除されたロシアが、
 「人民元圏」にくみこまれた。

・ブラジル、アルゼンチンが、
 中国との貿易を人民元で行うようになった。

・南米共同体で、「南米共通通貨構想」が復活してきた。

・中国中央アジアサミットで、「運命共同体」を
 創ることが合意された。

中央アジアが将来「人民元圏」に組み込まれることは、
ほぼ確実。

さらに、『フォーブス』6月5日付。

<インド、パキスタン、イランを含む9カ国の中央銀行から成る
アジア決済同盟(ACU)は、既存の主要な国際決済網である
国際銀行間通信協会(SWIFT)に代わる
新たな金融メッセージシステムを今後数週間で立ち上げる計画だ。

現在ACUの議長国を務めるイランの関係筋によると、
先月24日に首都テヘランで開かれた会議で、
1カ月以内に新制度を立ち上げることで合意に至った。>

ーー

「アジア決済同盟」(ACU)。

皆さんご存知でしたか?
ウクライナ戦争でロシアが排除されて困った
国際決済システム「SWIFT」に替わるシステムです。

ちなみに中国には「CIPS」というのがあります。

ACUの参加国は、

バングラデシュ、ブータン、イラン、インド、モルディブ、
ネパール、パキスタン、スリランカ、ミャンマー

要するに、この9か国が取引するときは、
「SWIFTをつかわず、ACUでやりましょうよ」と。

メンツを見ると、インドが参加しているのがとても気になります。

しかし、他のメンツを見ると、
「ドル体制にとってそれほど脅威ではないかな」と
思えるかもしれません。

ですが、これは「ドル離れという大きなトレンドの一つ」と
とらえるべきです。

というわけで、前回の危機は、「ドル 対 ユーロ」の戦いだった。

これから訪れるかもしれない危機は、

「ドル 対 人民元」

が原因になる可能性が高いのです。

この戦い、今何が起こっていて、
これからどうなるのでしょうか?

ここで、天才・田村秀男先生をご紹介します。

私は1999年にメルマガを発行してから、
いろいろな人の発言を追っています。

そして、ある人が昔何を言っていて、
今何を言っているのか見ています。

そして、

「主張が一貫していて、しかも予測が当たっている」

人の数は、多くありません。

田村秀男先生は、数少ない「主張が一貫していて、
しかも予測が当たっている」人の一人です。

実際安倍元総理も、
田村先生の言うことを聞いていた時は絶好調で、
田村先生の主張と逆のことをした時に失敗しました。

もし岸田さんが、本当に日本経済を復活させたいのなら、
田村先生の主張を聞き、実行するだけでいいでしょう。

さて、そんな天才・田村秀男先生が、新刊を出されました。

◆『米中通貨戦争』

詳細は↓
https://amzn.to/3DPdSGT

テーマは、

「米中覇権戦争の行方」

「ドル 対 人民元の現状とこれから」

「日本の行くべき道」

などについて。

世界の未来と日本の行くべき道を知りたい方は必読です。

 
*****

このメルマガ の著者:
国際関係アナリスト
北野 幸伯

 

「卒業生の半分は外交官、半分はKGBに」
と言われたエリート大学:
ロシア外務省付属モスクワ国際関係大学を
日本人として初めて卒業。

その後、カルムイキヤ共和国の
大統領顧問に就任。

大国を動かす支配者層の目線から
世界の大局を読むことで、数々の予測を的中。

自身のメルマガは、ロシアに進出する
ほとんどの日系大手企業、金融機関、政府機関の
エリート層から支持されている。


*****

<お知らせ>

2023年…
アメリカやスイスで
相次いだ銀行の破綻と株価急落。

一見、
単なる金融の問題と思いきや、
この一連のニュースには
信じがたい事実が隠されていました。

そして、それは
2008年のリーマン・ショックが起きた時、
その数年前から水面下で起きていた
“ある出来事”と酷似していたのです…

また多くの企業を倒産、失業に
追い込むかもしれない
次なる危機の兆候とは…?

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いつかきた道

2023年08月18日 10時22分42秒 | USA/大西洋資本主義の大崩壊

2046年崩壊に向けて

着々と準備はしているようです

言い換えれば現政権側は将来の共産主義革命

中共タイプを理想とし、それに反逆するのが

右派トランプ派勢力と言うことになります

勿論右派独裁を目指しているのです

つまり世界戦国時代への

足慣らしです

・・・・

・・・

・・


先日からご案内している動画はもうご覧になりましたか?



→今すぐ動画をチェックする


この動画ではドルの価値が落ちる可能性がある、という話をしてきました。

しかし、これはあくまで楽観的なシナリオです。

実はこの先にさらにもう1つ最悪のシナリオが控えています。

それは、「ドル資産が凍結される」というもの。

現実離れしているように思われますか?

ですが実はこれ、バイデン大統領が密かに進めている”あるプロジェクト”が関係しています。

実際、2022年3月、バイデン大統領はこのプロジェクトのために「大統領令」を発令。

これはアメリカの大統領が議会や州、国民の承諾を得ずに“独断で”出すことができる命令のこと。

この大統領令によって今、政府と連邦準備銀行の権力と影響力を拡大する
「デジタルドル」が作られようとしているのです…


(出所:テレ東BIZ)

もしデジタルドルが効力を持つ通貨となれば、政府は簡単に資産を没収し、
口座を凍結することができるようになります。

なぜなら、口座を管理するのは民間の銀行ではなく、中央銀行。
政府がお金の流れを把握し、自由に操作することができるようになるからです。

実際、世界ではすでに政府による資産の凍結が行われています。

・2022年2月、カナダ政府はデモを取り締まるため、抗議活動に参加している個人や企業、
合計206の口座を凍結したと発表。

・イラン政府はヒジャブを着用しない女性に対し、銀行口座を凍結すると警告。

・イギリス政府もまた保守派の銀行口座を閉鎖しました。

そして、「アメリカも同じようなリスクがある」とジム・リカーズ氏は分析しています。

もしあなたが米国株に投資をしていたり、米ドルの預金を持っていらっしゃったら
今すぐアクションを起こす必要があるでしょう。

そのため、ジム・リカーズさんは米国株や米ドル預金よりも優良で安全な4つの投資先を紹介してくれました。



→詳細を見る(動画)

ちなみに、これは日本も例外ではありません。

日銀はメガバンクと協力して、「デジタル円」の実証実験をスタート。

日銀の黒田総裁は、「デジタル円は実現しなければならないし、実現していく」と公言しています。

さらに、政府はマイナンバーカードと銀行口座の紐づけ義務化を検討中。



マイナンバーカード(デジタルID)とデジタル円…一体これが何を意味するのでしょうか?

→デジタル円の到来から資産を守る方法

P.S.

先ほどの極秘ファイルはパラダイム・レポートに参加された方には無料でプレゼントしています。

パラダイム・レポートは、CIA、国防総省、ホワイトハウスの元参謀である
ジム・リカーズ氏のプライベートなリサーチ機関。

ここでは、ジム・リカーズ氏が独自の情報網とリサーチにより、世の中の流れを分析してお届け。

・世界の裏側では何が起こっているのか?
・それにはどういう背景と意味があるのか?
・今後、世界の経済はどう変化していくのか?

ジム・リカーズ氏の分析情報を受け取ることで、世の中の流れを正しく理解できるようになるでしょう。

さらに、どのようにその情報を活用して、資産やビジネスを守り、増やし、残していくのか?

国家レベルの危機管理を任されてきたジム・リカーズ氏が、個人レベルに落とし込んだ具体的なアクションも提案します。

投資をされている方であれば、正しい投資先を選び、資産防衛や資産形成にお役立ていただけるはずです。

例えば、このような記事が年24回ほど、毎月平均2回届きます。


(※画像はイメージです。実際の商品はPDFにて提供します)

さらに今日お試しされると、これら全てをすぐにご覧いただけます。


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